加藤秀俊 著作データベース
大学人類学への試論
発行年月: 19890920
掲載 : 季刊人類学
発行元 : 講談社・京都大学人類学研究会編集
１．フィールドとしての大学
いまこうして同時代を生きているわれわれにとって、1968年から70年にかけて全国的なひろがりで展開したいわゆる「学園紛争」は記憶にあたらしい。その余波はすくなくとも心理的・精神的にわれわれのなかに多かれすくなかれ残存している。さらに、より古い世代の人間なら1950年代の熾烈な学生運動のことなども心のなかに沈潜しているはずだ。しかし、あれだけ吹き荒れた「学園紛争」にもかかわらず、大学はついにかわらなかった。かわらぬままに20年が経過し、こんにち大学をになっている人びとにとってはそもそもあの「紛争」じたいが歴史のなかに埋没しているのかもしれない。大学をどうにかしなければならない、という気分のようなものはあるけれども、要するに「気分」であるにすぎず、「思想」としては風化してしまったようだ。これまで30年以上、大学というところで生きてきたわたしなどにしてみると、大学というのはいつも騒然としており、あちこちに立看板やポスターがいりみだれている場所、という固定観念があるのだが、このごろほうぼうの大学に足をはこんでみると、えらく静かになっている。学生も教授たちものびやかだ。そこにはなんの｢問題」もないようにみえる。しいて「問題」があるとすれば、それは入学試験にかんする改革問題であったり、あるいは1992年ごろに顕在化してくるであろう受験生人口の減少にどう対応していったらよいのか、といった問題であって、大学というものの本質にかかわることがらを思想の次元で論ずることはほとんどなくなってしまったようなのである。
それをよろこびとすべきか、また悲しみとすべきかはあえて問わない。だがかつての基準からすると、これほどに「正常化」し安定した大学というものをこのへんで客体化し、それをひとつのフィールドとして研究の対象にしてみることにも意味がありそうな気がする。そもそも、大学とはどういうところなのか。そこで生活している人間ちにはどのような行動特性があるのか、それをあきらかにしておくことは人類学にとっても社会学にとてもひとつの大きな課題であるようにおもわれる。
とはいうものの、大学を対象としたフィールド・ワークをおこなうことにはいくつもの難点がある。まず第一に、こうした研究をおこなう研究者じしんがおおむね大学人であり、したがってそれはみずからについてのブーメラング効果をもつことが多く、しかも参加観察法というにはあまりにもどっぷりと対象につかりすぎてしまう可能性が高いからだ。大学研究は自己批判をふくむことなくしてありえないのである。さらに、それはみずからのみならず多くの同僚を対象とするものとならざるをえず、したがってあとでみるように大学研究はギルドへの裏切りをほとんど宿命的にふくむ。P.Starrが"The Social Transformation of American Medicine" でおこなったように、たとえば医学部といった学部や学問についての社会学的考察は一種の内部告発的性質をもたざるをえず、したがってわれわれにとってひとつの不可触的聖域になっているようなのである。じっさい、大学の批判的研究はときにはその研究者にとって不利かつ危険な作業でもありうる。だからこそ、わたしとしてはあえて大学をひとつの対象として、ここに試論をとどめておきたいのだ。
さて、学校教育法によれば、大学とは「学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする」と定義されている、。ほかの関連法規をみても、表現こそちがえ、おなじようなことが書かれている、。屁理屈をいえば、たとえば、わたしがいまこうして参考書などを手元において文章を書いているという行為じたいもこの定義をみたしているから、わたしというひとりの人間が「大学」である、と名乗ってもさしつかえない。じっさい、堀口大学といったように「大学」をその名とした人物だってこれまでたくさんいたではないか。
ただ、大学設置基準といった施行規則があるから、通常の｢大学」はまずその基準をみたす土地建物、さらに一定の数の教員や図書をもつことがその条件になっているわけだから、さしあたりここでは設置基準にのっとって許可された大学について論ずることにする。だが、ここで考察の対象にするのは、土地建物という設備ではなく、｢大学」という名の組織のなかで生活している人間たちのことである。その人口は合計すれば200万ないし250万人と推定される。内訳でいうと、いちばん多いのはいうまでもなく学生であり、それら学生の教育や研究指導にあたる13万人ほどの教育職、すなわち助手以上の教員や研究者がいる。このほかに大学の組織をささえる事務官がいて、本当は大学というものを実質的に機能させているにはこれら事務官なのだが、ここでは学生と教員のみを「大学人」という社会集団の成員としての考察の対象にしておくことにする。控えめに推計してこの人口の総計を200万と仮定してみても、それは日本の全人口の２パーセントほどにおよぶ。もしもこの集団が単一組織であるとするなら、それはおどろくべき巨大職業集団といわなければならない。
