加藤秀俊 著作データベース

自由な個人の終焉

発行年月: 19840101
掲載  : 思想の科学
発行元 : 思想の科学社



 かなり旧聞の属するが、一九七〇年の春、わたしは学園紛争を契機として大学を辞職することにした。わたしの辞表は三月中旬の教授会で審議され、三月三十一日付で二十年近く勤務した京都大学から完全に離籍することになったのである。正直なところ、多少、未練がないではなかったが、六八年以降、いやふりかえってみればそれ以前から心の片隅にうごめいていた大学というものに対する疑問や不満も、これでいちおう消滅させることができたわけだから、すがすがしい気分になることができた。それにいったん自由な身になってみれば文筆一筋でどうにか生きていけるだろうという自信もあったから、わたしとしては大学を辞職したことで、それほど大きな痛手をうけたという感情はまったくなかった。むしろ、あらたな生活にむかっての希望や期待のほうが大きかった、というのが偽りのない感情だったのである。
 ところが、自由の身になって二日め、つまりその年の四月二日に、わたしの子どもが風邪をひいた。当然のことながら、すぐに医者に連れていった。診察がすみ、クスリの処方箋をもらって帰ろうとすると、受付にいた看護婦さんがわたしを呼びとめ、なにがしかの診察料や薬代を請求なさったのである。これにはびっくりした。というのは、それまで長いあいだにわたって、風邪をひいても胃を悪くしても、いっさい現金で診察料など払った記憶がなかったからである。なぜこういうことになってしまったのであろうか。わたしはそのときになって愕然と気がついた。三月三十一日までは、わたしは京都大学に勤務する国家公務員であり、当然、公務員の共済保険に加入していたからだ。健康保険に加入しているかぎり、本人はもとよりのこと扶養家族もことごとく、医療に関する出費はほとんどゼロであった。しかし、世間というのはきわめて冷酷であって、三月三十一日をもって健康保険の受給資格がなくなった以上、通常の医療費を支払わなければならない立場にみずからが置かれていたのである。わたしは自由の身になったことを心の底で喜んではいたが、子供の風邪という小さなできごとを通じて、組織に加入していない個人というものがいかに無力で頼りない存在であるかをおもいしらされたのだ。
 もちろん、軽い風邪の治療費ぐらい支払うことは、それほどの苦痛ではなかった。しかし、もしもわたしや家族が難病にかかったり、大きな手術をうけなければならないというような立場におかれるようなことがあるとすれば、とうていその治療費をひとりで負担することはむずかしい。わたしは現代社会では、組織の一員としてのみはじめて一人前の処遇をうけることができるという組織の圧力を実感をもって経験したのである。
 そこでわたしは、あらたな組織をさがさなければならないという結論に達した。さいわい友人たちにきいてみると、わたしのような自由な文筆業者に集団健康保険を与えてくれる団体として、日本文芸家協会という団体があることを知った。さいわい作家や評論家ですでに文芸家協会に加入している友人が何人かいたので、わたしはさっそくこの協会の会員にしてもらい、文芸家協会の一員としてふたたび健康保険の受給をうけることができるようになったのである。いや、よくかんがえてみると、文芸家協会というのは文筆業者の同業団体であると同時に、健康保険の受給資格をそのメンバーにあたえるためにつくられた団体であるような気もした。そんなわけでわたしは京都大学という組織をはなれてわずか二日後に、自由な個人というものが存在しえないことを知り、その一週間後には文芸家協会というあらたな組織の一員になったのである。
 自由な個人というと、まことにきこえはよろしいけれども、わたしはそうした観念はもはやこんにちの社会では通用しえず、人はなんらかの組織にはいっていなければ、文字どおり身動きがとれないということを身をもって体験したのである。つまり、自由な個人という幻想は、すくなくともわたしのばあい、わずか十日間ほどで厳しい現実の前に完全に崩壊し、ふたたび組織の一員になってしまったのだ。そして、この経験から、現代日本社会のなかでは組織に所属しない個人などというものは、現実的に存在しえないということをひしひしと身にしみて感じたのである。
