加藤秀俊 著作データベース
「特任研究員」で成果出せるのか
発行年月: 20121029
掲載 : 産経新聞「正論」
発行元 : 産経新聞社
このあいだiPS細胞を応用した手術をしたとかしないとか、話題をふりまいた人物の肩書きに東大の「特任研究員」とあるのをみて、ちょっと当惑した。大学のなかにこんな職位があるのをわたしは知らなかったからである。
わたしが現役だったころのむかしの大学の教員は教授、助教授、講師、助手、と四段階できわめて明快だった。他大学からの出講者を「非常勤講師」、複数の大学を兼任すると「併任教授」といった事例もあったが、おおむねこの四種類の職位、あるいは身分で大学の先生たちは区分されていたのである。
それがこのごろではめざましく変貌した。現役の教授にきいてみたら「特任研究員」というのは特定の研究費によって雇用される臨時研究員のことだそうだ。研究費が切れたら、そこで雇用関係は消滅する。正規の教員ではない。
このほかにも「特別研究協力員」だの「研究協力者」だの、あるいは「研究分担者」だのといったもっともらしい肩書きもあるが、これらは正規の研究者、教員ではなく臨時雇いの大学人である。常勤の教授は教授会や人事委員会での審査対象になるが、これら期間限定の人事は主任教授が勝手に採用してさしつかえない。
一般企業でも正規の社員のほか、「派遣」あり「出向」あり、「アルバイト」あり「パート」あり、おなじ職場でも職位・身分のちがう人間たちが混在していて、なかなかめんどうである。デパートで応対してくれる売り子はしばしば「社員」ではなく「出向」であり「パート」である。大学もそれとおなじことで「大学の先生」にも「正規」と「非正規」がある。外部の人間にはわからない。
それでなくてもいまの大学にはずいぶんたくさんの肩書きがある。大学によって用法はちがうが「特任教授」というのは定年をすぎてなお数年、特別に教授職にとどまっている学者。「客員教授」というのは実体からすると「非常勤講師」にちかいもので、給与は出講時間数によって支払われるアルバイトのようなもの。でも「客員」というほうがカッコいいからこういう名前になっている。「大学院教授」というのは通常の学部だけでなく大学院でも教える資格に「合格」した特別に優秀とされる学者のこと。業界用語では「マル合」という。
いったい、どういうわけでこんなことになっているのか。それは日本の大学が人事インフレになっているからである。いま日本の学生数は300万人。それを教える教授、准教授、助教、助手など「先生」とよばれる人の数は20万人にちかくなった。学生数との比率でいうとこの数字はおどろくにはあたるまいが、いくらなんでも高等教育を担う有能な人材が20万人も日本にそろっているのだろうか。
ふりかえってみると、いまから60年ほどまえ、戦後の復興期の日本では大学進学率は5%。大学教授という肩書きをもっていた先生の数は2000人ほどであった。もちろんバラつきはあるにせよ、大学の先生というのは人並みはずれた知識をもつ専門家であり、ひとびとは尊敬の念をもって大学教授を遇していた。
それがわずか半世紀で百倍にふくれあがったのである。こんなにたくさんの大学の先生が増加した、いや増加できた理由のひとつは、ひとえに大学教授という職業に「免許」も「試験」もないからである。小中学校から高校にいたる教育機関での教員には資格試験があり、教員免許が必要だ。だが、大学教授にはなんの資格審査もない。
じっさい、いま日本には中学校の先生が合計24万人いらっしゃるが、この先生がたはちゃんと教員免許を取得したうえで、競争のはげしい都道府県の採用試験を通過なさった筋金入りのホンモノの教師。それと対照的に大学の先生の採用基準はかなりイイカゲンなのである。理学部、工学部、医学部のような自然科学系の学問だったら、その専門性は客観的に審査できるから、あんまりインチキはできないが、わたしなどの所属する人文社会の領域ではずいぶんアイマイな基準で教授が採用されることがしばしばである。