この「大学人」という人間たちの地理的分布は日本全国におよび、現在のところ日本には500にのぼる大学があり、短期大学が570、それに専門学校、専修学校をふくめるとおよそ3,500ほどの高等教育施設がある。さらに、毎年、新設だの学部増だのといった申請があとを絶たないから、さきにのべた人口も増加の一途をたどっているし、それらの人口の分布もまた高密度化してきた。もとより、歴史的にいうならば明治政府が全国を８大学区にわけたのは1872（明治５）年９月のことであったが、それはあくまでも構想にすぎず、じっさいにさいしょの「大学」として東京大学が発足したのはそれから５年後のことで、それがさらに京都大学をはじめとするほかの大学の設置におよんでゆくにはさらに年数がかかった。なによりも「大学令」ができあがって｢大学」が社会的に定義されたのは1918（大正７）年のことであった。そしてその時代の記録をたどってみると大学は東京、京都といった大都市に集中しており、これが各地方都市にまで浸透していったのは1945（昭和20）年以降のことにぞくする。いわゆる「駅弁大学」などといわれながらも大学が全国化したのはごくさいきんのことなのだ。いうなれば、われわれはいま大学現象とでもいうべき社会事象を体験しつつあるのではないのか。
人口、およびその地域分布のほかにこの集団の属性として特記すべきことはこの集団にぞくする人間たちが、定義からして高学歴であるということだ。いや、よりただしくいうならば、大学とは高学歴層を形成してゆくことを自動的にその目的とする社会集団なのである。むかしの大学令はまえにのべたように1918年、臨時教育調査会の審議を経て、同年11月６日にその成文をみたがその第一条は有名な「大学は国家に須要なる学術の理論及応用を教授し…」ではじまる文章で大学の規定を明記した。この大学令が廃止されて、さきに引用した学校教育法がそれにかわることになるのだが、いずれにせよすくなくともその結果において大学教育を終了した人材は社会の指導者層を形成する。だから、この集団の研究はとりもなおさず社会におけるエリート形成過程の研究という側面をもたざるをえない。もとより、18歳人口の35パーセントが大学に進学するようになった現在、ラスウェルがかつてのべたようなエリートとマスという二分法はもはや成立しえないけれども、｢大卒」という学歴はその人間にとって有利にはたらく。だから、ここに対象とする集団は社会の中核的役割をになっている。
さらに重要なことは、こんにちの日本では大学が人間の一生のなかで通過儀礼の場になっているということだ。さきに大学の構成員の最大多数が学生であることにふれたが、この「学生」という名の人口はその人生の一部、通常は４年間だけこの集団のなかに身をおくフロー人口なのである。ということは、とりもなおさず、大学が現代社会における通過儀礼の時空間である、ということだ。教員はウェーバー流にいうなら学問をその「職業」としている人間たちであって、この部分はよきにつけあしきにつけ、大学のストックになっているが学生という人口はつねに流動している。したがって、大学という社会の構成員は極端に流動的な部分と極端に固定化した部分とが並存しているのだ。この両者は共通の利害をもっているかのごとくにみえるが、いっぽうは通過儀礼として臨時にこの集団に所属し、ほかは半永久的にこの集団の成員として固着しているわけだから、ここにあるのは一見、共同体のごとくにみえて、じつのところは擬似的かつ幻想的な共同体なのである。
じっさい、わたしじしんの経験を語ることがゆるされるなら、わたしはながいあいだの教員としての生活のなかで学生との根本的なリズムと哲学の落差をつねに感じつづけていたような気がする。たとえばゼミでの指導をしているとき、そこには共通の関心があり、また話題がある。だから、議論も白熱するし連帯感もうまれてくる。しかし、深層部分でふりかえっってみるならば、そのゼミでの勉強の文脈はまったくちがう。学生にとってある村での調査は青春の一時期における貴重な体験であり、ときにはロマンである。しかし、わたしにとってはその村での知見は自分の学問の流れのなかでの一里塚である。師弟のあいだには、その立場上、埋めがたい溝があることをみとめなければならない。教員にとっては、学年は恒常的にめぐってくるサイクルである。学生にとってはそのおなじ時間の経過はリニアーな人生の一局面にすぎぬ。たとえていうならば、教員は固定した席にすわっているひとりの人物だ。そのまえを学生という名の行列が通過してゆくのである。このようにことなった構成員がつくる「大学」とはいったいどのようなものなのだろうか。
