加藤秀俊 著作データベース
転換期の日本人
発行年月: 19750801
掲載 : 季刊信金総研
発行元 : 信金総合研究所
転換期の日本人 その意識と行動 （19750801 季刊信金総研）
１．はじめに
● これまでと違った時代が目の前に
敗戦後、30年の歳月がすでに流れさった。この30年のあいだに、日本人の意識や思想がいちじるしく変化したという事実は、すでに多くの人々によって指摘されているところである。この30 年間、ほとんど休むことなくくり返されてきた「世代論」は、いわゆる戦前派、戦中派、そして戦後派という３つの世代グループのあいだにある大きな断絶を語りつづけてきたし、さまざまな機関がおこなってきた世論調査の結果などをみても明らかに、われわれ日本人の考え方や行動の仕方は年々変化しつづけてきたかのようである。とりわけ、戦後30年といったような表現自体がもつ意味もすっかり変わってしまった。いささかなりとも、戦争経験のある世代にとっては「戦後」という時期の区切り方が大きな意味をもっているのに「戦後」に生まれ、そして育った世代にとってはこの時代区分それ自体に、なにがしかの違和感がつきまとっているかのようでもある。最近の人口推計によれば、日本ではすでに「戦後」生まれの人々の占める比率が、総人口の50%をこえたという。とすれば、戦前、戦中、戦後という社会史の時代区分それすらもがある意味で妥当性をうしないつつあるのかもしれない。
ということは、とりもなおさず、日本人が変わったという命題自身が、戦前派あるいは戦中派の視点からみての観察結果であって、人口の過半数を占める戦後派にとっては、とりたてて大きな変化を実感として感じることができなくなっているということを意味するのかもしれない。ちょうど、わたしなどの世代の人間にとって、日露戦争や関東大震災が伝説の領域に属するのとおなじように、現代の若い人々にとっては太平洋戦争という日本の歴史上の重大事件さえもが、おそらく実感として受け止めにくくなっているのにちがいないのである。そして、これらの新世代の立場からみれば、日本も日本人も、質的な大変革をとげているとは考えられないのではないか。「断絶」を語るのはひょっとすると旧世代の人間があらたな時代に適応しにくくなったことを自ら発見して発する、ひとつの悲鳴であるのかもしれない。
しかし、そうした事実を一方で認めながら他方では現在という時点が、あらたな転換期への入口ではなかろうかという気がしないでもない。つまり、戦後派も含めて、なにかこれまでと違った時代がすぐ目の前にやってきているのだという予感がするのである。いったい、いま日本でなにが起きようとしているのだろうか。あるいは、日本はどこにむかって動いてゆくのだろうか。これから来たるべき10年間、あるいは20年間を視野の中に入れながら、われわれ日本人の意識と行動のおもむく道を手さぐりで考えてみたいと思う。
２．情報爆発・教育爆発
● 果たして「日本の世紀」になるか
全地球的規模でみるとき、今日、人類が直面しているのは人口・食糧・エネルギーという３つの領域での危機であると言われている。人口についていうならば、現在、地球の人口はおよそ38億人。これが毎年２％の増加率で今世紀末までつづくとするならば、西暦2000年の地球の人口はおよそ70億に達するだろうと予測されている。食糧について考えるなら、現在主要穀物の輸出国はアメリカ、カナダ、オーストラリアの３国にかぎられており、残りの国々はこれは３つの国からの食糧輸入に依存しているのが現状だ。エネルギー問題は、２年ほど前のいわゆる「石油ショック」に象徴されるように、きわめて不安定な要素をはらみながらわれわれの前面に立ちはだかっている。これら３つの人類的問題についてはあとでもう一度ふれることになるが、これら３つの要素に加えて、日本および多くの高度工業文明諸国ではさらに２つの重大な変化の要因が存在している。その１つはこれら諸国における「情報爆発」であり、もう１つは｢教育爆発」と呼ばれているものだ。そしていま、われわれが問題にしようとしている現代日本の大きな変化の要因はこの２つの劇的な爆発と大いに関わりを持っているように思われる。
