加藤秀俊 著作データベース
新情報時代と企業経営
発行年月: 19841105
掲載 : 諸わたし60年新春特別号
発行元 : 第一生命保険相互会社
新情報時代と企業経営 19841105 （第一生命保険相互会社: 諸わたし60年新春特別号）
情報化社会といったようなことばが、ここ7~8年、毎日の新聞をにぎわしております｡情報社会というのがどういうことを意味するのか。これは学者、専門家のかたがたそれぞれによってだいぶ定義がちがうようです。通産省のかたがたは、コンピューターそのほかの情報処理機械をおおいに振興しようというので、情報化社会ということばをつかっておられるようでありますし、一方、おなじ官庁でも、郵政省のほうではより高度な情報通信システムを開発するというところで、情報化ということばをおつかいになっているようです。しかし、そういった官庁の解釈とはべつに、わたくしなどひとりの学者としてかんがえておりますのは、結局のところわたくしたちをとりまく情報環境というものが、質からいっても量からいっても、まえの時代にくらべておおいに変化しはじめている、それを情報化とよぶようにかんがえております。
もう少したちいって申しますと、産業分類というのはみなさまご存じのとおりですが、第一次産業、第二次産業、第三次産業とありますが、そのなかで第三次産業、いわゆるサービス業とよばれるものが多かれ少なかれ、情報産業の部類に属するわけです。つまり、サービスといいましても、そのなかには金融もありますし､保険もありますし、あるいは流通業もありますが、いずれのばあいも人と人の接触によって無形のもののやりとり、物ではなくて無形のことがらのやりとり、ないし交換といったらよろしいかとおもうのですが、他の一般消費財とくらべまして、情報というのはことば、あるいは活字というものではなくて、わたくしたちの頭のなかになんらかの痕跡をのこしてゆく、そういう性質のものです。情報時代といいましても、人類史はじまって以来、人間というのはなんらかのかたちで情報活動ないし情報行動をしておりました。新石器時代にさかのぼってみましても、人間はなんらかの言語をもって、おたがいの意思の疎通をはかっていたわけですから、べつだん情報時代が突然、登場したわけではございません。むかしから人間というのは情報をとりあつかってまいりました。ただ、だいじなことは、20世紀、とりわけ20世紀の後半にはいりましてから情報を処理するためのさまざまな設備ないし機会というものが登場してきて、わたくしどもの日常の情報活動というものがかなり大きく変質してきたというところにあるかとおもうわけです。
情報処理というのは一般にコンピューターによって代表されるようなものでありますが、従来、手作業でやっていたようなものがコンピューターというあたらしい機械によってかなり効率的におこなわれるようになりました。こうしたことはわたくしが申しあげるよりも、みなさまのほうがすでによくご存じのことかと思いますが、たとえば在庫管理でありますとか、顧客名簿の管理ですとか、このような、今まではカードファイルのような手作業でやっておりましたことが、磁気テープとかフロッピーディスクとか、そうした記憶装置の中にはいって、しかもそれを任意のしかたで配列をかえたりグラフに転換したりすることができるようになりました。コンピューターの歴史でありますが、1950年代、いまから30年ほどまえですが、わたくしがはじめてアメリカのMITというところにおりましたときに、ウィナー先生というサイバネティックスの本をお書きになった先生がいらっしゃいました。コンピューターの可能性についてずいぶん多くのことを教わったわけですが、その当時のコンピューターというのはその処理のための電子装置ないし電気装置といったほうがよろしいかもしれませんが、これは真空管でした。したがって、コンピューターとはいうものの、相当の容積を必要とするものであって、複雑な演算をさせるためには、300平方メートルか500平方メートルぐらいのおおきな部屋がなければその真空管の結線すらできなかった時代、これが30年まえだったわけです。ところが、その後に半導体技術が進歩いたしまして、やがてみなさんご存じのトランジスタラジオによって代表されるようなトランジスタという半導体が開発され、それからここ10年ほどのあいだには集積回路、略して一般にＩＣとよばれますが、これが作られ、かつての真空管数百本分がわずか１ミリ四方の中にはいってしまう、ということになりました。