２． 大学人
Ａ．学生
「学生」と呼ばれる人口は、まえにみたように大学人のなかで圧倒的多数をしめる部分である。しかし、かれらは大学という場所を通過儀礼の場としている流動人口であり、いわば大学という組織のなかではパート・タイマーとして一時的に滞在するにすぎぬ。会社組織でいえば、正社員ではない。期限つきアルバイトである。いまのべたことと重複するが、かれらの性格をさらにくわしく吟味してみよう。
かれらはたしかに大学人である。みずからを大学人として位置づけてもいる。だが、事態はそれほど簡単ではない。なぜなら、多くのばあい、このパート・タイマーたちは大学にとっての「顧客」であるからだ。国立大学、公立大学のばあいでもその経費のうち15パーセントほどはこれら「顧客」が納入する入学金、授業料などに依存しているし、私立大学では収入の70ないし90パーセントちかくを学生から徴収することによってはじめてその経営がなりたつ。したがって、大学という組織は「顧客」をそのなかに成員としてかかえこんでいる特殊な組織であるといわざるをえない。あえて誤解を覚悟のうえでいえば、大学とは売り手と買い手が同居している集団なのである。さらに極言すれば、それはスーパーの店員とお客がともに集団を形成しているようなものだ。利害が一致するはずがないのである。
学生というものを「顧客」といったことばで呼ぶことにはひょっとすると抵抗があるかもしれない。とりわけ、こんにちの日本のように、あれだけはげしい入学試験を通過してやっと学生たちは特定の大学の構成員になるのだから、一見したところ大学と学生とのあいだの関係は大学にとっての買い手市場のごとくにみえる。しかし、1992年から18歳人口が激減したばあいのことをかんがえてみれば、需給関係は完全に逆転することになるだろう。かつて D. Riesmanは大学の選択にあたって、入学希望の娘と父親が各大学のカタログをとりよせ、それぞれの大学の品定めをしている風景をえがいたが、それと似た状況がやがて日本でも出現するのではないか。大学に「入れてやる」のが大学がわの現在の姿勢だが、いつの否にか「入ってください」と懇願することになる可能性はきわめて大きいのである。大学がその市場調査をはじめる時期も案外はやくやってくるのかもしれぬ。
しかし、そういうパート・タイマーであり、かつ顧客であるにもかかわらず、あるいはそうであるがゆえに、学生たちは大学の構成員として、しきりに学問の自由だの大学の自治などについて論じかつ行動する。しかし、それはかれらが学生という身分をもっているわずかな期間だけの一時的なはなしであって、いったん卒業してしまえば大学のことなどかんがえもしない。学生というのはどっちみち大学組織におけるパート・タイマーなのだから、もともとあまりたよりにはならない。昨日まで赤旗を振り、マイクをにぎって絶叫していた「大学人」は就職がきまった日から別人になる。その変身ぶりはまことにあざやかだし、それはことがらの性質からして当然というべきであろう。
もとより、かれらのつくっている独自の組織、たとえば学生団体だのサークルだのといったものは一種の法人格として連続性をもっている。しかし、これらの法人格のメンバーはつねにいれかわる。それらは、フローとしての学生がほんの一瞬だけ通過するフィルターのごときもので、それは『方丈記』の「ゆく川の水」のようなものだ。しょせん、フローはフローであり、パート・タイマーはパート・タイマー以外のなにものでもありえない。これが学生というものの本質的性格であるならば、結局のところかれらに実質的かつ永続的な責任をもとめることはできない。いまから20年まえに団交を教授会にもとめ、ヘルメットをかぶって学長をつるしあげた人物がいまでは一流会社の部長になり企業社会の先兵になっている例をわたしなども知っているが、かれらにとっての学生「時代」の経験はしょせん青春の思い出であり、あるいは「若気のいたり」であるにすぎぬ。その瞬間的な「若気のいたり」のゆえに、被害者となった教員のなかには過労の結果、死亡したひともいるし、自殺したひとまでいた。そのことにたいして、当時学生であった人物がなんらかの責任を感じているか、といえば答えは否である。無責任は大学人としての学生の特権なのだ。
