加藤秀俊 著作データベース
社会科学の消費者たち
発行年月: 19939416
掲載 : 岩波講座「社会科学の方法」IV｢社会科学の現場」
発行元 : 岩波書店
社会科学の消費者たち
Ｉ. 社会科学情報の特質
１． 知的「生産物」について
およそ人間の知的生産活動はなんらかのかたちでその成果が結実するもの、とみてよいだろう。そのことはとりわけ理工系の学問分野での研究者の研究成果をみているとよくわかる。たとえば工学者の研究成果はあたらしい半導体になってさまざまに応用され、化学者の合成した物質は薬品や化学繊維になる。それらの「知的生産物」は文字どおり物的、かつおおむね可視的であり、それはしはしば研究者の研究室からはなれて「商品」になり、ひろく大衆によって「消費」される。たとえば、わたしのコンピューターをうごかしているCPUやRAMボード、そしてもろもろのアプリケーションはハード、ソフトともに大学や企業の研究所などで開発されたものであろうし、また、わたしが身につけている合成紙維の一枚のシャツも、その素材から染色、縫製にいたるまでおおくの研究者たちの努力の成果としてとらえることができる。そのような知的生産の成果はだれの目からみても明瞭だし、それらのかなりの部分は直接的、間接的に商品化されて市場経済のなかで流通している。
しかし、ここに例示したのは理工系の学問のばあいの事例であって、社会科学や人文学のばあいには知的生産はかならずしも物的、可視的なものとして結実するわけではない。もとより、学者がその研究成果を論文や書物にとりまとめ、それが「刊行物」というかたちで物質化されることもすくなくはない。それは紙とインク、あるいはテープややディスクといった「物」を媒体にして物質化するわけだし、書物はそれが商業出版の流通ルートにのって販売されるはあいにはコンピューターやシャツとおなじように「商品」となり、市場原理によって消費される。出版社もまた、ひとつの営利企業なのだから、その売上は国民総生産のなかに計算されている。そのかぎりで、知的生産「物」は大衆によって「消費」されている、ということになるだろう。社会科学の成果もまた「消費」の対象なのである。
だが、機械工学、電子工学などの学問を基礎にしてつくられた一台の自動車をわれわれが「消費」するばあいと社会科学の書物一冊を「消費」するばあいとでは、かなりその原理がちがうのではないか。たしかに「消費」ということばはそのいずれのばあいにも適用できるだろうが、そこには相違点がたくさんある。
まず第一に、自動車の消費は物質的な「消耗現象」がともなう。いくら運転に注意し、維持・管理をおこたらないようにだいじに使用しても自動車はしょせん「消費財」であって何年かが経過すれは使用できなくなる。燃料系統にも問題がおきるだろうし、車体じしんにサビがでる。ドアにも狂いがでてくるだろう。さらに単純な商品を例にとれは、電球などを何万時間か使えは切れてしまう。要するにこれらの工業製品には寿命があるのだ。ましてや第一次産業の生産品、たとえば生鮮食品などは、さらにはかない生命をしかもたない。水産学が養殖漁業を発展させ、農学が米の品種改良をおこなってさまざまな食品をわれわれに供給してくれるが、それらはわれわれの肉体の新陳代謝のために即座に消耗されてしまうのだ。インスタント・コーヒーは「インスタント」にできあがるが、同時に「インスタント」にわれわれの消化器官のなかに送りこまれてそのすがたを消すのである。
それにたいして、たとえば社会科学の書物一冊は「消耗」することがない。わたしの手もとには学生時代に購入した書物がまだたくさんのこっている。買った時点から起算すると、すでに四〇年以上が経過しているが、書かれている文字はいっこうにかわっていないし、消耗もしていない。たしかに、四〇年の歳月のあいだに、紙はいささか変色している。ましてや戦後まもなく買った本だから、紙質は劣悪で、印刷もよろしくない。そうとう古い本であることは背表紙をみただけでもわかる。だが、それにもかかわらず読むことはできるし、いまでもときどき書庫からだしてきてじぶんの記憶にまちがいがないかどうかをたしかめたりする。四〇年間、おなじ自動車をつかうことはできないが、書物は依然としてつかうことが可能なのだ。いや、四〇年どころではない。歴史学者は数世紀をへた古文書をつかって過去の史実をあきらかにしてくれる。書物という「物」は半永久的に保存されうるのである。