イギリスの経済ジャーナリスト、ノーマン・マックレーは1974年秋に日本に滞在し、その経験からおよそ、次のような予想をたてた。すなわち、彼によれば1775年から1875年にいたる100年間は、鉄道を主軸とする時代であり、その１世紀は世界史上「イギリスの世紀」と名づけられてよいものであった。それにつづく100年、すなわち1875年から1975年にいたる１世紀は「アメリカの世紀」であり、そこでは自動車がその象徴的主軸を形成した。それでは、1975年から21世紀にかけてはどのような時代なのであろうか。マックレーはそれを「日本の世紀」であり、それを特徴づけるものはあらたなコミュニケイション技術である、という。
はたして、これからの１世紀がコミュニケイションおよび情報処理の領域での技術革新を中心とした「日本の世紀」になるかどうかは大いに疑わしい。しかし、たしかにわれわれをとりまいているあらたな環境はもっぱら、情報とコミュニケイションに関する驚異的な技術革新によるものだ。具体的に考えるなら、われわれの手元にある新しい機械類のなかで過去20年間に出現したものを思い出してみたらよい。トランジスタラジオ、テレビ、テープレコーダー、電話機、複写機。こうした一連のものはすくなくとも30年前にはこの地球上に存在していなかった。これら一連の消費財はそれまでにあった多くの機械類がエネルギー機械であったのと対照的に、情報機械と名づけられてしかるべき性質のものである。そして、われわれの生活は、一方でエネルギーを消費しながら他方では大量の情報を消費することによって成立するようになってきたのだ。日本がこれまでの30年間、とりわけ過去10年間ほどのあいだ、海外に輸出してきた主力商品がこうした「情報機械」であったという点に着目するなら、マックレーの言うように21世紀は日本の世紀であるのかもしれない。
日本で情報爆発がどのような形態で発生したか ― それはわれわれの日常の体験をふりかえってみるだけでおのずから明らかであろう。最近の調査によれば、現在、日本では１世帯あたり少なくと平均1．5部の新聞が配達されており、また、1．8台以上のラジオがそなえつけられており、さらに、１台以上のテレビ受像機が設置されている。日本の全世帯の80％以上は１台以上の写真機を持ち、全世帯の60％以上がテープレコーダーを持っている。電話の普及台数はいまや、ヨーロッパ諸国をはるかに追い抜いてアメリカについで世界第２位となった。これらの数字を国際統計とてらしあわせてみると、日本における情報機械の普及率は世界第１位、あるいは第２位という位置をすでに確保しているということもわかる。
● 情報化時代に足を踏み入れた
設備が普及しているだけではない。これらの機械を通じて供給される情報量もまた、きわめて密度が高い。ＮＨＫの国民生活時間調査によると、現在、日本人は平均して少なくとも３時間以上テレビを視聴しているという計算になるという。われわれがすでに体験的に知っているように、東京、大阪などの大都市周辺では、テレビのチャンネル数は５ないし６をかぞえ、そのそれぞれが１日に18時間以上の放送を続けている。書籍は１年間に合計６億冊以上が日本国内で消費されているし、週刊誌は毎週およそ500万部を売りつくす。そして、われわれ日本人はこの膨大な情報供給をどん欲に受け止め、消費しつづけているのである。こんなにたくさんの情報をこんなにたくさんの人口が消費している国は世界中を見渡してみても他に類例をみない。
なぜ、日本で情報機械がこれほどの隆盛を誇っているのだろうか。そこにはいくつもの理由を考えることができるが、こうした「情報爆発」は前にのべたもうひとつの要因、すなわち「教育爆発」と切りはなして考えることはできない。なぜなら、情報を消費しようという欲求はもっぱら、人間の精神活動と関係するものであり、そうした精神活動を刺激するものは教育にほかならないからである。
あらためて言うまでもないことだが、現在、日本では文盲率は実質的にゼロであり、ほとんど例外なしに日本の子どもたちは義務教育の９年間を終了する。そして、義務教育を終了した子どもたちの90％以上は高校に進学する。今日の日本では、別の言葉でいうならば、高校教育は準義務教育としてすでに実質的に制度化されているといってもさしつかえないだろう。そして、さらにこの膨大な高校卒業生の30％以上が大学レベルの高等教育機関に進学する。20世紀末での大学進学率の推計によればその数値は50％を上まわることはほぼ確実とされている。現在の日本の大学教育制度および高等教育の一般的水準については、すくなからず欺瞞があり、現代の大学生の水準をかつてのそれと比較してみるならば、かならずしも今日の大学教育の水準が本来の大学にふさわしいものかどうかは疑問があると言わなければならない。
