加藤秀俊 著作データベース

電子通信技術と文化の接点

発行年月: 19880315
掲載  : 『佐藤智雄教授古希記念論集・現代社会とコミュニケーションの理論』
発行元 : 勁草書房


1.電子革命と日本文化
 もしも後世の史家が20世紀という時代をふりかえり、この世紀、とりわけその後半を象徴するものが何であったかを論ずることがあるとするなら、そのさまざまな項目のなかに、電子技術の飛躍的進歩、という一項がかならずはいるにちがいない。そして、そのなかでも、かならずコンピューターと電気通信の開発が強調されることになるであろう。
 たしかに、後世の史家を待つまでもなく、この同時代を生きてきたわれわれにとってもコンピューター社会の到来、そして電気通信技術のすさまじい進化はあまりにもめまぐるしい。ごく卑近な例でいえば、空中波を使ったテレビ放送。日本でテレビ放送がはじまったのはたしか昭和28年のことであったが、その普及はめざましく、あっというまに日本は「テレビ時代」に突入した。最初のころは、もちろんモノクロームの画面だったがそれがやがてカラーになり、再生画質や色調も日に日に進歩した。そして、1987年、という時点でみても、すでに衛星放送が開始されているし走査線の密度をあげたハイ・ビジョンも近い将来の本放送にそなえて実験中である。われわれすべての身のまわりにあるテレビ、といった製品をとりあげてみただけでも、これだけの変化を経験してきた。いや、旧世代の人間にとってみれば、ここ30年たらずの経験は、テレビなどというものが存在していなかった段階からその存在への段階、という基本的、かつ革命的な移行期をもその初期にふくんでいる。
 いまや日常の必需品、ないし標準装備となったテレビですらそうなのだから、他の電子機器についていえば、10年まえ、いや数年まえには想像もつかなかったような新事態が社会のあらゆる側面に出現しはじめたことはけっしてふしぎではない。たとえば、いまではまったくありふれたものとなったコンピューターを例にとってみよう。いうまでもなく、現在のコンピューターの原型になったのは1940年代のはじめに開発された高速演算装置であった。それは第二次大戦中の軍事目的、とりわけ弾道計算をその主要目的にしてつくられたものだった、といわれている。たしかに、戦争という緊急事態のもとでの軍事的要請は巨額の投資を無条件でゆるす性質のものであるから、コンピューターがこのような背景のもとに成長したことは容易に理解できる。
 しかし、その初期の段階でのコンピューターは、高速演算を可能にするため、複雑な回線とおびただしい数と種類の真空管を必要とした。回路はしばしば故障を起こしたし、また恒常的な室温が維持されていないと、これも障害の原因となった。使用頻度が高くなれば真空管の磨耗もはげしく、かつ、ひとつの真空管が破裂すれば、システムぜんたいが作動しなくなったりもした。『サイバネティックス』を著したN.ウィナーは、はやくも、こんにちの人工知能を予言した人物であったが、かれの時代の技術は真空管の連結による電気回路であったがゆえに、人工知能的性能をもった演算装置を収納するためには、マンハッタンの高層ビル一棟の容積でも足りない、とかんがえていた、。
 ところが、1950年代になって、半導体革命がはじまった。まずその口火を切ったのはいうまでもなくトランジスターである。そして、この半導体は、それまでの電気的回路を電子的回路に転換させた。複雑な回路はプリント配線となり、そのプリントはさらに微小化されて集積回路に変身した。その結果、かつてウィナーが高層ビル一棟に真空管を埋めこんでもなおかつ足りない、といった容量をもった架空のコンピューターは、現在ではマッチ箱ひとつのなかに収容できることになたのである。
 じっさい、現在、大衆的な価格で普及している16ビット級のパソコンは、30年まえに、大学の研究室、実験室の巨大な空間を占有していた高価なコンピューターの性能をはるかにしのいでいる。この世界での技術革新は文字どおり日進月歩であって、新型機種はほとんど毎月のように市場に送りこまれ、旧型機は陳腐化してゆく。工場や事務所などで使われている大型電算機ですら、数年にいちどくらいの割合で機種変更がおこなわれているのが現実というものなのだ。
 こうした点で、日本が世界での最高水準の技術力を獲得しえたことについてはいくつもの理由がある。まず、第一に、日本はその近代化・工業化の過程で理科教育に力点をあてた。明治初年に日本を訪れたイギリスの技術者は、日本での技術者養成の量とスピードにおどろき日本のそれとイギリスの技術学校(ポリテクニーク)とをくらべると、イギリスがすでに劣位に立っていることをみとめている。
