加藤秀俊 著作データベース
日本人と情報化社会
発行年月: 19831001
掲載 : SYSTEM
発行元 : ユニバック研究会
日米貿易摩擦の変遷と今後
”１ドルブラウス”が発端
1950年代の半ばに、私がはじめてアメリカで生活していたとき、「１ドルブラウス」というのがアメリカの新聞紙上でしばしば問題になった。この「１ドルブラウス」というのは、文字どおり、１枚１ドルの日本製のブラウスがアメリカのスーパーマーケットに出まわり、そのおかげでアメリカの繊維業者や縫製業者が大恐慌をきたしたのである。
当時の為替レートは１ドル360円であったから、いかに物価の安いよき時代のできごととはいえ、このブラウスはアメリカの消費者市場のなかで爆発的な人気を獲得した。いたるところのスーパーで「１ドルブラウス」を奪い合うようにして買ってゆくアメリカの女性たちをみて、わたしは不思議な感懐にとらわれたのをいまでもはっきり記憶している。 これらの「１ドルブラウス」はことごとく日本製であった。日本は安物しかつくらない、という一種の劣等感のようなものがわたしの心のなかをかすめたのはじじつだが、同時に敗戦から10年もたたないうちにこれだけ大量の繊維製品をアメリカに輸出するだけの能力を獲得した日本の繊維産業を、わたしはすばらしいものだとおもった。いまふり返ってみると、これがいわゆる「日米繊維摩擦」の前兆であったのであろう。
やがて、「１ドルブラウス」に代表されるような、安くて品質の良い日本製の繊維製品があっという間にアメリカの消費者市場を席巻し、はじめのうちはせせら笑っていたアメリカの繊維業界はやがて完全な恐慌状態に追い込まれた。これが同時代の観察者としてのわたしが見聞きした日米経済摩擦の第一段階であったのである。
この「繊維摩擦」はしかしながら10年ほどのあいだに完全に消滅してしまった。というのは、アメリカにあれだけの脅威をあたえた日本の繊維産業じたいが、韓国や台湾、ホンコンなどのアジアの新興諸国に完全に追いあげられて、日本も繊維製品に関しては完全にその地位を失ってしまったからである。げんに、こんにちのわれわれ日本人が日常に使用している繊維製品の大部分はすでに国産品ではなく、おもに右にのべたようなアジアの近隣諸国からの輸入に頼っているのが現状なのだ。そんなわけで「日米繊維摩擦」は自然消滅してしまったのである。
自動車輸出攻勢はやがて下り坂
1970年代にはいると、こんどは「自動車摩擦」というのが登場した。わたしは60年代のおわりごろから再びアメリカでしばらく生活することになったのだが、そのころからフォルクスワーゲンやルノーとならんで、ダットサンやトヨタがアメリカの主要都市にすこしずつ姿を現しはじめた。
70年代の前半にホノルルで生活していたときには、ちょうど石油ショックというおもいがけない事態の発生とも関係して、ガソリン消費量のすくない日本製小型車に圧倒的な人気が集まった。げんに、わたしもその当時滞在中に日本製の小型中古車を買い、１年間乗り回して、買ったときと同じ値段でそれを中古車市場に売ることができたのである。
このころになると、日本製自動車の優秀さはアメリカの消費者たちのあいだで、ほぼ確実なものとして定着しはじめていたもののようなのだ。
このような日本製の自動車のアメリカ市場への進出は、当然デトロイトを中心とするアメリカの自動車工業に大きな影響をあたえないわけにはゆかなかった。そして、それからあとの歴史についてはわたしがここにあらためてくわしく論ずる必要はあるまい。
この問題は、アメリカのみならずＥＣ諸国にも波及して、日本の自動車業界に対しては輸出の自主規制を求める声も強くなった。現在もこの問題は解決されてはいない。
もっともこの「自動車摩擦」も長い時間の経過のなかでみれば、徐々に消滅の方向にむかうのではないか、とわたしなどはかんがえている。なぜなら、石油事情は好転したし、同時に、古い伝統をもつアメリカの自動車工業が、日本からのこうした優秀な自動車の進出に刺激されて、あらたな小型自動車の開発に本腰をいれはじめたからである。
