加藤秀俊 著作データベース
自己証明できる社会
発行年月: 20031005
掲載 : 産経新聞
発行元 : 産経新聞社
考えたい自己証明できる社会の効用 (2003. 10.05 産経新聞)
デパートにいったら、カード会員になりませんか、と勧誘された。必要事項を記入して提出すると、買い物はすべて五パーセント割引になるというのである。
計算してみると、五パーセントというのはなかなかの金額だ。百円の買い物なら五円だが、十万円なら五千円。これはバカにならない。五パーセントというのはちょうど消費税に相当する。わたしはその内容をつぶさに読んでみた。
当然のことながら、住所、氏名、電話番号などの記入欄があるが、それだけではない。勤務先、所属、肩書きも記入する。正社員なのか、派遣なのかパートなのか、それも書けという。
勤務先の会社の規模も問われる。大企業なのか、零細企業なのか。また、勤続年数は何年で年間所得がどのくらいかも書く。
住宅についての調査もある。持ち家か、賃貸か、家族数から居住年数も記入しなければならない。
さらに買い物の代金決済をする金融機関の口座、その口座が本人のものであることを証明する証明書のコピーも貼りつける。
なにしろこのカード一枚で「掛け売り」をするのだから、デパートとしては徹底的に申込者の信用調査をするのだ。こうしてあらゆる情報をあつめるのは当然のことであろう。
こんなことはべつだんあたらしいことでもなく、めずらしいことでもない。いつのまにか日本はカード社会になり、たいていのひとが二､三枚のカードを持って買い物をしたり旅行をしたりしている。
ことしになって登場した「住民基本台帳」ネットというのもその一種ではあるまいか、とわたしはおもっている。これは住所・氏名・性別・生年月日という基本情報だけがカード化されているもので、所得やら勤務先などは登録されていない。これでひととおり、日本人それぞれの身元がわかるのだから結構なことではないか。
この「住基ネット」というもののありがたさを実感したのは、われら年金受給者の「現況届」である。「現況届」というのは､要するに「まだ生きています」という届けで、年一回、これを提出しなければならなかった。誕生日がちかくなると、往復ハガキがくる。それを持参して区役所でハンコをもらい、はい、ちゃんと生きていますよ、と返事をするのである。
返事をしなければ死んだものとされるか、さもなければめんどうなことになる。
夏の暑い日、冬の寒い日、年寄りたちはバスに乗って市役所、町役場などに足をはこび、ハンコをもらってからハガキに五〇円切手を貼ってポストに投函していたのだ。その手間がなくなった。加入している組合が「住基ネット」で受給者の生死安否をしらべてくれるからである。ありがたいことだ。
だが、ほんとうはもっといろんな情報をカードに記憶させておいてほしい。たとえば血液型、病歴、緊急時の連絡先など本人の生死にかかわる重要事項。人間、だれだってどこでどうなるかわからない。とりわけ年寄りはそうだ。そんな緊急時に一枚のカードが役にたつ。
さらに飛躍していわせていただけるなら、この「住基カード」にデパートの会員カードや運転免許証などのデータもいっしょにあわせていれてしまったらどうだろう。やたらに何枚もカードをもっているより、このほうが便利だ。
「住基ネット」はプライバシーを侵害するおそれがある、といって反対しているひとがいることをわたしは知っている。そういうかたは「現況届」のハンコをもらうために従前どおり､すくなくとも半日をつぶして市役所に足をおはこびになったらよろしい。世の中には物好きもいる。とがめ立てはしない。
たぶん「住基ネット」を警戒なさるかたは､当然の理由からデパートのカード会員にもならないだろうし、住宅ローンの申し込みもしないのだろう。主義に殉ずるというのは立派なことだ。
だが、わたしなどは、いまいったように、一枚のカードでその所持者についてのさまざまな情報がわかるほうがいい、とおもっている。髪の毛一本、爪のアカ少々でも封印しておけばDNA鑑定にも役にたつだろう。
だれがだれやらわからない「出会い系」などといういいかげんな世界で身元不明あつかいされるより、自己証明のできる社会のほうがずっといい、とわたしはおもっている。
（サンケイ新聞９月２７日送稿）
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