しかしながら、ごく一般的に言って、いわゆる「高学歴化」が日本文化の中で進行しつつあるという事実は認めなければならないだろう。「高学歴化」が進行する、ということはそれだけ情報に鋭敏で、かつ情報の消費能力をもった人間が確実に増加しつつあるということだ。そして、そのことは同時に、経済学的に言うならば日本における就業者のわりふりがものを相手にする第一次及び第二次産業部門から、第三次産業部門、すなわち情報を操作する部門に大きく力点を移し始めているということを意味する。実際、今日の労働統計でみるとすでに就業者の50％以上が第三次産業部門に分類されており、第一次産業部門、すなわち農業人口は著しく減少しつづけている。今世紀末には、日本の農業人口は全人口の10% をひょっとすると下まわるようになるかもしれない。そのような事態は、今後の日本の食糧問題とも大きな関わりを持つことになるだろうが、同時に多くの日本人のあいだにラーナーの名づける「心理的流動性」あるいは「想像力」がうえつけられてしまったということを意味する。つまり、日本人の心は多くの情報を消費することよって大きくふくれあがり、さまざまな可能性についての想像力を獲得したのであった。こうした一連の情報爆発、教育爆発はいわゆる「情報化社会」にわれわれが足を踏み込みはじめたといううことを意味するものなのかもしれぬ。そしてそのことが、現在から将来にかけての日本人の意識と行動を考えるにあたっての第一の手がかりになる。
３．平等化とスタイルの混迷
● 情報面では地域差が完全に消滅
これまでみてきたように、今日の日本では、高校教育が準義務教育化した。それをわたしは「新しい日本人」の誕生という言葉で呼んでいいのではないかと考える。明治の学制改革は日本人に義務教育を課することによって文盲を一掃し、その時点での「新しい日本人」をつくりあげることに成功した。明治の「新しい日本人」が日本の工業化と近代化の人間的担い手であったことはここであらためて言うまでもない。そして、義務教育終了、すなわち小学校６年を終了した人々が、過去100年における日本の民衆の平均値であったのと対照的に、いまや新制高校卒という「新しい日本人」の第二世代が歴史の舞台に登場したのである。この第二世代の「新しい日本人」はどのような特徴をその意識と行動の面で備えているのであろうか。
まず、第一に指摘しておかなければならないのは、この第二世代の「新しい日本人」がいわゆる戦後民主主義の具現者であるという事実である。かれらは新しい憲法の中で生まれ、自由と平等の原理によって人生をつくってゆくことを学びつづけてきた。その上、前節でのべたようなマスメディアの著しい発達の結果、かれらが身につける知識や言語には著しい均質化がみられるようになてきたことも特徴的である。
実際、ラジオやテレビの普及、それに加えて交通機関の高速化はこの日本列島のなかでの物理的、心理的距離感をほとんどゼロに近いところまで減少させてしまった。マイクロウェーブ回線は、北海道の北端から沖縄にいたる3,000キロの空間を即座にむすび、その通信網にのせられたメッセージは日本の隅々にまでまったく同じ情報を同時に供給する。かつて、日本の文化は、それぞれに異なった地方文化の連合体、という特徴をもち、そうした地域的多元性がすくなくともついこのあいだまでの日本文化を特徴づけていたのだが、今日では地域差というものがすくなくとも情報面では完全に消滅の方向にむかいつつあるようにみえる。
市場調査の結果についてみるならば今日の日本では、たとえば「流行」というものの伝播現象などは、日本全国にわたって即時的であるということがほぼたしかになってきた。かつての日本では「流行」現象は中央、とりわけ東京を起点として、徐々に時間的落差を伴いながら日本の他の地方に伝播というパターンを持っていた。すなわち、ほとんど、スカートの長さ、髪型、そして「流行語」などはまず東京や大阪ではじまり、それが岩手県や鹿児島県やあるいは富山県におよぶまでには数ヶ月の時間がかかったのである。それは日本の歴史でみるならば、中世以来、明治時代まで絶えることなくつづいてきた文化の伝播の基本的パターンであった。3,000キロという日本列島の長さ、そしてこの日本列島の中央に南北に走る背梁山脈がいわば、文化の伝播速度をゆるやかにする要因としてはたらいていたのである。明治時代になって鉄道が開通し、新聞が発行されるようになってもなお、こうした文化伝播の速度のゆるやかさはずっと続いていた。しかし今日では、新しい服装、新しい流行語などはラジオやテレビの電波にのって、即時に日本全国で共通化してしまうのである。その上、これらの電波媒体が供給する言語は圧倒的に共通語を主軸にしているために、かつての日本にあったさまざまな方言もゆるやかに解体しはじめた。もちろん、日常の言語はそれぞれの地方によって依然として方言に頼ることが多く、それは将来も全面的に消えることはないだろうが、今日では日本のどの地方に行っても言語や風俗面での違いはかつての日本におけるほど著しい違いを含むものではなくなってきたようである。
