加藤秀俊 著作データベース
産学協同の明暗
発行年月: 20060630
掲載 : 21世紀フォーラム 第１０９・１１０合併号２００８年３
発行元 : （財）政策科学研究所
産学協同の明暗 加藤秀俊
一、反対闘争
わたしが学生だったころ、つまり一九五〇年代から一九七〇年代の学園紛争の時代まで「産学協同」ということばはつねに否定的な意味をもっていた。産業界と大学とが協力関係をもつのは無条件的に「悪」だったのである。
なぜか。それはそもそも大学というところは「真理の探究」のための神聖な学問の場でり、それにたいして産業界というのは資本主義の原理のもと、もっぱら金儲けを目的とする世俗の世界である。このふたつは水と油のようなもので、その目的から活動内容まで、まったくちがったものだ。だから、このふたつが「協同」するなどということはとうてい許せない、というのである。
そういう「協同」がちょうどこの時代に顔をのぞかせはじめていた。まず、産業界は研究開発から製造の現場にいたるまで、優秀な人材を必要としはじめていた。学生たちはどっちみち卒業すれば会社に就職する。しかし、大学は難解なこと、すくなくとも浮き世離れした教育をおこなっている。そんな大卒を採用したって、どうにも役に立たない。産業界で「使い物」になるような人材養成をしてくれ、と企業はそれとなく大学に注文をつけた。
それが怪しからぬ、と大学人がいいはじめた。「真理」に殉ずる教授たちが声をあげて産業界を非難し、学生もそれにくっついて「産学協同反対」というスローガンをかかげた。左翼用語をつかえば「大学は資本主義イデオロギーと労働力再生産工場として大量の中・上級産業予備軍を排出させ、それに伴う再編過程における矛盾を胚胎させる」というわけ。
わかりやすくいうなら「産学協同路線」というのは産業、とりわけ大企業と大学が結び付いて、大学を卒業したら、すぐに産業界に即応できるような「企業戦士」になれるような学生を生み出そうとしはじめたということだ。「学問」は「善」であり、資本主義に支配される「社会」は「悪」なのである。だから、産学協同などというのはそれじたい矛盾だ、ということになる。
わたしなども多少は学生運動に関係していたから、「純粋」な学問を守るためには国家資本主義とは徹底的に戦わなければならない、とおもっていた時期があった。しかし、やがてそれがまことに滑稽なことだ、ということに気がついた。それというのも、産学協同を口にしていた同級生が続々と銀行、商社、その他もろもろの企業に就職し、サラリーマンになってしまったからである。当時のわれわれのことばでいえば企業人になるということは「資本主義の走狗」の仲間入りする、ということにほかならず、就職ということじたいが産学協同反対闘争にたいする裏切り行為を意味したからであった。
だが、ふしぎなことに、理論的にみて産学協同が怪しからぬことであっても、現実的には大卒の人間は資本主義体制のなかに組み込まれてゆく以外になかったのである。きのうまで赤旗をかかげて産学協同反対、と叫んでいた大学生は卒業と同時にスーツに身をかためて勤勉な「企業戦士」に変身してしまったのである。
これには事情があった。それというのも、わたしなどの世代では大学進学率は１０％以下で、大学を卒業した人間のかなりの部分はそのまま大学にのこって学者になるか、あるいは官庁に職をえて役人になるか、という人生をえらんでいたからである。とりわけ国立大学ではそれがふつうであった。
ところがこの時代、とくに大学制度が「旧制」から「新制」に移行した１９５３年あたりから大学が増加し、大学進学率が右肩上がりで上昇した。毎年、百万人もの大卒が誕生したのだから「国家資本主義反対」などと間の抜けたことをいっていてもしかたがない。社会的現実からいえば大学は資本主義体制の一部になっていたのである。
そればかりではない。このころから大学への企業からの委託研究や研究費の寄付などがはじまっていた。とりわけ技術革新のはげしい分野では企業が優秀な頭脳を必要としていた。だから新薬の開発をもとめて製薬会社は薬学部、医学部などと協同作業をはじめる。電気関係の会社は機械や電子工学の分野で大学の理学部、工学部に協力を要請する。大学のがわからみれば、研究費は慢性的に不足しているから、企業からおカネが流れてくればこんなありがたいことはない。こうした資金提供による「産学協同」は理学、工学、医学などの大学や学部にどんどん流入しはじめていた。