なによりも、学生というのはひとつの「身分」であっても「職業」ではない。職業という観点から、しいていえばかれらは「無職」の範疇にはいる。無職だから「自由」ということばを容易に口にすることができる。。「職業人」にはときに「余暇」という名の「自由時間」があたえられることはあっても、通常はもろもろの拘束をうける。「自由」が学生身分の特権であるのはかれらが無職だからであり、それゆえにかれらは「責任」からも「自由」でありうるのであろう。フローの人間たちは無責任であることをゆるされているのだ。
さらに、かれらはさきほどみたように、いやしくも大学にとっては「顧客」である。小売業では「消費者は王様」などともいう。学生は授業料を払っているかぎりにおいて「消費者」としての権利を主張できる。あるいは主張する権利をもっている。明治以来の日本の大学をふりかえってみると、そこにいは学生運動史があるし、また大学騒動史がある。早稲田でも京大でもあるいは一橋でも学生たちはしばしば紛争をおこした。そのことについてわたしはべつだんここでうんぬんしようとはおもわない。いや、それぞれの大学事件を記録に即してみるかぎりにおいては、たしかに学生という集団がはたした役割は大きかったとおもう。常識的な表現をつかえば、それぞれの紛争や騒動によって「学問の自由」や「大学の自治」がまもられた、ということになるのだろう。たしかに、大学生というものがほんとうのエリートであった時代には「大学人」としての学生にはそれなりの功績があった。
しかし、こんにちのように「高度大衆消費社会」に突入した時代の「顧客」はかなり様子がちがう。かれらにとって「自由」とはしばしばわがままということだし、「権利」とは欲張りということだ。あの学園紛争のころ、学生の一部は授業をボイコットしたうえに単位を出せ、と要求した。他の一部は大学院生に専用のコピー機械をよこせ、といった。私自身は、そのいずれをも拒否したけれども、これはまことに身勝手な「消費者運動」としかおもえない。かれらは、時として享受たちとともに利害をわかちあうような擬態をしめしながら、じつは無理でわがままな要求をくりかえす人間たちなのである。くりかえすようだが、かれらにとって大学とは人生の一時期をすごす臨時の時空間にすぎないのだから、あまりかれらの主張を本気になってきく必要はまったくない。無責任な人間の発言を責任をもってうけとめることはできないのである。
Ｂ．教員
大学の教員（国公立大学では教官という）は学生とちがって大学を生涯の職場とする人間たちであるからその立場はおのずから別個のものとならざるをえないにしろ、学生という名の「顧客」からいただいた金銭によって教員の月給が保証されているのだから、教員という大学人が大学に依存するところはきわめて大きい。はじめにのべたようにいまの日本で教育職についている人間が合計13万ほどいる。明治30（1897）年に大学教授という肩書きをもった人間はわずか300人であったから、そこではべつだん大学で教職についている学者たちを研究対象にする必然性はなかった。だが、これだけ教師の数が増加した現在、これはひとつの職業集団としてとらえることができるし、そのメンバーが持つ社会的文化的特性についてかんがえることは、現代日本社会におけるひとつのサブ・カルチャーの研究ということにもなるであろう。そしてストックとしての大学教員こそが大学という社会集団の中核なのである。せまい意味での「大学人」とはおおむねこのグループを指す。それでは、いったいこの「大学人」のつくっている文化とはどのようなものなのであろうか。
まず第一に「大学人」はたしかに職業人でありながら、かれらのつくっている集団は他のもろもろの組織と基本的にちがうことに注意しよう。なぜなら、大学という集団は通常の意味での組織を形成していないからである。通常の組織、たとえば企業組織などのばあいには指揮・命令系統が明確化されており、社長、部長、課長、係長、といった職掌分担がある。責任の所在もあきらかにされている。ところが、教育職についている大学人のなかには、そうした組織的秩序がない。もちろん、大学の意志決定機関として評議会があり、またそれぞれの学部の決定は教授会がおこなう。しかし、大学学長が会社の社長のごとくに最終的意志決定をする権限はないし学長の命令に学部長がしたがう、ということもない。命令の権限もなく、服従の義務もない。そして、評議会であれ教授会であれ、そこで決定されたことがらの責任はそれらの「会」にある。「会」というのは実態のごとくにみえて、じつは抽象である。「教授会の責任」という表現はあるけれども、「教授会」なるものが抽象である以上、その責任は特定の個人または複数の個人に帰属するものではありえない。