● 職業も生活様式を推測する手がかりにならない
地域差がなくなった、あるいはすくなくとも地域差がせばまったということはもはや、日本人の生活様式を分類する指標として「地方」が役に立たなくなりはじめているということを意味する。文化人類学の言葉でいうなら、日本というトータル・カルチャーの中でのサブカルチャーとして、地理学的観念としての「地方」を想定することがますます難しくなってきているのだといってもよい。あるいは「地方」というモノサシは、かつての日本におけるほどの鋭敏さを発揮できなくなってしまっている。
地域だけではない。たとえば、職業といったようなものも、日本人の生活様式の分類のカテゴリーとしての有効性をだんだん失ってきているようにみえる。江戸時代の中期以降、日本の文芸の中には「気質もの」と呼ばれるジャンルがあり、武士には武士の気質があり、職人には職人の気質がある、とされていた、坪内道遙の「当世書生気質」などはその伝統につながるものとみてよい。実際、ついこのあいだまで、人間はその職業によって一種の「職業的パーソナリティー」のようなものをもち、それにふさわしい生活様式をもっていたものだ。たとえば、東京の下町の大工さんといえば、その言葉をきいただけでその人物の生活様式全体がイメージの上で彷彿としてきたものである。大工さんの言語とサラリーマンの使う言語のあいだには違いがあり、食べ物の好みだの住居の様式だのもおのずから違った。すなわち、社会学あるいは文化人類学的なカテゴリーとして「職業」は有効な尺度であり、「職業」によってサブカルチャーを想定することも可能だったのである。戦前に書かれた東京の区史のなかには「深川区史」のように深川という地域社会がもつ地域的かつ職業的なサブカルチャーがいきいきと描かれていた。
しかし、そうしたサブカルチャーとしての「職業」も、もはや日本文化の分析の道具としてはほとんど意味をもたなくなってきているかのようである。現代の大工さんはもはや、その服装から判別することも難しくなった。ハッピを着て、道具箱を肩にのせた大工さんの姿はもはや見ることはできない。今日の大工さんは外見上、丸の内に通勤するサラリーマンと見分けることが難しいし、道具箱を肩にのせるかわりに現代の大工さんは道具箱を自動車にのせて作業場にむかう。大工さんだから浪花節がすきだろうと思うとかならずしもそうではない。高校教育、あるいは大学教育をうけた現代の若い大工さんは浪花節をきくよりはむしろモダンジャズを好み、あるいはバロック音楽に熱中しているかもしれないのである。昔の大工さんだったら飲むものはまず日本酒ときまっていた。しかし、現在の大工さんの酒の好みは完全に多様化している。つまり、人がどこに住み、どのような職業に従事しているかということは、その人の生活様式を推測するための手がかりにはならないのである。
● いま、生活様式は無政府主義状態
いわゆる「ライフスタイル」論の流行はこの点と無関係ではあるまい。ライフスタイルとは、とりもなおさず、サブカルチャーということである。ついこのあいだまでライフスタイルは、地域、職業、学歴その他いくつかの指標をつかうことで容易に確定できた。日本文化のなかでサブカルチャーは、いわば自明のものとして、われわれの目の前にあったのである。それがあっというまに見えなくなったから、あらたなサブカルチャー検出のために「ライフスタイル」論というものがにわかに登場してきたのである。そしていまだに現代のサブカルチャーがいったいどこでどのように分化し、機能しているのか学者はまだその発見に成功していない。