これも左翼の学生運動からみれば排除すべき傾向であった。大学があたらしい電子技術や土木技術などを関連する大企業に提供する、というのはカネ儲けの手伝いをするということであるから、そういう「汚い」ことは断固中止すべきだ、と活動家たちは訴えた。アメリカの財団などからの研究援助などは「アメリカ帝国主義」への「従属」以外のなにものでもなく、したがってそんなものは徹底粉砕せよ、ということになった。学生だけではない。大学の教職員組合も反対運動に参加した。
いや、わたしのみるところ、日本の学生運動というのは根本的には大学の「純粋性」を社会という名の「悪」から守ることにあった。洋の東西を問わず、大学という場は教会や寺社のような宗教施設を母体にしてできあがった「聖なる」場所である。それは世俗から完全に切断されていなければならない、と大学人たちはかんがえていたのだ。
二、国家と学問
そういう浮き世ばなれした大学像が決定的に変貌したのは第二次大戦中のアメリカにおいてであった。なにしろ、あれはすべての国にとって「総力戦」だったのだから、大学や学者も戦争に協力しなければならぬ。日本でも理工系の学部では軍需産業との「産学協同」は当然だった。戦争目的のために「役に立つ」学問が大学のなかに要求されはじめたのだ。アメリカなどは徹底していた。そのなかで有名なものはなんといってもオッペンハイマーを中心とした「マンハッタン計画」。これはいうまでもなく原爆開発のチームでロス・アラモスの国立研究所にその拠点をつくり、シカゴ大学、カリフォルニア大学バークレー校などの大学の一流研究者たちがそれに参加した。その結果、いちどに何百万人もの人間を殺戮できる原子爆弾という、おそろしく実用的な発明品ができあがった。
すでにほかのところでも論じたことがあるが、たぶん、この時代から「政策科学」ということばが市民権をえたのではないか、とわたしはおもっている。国家は戦争という目的のために学者を動員し、おびただしい研究開発費を国の軍事予算のなかから支出するようになったのだ。原爆のような理工学にかかわる学問だけではない。人文学も国家の政策に協力することになった。その時代を回顧しながらＨ・ラスウエル、Ｄ・ラーナーなど当時の政治学者の共著になる「政策科学」(Policy Science)という書物がフーバー研究所から発刊されたのは一九五一年。そこには戦時中に社会・人文の学問がどれだけの功績をあげたか、が誇らしげに記録されていた。
じっさい、戦後間もなく日本人と日本文化を論じた名著として評価の高かったＲ・ベネデイクトの『菊と刀』だって、米国陸軍が敵国たる日本と戦うための基礎研究として委託した研究成果だったのである。簡単にいえば「ヒモつき」研究だったのだ。そのことを知らないでこの労作を手ばなしで賞賛するわけにはゆかないだろう。ついでながら戦時体制への人類学の協力拠点はコロンビア大学であり、Ｍ・ミードをはじめとするチームが世界各国の「国民性」研究に専念し、ベネデイクト女史などはその代表であった。ついでにいっておくと、いま流行の「異文化コミュニケーション」という観念もイギリスに派遣されたアメリカの兵士たちへの注意をうながすのがその初期目的だったのである。
やがて戦争がおわると、産業界は大学というものがすくなからず「役に立つ」ものだ、ということに気がついた。企業は製品を発売するにあたって「市場調査」を大学に委託し、政治家は「世論調査」によって選挙運動を有利に展開しようとかんがえるようになった。企業や広告代理店が大学の経済学部、政治学部から文学部にまで出入りするようになってきたのはその当然の帰結であったといってよい。アメリカを起点とするこの「産学協同」のうごきは日本の大学にも伝来して、いまたいへんな危機的状況をうみだしてしまった。
こうなると「産学協同」は否定されるべきものではなく、むしろ歓迎されるものとなった。かって産業界との「癒着」をあれだけ忌避していた大学は逆に企業との「協力」に熱心になり、大学によってはそのような協同のための部局をつくったりもしはじめた。企業の担当者は堂々と大学を訪問し、大学は嬉々として企業人を迎えるようになったのだ。国家も企業も大学を「役に立つ」ものとして認識し、そういう「役に立つ」学問に「投資」しはじめたのである。いまの社会で「産学協同反対」などということばはもはや理解不能の過去の遺物。そんなバカな、とだれも相手にしてくれないだろう。大学が企業からおカネをもらって研究する、というのが常態なのだ。