 それにくらべて、西洋の伝統のなかにある「科学」と「技術」との分離、という思考法を日本人はとらなかった。いうまでもなく西洋では「科学」は法則性追求の純粋な学問としてアカデミーのなかに存在し、そして、「技術」は、職人たちの手わざとして世俗のなかに存在する。このふたつは、その社会的な位置づけや分業について、はっきりと区別されていたのだ。ところが、幸か不幸か、日本のばあいにはこうした伝統とはまったく無縁なところから近代化が出発した。したがって、いちおう、西洋の分類にしたがって、「理学」と「工学」が自然科学のなかで分離されることにはなったけれども、その境界線はどちらかといえばぼんやりしたものでありつづけてきた、といってさしつかえあるまい。
 このことが日本の技術力にとって幸いした。科学と技術のあいだにはっきりした区分がない以上、あらゆる領域で技術者は育ったし、科学者と技術者とは活発に交流した。西洋の伝統のなかではとうていかんがえることのできないような「科学技術」という熟語がいつのまにかできあがり、こんにちでは科学技術庁という中央行政機関さえもが成立しているのである。西洋では、「科学と技術」というふうに「と」でむすぶのがせいぜいであるのに、日本は、すんなりと「科学技術」ということばをつくりあげることができたのだ。
 それにくわえて、日本の戦後の技術開発が全面的に民生部門に投入された、という事実を忘れてはなるまい。自明のことながら日本国憲法は日本が軍事力を持つことを禁止し、軍需産業も実質的に拘束をうけることとしている。歴史的にふりかえってみると、およそ近代技術というものは、戦争や軍需を景気にして大きく躍進してきた。さきほどみたように、コンピューターもアメリカ軍需からはじまったし、こんにち世界の空を飛ぶジェット旅客機も、その原型をたどるなら、第二次大戦中に巨額の軍事投資がおこなわれ、ジェット軍用機が開発されてこそできあがったものであった。そして、工業文明諸国では、もっとも優秀な技術者たちは、軍事産業に吸収されてゆくのがふつうであったし、こんにちでもその事情はかわらない。
 しかし、日本のばあいはちがう。軍備と軍需が存在していない以上、日本の科学技術はその総力を民生用にふりむけることになったのだ。そのことは、日本で生産されている集積回路の使用範囲をみてもすぐにわかる。1980年代の後半、日米間でいわゆる「半導体摩擦」が起きた。たしかに、日本製の集積回路はその品質がよく、また価格面でも安いから、こうした貿易問題が発生したこともおどろくにはあたらない。しかし、輸出用でなく、国内用に使われている集積回路は、パソコン、オーディオ機器、通信機材などはもとよりのこと、カメラ、自動車、家庭電化製品にまでふんだんに利用されることになった。たとえば1980年代以降、日本で生産された自動車のエンジン・ルームはさまざまなセンサーが装備され、自動車はコンピューター制御への道を歩みはじめたのである。
 たでさえ、すぐれた技術力をもってきた日本が、そのすべてを民需にふりむけたのだから、日本の電子革命が世界にさきがけたものになったのは当然といえば当然であった。他の国であるならば大規模な軍事プロジェクトに参加しているはずの先端技術者が、日本では民生用コンピューターやカメラの電子回路の設計にたずさわっているのであるから、日本の工業製品、とりわけ電子機器は世界の最高水準を達成したし、それは滔々として国際市場でほとんど独占的といっていいほどの地位を達成したのであった。
 こうした背景のほかに、もうひとつ、日本文化との対応のなかで見のがすことができないのは、日本人のあいだにある、「好奇心」の問題であろう。日本人の好奇心の問題については、すでに鶴見和子氏らによる論考があるのでくりかえしは避けるが、生産面での技術革新とそれにともなう新製品の開発は、それらの製品をうけいれる消費者市場の活発なうごきを前提にしている。もしも消費者のがわにあたらしい製品にたいする積極的な好奇心がなければ、電子工業をふくめて日本の産業界にこんにちのような繁栄はなかったはずである。そして、もともと日本文化のなかに内蔵されていった「好奇心」にくわえて、ゼロからの出発を余儀なくさせられた日本社会は、戦後の経済復興のなかで、あらゆる「新製品」への購買力をいつのまにか培養していた。電子機器、とりわけコンピューターや電気通信の領域ではこのような市場がわでの旺盛な購買力を無視することはできなかったようにおもわれるのだ。