ＩＣのほうも、その精度が高くなりまして、ＬＳＩから超ＬＳＩといったようなところまで進歩してきているのはご存じのとおりです。したがって、かつて500平方メートルの大きな部屋がなければ収容できなかったようなコンピューター処理が現在では卓上型のいわゆるパソコンないし、それよりやや性能の向上したオフコンの中に組みこまれるようになったのです。30年前にコンピューターといったものをお使いになっている企業はありませんでした。主として、工学部の学者の先生方がおつかいになっていたような性質のものであったわけですが、こんにちではご存じのようにパソコンといったような段階になりますと中学生でもいじれるようになっています。これが企業社会というものを大きく変えつつあることはいまさらここで申しあげるもあでもありません。
この情報処理技術の進歩というのが企業社会にどのような変化を与えるか。これはちょうど製造業におけるロボットの導入と似た面があります。さきほどから申しあげていますように、むかしは手作業でやっていたものをいまは端末ひとつで処理できるわけですから、省力化といいますか、おなじ仕事をむかしは100人がかりでないとできなかったものが、ひとりで悠々とこなせるようになる、といたような特色を持っています。したがって、未来の企業社会をかんがえてみますと、こうしたコンピューターの導入によってずいぶんと製造工程から流通、そしてもろもろの会社の経理事務などが、よりすくない人数でより正確におこなわれるようになるでしょう。なるでしょう、と申しあげるよりもすでにそうなっているわけです。
情報処理技術とならんで、もうひとつ重要な技術変革というのは、通信網の発達ないし通信技術の発達であろうかとおもいます。コンピューターというのは、一般的に申しますと、閉じられた系でありまして、1台のパソコンないしオフコンにはいっている情報というのは、それじたいその内部で完結しているわけです。しかし、通信というのはその距離のいかんにかかわらず、ひとつの情報が大量にしかも同時に、さまざまなところに到達しうるのです。具体的なところで申しますと、本社から各支店、出張所に即時一斉に情報が送達できるという技術です。そのなかで特にみなさまおなじみのものとしては、ファクシミリというものがあります。ファックスの普及度というのは日本が世界第1ですが、こんにちのファックスの機械ですと、500ヶ所に同時に文書の送達ができます。声の送達というのはしばしば誤解をまねいたり、大事な部分が省略されたりしますが、文字を電気によって送達するということになりますと、ここではいささかのまちがいもなく、送り手の意図は相手にとどくわけです。とりわけ、ことしの4月から在来の電電公社が株式会社組織になって、通信回路を一般に開放するという方向になっておりますから、従来ですと、専用回線しかつかえなかったような通信も在来の電話線をつかって、自由にやりとりができるようになりますでしょう。ここでもまた、大きな情報革命がおきることは火をみるよりもあきらかです。通信技術とさきほど申しました情報処理技術とふたつがつながりますと、一般的に閉ざされた系でありました情報処理というものが、電話線をつかって他に転送可能なものになってまいります。つまり、閉じられたコンピューターが電話回線をつかって、より開かれたものになってゆく。とりわけ金融関係では、すでに実行段階にはいって、すでに何年もたっておりますから少しもめずらしいことではないわけですが、一般にリアルタイム・オンラインというものですね。これが登場してきます。いまのところ、金融関係の、しかも本店、支店間で閉じられたケーブルをつかって、そうしたオンラインのコンピューター計算がつかわれているわけですが、21世紀というまでもなく、これから数年のあいだに、たとえば営業関係のセールスのかたが得意先をまわりながらその場所で必要な情報を携帯用のコンピューターにインプットする。それを電話回線につないでそのまま本社につないでゆく、と営業ひとつとってみても、かなりそのやりかたはちがってくるにちがいありません。