そのうえ、それら意志決定機関の長、つまり学長や学部長も通常の組織における責任者ではない。一般の組織、たとえば会社ではたとえ部下が反対しても経営者が最終的にみずからの判断によって決裁することができる。権限とそれにともなう責任というのはそういうものだ。だが、大学における長というのは権限もないし、したがって責任もない。「会」はそれがどのようなレベルのものであれ、多数決をその唯一の原則とする。大学教授はしばしば日本の議会のありかたを批判し「数による強行採決」などというが、多数決だけをよりどころにする大学教授会などはつねに「強行採決」で作動している。そういう小学校のホームルームのごとき多数決すなわち民主主義という素朴な原理のなかで生きている人間が政治批評などしないほうがよい、とわたしはおもう。わたしは、1969年から70年にかけての学園紛争でなんべんも集団団交という場にひっぱりだされた。そのときのわたしの行動が正しかったなどとはいわない。おもいだすと、恥ずかしい経験しかない。だが、あのとき、学生たちが教授会成員のひとりひとりに意見をもとめたのは正当であったとおもう。なにしろ、すべてのことがらを「教授会決定」という抽象によって正当化しようという論法は結局のところ、なんらの実態をもみちびきださなかったからである。学生たちが「教授会」なる抽象の世界に疑問をもち、ついに怒りを爆発させたのは当然であった。
それにくわえて、教授会の成員、つまり大学教授という人間たちは世間というものをまったくといっていいほど知らない。かれらの多くは18才のとき大学生として大学にはいり、大学院にすすみ、助手、助教授、というコースをあゆむ。そして、60才あるいは63才という定年までおなじところに毎日かよいつづける。ふつうの人間は大学を卒業してから「実社会」という修羅場にほうりこまれて試練をうける。人間というものがどういうものであるかを経験のなかで学びとる。そして、その試練のなかで、よきにつけあしきにつけ、「おとな」としての人格形成をとげてゆく。ところが、18歳から定年まで生活の場所がかわらない「大学人」は世間のきびしさを知らない。小学校のホームルームの思想がそのまま40歳、50歳になっても持続しているのはそうした特殊事情による。じっさい、かんがえてみても、50年以上にわたっておなじ場所に足をはこんでその人生を終える、などというのはいささか異常でグロテスクな風景ではないか。ついこのあいだまで、山村にはいると、生まれてこのかた村から一歩もそとにでたことがない、という高齢者に会うことがすくなくなかったが、「大学人」というのはそれに似ている。はっきりいって、大学というのはひとつの部族社会なのである。あるいは部族社会連合なのである。
さらにおもしろい、というよりは深刻なことは、大学の教員になるためにはいっさい資格試験がないという事実である。小学校でも中学校でも先生になるためには「教育職員免許法」の規定するとことにしたがって教職課程を終了免許を持つことが義務づけられている。しかし大学教授になるためにはなんら免許は必要とされない。そこにも「自由」という美名にかくれたトリックがある。
もとより、資格試験や免許がないということじたいが欠点なのではない。才能のすぐれた研究者が大学で研究や教育に専念することによって得られる利点はたくさんあるし、1985年の文部次官通達が「…各界にあって、優れた知識及び経験を有し、教育研究上の能力があると認められる者について、大学の教授等の資格を認める…」としていることにもじゅうぶんな意味がある。しかし、それはこうした趣旨が善意と良心によって運用されたときにはじめて効果を発揮するものであって、これをよしんば悪意ではないにせよ、間便に運用しようとすればまったく学問的業績のない人物が大学教授に認容されることもありうるし、そうした事例は全国いたるところの大学で散見する。すくなくとも、大学に身をおく人間ならそのような不的確な教員を何人かは知っているはずだ。ここにも大学における「自由」の問題性がある。
その端的な例が学閥という「閥」の存在である。明治時代の例でいうと、「大学派」と「茗渓派」がふたつの閥をつくった。すこしその事情を説明しておくと、1903（明治36）年、文部省廃止論というのが登場し、「大学」つまり東京大学が独立して「教育科」を設置しようとこころみたのにたいし、高等師範学校を中心とする「茗渓派」が」対抗した。この対立がついこのあいだまで、東大対教育大というかたちでつづいていたことは多くの大学人が知っているとおりだが、特定の大学はその卒業生を保護し、それぞれの城壁を構築してきた。さきほどみたように大学入学のときから教授として定年退職するまでおなじところに通勤しつづける、という異常な事態が発生するのは当然であろう。