2. 文字の処理
 さて、これまでみてきたように、戦後の日本では電子機器産業を育てるための条件が奇跡的にととのっていたが、日本のエレクトロニクス技術にとっては、他の先進工業諸国にはみられない大きな問題があった。それは日本のみならず東アジアぜんたいを支配する文字文化、すなわち漢字文化をどう処理するかという問題であった。
 コンピューターは、ついこのあいだまで(そしてこんにちでもなおかつそうだが)その基本をローマ字、とりわけ英語文にたよっていた。あらゆるコマンド言語は英語の命令文であり、プログラム作成はもとより、演算もローマ字と数字によっておこなわれてきたのである。
 もちろん、英語は普遍語としての側面をもっており、コマンドの言語などはきわめて簡単な英語であるから、いったん習熟すればコンピューター端末を英語によってあやつることはそれほどむつかしいことではない。しかし、漢字、仮名まじりの表記を母国語とする日本人にとっては、CRTのうえに日本語があらわれ、日本語によってコンピューターを操作することのようが自然であった。すくなくとも、こうした文字処理能力がないかぎり、日本のコンピューターとその周辺が大衆化することは困難であった。西洋の技術者がアルファベット26文字と数字、それにいくつかの記号だけで出入力のシステムをつくっているのにたいして、日本の技術者は、それにくわえて仮名文字50字、さらに数万字とはいわないまでも、数千字の漢字を回路のなかで作動させる、という難問に挑戦しなければならなかったのでる。
 この問題については、1970年代まで、ふたつの対立する意見が共存していた。ひとつは、ちょうど明治期や終戦直後の日本にあったような、日本語を全廃して全面的に国語を英語化せよ、という意見である。ただし、このばあいの「英語化」は社会ぜんたいについての言語の一元化ではなく、コンピューター言語に関するかぎり、という条件つきであった。この意見によれば、コンピューターの演算のためには英語のもつ簡略政が圧倒的に優位であり、これを日本語に変換した「日本型」のコンピューターはぼう大な技術開発費を要求するのみならず、演算スピードにも支障をおよぼす、というのであった。
 これにたいして、「日本型」コンピューター開発を主張するグループは、漢字仮名まじりというふつうの自然言語が組みこまれないかぎり、日本社会のなかでコンピューターは大衆のものになるまい、という見解をもった。、コンピューター端末をかぎられた一部の人びとに独占させるならともかく、すべての日本人がなんらかのかたちでコンピューターと接触する時代がかならずやってくるだろうし、そういう時代をこそ日本は設計しなければならない。とすれば、なんらかのかたちで日本の文字表記をコンピューターのなかに組みこむべきだ − このグループの人びとはそうかんがえた。
 しかし、この対立した意見には、ごく短時日のあいだに決着がついた。いうまでもなく、後者に軍配があがったのである。その火付け役になったのは国鉄の「みどりの窓口」の発券業務であった。ここではまず、何千人もの、端末作業に馴れていない駅員が大型電算機とオンラインで結ばれている端末を操作しなければならぬ。手続きは簡略化されており、列車名ごとの穴にピンをさしこむことで発券予約ができるようになっているが、その列車に空席があるかどうかをCRTのうえで表示するのは、あくまでも日本語でなければならないし、なによりも、その演算結果のプリントアウトはそのまま乗車券や指定券となって発行される。プリントアウトとしてのキップは、ひろく日本の大衆が使用するものであるから、発着駅や時間、列車の相性名などは日本語であることが当然の至上命令であった。
 この「みどりの窓口」での発券用コンピューターの成功は日本語を電子回路に組みこむことの可能性を示唆した。そして、いったんこれが完成すると、漢字・仮名まじり文を出入力する作業は順調にすすみはじめた。その出発点となったのは、漢字の全文字配列によるワードプロセッサーだ。これは、和文タイプライターの方式をそのまま電子回路にのせたものであって、五十音準にならべられた漢字をひとつひとつひろい上げながらCRTに表示してゆき、文書の作成や校正をおこなうシステム。ひとことでいえば、それは、それぞれの文字をコード化して画面やプリンターの上に出す、という一対一対応型の発明であって、その操作にはかなりの熟練が必要とされたけれども、この機種の成功によって漢字・仮名まじり文が電子回路のなかに組みこまれた。