そうしたことを考えてきますと、たしかに新情報時代というのは、社会全体とりわけ企業社会というものを大幅にかえてゆくことになるとおもいます。そればかりではありません。こうした電気通信、情報処理といったようなものは、さまざまなあたらしい可能性をひらいてまいります。従来、情報といいますと、電話でひとと話をする、あるいは直接に人間どうしがむきあって話をする、ないしは手紙を出すといったものでした。やりとりをするといったような方法、あるいはそれが大規模になりますと、ラジオとかテレビとか新聞とかいったような、いわゆるマスコミの形にまで進展してきたわけですが、マスコミュニケーションというのは、その定義からして一方的です。つまり、送り手のほうは送り手のほうでいいたいことを言う。聞き手のほうはただ受け取るだけであって、それにたいして聞き手の側から自分はこうおもうのだということを相手方につたえることはできませんでした。しかし、双方向通信といいまして、送り手と受け手とのあいだの両面交通の通信手段というのが出てまいります。すでに、東京の三鷹でおこなわれておりますＩＮＳのシステムが双方向通信のひとつの実験の場になっていますが、こうしたＩＮＳというものが日本全国をカバーするのもそう遠いことではないとおもいます。
なによりも、双方向通信のなかでだいじなことのひとつは、たとえばキャプテン・システムというものがありますが、これによって代表されるような受け取り手側が必要な情報だけを選びだすという作業が可能になってくるということです。具体的に申しますと、たとえば天気予報とかニュースとかいったようなものがありますね。天気予報をそれほど気にする必要があるかどうかは別として、朝のお天気を知りたいときにはラジオ、テレビの天気予報の時間を待って、そのときに聞かなければなりませんでした。しかし、キャプテン・システムをはじめとするこうしたあたらしい双方向的な通信網というのは、こちら側のほうでいま天気予報を見たいから天気図をみせてくれと注文すると、こちらが必要な時間にいつでもその時点、ないしは１，２時間さかのぼった時点の天気図が一般のテレビ画面の上にうつしだされるわけです。つまり、向こうからやってくるのを待っているのではなく、こちらから知りたいことを注文すればでてくるという、いわば情報の出前サービスとでもいったらよろしいかとおもうのですが、必要なときに必要はものをとりだすような、そういう工夫も現実化してまいりました。
そうなってまいりますと、これからの社会、とりわけ企業社会というものを念頭においてみますと、２，３大事なことがおきてきそうな気がいたします。第一に申しあげておかなければならないのは、いま双方向通信と申しました。そしてその事例として、ＩＮＳとかキャプテンシステムなどを申しあげたのですが、こちらが出前で情報がほしいといっても、相手方がその情報を充分にもっていなければこちらのほうで満足のいくようなものを手にいれることはできないわけです。これはむかし風にいいますと、図書館のようなものでして、図書館の蔵書数が非常に多くて、自分の読みたい本がひきだし得るということになれば図書館は大いに使いでがありますが、蔵書数が少なかったり、管理状態がよくなかったりすれば欲しい本もなかなか読むことができません。これを電気通信のほうでは一般にデータベースということばで呼んでいます。しきりに横文字ばかり並べますので、データベースとはなんだろうとお考えになるかたがいらっしゃるかもしれませんが、これはいわば電子技術をつかった図書館とお考えいただいたらよろしいかとおもいます。データというのは、さまざまなデータですね。それを貯蔵しているところ、ないし貯蔵されている状態、それをデータベースということばで呼ぶわけです。こちらの側から、たとえばきょうのドルと円の為替相場を知りたいというときにそれを注文いたしますと、その時点での為替相場がすぐにスクリーンの上に出てくる。こうなればたいへんありがたいわけで、わたしたち学者のばあいですと、18世紀のフランス文学について最近書かれた論文にどんなものがあるか、というのでデータベースに注文をいたします。現に、非常にすぐれた学術的なデータベースはアメリカでつくられておりまして、わたしなども午後2時以降は衛星をつかってアメリカのデータベースに電話線をつないで情報を得ることができるわけです。こうしたデータベースがだんだん充実してくるにちがいありません。ただ、残念なことに日本の社会というのは、よくいわれますようにハード先行で、いうなればレコードプレーヤーのしっかりしたものはできるのですが、そのプレーヤーにかけて聞くレコードの生産のほうがいつも後手にまわるのと同じように、情報処理機械や通信技術が発達してまいりましても、それにのっかるような情報のストックが立ちおくれているのです。コンピューターのかたはハードとソフトということばでそれを表現なさいますが、なるほどりっぱな機械はあるけれど、それにのっかる情報がかなり貧困です。したがって、これはひとつの国家的なプロジェクトであると同時に、企業社会にとっても非常に興味のある新たな事業展開をみせてくる領域でありましょう。すでにいくつかの新聞社、その他データ提供会社ができておりまして、そこから必要なものが引き出せるようになっておりますが、依然として先進諸国にくらべますと日本のデータベース産業はおくれています。このへんのところの整備が21世紀にかけての日本の国あるいは企業にとってのだいじな課題になるにちがいありません。