それは、これまで30年間にわたって日本社会のなかで進行してきた情報爆発、高学歴化、そして平等主義の進行がもたらした当然の帰結であった。かつての日本にあった、それぞれの分に応じた分化要素の組み合わせのパターンはちょうど、きちんと積み上げられた積み木細工をこわすのとおなじように、あっというまに崩壊し、いま、あらたな分化要素の組み合わせがあちこちで気ままに、そうして、試行錯誤的におこなあれているのである。三畳一間の下宿の部屋に数十万円もするステレオが置かれていたり、あるいは毎日のようにインスタントラーメンをすすりながら、自動車の月賦購入資金に多額の金を投入したり、という不思議な分化要素の組み合わせがいま、あちこちで試みられている。いわば、スタイルは混迷しているのだ。
スタイルが混迷しているがゆえに今日の日本では「モデル」が全盛をきわめている。住宅についていえば、「モデルハウス」であり、「モデルルーム」である。それは、多くの場合、商業主義とむすびついて、おびただしい量のコマーシャルとしてわれわれの目の前にいつでもちらついている。衣・食・住、生活の全般にわたって、コマーシャルはわれわれにとってどのような生活が望ましいかを教える。そうした「モデル」はかならずしも整合性をもってはいない。「モデル」は生活の部分についての断片だけを紹介し、その方向性はバラバラである。その結果、それらの「モデル」に準拠して分化要素を組み合わせようとすればするほど、さきにみたようなライフスタイルの混乱はさらに加速される。そして、そのような観点からみるかぎり、日本人の生活様式はいま、一種の無政府主義的状態に突入しはじめているかのようにみえる。それを統合するような原理も哲学も、いまの日本にはまだない。この無政府主義的状態からどのような方向が捜しあてられるのであろうか。われわれ日本人の意識と行動は、現在、変化の途上にあるわけだが、どのような方向にむかってその変化がおこなわれようとしているのか ― それがますます見えにくい時代にわれわれはさしかかっているようなのである。
４．都市の日本的性格
● 都市には次元の異なった３つのタイプが
以上にみてきたような生活スタイルにおける混乱には、しかしながらひとつの特色がある。それはすくなくとも、「モデル」に関してみるかぎり、日本全体が都市的な価値によって動きはじめているという事実だ。もちろん、たとえば国鉄が過去数年におこなってきた「ディスカバー・ジャパン」的な一種のノスタルジックな田園趣味のようなものがないわけではない。だが、全体としてみるならば、現代の日本人にとって、望ましいとされている生活のあり方は、多かれ少なかれ､都市的な価値によって動機づけられているようなものである。
たしかに、日本の都市化は著しい。町村合併という、行政上の人工的「都市化」の面を割り引いても、あきらかに日本列島全体がいまや、ひとつの巨大都市に変貌しつつあるようにさえみえる。人口統計によってみるならば、もはや日本人の８割ちかくは都市部に居住するようになった。そして、はじめにみたように、交通、通信手段の著しい技術革新によって、この都市部に住む日本人の意識と行動にはそれほど大きなバリエーションはみられなくなってきている、と考えてさしつかえない。日本列島は、都市時代に突入しているのである。
しかしながら、都市時代に突入したということと、都市的生活様式の伝統が根づいている、ということは別問題である。とりわけ、ここで注意すべきことは、日本という国がつい最近まで基本的に農業社会であり、都市の伝統がきわめて浅いものである、という事実だ。そのことは、今日「都市」と呼ばれているものの歴史をふりかえってみるだけでおのずから明らかであろう。
日本の都市のなかで、５世紀以上の歴史を過去にもっている都市はおそらく京都だけであろう。京都は日本における唯一の「千年都市」なのである。それにつづいてわたしは、「300年都市」っというものをいくつか考えることができる。300年都市とは、いうまでもなく、徳川幕藩体制成立の前後に形成された城下町であり、今日の県庁所在地の大部分はそうした城下町として形成されはじめたものだ。東京もその例外ではない。300年都市につづいて「100年都市」というものもいくつか考えることができる。それはたとえば、横浜、神戸、札幌といったような明治維新後に形成されたきわめて新しい都市群である。ひとくちに「都市時代」とか「都市化」とかいった言葉をわれわれは使うけれども、日本の都市はその歴史の厚みからみて、以上の３つのタイプにまず分類できるだろう。それに加えて、「10年都市」というのもいくつかある。それは、新産業都市として指定された戦後の新都市群だ。そのすべてを総称して、われわれは「都市」という単一の言葉を使う。、だが、どう考えても、これら３種類ないし４種類の都市を同じ次元で語ることはできない。京都と鹿島臨海工業地帯とは、同じ「都市」という言葉で呼ばれるとしても、その内容において、きわめて異質なものを含んでいるのだ。そして、やや独断的に言うならば、日本で本格的な都市の伝統をもっている都市は京都をおいて他にはない。他の都市は、東京をも含めてまだ、都市の伝統を形成するに至っていないのである。