そして、ここでだいじなことはこのような閥ないしは人脈の形成もまた「自由」の一部になっているという事実なのだ。大学教授会というものがもっとも活気をもち、またもっとも論争をくりかえすのが人事問題であることは大学関係者ならだれでも知っていることだが、ここでの人事の「自由」とはしばしば閥の保全を意味する。とするならば、「大学の自治」とは教授会の「自由」ということにほかならず、とくにそこでは有力な学内政治家あるいはそのグループが主導権をにぎるのがふつうである。そこにもってきて、学内政治なるものが例のホームルーム的要素のつよいものであるから、小学生的な人情や正義感、それに優柔不断と幼稚な陰謀とがまじりあってしばしば醜態を演ずる。西部邁氏が1988年春、東大教養部での人事について、公開の場でその経緯をあきらかにされたことはわれわれが知っているところだが、あの「事件」と似た問題はどこ大学のどの学部でもつねに発生している。
それもまた「自由」なのである。そして、その「自由」に責任がともなうか、といえばけっしてそうではない。なにしろ、教授会というのは密室だから部外者にはなにがおこっているかさっぱりわからない。そして、人事はまえにのべたように「教授会」という抽象的な「会」が決定するものであるから、採用にせよ解任（ということはめったにないが）にせよ、その究極的な責任者はすくなくとも個人としては登場しない。「教授会の責任において」といった言い回しはよく耳にするけれども、この表現はおよそ「責任」というものを教授会成員全員に分散させ、特定の人格に「責任」をあたえない、という狡知の産物である。すべては匿名の「教授会」の問題ということになる。こういう組織がはたして常識的意味での「組織」であるかどうかは大いにうたがわしい。すくなくとも、通常の組織、たとえば企業組織などにぞくしているひとからみれば、想像を絶した無責任体制がそこにはある。
すでにわたしは学生というパート・タイム大学人の無責任についてふれた。だが常勤スタッフとしての教授たちもまた、じつのところ無責任なのである。その無責任体制が「大学の自治」というものの正体なのではないのか。かつて丸山真男は「軍国支配者の精神形態」のなかで戦時内閣の構成員のうち「責任をもつものがひとりもいない」という極東軍事裁判の記録を引用しながらそこに「日本ファシズム支配の膨大なる"無責任の体系"」をみる、と論じた。"無責任の体系"が存在するから大学がファシズムだ、などという短絡的な論理は成立しえないが、丸山が克明に分析した軍事裁判の被告たちの証言を読むと、それが教授会内部での、また教授会対学生のやりとりのなかでの表現形式といかに酷似しているかに気がつかないわけにはゆかない。大学もまた"無責任の体系"そのものなのではないのか。
３．病理
Ａ．評価
そうした無責任体制は大学人事においてもっとも明白にあらわれる。なによりもここで留意しておかなければならないのは大学教授という身分にないし職業については、いっさい考課がおこなわれない、という事実だ。通常の組織体であれば人事はかならず考課をともなう。たとえば自動車のセールスマンを例にとってかんがえてみよう。かれのしごとは、いうまでもなく自動車を売ることである。１台売れば、固定給のほかに歩合がつく。ボーナスの査定も本人の業績によって公正に行われる。成績がよければ幹部社員として登用されることもあるだろう。すべては実力主義なのだ。もとより上司による評価がつねに正しいとはかぎらない。しかし「人事の公正」から逸脱する人物はそもそも管理職になれないのである。そうした公正さによって昇進もするし逆に降格もする。組織というのはそういうものだし、そうあらなければ組織はその目的を達成することができない。企業活動を最大限にあげ利益をうむためには人間を容赦なく考課の対象とし、評価することがおこなわれなければならない。それがあらゆる組織の人事原則というものであろう。
官庁人事もその例外ではない。国家公務員上級試験に合格した人物はたしかにエリート組である。しかし、合格したということはその人物にとっての出発点であってそれからあとは熾烈な競争がはじまる。同期入省の複数の人間たちへの評価はきびしい。中央の局長になら、さらに次官になれる人物というのはごくかぎられている。課長どまりで外郭団体に転出する人間もいるし、ある一点で立ち往生する人もいる。考課はここでもきびしい。国立大学のばあいだと、そこには多くの事務官がいるが、かれらもまたつねに評価され、いくつものハードルをこえて「出世」してゆく。そうした「立身出世主義」がいいことがどうか、といった議論はここでも問題ではない。わたしがいいたいのはおよそ組織というものには人事考課が不可分のものとしてある、という事実なのだ。