 そこからあとは、仮名−漢字変換の回路設計、そして辞書機能の充実。全文字配列型のワードプロセッサーから、仮名あるいはローマ字入力のワードプロセッサーへの進化は2年とかからなかった。いったんその技術開発に成功すれば、それからあとは機能の向上と価格の引き下げでワードプロセッサーはあっというまに大衆のなかに普及してゆく。まえに、ウィナーの時代の真空管回路と現在の16ビットパソコンを比較したが、それとおなじような日本語処理能力の向上がわずか数年で完了してしまった。全文字配列型のワードプロセッサーはその大きさがボードの大きさのゆえに、デスク並みで、価格は100万円に近かったが、1989年現在、それよりもはるかに洗練された辞書機能やグラフィック機能をそなえたポータブルのワードプロセッサーが10万円そこそこで手に入る。なによりも、ワードプロセッサーという呼称そのものが「ワープロ」という簡略化された新語として定着してしまった。
 いったん、「ワープロ」という単能コンピューターが完成すれば、それからあとの作業は簡単である。漢字・仮名文字をスプレッドシートに展開させたソフトがつぎつぎに開発され、ローマ字を仮名に、仮名を漢字に、そしてその逆、といった文字変換は自由自在になった。だから、1980年代の日本のコンピューターは、日本語という、日本文化の根幹をなす文化要素をみごとに消化した「日本型」コンピューターに生まれかわったのである。
 この開発努力は、しかも、日本文化にたいする貢献にとどまらなかった。いったん、漢字、仮名の文字処理に成功すれば、それは東アジアぜんたいにゆきわたる新技術になったし、ラオス文字やアラビア文字なども出入力できる結果になった。日本「独自」とおもわれていた、あらたな文字処理は、世界の他の文化圏にも応用展開がきく、ということが立証され、かつ、それは現実のものとして世界市場に進出しはじめた。そして、そのことは、西洋の技術者たちにとっては、盲点であった。なぜなら、アメリカを中心としてすすめられてきたコンピューター開発はさきにものべたようにアルファベットと数字・記号だけをその処理の対象としてきたからである。
 もちろん、そのことはじゅうぶんに理解できる。西洋人にとって、アルファベットによってつくられたロマンス系言語の文字は、それじたいが自然言語であり、その自然言語がそのままコンピューターのコマンド言語になったのだからそれですべてが充足的であった。だが、かれらにとっての不幸は、ロマンス系言語が世界性ないし普遍性をもちうる、という前提であった。世界には、おびただしい数の文字言語が存在しており、それらはじつのところ、アルファベットとはまったくことなった起源と伝統をもち、世界諸文化のなかで健在なのである。
 じっさい、多くの学者たちが指摘するように、およそ文字言語というものは各文化の思考様式、概念形成の様式の物理的反映であり、言語はひとつの文化にとっての中核的要素である。その中核的要素がコンピューターという、「電子革命」の成果物とむかいあったとき、そこでは技術と文化とのあいだの調整が必要となってくる。すくなくとも、電子機器を大衆のものとするためには、技術は言語とどう対応してゆくか、という課題にせまられるのだ。
 この課題に世界にさきがけて挑戦すべく運命づけられていたのが日本であった。なぜなら、日本は、非西洋世界のなかで突出した技術力をもっており、しかも、この国の文化のなかでは、非ロマンス系の漢字仮名まじり文という表記法がひろく使用されてきているからである。アメリカやヨーロッパの技術者がそれまで経験したことのない、あたらしい文化的問題に日本の技術者たちは立ち向かわざるをえなかったのだ、といってもさしつかえない。
 それは、一見したところ、きわめて「特殊」な問題であったかのようにみえる。また、技術問題としては、いささか余計な作業であったかのようにみえる。しかし、漢字仮名まじり文という言語表記をコンピューターのなかで処理することに成功した、という事実は電子技術が文化とのインターフェースのなかで「個別性」をもちうることを実証したわけだし、このような表意文字記号の出入力は、他の多くの個別言語にも刺激をあたえた。
 そして皮肉なことに、こうしたあらたな「特殊」言語処理にあたって、日本は西洋をあきらかに追いこしたのである。かんがえてみれば、英語をはじめとするロマンス系言語も「特殊」であった。その「特殊」が普遍につながりえないということを日本文化は立証したのだ。