 べつなことばでいえば、現代社会ではなんらかの組織のメンバーでないかぎり、個人は個人としてあつかってもらえないのである。いや。さらにいうならば、そもそもわれわれの存在様式はつねに「組織人」なのであって、「個人」などという観念はすくなくとも現実的には、しょせんはかない幻想であるにすぎないようにおもわれてならないのだ。高度に組織化された社会のなかでは、「個人」はその存在をゆるされていないのである。
 だからといって、わたしは組織化された社会について、それを批判したり、悲しんだりしようとはおもわない。むしろ、日本社会がこれだけの組織化をとげたことに驚嘆し、もろもろの組織の庇護のもとに個人が生きているという状態を社会進化のあらたな段階として、すなおに受けとめるべきであろうとかんがえたのである。
 もとより、わたしはたとえばジャン・ジャック・ルソーだの、あるいはソローだのといったような思想家、また古典的には竹林の七賢のような隠遁者の思想について知らないわけではない。わたしの心の片隅には正直なところ、この頻雑で喧噪をきわめる社会から身をひいて、ひとり静かに山中で暮らしてみたいといったような願望もないわけではないのである。そして、こうした隠者の思想ないしは完全に組織離れした生き方というものを貴重なものだとかんがえている。
 しかしながら、以上に述べたことからもあきらかなように、もはやわれわれはルソーの世界にたちもどることはできないのだ。かりに山中にひきこもることができるとしても、日本の行政組織はこの国土の隅々にまでおよんでおり、わたしはかならずや行政単位としての市町村いずれかの住民として住民登録をしなければならないし、また農業協同組合や森林組合といったような組織のなかになんらかの形で組みこまれることになるにちがいないのである。とするならば、組織はずれの個人が存在することをゆるされないなどといって、いわれなき厭世趣味にとらわれるいよりは組織の一員として健康保険はもとよりのこと、年金その他の保障をうけることのほうが人生にとってどれだけ幸せなことであるかわからないとおもう。
 「自由業」ということばをわたしたちは日常用語のなかで使用し、そうした「自由業」へのあこがれは多くの民衆の心の中に根づいているけれども、こうした日本社会の現実をみるなら、そもそもルソー的意味での「自由人」などというものは存在しえないということを確認しなければならないのである。
 しかも、社会学者の分析によると、わたしたちが所属する組織の数はかならずしも単数ではない。ある会社の社員であるということも組織の一面ではあろうが、同時にその人物は小学校や中学校の同窓会組織の一員でもあり、また生命保険というう社員組織によって運営されている組織のメンバーの一員でもあるわけだ。子どもがいればPTAという組織に対するかかわりを切ることはできないし、またクレジットカードをもっていれば、すくなくとも形式的にはそのクレジットクラブという組織のメンバーということになるであろう。わたしたちの現実生活はこんなふうにかんがえてくると、複数の組織によってがんじがらめにされている、とみることもできるだろう。それが現代というものなのだ。


 ところで、組織とひと口にいうが、その中にはさまざまな種類のものがある。わたしがかつて所属していた京都大学というのも、ひとつの組織であったし、またあらたに加盟した文芸家協会というのもひとつの組織である。前者は官僚組織、後者は同業者組織ということになるのだろう。そうしたもろもろの組織のなかで圧倒的多数をしめるのは、どうやら企業組織というものであるらしい。じっさいよくかんがえてみると、わたしのような職業の人間は、日本社会全体からみればごくかぎられた少数派であって、大部分の国民は企業という名の組織のなかに組みこまれた組織人なのである。
 じっさいわたしのまわりをみまわしてみても、大学時代の同級生のほとんどすべては会社勤めの人間である。わたしの年齢に達すると、こうした友人たちのすくなからぬ部分は会社の経営者になったり、あるいは大企業のばあいだと部長クラスにまで昇進している。要するに、ビジネスマンなのである。そしてかれらは「企業」という名の組織のなかで、大学卒業以降こんにちまで、およそ三十年にわたるサラリーマン生活を続けてきたということになるのである。かれらの中には新聞記者もいるし、商社に勤めている人間もいる、メーカーで働いている友人もいるし、流通業界で仕事をしている人もいる。企業とひとくちにいっても、その業務内容はさまざまだ。