もちろん日本車も依然としてアメリカ向けに輸出されてはいるが、同時にそれに対抗しうるような自動車の生産も軌道にのりはじめた。おそらくあと５年ないし10年のあいだに、日本からの自動車輸出攻勢はピークを越えて下り坂になるのではないかとわたしなどはかんがえている。
エレクトロニクス製品の進出で新たな段階に
ところで、われわれが生きている80年代の日米経済関係はどのような性質のものなのであろうか。「繊維摩擦」が解消し、やがて「自動車摩擦」が解消されたとしても、依然として日米間にはほとんど宿命的ともいえる経済摩擦がつづきそうな予感がする。というのは、繊維や自動車にかわっていまやエレクトロニクスを中心とした日米間の経済摩擦の兆候がみえはじめているからである。
もちろんこれはいまにはじまったことではない。1960年代に日本がトランジスターラジオの開発に成功して以来、カメラ、テープレコーダーさらにはビデオ製品、オーディオ製品など、近代電子工学を駆使した消費者商品が日本で続々と生産されるようになり、それらはアメリカやヨーロッパのみならず全世界規模で消費者市場を圧倒してしまっているからだ。そしてそのようなエレクトロニクス製品による日本の世界経済への進出は、コンピューターによって代表されるような情報機器の世界にも及びはじめた。とりわけその部品となるICやLSIなどに関していえば、日本は世界における最大の生産国であり、また輸出国にもなろうとしているのである。
いいかえれば繊維、自動車と連続してきた日米間の貿易摩擦は、エレクトロニクス製品あるいは広い意味での情報機器の経済摩擦というあらたな段階を迎えつつあるらしいのだ。
別なことばでいえば、日本はいまや世界に冠たる情報機器の生産国かつ輸出国として登場しはじめてきたのである。
情報技術の採点単を行く日本
軍事ぬきで先端技術を開発
なぜ日本がエレクトロニクスの領域で世界の最先端に位置するようになったのか。その理由はいくつもある。しかし、わたしなどのみるところでは、日本の情報技術がここまで洗練され高度化された最大の秘密は、日本に軍需産業が実質的にまったく存在していないということと深く関係する。
現在の日本はいうまでもなく新しい憲法の精神のもとに活動している国家であり、その憲法の第９条はいうまでもなく日本が軍事力をもたないということを明記している。ということは、とりもなおさず、技術の領域で日本にはここ40年間のど「軍事技術」というものがまったく存在していなかった、ということを意味する。
このことは、人類の技術史上、特記されるべき事実といわなければならない。なぜなら過去すくなくとも数世紀にわたって、先端技術というものは多くのばあい軍事技術を中心にして成立しかつ展開してきたものであるからだ。
たとえば、現在われわれはアメリカ製の大型ジェット旅客機によって地球上を自由に旅行するようになってきているけれど、こうしたジェット旅客機の技術の背景にあるのは、太平洋戦争以来こんにちまでつづいてきたアメリカの軍用機技術であったからである。
軍用機としてジェットエンジンの性能を高め、さらにその安全性を二重三重にチェックした結果物として、アメリカはジェット旅客機の開発と生産に成功した。軍事技術に裏うちされてはじめて航空機技術などは成長をとげてきたのである。現在でもアメリカの例をとってみれば、その技術開発の主力は長距離ミサイルや宇宙ロケットなども含めて、主として軍事にあるとみてさしつかえない。
これと対照的に、戦後の日本の場合にはそもそも軍需産業というものが存在していなかったし、こんにちも存在していない。その結果、日本の技術は軍需ではなく、ことごとく民需にふりむけられた。その結果として、たとえば右に述べたような家庭用のエレクトロニクス製品がつぎつぎと誕生し、大量生産のベルトにのるようになったのである。
アメリカでは大学を卒業した一流の技術者たちはおおむね軍需産業にすいとられてゆく。それに反して、日本ではすぐれた技術者は例外なく民需用の産業での研究開発にその全力をそそいでいる。とすれば、日本における民需用のエレクトロニクス製品の質がきわめて高度なものになったとしても、けっして不思議ではない。
家庭の中にも高度なエレクトロニクス製品が......