3. 変換の手法
 これまでのべてきたコンピューターの日本語処理の問題は、たんに文書作成にとどまらず、文字情報の転送にもおよぶ問題であった。
 もちろん、こんにちの時点でいうならば、コンピューター端末の多くは通信機能をもち、いわゆる「パソコン通信」加入者の数も増加している。そして、こうした回線は漢字仮名まじり、という文字言語をそのまま転送する能力をもっているし、それはたんにCRT上の表示だけでなく、即座にハードコピーとしてプリントすることも可能だ。
 しかし、文字転送を大衆のものとするためには、べつなくふうもありうるはずである。ふたたび西洋の問題に立ちもどると、西洋ではタイプライターのキーボードをそのまま電信回路にむすびつけたテレックスが遠隔地の文字通信として登場し、それが世界各地の回線とつながった。しかし、ここでも入力される文字はアルファベットであるから、送受信者ともに、英語を解することが前提であった。もちろん、日本語のばあい、これをローマ字化して転送することも可能だが、同音異義その他の問題があって、テレックスにはおのずから限界がある。
 そのことは、海外で開催される重要な会議や、あるいは外国でのできごとについての新聞社の対応のあり方などをふりかえってみるだけでもよくわかる。たとえば、アメリカの大統領が記者会見をおこなったばあい、それを取材する各国記者たちのなかで、ロマンス後を母国語とする国の記者はそのニュースをテレックスで本国に送る。しかし、日本の新聞の支局記者や特派員は、もっぱら電話送稿という方法をとっていた。つまり、口頭でニュースを本社に送達していたのである。
 こうしたことは、国内でもおなじであって、ごくさいきんまで、日本各地の取材記者は本社に電話送稿をおこなっていた。いったん書いた原稿を読み上げるのだが、たとえば人名、地名、という固有名詞になると、その表記を正確につたえることはなかなかむずかしい。ときにはまちがいも起きる。
 そこで登場したのがファクシミリ、すなわち略して「ファックス」と呼ばれる通信手段だ。この電気通信の方法も、その発明の源泉をたどれば西洋にある。しかし、テレックスがあまりにも普及し、しかも価格面で簡便であるがゆえに、ファックスはあまり注目もされず、この器機の技術開発もおこなわれることがなかった。しかし、ふたたび日本文化に即していえば、書かれた文字をそのまま電話回線によって転送することのできるファックスはきわめて有効な、そして、実用的な手段であった。
 したがって、日本では1980年代のはじめからファックスの開発がすすみ、いわゆるOAブームのなかでのもっとも普及した商品として登場することになったのである。転送スピードも、初期のG1,G2からG3,そしてHSと向上の一途をたどり、多くの事業所がファックスを備えはじめたことから、価格面でも数年のうちに、初期価格の四分の一ほどに低価格化が実現した。さきに例示した新聞社などのばあいにも、ファックス導入によって取材原稿の直接送稿が可能になったから、いちはやく導入した。これもまた、日本語の文字表記にたいする電子技術の対応の一例であろう。
 このあらたな文字転送技術を初期の段階では、日本独自の問題としてみる人がすくなくなかった。アルファベット26文字で処理できるロマンス後はテレックス、そして複雑な文字言語表記を必要とする日本語はファックス − そんな見解もあった。しかし、ファックスの端末機器が日本でつくられ、それが輸出されはじめると、こんどは、いままでテレックスを使っていた人びとが、逆にファックスの利点に気づきはじめたのである。
 まず第一に、テレックスとちがって、ファックスは図形情報も転送できる。それに手書きの原稿をあらためてキーボード上で入力するというテレックスの手間がはぶける。原稿そのままが送れるし、さらにサインの入った文書も送達可能だ。通信スピード、コストもたいしてかわらない。したがって、1980年なかばから、ファックスは国際通信の分野でも「国際化」がいちじるしく進行した。これまで、外国からの通信には、住所・電話番号のほかにテレックス番号が書きそえられているだけだったが、1987年という時点でみると、外国の主要な団体や企業のおよそ半分のレターヘッドにはファックス番号が印刷されているのである。