 ところで、そもそも「企業」とはどのようなものなのであろうか。公式的にいえば、日本は資本主義社会であり、資本主義社会である以上、その定義からして企業というのは利潤追求のためのひとつの利益団体ということになる。そして、この定義はけっしてまちがってはいない。経済雑誌などはもとよりのこと、普通の商業新聞などをみても、特定の会社がどれだけの利益をあげたかとか、あるいは逆に、不渡り手形を出して倒産したとか、といったようなニュースがしょっちゅうわたしたちの耳にはいってくる。物をつくったり、売ったりして利益をあげること、それがおそらく「企業」というものの目標なのであろうし、業績がよければ株主への配当が多くなったり、また社員への給与やボーナスの水準が引き上げられたりもする。「企業」というものはそういうものだし、その原理によって回転しているのが資本主義というものだ。
 こんなことはいまさらわたしなどが改めていうまでもない。当然といえば当然の事実である。しかし、同時にここで注意しておかなければならないのは、われわれが「企業」という場合、おおむねわたしたちが「大企業」を連想しているという事実なのである。わたしたちの頭のなかにある「企業」はたとえばトヨタ自動車であり、松下電器であり、日本鋼管であり、あるいは三菱商事である。こうした大組織は何万人もの従業員をかかえ、すくなくとも過去数十年間、成長の一途をたどってきた。そして、決算報告書などをみると、こうした大企業ないし一流企業とよばれる「企業」は年間に何十億という利益をあげている。そういう事実や数字をみるたびに、わたしなどはため息をつく。さらにいうなら、自分の友人のなかでそうした大企業に就職し、いまは管理職になっている人たちをうらやましくおもったりする。まことに下世話な話だが、こうした一流企業の役員のうけとる月給は、一介の大学教授がうけとる月給の数倍におよんでいるし、ボーナスの額をとりあげてみてもケタがひとつ違う。さすがに優秀な人材をあつめた企業は金持ちだ、という印象をうけないわけにはゆかない。
 しかし、よくかんがえてみると、安定した経営によって高収益をあげている大企業というのは、日本の企業社会のなかでは少数派に属する。これもまた多くの人がすでに指摘していることだが、日本の「企業」の大半はいわゆる中小企業であり、こうした中小企業のばあい、そこにあるのは利益追求などという優雅なものではけっしてありえないのが実情なのだ。じっさいわたしなども中小企業というよりは、むしろ零細企業ということばでしか呼びようがない、小さな会社組織を運営した経験があるけれども、こうした企業経営の立場にたってみると、利益をあげるなどということは実は二の次の問題なのであって、もっとも切実な企業存立の目標はいかにして生き残ることができるか、という生存への願望であるにすぎないのである。
 もちろん利益があがるにこしたことはないけれども、それ以前の段階として、一年ごとの決算で赤字を出さないよう、というのがまず至上命令なのだ。赤字を出すことなく、さらに一年間生き残ることができるという保証が得られるだけで、中小企業や零細企業の経営者はほっと安堵の胸をなでおろす。もしも、なにがしかの利益が生まれれば、それはいわば付録のようなものであって、そこでは利益追求というのはたしかにタテマエとして存在してはいるだろうけれども、実のところ、そこまでぜいたくな目標を設定するには、あまりにもこれらの企業のもつ基盤は脆弱なのである。
 たとえば、わたしはかつて秋田県の木材の卸問屋の経営者に会ったことがある。ご存知のように日本の木材市場というのは、いま外材に徹底的に圧迫され、かつてあれだけ繁栄を誇った秋田杉などというものは、けっして瀕死の状態とはいわないまでも、たいへん苦しい状態においこまれている。その経営者によると、かれの会社はその全盛期にくらべると、従業員数も減ったし、売り上げ高も低下する一方だ。何十年も続いた卸業者である以上、これをつぶすわけにはゆかない。どうにかして存続させるということだけが、さしあたりの目標だ、とかれはわたしに語ったのである。おなじようなことは、日本国中の数多くの中小企業や零細企業についてもあてはまるだろうし、それは同時に、日本の大多数の国民生活にもかかわる重要な問題なのである。