それにくわえて、いまの世の中は「成果主義」と「競争原理」というのが原則になっているから、おたがい競争をして成果があがったものだけに恩恵をあたえる、という仕掛けになっている。もちろん、わたしだって社会のなかで競争原理は必要だとおもう。サボっている学生は落第するのが当然だし、無計画な事業で失敗するのはおおむねその経営者の勉強不足によるものだ、とかんがえる。怠け者までを救済するのが平等精神だ、などとはおもわない。
三、学問のゆくえ
しかし、もともと学問の大部分はそんなに「役に立つ」ものではなかった。といっては言い過ぎだろうが、大学での学問は「実用」とはあんまり関係するものではなかった。
たとえばジェームス・ワットという人物が蒸気の力を発見し、それを応用して蒸気機関という動力源が発明されると「ものつくり」の効率がおどろくほどの進歩をみせるようになったけれども、かれは機械職人の息子でロンドンの同業組合にも参加することができず、グラスゴウ大学の実験器具の修理などをしていた「職人」だったのである。
その後の歴史をふりかえってみても、世俗的意味で「役に立つ」発明は職人たちのものであった。『発明とアイデアの歴史』という書物をみると自転車から電話、蓄音機、麻酔剤、圧延機、温度計などいろんな実用品が列挙されているが、その大部分は専門「学者」の手によるものではなかったことに気がつく。発明王といわれるエデイソンは「発明家」であったし、フォードは機械工で製材工場を経営していた人物であった。大学のなかでの「物理学」はもっぱら理論に専念し、「役に立つ」発明などはこうした民間の発明家や無名の技師たちの手にゆだねられていたのである。
いまだって、企業の技術研究所などにはすぐれた人材がたくさんいる。もちろん、大学人がそれに協力するのはいいだろうが、だからといって産学協同に参加できない学者を社会的な「余計もの」だ、などとかんがえてはいけない。だいたい大学が「役に立つ」という発想が異常で変則的で怪しからぬのである。その怪しからぬ思想が世界的に蔓延して、どこにいっても「役に立たない」学問はその居場所を失ってしまった。
たとえばわたしの友人のなかにはサンスクリット学の権威がいる。古い梵語の文献ばかり読んでいる。きいてみると、いま世界でちゃんと梵語・梵文学のできる学者は二〇人にもみたないという。サンスクリットが読めるからといって、それはいっこうに天下の形勢とは関係しないし、ましてやそれに実用的価値のあろうはずがない。しかしサンスクリットの古典の解読ができる人物がいなくなる、ということは人類史の一部を失うことになる。「役に立たない」からといって梵語研究をゴミ箱に捨ててしまう、というのは学問にとって、世界にとっての損失である。
そういう非実用の学問を庇護し、応援しようといううごきはほうぼうの国にある。わたしはさきほどからアメリカの「政策科学」の功罪を論じ、産学協同が世界的趨勢になってきていることをのべた。しかし、アメリカなどの先進諸国には各種の財団があって、人文学の研究にも多額の研究費を寄付している。それが「役に立たない」学問をちゃんと支えてくれているのだ。いっぽうで「役に立つ」学問に「投資」をしながら、他方では「役に立たない」学問にも目配りをする、というのがわたしにいわせれば「産学協同」のあるべきすがたなのではないのか。Ｈ・フォードからビル・ゲーツにいたるまで、アメリカの実業家はそれぞれの商売で得た利益のすくなからぬ部分を人文・社会という「役立たず」の学問のために寄付してきているのである。
わたしじしんはすでに現役を離れた人間である。大学とわたしとのあいだにはなんの利害関係もない。だからこそ、いま現役で「役に立たない」研究生活をおくっている後輩や若い学者たちの将来のことが気がかりなのである。いまみたように先進諸国には「役に立つ」学問や技術で利益をあげたら、その一部を「役に立たない」学問の支援にむける、という伝統をもっている。それはかっての金持ちが教会に寄付する習慣をもっていたことの延長なのかもしれないが、日本の産業界にはそれが欠落しているようにみえてならない。「産学協同」の半世紀の歴史をふりかえりながら日本の「市場原理主義」が学問をダメにするのではないか、そして大学をイビツなものにしようとしているのではないか、とおもっているのである。（社会学者）
（「２１世紀フォーラム」１０９・１１０合併号２００８年３月）
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