 ということはとりもなおさず、文字表記法において西洋社会とことなる日本が、日本語の文字転送のためにもっとも適切な手段として着目したファックスが、逆に世界化することになった、ということを意味する。日本語転送、という特殊な社会文化的ニーズから生まれたファックス通信は世界を逆に刺激することになったのだ。
 日本語入力を可能にしたコンピューター、そして日本語転送の方法として普及したファックス − これらは言語という文化要素を「電子革命」のなかでうけとめた事例であったが、すでに示唆したように、これらの器機の開発や実用化は、より一般化していうならばそもそも「技術」というものは、一見したところ普遍性をもつもののようにみえながら、たえず「文化」とのインターフェースを要求しているということになるだろう。機械的な比喩でいえば、ことなった機種のコンピューターソフトが互換性をもつためには、その変換のためのインターフェースを必要とする、という事情とそれは似ている。そして、日本文化と近代技術とのあいだでは、たえずこのようなインターフェースが作動してきた。もともと西洋で開発された技術は、日本「文化」と接触することによって日本化されたのである。
 卑近な事例は枚挙にいとまがないが、電熱線やサーモスタットは、いずれも素朴な部品にすぎないが、これらを組みあわせて「炊飯器」というものをつくりあげたのは日本「文化」のなせるわざであった。自明のこととはいえ、コメを主食とするのは日本ならびに東アジア諸国の食文化の基本的特徴である。コメの消費量が現実に低下しはじめているのも事実だけれども、その量の多少を問わず、依然としてわれわれ日本人がコメを食用としてほとんど毎日のように生活しているというのもまた事実だ。
 コメを炊きあげるために、われわれの祖先たちはカマを使用してきた。カマドの神さまは、日本民俗学がしめすように、家のなかでの最高神でもあった。それほどに、コメとその周辺というのは、日本文化にとっての基本的文化要素でありつづけてきたのである。そこに電熱線が導入され、サーモスタットが導入されたとき、日本の電気機器メーカーは「炊飯器」という新商品の可能性に着目した。電気化され、自動化すれば、コメを炊く、という日本の主婦にとっての大きな日常の家事労働はかなり軽減されるだろう。だが、だからといって、その炊きあがりが満足のゆくものでないかぎり、炊飯器は効果を発揮しえない。たんに、電熱装置をとりつけただけでは製品は成功からほど遠い。
 炊飯器などというものは、ごく単純なものにみえるけれども、じっさいにその開発にあたった技術者たちの話をきくと、コメをじょうずに炊きあげるためには、コメの刻々の状態を研究しながら温度を調節する、という大きな作業が待ちかまえていた。伝統的なカマでの炊飯には、手作業でこそ可能な微妙な水加減、火加減の問題がある。大げさにいえば、その動作研究、作業研究がまず必要であった。おいしいコメの炊きあがりについての要因分析がおこなわれ、炊飯のプロセスで必要とされる手続きがプログラム化された。
 その結果、こんにちの炊飯器のなかにはそのプログラムを内臓したコンピューターが組みこまれることになった。誰であろうと、定められた量のコメと水を炊飯器に入れて、スイッチを押せば30分たらずでコメが炊き上がり、しかも、必要におうじて、調理もできる。それは、まさしく「日本的」発明というべきであろう。なんべんもくりかえすようだが、電熱の利用だのサーモスタットだのはその系譜論からいえば西洋原産のものである。しかし、系譜論でかんがえるのでなく、機能論でかんがえてゆくならば、炊飯器というものは、西洋原産の技術と日本社会のなかにあった文化要素とのあいだのインターフェースの所産であった、とみるべきであろう。
 そして、日本で開発され発明されたこの電気炊飯器という商品は、またたくうちに日本全国にゆきわたっただけではなく、同様の要求をもつアジア諸国に輸出され、あるいはそれらの国でも生産されるようになった。そればかりではない。これもまことに皮肉なことだけれども、1960年代以降、西欧諸国をもふくめてコメの総消費量は増加しつづけてきた。べつだん世界の食生活が日本化し、あるいはアジア化した、というわけではない。さまざまな要因がかさなりあいながら、人類ぜんたいの穀物消費がコメにかたよりはじめたのだ。
 その結果、「炊飯器」という、もともとはきわめて日本的、かつ個別的にみえた発明品がこんにちでは世界各地で使用されることになったのである。別言すれば、普遍的とみえるもののなかに個別性があり、個別的とみえるもののなかに普遍性がある、といううことにもなるだろう。技術と文化のインターフェースというのは、さらに抽象的な表現でいえば、普遍と個別とのあいだでたえず展開する弁証法的過程なのである。