 そういう事実を心にとめて企業社会というものをかんがえてみるなら、そもそも「企業」なるものが伸びやかで優雅なものである、などとかんがえるのは完全なまちがいであることに気がつくであろう。さきほども述べたように、わたしたちは「企業」ということばをきくと、まず一流企業を連想し、そうした企業に対してどちらかといえばあまり好ましい感情をもってはいない。むしろ企業に対する感情は批判と憎しみをその根幹としており、新聞論調などを見ても、企業に対する批判記事がやたらと目につく。たしかに大企業のなかのいくつかは、時には傲慢であり、時には吝嗇である。しかし、大企業に対する風あたりがそれだけ強い、ということはとりもなおさず、国民の大部分が中小ないし零細企業あるいは組織の一員であるからだ。もしも、日本国民のすべてが大企業の従業員であって安定した身分や所得を保障されているとするならば、そもそも企業批判などということはありえないのである。企業批判が盛んなのはわたしたちのいかに多くの部分が、大企業以外の不安定な職場に身をおいているかを反映しているとみるべきだ、とわたしなどはかんがえる。
 じっさい、よく考えてみれば、厳しい企業批判をする新聞社や出版社などにしても、その組織の形態は株式会社であり、あるいは有限会社であって、これまた「企業」であるのではないのか。要するに、企業というのは、けっして優雅なものでもなく、大きな利益をあげているわけではない。日本の大部分の企業にとっては、ぎりぎりの生存確保ということだけがさしあたりの目標なのであって、経営者も従業員もひたすら生存のための努力を重ねているだけなのである。わたしたちの大部分は組織人であり、とりわけ企業人であるのだが、その存在形態ははっきりいってあまりほがらかでもなく、また優雅でもないのが実情なのだ。


 わたしは現在、学習院大学の法学部というところに籍を置いている。法学部にいるから法律のことがわかるかというと、これはとんでもない話であって、わたしは法律のことなど実のところ何も知らないのである。ただ、法学部に所属しているというそれだけの理由で、毎年、『六法全書』というものが出版社から送られてくる。わたしにいわせれば、日本の法律というのは、日本語として最低の文章であってえこんなものを真剣に勉強しようなどとは露ほどもおもったことはないのだが、『六法全書』がつねに手元にある以上、ひまな時にはときどきひろげてみる習慣が身についた。
 そうしたもろもろの法律のなかに商法という法律がある。いうまでもなく、この法律の中には株式会社を始めとするもろもろの企業組織とその運営についてこまかな規定がさだめられているのだが、この法律を読むたびにわたしは「法人」というもののもつ意味について不思議な感懐にとらわれてしまうのだ。
 「法人」というのは、そのことばがしめすとおり法律上の人格ということである。株式会社も合名会社も有限会社もことごとく法人である。こうした企業組織はあくまでもひとつの抽象物であって、生物としての人間ではない。しかし、この抽象的な法人は生物としての人物の生命とまったく関係なく、法的には人格をもち続けることができるのである。
 たとえば、民法の上できわめて重大な意味をもつ契約という行為をかんがえてみよう。契約というものは、それがどのような種類のものであれ、人間と人間とのあいだでおこなわれるひとつの法的な行為だ。ただ人間には寿命というものがあるから、契約の当事者の一方が死んでしまえば、その契約は効力のないものとなってしまう。しかし、法人間の契約というのは、かなり性質が違う。なぜなら「法人」は人間の生死にかかわらず、それを超越して存在しつづけるひとつの人格であるからだ。別なことばでいうならば、人間の人生は有限だが、「法人」のもつ時間的継続性は理論的には永遠なのである。
 いうまでもなく、企業というものにはおおむね創立者がいる。それは当然ひとりの人間ということになる。しかし、その単独個人ないしは集団がいったん企業組織を形成し、法人として設立登記した瞬間から、その「法人」はいわば永遠の生命をになわされることになるのだ。創業者が死亡し、二代め、三代めの経営者が死亡しても法人は継続しつづけるのである。そんなふうにかんがえてくると、企業というものは、人間の人生の尺度でははかることのできない不思議な存在ということになるのではなかろうか。企業社会というのは、したがって、別なことばでいうならば永遠の生命をもった法人格の集合によって成り立った社会である、といってさしつかえなかろう。