● 都市文化を形成する意識がない
とりわけ、東京という都市を考えてみる場合、この巨大都市が過去300年にわたって、もっぱら非定着的な人間たちを居住者にしてきたという歴史的事実に注目すべきだとわたしは思う。いうまでもないことだが、東京の前身である江戸は、徳川幕府の所在地として17世紀以降、急速に膨張した都市であった。しかし、この都市の住民のすくなからぬ部分は参勤交代制によって一時的に江戸に居住する大名とその家臣団を中核としており、その武士たちに寄生する町人層もまた多くの場合、出稼ぎ的居住者であった。徳川中期の江戸の人口は150万ともいわれ、また、200万ともいわれているが、その中で本当に定着型の「市民」がどれだけいたかは大いに疑わしい。江戸の居住者の多くは、江戸の町を仮の止宿先として考えていることが多く、ここに根をおろして永住しようと言ったような考えをもつ人間はどちらかといえば少数派であった。萩生徂来などもこの点に着目して「江戸は旅宿ぐらしである」と言っている。そして、さらに江戸という町は、遠国、他国ものの寄せ集まりであり、そこでは人間相互感の人格的交わりや信頼関係はなかなかつくりにくいという事実も指摘している。今日の社会学用語でいえば、江戸の町はその発生の当時からきわめて「非人格的」な人間関係によって成立していた。
そのことは今日の東京にもそのままあてはまる。人口動態統計によると、現在東京に居住している都民のなかで、東京で生まれ育った人は全体の４分の１にすぎないという。残りの75％は、ようするに日本の他の地方から東京に移住してきた人々なのだ。そして、この移住者たちは風のごとくに東京にきては、また去ってゆく。このような都市ではたして、定着的な「市民」が成立しうるかどうか、わたしなどはすくなからず疑問を感じないわけにはいかない。人口の動きが流動的であるから、したがって、都市の施設などもなかなか本格化しない。住宅ひとつ取りあげてみても、仮住まいという観念が先行しているから、本気になって住居のことを考えることがほとんどおこなわれていないのだ。京都のように、住民の６割以上が京都で生まれ、京都で育ったような都市ではおのずから都市文化の形成者であり、また継承者であるという自覚がはたらく。しかし、多くの「300年都市」、とりわけ東京では「都市文化」ということばそのものさえもがきわめて薄っぺらな意味をしか持ちえない。ある価値に対する信念と誇りがあってはじめて、都市文化というものはその人間的担い手をうることができるはずなのだが、東京のような都市では、それを発見すること自体がすでに難しくなってきている。
そのことが、くどいようだが、前に述べて生活スタイルの混乱をさらに加速する。日本における「都市化」とは、かならずしも都市文明のなかにしっかりと根をおろした「市民」を形成するという効果をもつものではなく、むしろきわめて情緒的な都市的ムードが流行として薄く、広く、しかも一時的に広がる、といったほどの意味をしか持っていないようなのだ。イメージとしての、あるいいは観念としての都市的生活様式は情報の上ではゆきわたっているようにみえるけれども、現実に日本の都市住民が、たとえばヨーロッパ諸国の都市住民と同じような意味での「市民意識」に裏うちされて行動し、かつ考えているとは断定できない。日本はすさまじいまでのエネルギーに満ちあふれた国だが、そのエネルギーはこのような都市文化の歴史的背景を考えあわせると無意味に、かつ無方向に拡散しているだけなのではないかとわたしは思う。所詮、われわれ日本人にとって「都市」とは、ひとつの情緒的対象物ではあっても、そのなかでの着実な文化形成への参加と言ったような意味はあまり持っていないようなのだ。そうした拡散した情緒的イメージとしての「都市」がわれわれのまわりにあり、それを便宜上「都市化」と呼んでいるのが日本の現実というものなのではあるまいか。日本における「都市問題」とは、けっして都市計画や行政の問題なのでう、むしろそこで現実に生活している人間の意識の構造の問題なのである。