4. 日本文化と日本文明
 電子革命のなかでの日本の文化の置かれた立場とその役割はこれまでみてきたように、きわめてユニークな性質のものであったし、これからもユニークなものでありつづけるとおもわれるが、ここでさらに注目したい側面は、日本文化のなかで、われわれ日本人が機械というものにたいしてもっている態度である。いったい、もろもろの電子機器をふくめて、およそ「機械」について、われわれはどのような見方をわかちあっているのであろうか。そして、その見方は、他の諸文化、とりわけ西洋の諸文化とどのような点でちがうのであろうか。
 ひとことでいえば、われわれ日本人は機械的なるものを好み、すすんで受けいれ、それを実験する、という精神をもっているようだ。機械にたいする恐怖心や警戒心のごときものは日本文化のなかにほとんど存在していない。それは、まえにふれた「好奇心」の問題とも関連するけれども、われわれはおしなべて機械を好むのである。
 たとえば、ここ30年ほどのあいだに日本の農村が経験した変化を思い出してみよう。この30年間のあいだに、日本の農村、とりわけ米作農業は想像もつかないような変貌をとげた。それは、ひとことでいえば、おどろくべき機械化である。まず、耕うん機が1950年代の後半から導入された。それまでスキ・クワで、あるいは牛耕でおこなわれていた作業が内燃機関をもつ機械によって代置されたのである。それにひきつづいて、収穫時のためのコンバインが農村に姿をあらわした。とうてい不可能、と多くの専門家がみていた田植え機械を80年代には完成した。これらの農業機械がその最大の効率を発揮しうるように、日本の政府もぼう大な資金を投入して農村の基盤整備事業、すなわち耕地の凸凹をなくし、農業機械のうごきをなめらかにするための事業を展開した。
 その結果として生まれたのが、農業の省力化と、機械化によって発生したいわゆる「機械化貧乏」である。なるほど、米作農業は、田植えから収穫まで機械によっておこなわれることになったが、いったん機械を導入してみると、農家はその機械への支払いと償却のために、かなりの出費を強いられる。それをおぎなう収入は農業以外のところに求められなければならない。つまり、日本の農村は、いっぽうでは省力化にともなって労働人口の減少を生むと同時に、他方では、現金収入をもとめる過剰労働人口をも生んだのである。
 他の多くの文化では、こうした現象は、失業問題をもたらすものとしてとらえられるであろう。いや、そうとらえられるだけでなく、失業は現実のものとなる。だが、日本の農村のばあい、自体はけっして悲劇的ではなかった。なぜならば、機械化によって余剰労働力のうまれた地域には工場が進出し、その労働力を吸いとってくれたからである。もちろん、これには地域差があり、むかしながらの出稼ぎを余儀なくされているところもあるけれども、多くの米作地帯にはあらたな雇用機会がふえ、農村の兼業化はすすんだ。そして兼業農家の増加という事実は、日本の農政学がこれまでむしろ望ましい状態としてかんがえていたのである。
 製造業でも、おなじような過程が発生した。危険な作業、単純な作業には工業用ロボットがつぎつぎに導入された。そのことにたいして労働組合はべつだん反対もせず、むしろそれを歓迎した。西洋の産業史をみると、機械化・省力化はそのまま雇用不安につながるものとしてとらえられ、それは産業革命の初期の段階では、いわゆる「打ちこわし運動」になったりもしたけれども、日本のばあいには、機械化、すなわち失業問題、ということにはならなかったのである、。いっこうに反対がなく、むしろ、労使ともにロボットの導入について合意形成をおこなったがゆえに、いま世界の総工業ロボット数の70%は日本で作動している。
 それでは、省力化によって生まれた余剰労働力はどこに行ったのか。日本の産業は、きわめて賢明な方法でその労働力のゆくえを設計した。これまで不充分だった部門への人員の配置換えをしたり、あるいは関連会社に移動させたり、ばあいによっては、これまで存在していなかった部門をあらたにつくったりして、いよいよ生産性を高める方向にうごいてきたのである。