ある友人の話によると、そのことはICやLSIのつかいかたにおける日米両国の差として歴然とあらわれているという。
すなわち、アメリカではこれらの電子部品の50%以上は何らかのかたちで軍需技術のなかで消費され、民需にまわる部品はどちらかといえばすくない。しかし日本では右に述べたような理由から、こうした電子部品は100%民需にふりむけられているのである。
軍事力をもたない国のすぐれた技術者たちが最先端の電子技術の開発に専念しているのだから、かつて繊維王国であり、自動車王国であった日本がいまエレクトロニクス王国としてその姿をあきらかにしはじめたのは、かんがえてみれば理の当然というものであろう。
われわれの身辺をふりかえってみただけでもそのことはよく理解できる。、われわれが使用している消費者商品のなかに、なんとおおくのICやLSIがつかわれていることであろうか。カメラや時計などはいうに及ばず、コンピューター、ワードプロセッサー、さらには自動車のエンジンルームのなかの制御装置にさえ、おびただしい数と種類の電子部品が装備されているのである。こんな国は世界広しといえども、日本以外に存在してはいない。
あきらかに日本は電子工業における世界の最先端に立つだけの能力と条件にめぐまれているのだ。80年代はいうに及ばず、20世紀のおわりにむかって日本はエレクトロニクス技術、とりわけ情報技術において最先端国家であることをやめないであろう、とわたしなどは予測するのである。
情報革命を可能にする日本文化の背景
群を抜く教育・知識水準の高さ
それに加えて、日本文化のなかには、情報化ないし情報革命を可能にするためのいくつもの有利な条件がととのっていた。まず第一に、徳川幕藩体制以来、日本人の識字率がきわめて高く、19世紀半ばの明治維新直前においてすら世界の最高水準を誇っていた、という事情がある。それは鎖国体制のなかで寺子屋教育を中心として、文字の読み書きがいちじるしく大衆化していたからだ。
歴史学者の計算によると、1850年代の日本人の識字率は43%であったといわれている。同時代の世界をみまわしてみても、これだけ高い識字率をもった国民は日本のほかに存在していなかった。そのうえ、文字文化に対する尊敬の念は中世以来の日本の伝統でもあった。文字の読み書きができ、なおかつ文章を書く技術を身につけた人物は、社会的に尊敬の的になっていたのである。
ホフスタッダーというアメリカの歴史学者はアメリカ文化史をふり返り、そもそもアメリカのなかには「反知性主義」というものが強く根づいていて、そのために教育や文字文化に対する一種の軽蔑感が底流をなしてきたと論じているが、これとまったく反対に、日本の文化は「知性主義」によって貫かれてきていたのである。
19世紀後半からこんにちにいたるまでの日本の新聞の発達史や出版事業の驚くべき隆盛は、こうした文化史的背景のもとでとらえられなければならない。そのような歴史的背景があればこそ、ラジオも普及したしテレビも普及した。コンピューターをはじめとする現代のあらたな情報機器についても、日本人はそれをいささかのためらいもなく受け入れるだけの素地を用意していたのである。
今年の4月にバッファローで「情報技術と文化的受容」という興味ある国際会議がひらかれ、わたしは日本代表としてこの会議に出席したのだが、アメリカやヨーロッパの文化のなかには、情報操作ないし情報処理についての一種の恐怖感のようなものがすくなからず存在していることが、その会議の席上でもあきらかになった。
それにひきかえ、以上に述べたような歴史的かつ文化的理由によって、日本人はいささかの懐疑心やためらいもなしに「情報革命」をうけいれたのみならず、むしろこれを歓迎したのである。単に歓迎したというだけではない。日本の教育水準ないし知識水準は世界の文明諸国のあいだでも抜群に高度であって、したがってコンピューターのようなあらたな情報処理機械についても、それを理解しかつ駆使するだけのじゅうぶんな基盤がととのっていた。
新しい技術への強い好奇心
まえにわたしは日本の技術者がおおむね民需にふりむけられていることについてふれたが、理工科系の大学生の絶対数も日本は世界一なのである。また数学や物理に不得手ないわゆる文科系の人間にしても、彼らのあいだには新しい技術に対する強い好奇心が働いていたから、情報機器は何の抵抗もなしに日本文化のなかに定着したのであった。日本の情報機器や電子部品は世界市場にむかって輸出されるようになっているが、それにもまして国内需要もきわめて高いのである。
したがって、日本が世界における「情報革命」のパイオニアとしての役割をいつのまにかはたしはじめるようになったのも、あながち不思議とはいえない、とわたしはおもう。
これからの情報化社会への課題
とはいうものの、このような日本の現実を手放しで喜んでいいとは断定できない。なぜなら、現在進行中の「情報化」には、なおいくつもの残された問題がひそんでいるからだ。
まず、第一に、すでに他のところでふれた問題でもあるが、現在進行中の「情報化」は一種の無政府主義状態のなかで進行している。
互換性のない情報機器は埋没情報を増大させる