第二に、物質世界では人間の「消費」は「量」を決定要困としている。たとえば農林水産物のばあいには、生物としてのひとりひとりの人間が消費する「物」の量は決定されている。成人男子が生きてゆくためには一日あたりおよそ二千カロリーの熱量が必要だ。それがなけれは健康な生活を維持することはできないし、食糧が不足すれば死をまつ以外に方法はない。もとより「一杯のかけそば」を数人の人間がわかちあうことは可能だ。しかし、わかちあうことによってひとりの人間が必要とするカロリーや栄養素はわずかなものになってしまうから、みながひもじいおもいをしなけれはならない。そのひもじさをわかちあうからこそ「一杯のかけそば」は美談になるのである。つまり、食物の「消費」にあたっては、それは「配分」されなければならないのだ。
工業製品でもおおくのばあい、事情は似ている。たとえばわたしの靴はあくまでもわたしの靴である。どちらかといえば、標準的なサイズで、ごくありふれたかたちをしているから、出先で酔っぱらったりすると、まちがってだれかの靴を履いて帰宅したこともあったし、その反対にだれかがわたしの靴を履いてしまったこともある。だが、履いてみて、じつはものの五分もしないうちになんとなく履き心地がおかしいということに気がつく。だから、翌朝、あわてて心あたりに電話で問い合わせ、じぶんの靴をとりもどさなけれはならない。おおむね、必要とする「物」は個人単位で所有されるのがふつうなのである。
ところが、それと対象的に書物という「物」は共有可能という性質をもっている。わたしのもっているむかしの一冊の本は友人に貸すこともできるし、逆に友人の本をわたしが借りることもできる。しかも、そういう貸借をしたからといって書物の内容が減ったり変化したりするわけではない。「一冊の本」をわかちあうことですべての人間が知的にひもじいおもいをすることなどありえない。いい書物なら、すべての読者がその内容をわかちあい、ゆたかな刺激をうけることができるのである。とすると、人文学や社会科学の成果「物」は理学、工学の成果「物」とはまったくちがった性格のものであることに気がつく。そして、そのことはたぶん、物質と情報のちがいという根本問題とかかわっているようにおもえる。そのことをつぎにかんがえてみたい。
2. 情報の生産と消費
物質、エネルギ-ー、情報という三分法はすでにわれわれにとっておなじみのものになっている。そしていわゆる「高度情報化社会」論の登場によってわれわれは「情報」についてそれぞれにかんがえるようになってきた。そして、もしも社会科学の成果が書物や論文というかたちをとるのがふつうであるとするなら、その成果は結局のところもろもろの「情報」ということになるのではないか。安藤昌益が書き、ウェーバーが論じ、柳田国男が調査し、あるいはレヴィ＝ストロースが解析して発表したことがらはことごとく情報なのである。その情報の世界が社会科学を形成せしめている。あるいは社会科学という学問領域じたいがひとつの特定された情報の巨大な集積であるといったほうがよいのかもしれない。もしそうであるなら、社会科学の「消費」とは情報消費以外のなにものでもあるまい。それでは「情報の消費」とはどういうことなのか。
市場原理からいえば、物財の「消費」はいうまでもなく「交換過程」をともなう。たとえばここにハミガキのチューブが一本ある。それは薬局やスーパーの店頭にならんでいたものだ。ハミガキを必要とする「消費者」としてのわれわれはその一本のチューブとひきかえに三〇〇円という対価を支払う。そのハミガキはこの交換行為によってまず所有権が転移する。さきほどまでスーパーの資産の一部であったハミガキは三〇〇円を支払った瞬間からわたしの所有物になり、わたしが自由に使用していっこうにさしつかえない。商取引の結果そうなったのだから当然である。それにたいして「情報」の交換は所有権の転移をともなわないのが特徴だ。たしかにわたしは書店で一冊の書物という「物」を入手する。書物にたいしては定価どおりの対価を支払った。だが、「物」としての書物、つまり紙とインクのかたまりはわたしのものになったが問題はそこに書かれている情報である。もとよりその情報はあくまでも著作者の著作権にある。商品としての本を買ったということはその情報生産者の思考過程や結論を買ったということにはならないのである。著作権などというむずかしい問題に立ちいらないでも、情報の生産者はその情報を市場に流通させたからといって、じぶんが生産した知的所有物がどのようなものであったかを忘却することはできない。それはその著作者が生きているかぎり、その人物の頭脳のなかに記憶されている。そのような「生産物」か売ったから、所有権が売りわたされたということにはならない。所有権の転移をともなわない、ということは知的所有物が生産者と消費者によって共有されるということを意味する。