ところが、大学教授には考課という者がない。人事はさきにのべたような矮小な学内政治によって「自由」にとりすすめられる。学問的著作や業績をあげることがもしも教授の義務であるとするならば、当然それらの業績審査がおこなわれるべきなのに、審査は人事採用のときにあるだけで、いったんその職につけば、あとはいっさいの評価を受けない。講座制によって運用されている大学のばあいだったら、教授が定年になったとたんにその講座の助教授がそのあとを継ぐ。「継ぐ」という表現をつい、つかってしまったが、よほどのことがないかぎり講座制人事というのはそういう構造になっている。あとを「継ぐ」人物が不適切であるとおもっても、それを問題にすることはめったにない。なぜなら、そのようにして人事に口をさしはさめば、そのあとでかならず復讐をうけるからである。別言すれば、「講座」というのはひとつの教授会のなかでの独立国であり、その「講座」人事への介入は独立主義への干渉ということになりかねないのである。もちろんすべての講座がそうであるというわけではない。ここで論じているのはひとつの典型的モデルであるにすぎぬ。だが、明治以来、講座制を導入した大学ではしばしばこうした講座閥が形成されてきているのだ。
わたしはまえに、大学というところをひとつの部族または部族連合にたとえたが、このようにみてくると大学とは「講座」という小集団の連合体なのである。大学を微分すれば講座になり、講座を積分すれば大学になる、といういいかたをしてもよいだろう。とすれば、部族主権は他部族によって侵されてはならないし諸部族連合体としての教授会は各部族の主権を尊重しつつ調整機能をはたす酋長会議のようなものだとおもったらよいだろう。そこでは、礼節の問題として相互の評価などしてはならないのである。
その結果として一生のあいだに考課というものをうけることなく月給をもらう、という不思議な人間たちが誕生する。社会科学を専門とする大学の先生たちのなかには、日本の組織が年功序列で運営されていることについて、きわめて否定的な見解をしめす学者がすくなくない。しかし、たとえわずかであっても、もし実業の世界というものを知っているひとなら大学ほど年功序列が無批判のまま無条件で適用されている組織が他にないことがわかるだろう。著書をたくさんもち、授業科目も毎週５コマといったすぐれた教育・研究者も、しょっちゅう休講つづきで、何年も論文ひとつ書いた実績のない怠け者も、年齢がおなじで教職歴がおなじなら、同額の月給をもらう。だれもその不公平と不合理を疑わない。それどころか、「怠け者」などということばをつかっただけで叱られる。そういう学者先生は、これから一生かかってライフ・ワークをとりまとめる予定である、といったようなことをおっしゃる。むかしふうにいえば燕雀いずくんぞ鴻鵠の志を知らんや、というわけだ。たしかに研究などというものは永遠のものだから、そういわれればなるほどごもっとも、とうかがわざるをえない。そのようにして人生をおくる「自由」もまた「学問の自由」の範疇にふくまれているのである。
このように、公式な評価をいっさいうけることのない大学の教員は、したがって非公式には相互のゴシップとしてのうわさばなしや陰口については卓抜な能力をもっている。教授会では極端なほど神経をつかい紳士的にふるまう教員たちがそれぞれのぞくする閥ないしは小集団のなかで、同僚をどれだけ非難し中傷しているかはおどろくべきものがある。わたしは企業組織などでもずいぶんインフォーマル・グループのなかでの不平や不満をきいたことがあるけれども、大学社会におけるそれはおそらくもろもろの集団のなかでもっともけたたましく、かつ陰湿である。
ひとことでいうなら、学生の成績評価などについては厳正かつ苛酷な大学教師はみずからの評価、同僚間の評価などはいつのまにやらわすれているようなのである。それが必要だということを自覚している大学人もいるけれども、なにしろ上記のような部族社会ではそんなことは口にすることもできないし、へたをすればじぶんの生活問題がおびやかされる。だから、評価などという自縄自縛の行為はいっさいしない。それが大学部族社会の掟なのだ。
Ｂ．鎖国
大学が閉ざされた社会である、ということはこれまで多くの識者によって指摘されてきた。本稿でもそのことについてはすでにのべた。
だが、あらためて別な角度からながめてみると大学社会がじつはそれぞれに完全な鎖国体制をとっていることに気がつく。ひとつの学部、ひとつの大学はそれぞれに部族連合である。その内部事情についてはこれ以上くりかえさないが、これら日本各地に散在する部族連合は相互に鎖国体制をとりつづけている。具体的にいえば、たとえば人事交流などはあまりおこなわれていない。もちろん、それが皆無だとはいわない。Ａ大学からＢ大学へ転任する、といった例もこのごろではめずらしくなくなってきた。とりわけ、定年が比較的若い（といっても60歳ないしは65歳だが）国立大学から定年70才あるいはそれ以上の私立大学への転任というのはごくふつうのことだ。だが、大多数の大学教員はさいしょの就職先から移動することがない。およそ日本の給与生活者で転勤、転任を経験しない人はどちらかといえば少数派だ。小企業ならともかく、視点や出張所をもっている中規模の会社ならたいてい転勤がある。官公庁でも事情はおなじだ。国立の大学事務官などをみても、およそ３年くらいを区切りにして転勤して行く。地方公務員だって、任地はかわってゆく。小中学校の先生たちもその所属する自治体のなかで転勤がつづく。