お役所の条文の引用で恐縮だが、「大学設置基準」には大学教授の条件として「博士の学位を有し、研究上の業績を有する者。研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者 」のほか「芸術、体育などの特殊な技能」や「専攻分野について、特に優れた知識及び経験」が目安になっているだけ。「特殊な技能」だの「優れた知識経験」だので理屈をつければだれでも大学教授になれる。だから、たとえば元官僚はその「知識経験」によって、またお笑い芸人も「特殊な技能」によって教授になることができるのである。「博士の学位」という第一項の条件なんかどうだってよろしい。「前項に準ずる」と大学が認めれば、それで合格。
外国の大学での「客員」というのもしばしばアイマイである。一定期間、その大学で給料をもらって教職についた、というのなら立派な「客員」だけれど、学者として外国の大学の教壇に立つほどの力量もなく、ましてや招聘されることもなく、さりとていまさら学生身分になって留学することもできないといった人物がみずから「客員」を名乗る。ときにはなにがしかの使用料を払って図書館の片隅を半年借りた、というだけで「客員」を履歴に書く手合いもいる。わたしじしん、そんな例をいくつか見聞してきた。大学のなかでの「身分」というのがかなりアイマイで、ときとして怪しげなのである。
だから、大学の先生といってもじつに多種多様。もちろん、ちゃんと学位をもち、著書もあり、内外の学術雑誌に何本もの論文を寄稿しつづけている、というホンモノの教授もたくさんおられるが、そうでない先生がなんと多いことか。
たとえば元放送局のプロデユーサーが「メディア論」を講義したり、銀行の調査部で金融統計をいじっていた人物が「金融論」を担当したりといった事例はいくらでもころがっている。企業の海外駐在の経験があるひとが「国際関係論」、旅行代理店に勤務していたサラリーマンが「観光学」・・・理屈をつければ、だれでも「特殊な技能」や「知識経験」はあるものだ。だから「前項に準ずる」教授はいくらでもいる。元外交官、元スポーツ選手、元会社役員、元編集者、いろんな人材が大学に再就職なさっているのである。
それをわるい、といっているのではない。いろんな「知識経験」のある有能な人物が教壇に立ってくださることが温室育ちの伝統的大学教授にとっていい刺激になる。おおいに結構なことだ、とわたしはおもっている。博士の学位などもあったほうがいいが、なくてもいいとおもう。だが、「大学」という教育機関に身をおく以上、学術専門書の著作や研究業績ゼロ、学会発表も皆無、ましてや国際学会にも加入していない、といった人物を正規の教授に採用するのは問題だ。ましてや大学の知名度があがる、という宣伝手段としてテレビの有名人を安易に教授に任命する、といった風潮があるのは学術の衰退につながるものなのではあるまいか。
そんな教授インフレがあるいっぽうで、実験をともなう理系の学部、研究所は慢性的な人手不足に悩まされている。ノーベル賞を受賞なさった山中教授も研究費より定員増をみとめてほしい、とおっしゃっている。報道によれば我が政府閣僚はポケット・マネーであたらしい洗濯機を山中先生に差し上げることにしたというが、なんとバカバカしい発想であることよ。iPS研究が必要としているのは洗濯機ではなく研究者の定員なのである。
生命科学だけではない。基礎物理学、海洋科学、いろんな分野で科学は進歩し、複雑になり、多数の専門研究者を必要としている。国際競争もはげしい。
それなのに公務員の「定数削減」という方針によって大学がほんとうに必要としている人材を安定的に保証することができないでいる。だから「特任」だの「特別」だのといった名目で不安定な臨時職員で間に合わせるほかはない。企業が正規社員を削減して「派遣」や「パート」でやりくりしているようなものだ。これでいい研究成果をもとめるのは無理というものだ。その一方、テレビの有名人などを正規の教授として迎える人件費には補助金がでている。なんだかオカシイと思わないか？
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文書管理番号: 3255