それから２番目に申しあげておきたいのは、こうした通信情報処理といった領域ではアメリカはひとつのモデルではありますが、アメリカの事情と日本の事情はだいぶちがいますのでアメリカで成功したからといって日本でも成功すると断言することができない部分もかなりあります。たとえばＣＡＴＶというのがありますが、アメリカのばあいには３大ネットワークとよばれている一般の放送では、日本のテレビ放送にくらべて、きわめてコマーシャルが多いのです。しかも番組制作といったものにそれほど大きなお金が投資されないために再放送が何度もおこなわれます。それで視聴者のほうに飽きがまいりましてＣＡＴＶ，つまりケーブルテレビがさかんになってきたようです。日本のがアメリカのようにいくかということは、ＣＡＴＶに関しては、わたしはおおいに疑問に思います。もちろん、ひとつひとつの小さな地域社会のなかで、あるいは会社の内部での閉ざされたＣＡＴＶというのは、さまざまなかたちで活用されるようになるでしょうが、アメリカのような大規模な企業家ができるかということになると、わたしの意見ではどうもそうはなりそうにない、という気がします。
それから３番目に注意しておかなければきえないことは、情報にたいする対価の問題という、きわけめてデリケートな問題です。一般の製造業でつくられるもろもろの商品について申しますと、自動車であれ、あるいは電気製品であれ、これは原価計算ができるわけですね。それに適正利潤を上乗せして、製品価格が決定するということになりますが、情報というものの価値ないし価格がどのように設定されるかについての根拠はいまのところありません。もちろん、それに必要とされた人件費その他を計上して、ひとつの情報がいくらである、といったような計算ができるかもしれませんが、なにぶんにも原価計算ができない世界ですから、ここでいったい情報というものが商品としてどのような価値づけないしは価格づけがされるのか、ということです。ある調査によりますと、データ提供というひとつの業務をかんがえましたばあいに、売り手の側はひとつの情報について仮に100円という価格を設定します。しかし買い手のほうは15円以上出すのだったらいらない、といったような結果も出ております。そうしますと、その間によこたわる85円の差、わずかではありますが、これを埋めていくためには情報の価値をどのように測定していくかということについての学問的研究、さらに企業社会のなかでの研究というものがおこなわれなければなりません。
最後にもうひとつ申しあげておきますと、このごろの流行ことばにオフィス・オートメーションというものがありますが、どうやらわたしのみるところではこのＯＡというのはありえないことだとおもうのです。オートメーションというのは、ご存じのようにすべてが自動的に単一動作のくりかえしによっておこなわれることです。ご存じのようにオートメーションはパンの製造とか自動車の製造、自動車のほうは複雑ではありますが、そうした製造業の単純反復作業からはじまりました。しかし、情報の世界で果たしてオートメーションができるかといいますと、これは大いに問題です。たしかにコンピューターはありますが、そこで入力されるデータというのは日々にちがいますし、また一刻一刻かわっているわけです。としますと、だいじなのは、そこでの人間的努力というものであって、人間的努力が単純な反復作業になるとはかんがえられません。したがって、オフィスの能率化、効率化ということはありえても、オートメーションということはすくなくとも情報産業をあつかう領域についてはあてはまらないのではないでしょうか。もしも、オフィスが本当にオートメーション化されてしまうのなら、人間というのは不必要になってしまいます。いままで申しあげたもろもろの新発明品はありますが、すべてこれをあやつるのは人間であり、主人公は人間であるということを忘れずに、これからの新しい時代にたちむかっていかなければいけない、とわたしはかんがえております。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 3189