 さて、それではこうした企業社会の中での個別的なひとりひとりの人間の立場というのは、いったいどのようなものなのであろうか。以上のような文脈でかんがえてみると、どうやらわたしたちは企業という不死身の法人格につかの間の人生をゆだねて、それぞれの一生を終えていく一種の寄生物のような気がする。
 じっさい、わたしたちの多くは二十歳前後に会社に就職し、五十五歳あるいは六十歳で定年をむかえる。企業のなかでの「組織人」としてわたしたちは人生の三十年ほどをすごすのだ。それはつかの間の寄生期間であり、その期間中わたしたちは月給という形で反対給付をうけながら、企業という法人格に人生の一部をゆずりわたしているということになろう。かんがえてみればわびしい話だが、はじめに述べたとおり、すくなくとも現代日本の社会は、高度の組織社会であり、こうした寄生関係を結ばないかぎり、わたしたちの生活は成立しえないのである。
 とはいうものの、ここにはひとつの大きなおとし穴がある。というのは、この法人格をもった企業組織というものも理論的には永遠のごとくにみえて、実質的には、まことにその基盤が脆弱であるからだ。商法をすこし勉強すればわかることだが、株式会社は七人以上の発起人がありさえすれば、だれでもすぐに設立登記することができる。有限会社などになればその設立はもっと簡単だ。だから、現在の日本にはおびただしい数の企業組織が存在する。税制上の問題などもからんでくるから、最近では小さな家族経営の企業ですら会社として法人格をもつようになった。一家の主が社長であり、主婦が専務であり、息子が常務であって、社員がひとりもいないといったような企業さえめずらしくはないのである。かつての社会では、小さな商売というのはべつだん商法に定めるような企業組織をとることはなかった。だが、現代の日本では、右にみたようなしだいで続々と「企業」が誕生しているのである。
 それはそれで結構なことにはちがいないが、ある友人の説によると、日本における会社の平均寿命は三年に満たないのだそうだ。つまり、会社として発足するものの、一、二年のうちに完全に事業がいきづまり、倒産したり、解散したりという例があまりにも多いのである。ましてや、ワンマン経営の零細企業にいたっては、法人格は現実の経営者の人生とともに社会から姿を消していく、人間の人生もはかないものであるにちがいないが、会社の生命というのも、理論的にはともかく、現実的にはうたかたの如き存在であるらしいのだ。
 もとより明治年間に設立され、それ以来一世紀にわたって業績を拡大し、一流大企業とよばれる企業の数もけっしてすくなくはない。だが、同時に企業社会の栄枯盛衰はまことに劇的であって、ついこのあいだまで安泰とおもわれていた企業が倒産したり、また逆に、これまでほとんど名を知られることのなかった小企業が新興勢力として経済界の中に彗星のごとくあらわれることもある。若い人たちは、寄らば大樹の陰というので、就職雑誌などを手がかりに、いわゆる大企業に殺到するが、大企業ですら十年先の運命は実のところわからないのである。いちいち個別的に具体例をあげるのはさけるが、わたしが生きてきた同時代、とりわけ戦後の時代をかんがえてみただけで、なんと多くの会社が倒産し、またなんと多くの新しい会社が急成長をとげたことであろうか。企業社会でのそうした変動はわれわれの目をみはらせるに十分なのである。
 資本主義社会の成立とか起業家精神とかいうことばを耳にすると、わたしたちはまず、たとえばマックス・ウェーバーの著作などを連想して、その原典をたずねたくなってしまうのだが、現代日本における企業社会というものは、ウェーバーのえがいたような性質のものからはまったくほど遠いものになってしまっている。そうしたことを念頭においてかんがえないかぎり、現代日本の企業はもとよりのこと、その将来の運命についても、わたしたちは正確な認識をみうしなうことになるのではなかろうか。


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