ところが、大学の教員は転任というものを一生のあいだ経験することのない例外的人物たちである。わたしの手元の住所録などをみても、官庁や企業に勤務する人たちの住所や電話番号は毎年といっていいほど変動する。ついこのあいだまで東京本社にいた人が福岡支店に転勤したり、東北大学にいた事務官が本省に転任したり、とにかくほうぼうに移動する。４月のはじめの人事異動の時期にはそうした転勤のご挨拶状がごっそりと配達される。それが世間一般の慣行というものだ。それにたいして、大学の先生たちは勤務先が永久的だから、助教授が教授になったり、教授が学部長に任命されたり、といった学内移動があるだけである。あまりにもかわりばえがしないから、そうしたご挨拶状などはめったにいただかない。それだけ安定しているからこそ落ち着いて学問ができるのだ、という意見もあるし、それももっともだとおもうが、その代償として大学教員はおしなべていえばRiesmanのいう"local"人間である。「学内」という小宇宙のなかのことはことこまかに知っていてもその外にある世界のことはいっこうに知らない。
むかしから「学者馬鹿」というし、「学者かならず間抜け面」などともいう。それは多分に真理であって学者先生とよばれるひとのかなりの部分はまえにもふれたように世間のことをあまりご存じではない。もちろん研究一筋、わき目もふらずに本の虫になっている先生たちが世事にうといのはあたりまえだ、という見方もできよう。それがノーベル賞クラスの自然科学の領域でのはなしであるなら納得もゆく。大学などというものといっこうにかかわりをもたず、むしろ大学を軽蔑しながらあれだけの学問的業績をのこした南方熊楠などは、俗世間の常識からみてまことに不可解な変人であった。そういう学者をわたしは尊敬するにやぶさかでない。しかし、現実の社会・文化事象を研究対象とする社会・人文科学者が世事にうといというのはおかしいのではないか。「世事」ということばは別言すれば現実社会ということである。対象について知ることなく研究ができるはずがない。だが、そうした常識的な解釈が通用しないのが大学社会というものなのである。
ふたたび、丸山真男にもどるが、丸山が日本の大学のもっている「タコツボ」型構造を論じてから、すでに４半世紀が経過した。だが、この「タコツボ」という名の講座あるいはその講座を担当する個人はいまになってもなかなか「タコツボ」のなかからでてこないのが現状だ。タコの身になってみれば「タコツボ」の住み心地は快適だし、なによりもほんもののタコとちがって、つかまる心配がない。快適なところからわざわざ世間という荒波のなかにでてくる必要もないではないか。それぞれの部族および部族連合はけっこういまのままでしあわせなのである。そして、そのことについて外部からなにをいわれても「学問の自由」と「大学の自治」という錦の御旗をかかげることができるのだから、これら部族社会が鎖国体制をとりつづけることは当然であろう。この体質ないし文化特性はこれまでもいっこうにかわらなかったし、これからもかわることはあるまいとおもう。
４． おわりに
はじめからあきらかにしているようにわたしは本稿で「大学」という名の社会集団を対象にして、その集団の文化にいささかの照明をあてることをこころみてきたつもりである。わたしは「大学の改革」などというものにはほぼ絶望的になっているし、そうした政策的なことがらをかりにうんぬんするとしても、それはべつな場でおこなうべきだとおもっている。本稿はわたしなりにこれまで30年ほどすごしてきた大学についての私的感想を中心にしたひとつのエッセイであって、これを学問的な論文だとはおもっていない。
ただ、さいごに強調しておきたいのは、もろもろの社会集団をとりあつかうのが現代の人類学や社会学の任務だとするならば、大学という集団についての研究がこれから必要であろうということにつきる。政策的になることなく、また道徳的になることもなく、冷静な目で「大学」をかんがえることを次の世代の研究者にのぞみたいし、わたしもまたこうした問題領域についてこれからも勉強してゆきたい。｢大学の人類学」というものが将来にひらかれてゆくことができるであろうことを期待しながらわたしはこの文章をしたためてみたにすぎない。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 3176