５．拡散的世界と地域社会
● 国家という枠組みをはずした思考形態
これまでに述べてきたことを要約すると、およそつぎのようなことになるだろう。まず第一に、現代の日本ではすさまじい情報化と高学歴化が進行している。それに加えて、平等主義思想がゆきわたったために日本文化のなかでのサブカルチャーの検出はきわめて難しく成ってきた｡人々は、それぞれの豊かな想像力を駆使して、これまであったサブカルチャーの文化要素をいったん全部分解し、あらたな文化要素の組み合わせをさまざまな形で試みている。しかし、そのあらたな文化要素の組み合わせのための土台になるようなしっかりした都市文化の伝統がないためにあらたなサブカルチャーの形成、したがって日本全体のトータルカルチャー差の形成は、一種の混迷状態から抜けだすことができないでいる ― これがわたしの見る現代の日本人の意識と行動に関する基本的な問題領域なのだ。
実際、こうしているあいだにも、われわれ日本人の頭のなかでは、さまざまは可能性にむけての、さまざまな想像力がはたらいている。方向性はいっこうにはっきりしていないが、総エネルギー量はきわめて大きく、われわれの意識はますます無方向に拡散しつづけている。そして、耐えることなく供給される情報は、広い意味でのわれわれの世界観をつくりかえ、世界像をますます大きくしつづけているかのようにみえる。その結果、多くの日本人、とりわけ若い世代の日本人にとっては「国家」というものさえ、思考の枠ぐみからはずされるようになってしまった。「国家」といったような小さな組織ではなく、むしろ｢人類」といったような大きな枠ぐみのなかで地球的にものを考えること ― そうした思考形態さえ、われわれのあいだではけっして珍しくはない。たしかに「国家」などというのは、ながい人類史の中では社会編成の過渡的な一形態であるにすぎず、この文章のはじめに述べたエネルギー、食糧、人口といったような基本問題は本来的に地球的規模で考察されなければならない性質のものだ。したがって、「国家」といったようなものに比較的冷淡で、むしろ地球的発想でものごとを考えていこうという姿勢は積極的に評価されてよい。
しかし、同時に、地球的規模で任意に文化要素をえらびとり、その組み合わせによってあらたなライフスタイルをつくってゆこう、というような考え方、すなわちマクルーハン的世界にわれわれが突入するとしたら、そこには危険な要素がないではない。なぜなら、生物としての人間存在は、依然としてきわめて弱く、ちいさいものであり、人間の社会的生存にとって基本的なものはしっかりと地面に足をつけた身近な人々との交わりにおかれてなければならないからである。地球を考え、人類を考え、そして宇宙を考えることの必要をわたしはけっして否定しようとするものではない。むしろ、ある主の人々がきわめて狭い視野でしかものを考えることができないでいる現状をみるにつけ、わたしはもっと大きな思考の枠ぐみで世界をながめるべきだということを強調したいのだが、いつわらざる心境だ。だが、地球だの宇宙だのといった規模でしかものを考えることができないとするならば、そこにも大きな落とし穴がある。
われわれがおたがいの体験にてらして理解することのできる実例でこのことをすこしくわしく説明しよう。ちょうどこの原稿を執筆している現在、新聞はサイゴンの完全な陥落を報道した。これまで十数年にわたっておこなわれてきたアメリカのベトナムへの軍事介入には結局のところ、なんの意味もなかったということがわれわれの目の前にいま明らかにされつつあるのである。そして新聞は、この問題についてのアメリカの大統領の演説を掲載し、各国の反響を報道している。われわれはそうした世界情勢に背をむけることは許されないし、むしろ世界をつねに客観的にながめつづける姿勢を持っていなければならない。
だが、ちょうどサイゴンが陥落し、現代史があらたな時代に突入しようとしているそのほぼ同じ時期に、日本では統一地方選挙がおこなわれた。新しく選ばれた市町村長や市町村会議員は、この原稿が印刷にまわるころにはそれぞれのあらたな地方自治行政に手をつけはじめているにちがいない。
● 地域社会の重要性を再発見しよう