身近な話題をとりあげれば、たとえば、日本には現在30社近くのパソコン・メーカーがあるが、これらのメーカーはまったく異なった仕様でパソコンを生産し、市場に流通させている。A社のコンピューターで入力したフロッピー・ディスクをB社のコンピューターで出力させようとしても、かんじんの部分でそれぞれのメーカーは独自の回路を設計しているから、互換性というものがまったく存在していないのだ。
もちろん、２，３の有力メーカーの仕様にあわせて、いわゆる「コンパティビリティー」が工夫されてはいるけれども、その変換にはかなりの技術と手間がかかる。
自由主義経済とはそういうものである、といってしまえばそれまでの話だが、情報機器というものは単純な工業用機械とは本質的にその性格が異なるとするならば、今後５年ないし10年のあいだに、すくなくともパソコンの世界では大混乱が発生するにちがいない。
すくなくともわたしの予測するところによれば、21世紀のはじめまでにパソコン業界には淘汰現象が発生し、生き残ることのできるメーカーは数社にすぎないであろう。そうなったばあい、もはや使用することのできない蓄積情報の量はばく大なものになるであろうし、それはパソコンのユーザーのみならず国家的な大損失と大混乱をまねくことになるにちがいない。
もちろん、そのような事態に備えて、郵政省などが中心となっていわゆるINSを実現するための努力をかさねておられることをわたしは知っている。しかし、INSというのは、日本社会の情報、通信における基幹的なインフラストラクチャーに関する観念であって、パソコンのレベルにまでそれが浸透してくるには相当時間もかかるだろうし、おそらくパソコンやワードプロセッサーなどのレベルにもINSがきめ細かく応用されることは、きわめて困難なのではなかろうか。わｔしはこうした点に着目すると、日本の「情報化」について、けっして楽観的な立場をとることができないのである。
じじつ、各メーカーが統一規格を原則として生産しかつ販売しているファックスなどについてみても、その現状からいえばかならずしも規格統一は順調かつ円滑に動いてはいないのである。
わたしの体験からいっても、わたしの手もとにあるファックスは同じくG2G3という標準規格に適合してはいるものの、他のメーカーのファックスとの交信にはしばしば問題が発生しているのだ。もしも情報の伝達ということが国民的合意のもとに統一された規格のものではじめてその実際的効果をあげうるものであるとするならば、全国的規模での「情報化」への道は、きわめてきびしいものと断定せざるをえない。
だれもが使えるソフト開発を
それに加えて、すでに多くのひとびとが指摘しているところだが、日本の「情報化」はハード優先であって、ソフトの開発においてきわめて立ちおくれている。コンピューターは年々その価格において値下がりし、誰でも簡単なコンピューターは安直に購入できるようになってきているけれども、これを使いこなすためのソフトプログラムはきわめて貧困なのである。
本来、コンピューターが国民の財産として誰にでも使えるようなものになるためには、フロッピーディスクあるいはカートリッジで即座に情報処理ができるような体勢がととのえられていなければならないのに、そうしたソフトの開発において、日本の技術者たちは率直にいってやや怠慢であった。だから、一般大衆にとっていまだにコンピューターは日常の道具になりえていないのが実情なのだ。
公共的データベース整備が急務
さらに、基本的な問題をもうひとつ指摘しておくと、必要な情報を必要なときに必要な人間がいつでも入手できる、というのが「情報化社会」の本来的目標であるはずなのだが、そのためには巨大な情報量を蓄積した公共的データベースが必要である。
ところが、そうしたデータベースはこんにちの日本ではまったく存在していないと断定してさしつかえないし、また、そのための本格的努力もいまのところみられないようにおもわれる。小規模なデータベースの作成はいくつかこころみられつつあるが、それらはあまりにも規模が小さく、またあまりにも特殊化されているために、国民の共有する情報のストックにはなっていない。
双方向通信の実験として、電電公社が中心となって「キャプテンシステム」がすでに完成しているけれども、このシステムの端末を利用するユーザーとしてのわたしの個人的経験からいえば、せっかくこれだけ見事な技術がありながら、このシステムが提供してくれる情報は、はっきりいってきわめて貧困なのだ。本格的なデータベースの整備がおこなわれないかぎり、いわゆる「情報化」はいっこうに現実性をもたない、ということをわれわれは認識しなければなるまい。
これらの未解決の諸問題はわれわれの眼前に山積している。こうした諸問題を21世紀までにはたして解決することができるかどうか、それがいまわれわれに課せられた重大な挑戦であろう、とわたしはかんがえている。
日本が開発しかつ発展させてきた「情報化」への努力は高く評価されなければならないが、右に述べたようなもろもろの問題を回避して、ひたすらハードの開発のみに精力がかたむけられる、というような事態が続くならば｢情報化社会」への道は遠いということになるのではなかろうか。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 3087