 機械にたいするこのような態度、ないし価値観は電子機器についてもおなじであった。いや、いまみた産業用ロボットじだいも、精巧なセンサーを組みこんだ電子機器である。それらの導入にたいして、誰も反対はしなかった。コンピューターも、その利便性のゆえに、積極的導入をはかる声は高かったが、逆に、コンピューターによっる失業など、という事態を予測する日本人はいなかった。伝統的なソロバンによる計算よりも、むしろ計算はコンピューターにまかせたほうがよい、というのが日本人の意見であった。くりかえしになるけれども、機械化や省力化をすぐに雇用問題と短縮させ、機械にたいする懐疑主義をもちつづけている西洋人の思考方法と日本のそれとは、どうやら根本的にちがうらしいのである。
 第五世代コンピューターと呼ばれる「人工知能」の開発につても、日本文化は好意的でありつづけている。人間の知能による推論や判断をコンピューターに代行させ、さらに「あいまいさ」という要因をさえ回路のなかに組みこませて開発中の第五世代にたいして日本人はいささかの懐疑や警戒心ももっていない。むしろ、「おもしろい」ものができそうだ、とたのしみにしているふうがある。
 そのことのよしあしはここでは論じない。しかし、「電子革命」が日本で支障なく展開しつつあることは、この革命にたいする「反革命」要因が日本文化のなかにまったくなかったということと深くかかわっているようにおもわれる。もしも、文化のなかに「反革命」要因があるならば、「革命」は、よしんば失敗しないまでも、すくなくとも、一時的な停頓を余儀なくさせられるであろう。、「革命」のスピードは落ちるはずだし、それは、げんに、同時代のいくつかの社会で現実のものとなっているのだ。日本が「電子革命」の旗手として見つめられていることの背景には、このような日本文化の特質がある、と断定してさしつかえあるまい。
 そして、このようにかんがえてくると、電子革命のみならず、それを包摂した現代の世界のなかで、日本がみずからをあきらかにしつつあるのは、「文化」というよりは、むしろ「文明」の問題であるかのようにもおもわれる。もしも「文明」という用語を、梅棹忠夫氏にしたがって「生活の諸装置群」と定義するならば、「生活様式」としての「文化」をこえた、あるいはそれと不可分に共存する「日本文明」がここでは作動しているかのようなのである。
 さきほど、技術と文化のあいだのインターフェース、ないしはそのあいだにはたらく弁証法的プロセスについて論じたが、このインターフェースが精密に、しかもなめらかに作動しうる、ということは、その「文化」が「文明」の領域に入りこんでいる、ということだ。技術の擬似的普遍性の錯覚のもとに、ひとつの文化が他の文化の所産をそのまま受けいれているかぎり、「文化変動」は起きえようけれども、その変動が「文明」に結晶することはあるまい。日本は、この「文化」的特性によって、現代という時代と向きあっているけれども、その向きあうスタンスは、「日本文明」そのものなのではなかろうか。
 これからの世界のなかで、日本に期待されている役割はきわめて多様であり、しかも、その責務は重大である、。とりわけ、電子技術をもふくめた先端技術の領域で、日本のもっている技術開発力は巨大である。その開発力に、人類ぜんたいの明日の一部がかかっていることも、ここであらためて認識しておかなければならない。しかしそれと同時に、たとえば電子革命によってあきらかにされた日本社会の体質が「文化」の問題であると同時に「文明」の問題でもある、という事実にもわれわれは注目し、自覚をふかめる必要があろうか、とおもわれる。
 こうしたことは、けっして、こんにちの「ネオ・ナショナリズム」などというイデオロギー的な問題なのではない。もしも「文明」ということばにこだわることが望ましくないならば「文化」であってもいっこうにさしつかえない。ただ、だいじなことは、これまで30余年にわたる「電子革命」のプロセスのなかで、日本がつねに技術と文化のインターフェースを模索しそこで生まれる矛盾や問題点を克服しながら、世界最高の技術水準をこの領域で発揮してきたという事実なのである。それはまさしく、電子技術と文化との接点を日本社会、そしてそこに生活する日本人が意識的、無意識的とを問わず、探求しつづけてきた成果なのであろう。
 長期的にみて、これまで日本が達成してきたこの領域での技術開発力と、その文化への融合の努力がどのように結実してゆくかについては未知数の部分が多い。しかし、普遍と個別の弁証法、ないし対話がつづくことで、技術も文化も、それぞれに進化してゆくであろうことに疑いはないのである。


加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 3152