東南アジア情勢の変化と市町村議会の選挙とのあいだに、なんの関係があるかいぶかしく思われる方があるかもしれぬ、。たしかに、このふたつのあいだにはあまり大きな直接的関係はないかもしれない。しかし、このふたつの一見関係のなさそうなできごとをわれわれは自分たちの個々の中で並べてみることができるのではないか。すくなくとも、われわれの知識のなかには、このふたつのできごとがほぼ同時期にくみこまれているはずなのである。そして、わたしがここで問題にしたいのは、世界情勢の変化とわれわれにとって最も身近な地方選挙とがどんな序列でくみあわされているか、ということだ。
ひょっとするとこれはわたしの独断であるかもしれないが、今日の多くの日本人にとって、市町村長や市町村議員の選挙というのは、意識のなかで、片隅の存在にすぎないのではないかと思われる。実際のところ、率直にいって、私も自分の住んでいる区の区長がどのような人物であり、区会議員として立候補した人々がどのような人々であるのかいっこうに知らない。知らないだけではなく、また知ろうとする意欲もあまりない。そのくせ、たとえば、東京都知事選挙ということになると、美濃部か石原か、と多くの都民は熱狂した。さらに、遠からぬ将来に予想される衆議院選挙というようなことになれば、われわれは自民党か社会党か共産党か、といったふうに再び熱狂的な関心をしめすことになるにちがいないとわたしは思う。
こうしたわれわれの意識の構造を考えるにつけ、わたしはなんとなくものごとの序列が逆になっているのではないかという印象をうける。本来、わたしたちそれぞれにとって、いちばん身近で大事なのは自分たちがいま生活しているそれぞれの地域社会という、小さな場面なのではないか。学校の問題にしても、交通問題にしても、あるいはに日常の買い物の問題にしてもそれは地域社会の問題なのである。地域社会こそ、わたしたちがしっかりと根をおろし、腰をすえる場所なのである。その場所こそがわれわれにとってゆるぎなく、確かな生活の場というものだ。その生活の場を包みこむものとして、たとえば東京都とか、大阪府とかいった、地方自治体があり、その自治体を含むものとして日本という国があり、その日本という国を包むものとして世界がある。ということは、とりもなおさずわれわれの関心はまず地域社会にむけられ、その地域社会の延長線上に地方自治体や国家や世界が認識されなければならない、ということだ。いわば、これは一種の同心円のような構造のものなのである。自分の立っている場所から外にむけて同心円が描かれ、その同心円のいちばん外側に世界があり、太陽系があり、そして宇宙がある。そして国家や世界を解釈するにあたっての視点は、この同心円の中心、すなわち、われわれ自身とわれわれ自身の生活の場である地域社会におかれているのが当然なのだ。
ところが、これまでみてきたように、われわれの認識のしかたは同心円を外から囲んでくるような形でおこなわれることがしばしばなのである。東南アジアの情勢だの、アメリカ大統領の演説だのには多くの人々が熱中し、新聞記事をむさぼるように読むのだが、区会議員の選挙結果を新聞で熱心に読む人はそれほど多くはなかった。内側から外側にむけて、いわば遠心力的な認識が必要なのに、いわゆる「情報化社会」はいちばん外側から内側に向けての求心力的認識をわれわれに習慣づけてしまったのだ。いや、もしそれが本当に求心力であるのなら、それなりに地域社会のことも視野に入るはずなのだが、求心力の中心になるものが何であるかが全くあやふやなのであるから認識の構造は一種の無秩序によって支配されている。われわれの認識と知識は無秩序にただ拡散し、いっこう構造化されることがない。
このような文脈で考えるとき、わたしは文明史的にみて、いまこそ日本で本格的な地域社会の再発見がおこなわれなければならないと思う。町だの村だのというのは、小さな組織だ。ちいさな組織だから、われわれの関心はあまりそこにはむかない。第一、町長さんだの区会議員だのは総理大臣や外国の大統領ほど有名ではない。だからわれわれは地方選挙には熱中することがない。しかしそれはまちがいなのである。もしもわれわれが人間としてしっかり根をおろしていこうとするならば、まず地域社会の重要性の再発見にこそ注意がむけられるべきだろう。そんなふうにしてしっかり根をおろしたあとでそこから意識の地平線はいくらでも拡散していくのがよろしい。そうした同心円の構造をつくるためにいま、地域社会をどのように認識しなおすか ― それがわれわれにとっての最大の課題であるはずなのである。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 3195