いっぼうが生産者であり、他方が消費者であるというのはたしかなことだ。情報生産者はそれがたとえば書物という物的な媒体のかたちをとり、それが市販されたときには印税をうけとり、消費者は対価としてなにがしかの金銭を払ってその紙とインクのかたまりを手にいれるが、その背後にはたらいている原理はハミガキの売買原理とはちがうのである。岩波文庫の発刊のことばは「真理は万人によって求められることを自ら欲し、芸術は万人によって愛されることを自ら望む」という有名な一句ではじまるが、「万人」が「求め」て「消費」しても「真理」は分割されたり消耗されたりすることはありえない。物質的生産物は「交換」されるが、情報は「共有」されるのである。情報というものはそういう性質をもっているのだ。そこでは通常の経済学でいう市場原理は作用しない。ちなみに、大学教授は「知識の切り売り」をしているだけだ、などという批判をうけることがある。それは比喩としてはわかるが、現実問題として「知識」は「切り売り」できないのである。カツオや大根は「切り売り」可能な物質だ。しかしひとつの情報ないし情報体系はそのぜんぶを、すべての消費者が共有するのである。
それにくわえて、情報はその生産、流通、消費にあたっては原価計算ができない、という特徴をもっている。ふたたびハミガキを例にとれば、あの一本のチューブには工場の設備投資、材料の仕入れ価格、製造にあたって消費されたエネルギー・コスト、搬送費、包装代、などあらゆる製造原価がふくまれており、その原価に適正利潤が加算されて定価が設定される。ところが、情報の生産にあたっては原価計算ができない。ひとりの作家なり学者なりが苦節一〇年、調査や研究についやしたエネルギーとその金銭的支出はかなりの量になるだろうが、そのことと成果の市場価格とのあいだにはなんら関係がない。牧野富太郎のように、あるいは南方熊楠のように、赤貧のなかでおどろくべき業績をあげながらいっこうにその「原価」に見合う報酬を手にすることのできなかった研究者がいる。だが、その対極には、たまたま一冊の書物がベスト・セラーになったおかげで予想もしなかった収入にめぐまれる知的生産者もいる。蓄積された知識がその基礎になっているとはいえ、ある瞬間に脳裏にひらめいた着想が大発見の原動力になって、おびただしい特許料収入が約束されたり、それが権威ある受賞につながったりすることもあるが、逆に中世の錬金術や永久運動機械のように、一生かけても成功しない知的活動もある。
原価計算ができないから、情報、あるいはその一種としての学問的成果の経済学的「価値」にはさっばり算出の根拠がない。いきなり形而下的な話題で恐縮だが、たとえば大学教授や研究者の月給算出には根拠がない。製造業や小売業なら、その営業成績によって給与がどれだけであるのかを計算することもできるが、知的生産者のはあいにはその給与の金額がどのようにして算出されているのかわからないのである。企業の研究所のばあいなどは例外として、大学教授の給与などは、しいていえば、なんとなく世間相場で決定されているだけなのではないか。知的情報が商業出版だのテレビだのをつうじて流通するばあいには、原稿料や出演料が対価として支払われるが、その対価だって、算出の根拠はない。情報生産といういとなみにはそういう宿命がつきまとっているのだ。
もうひとつ、すでにのべたことと重複するが、情報はたとえばおなじ書物をなんべんも読みなおす、といったふうに反復使用が可能で、しかも反復使用したことによる消耗や債却をともなわない。自動車は反復使用して一定のキロ数を走れは消耗する。だが、「読書百遍、意自ずから通ず」というふうに、なんべん反復使用しても情報ほもとのままのすがたで健在なのである。
3. 情報の使用法
さて、これまでわたしは、情報が万人によって消費されうるものであり、しかもいくら消費されてもそのすがたに変化がないことをのべてきた。だが、それだけではない。さらに重要なことは他のもろもろの商品とちがって、情報にはそのただしい使用法、あるいは用途が特定されていないという事実だ。冷蔵庫は食品の保存や冷凍のためにつくられている。テープ・レコーダーは音声や音楽の録音のためにある。トマトは生食、加工をとわず食用であり、箸は食物を口にはこび、あるいは調理のために使用される道具だ。要するにたいていの商品は一定の特化された「目的」をもっているのである。いや、特定の「目的」があってはじめて商品は開発され、製造されるのである。
だからこそ、特定の目的以外に使用されるとぐあいのわるいこともある。髪を乾かすことを目的につくられたヘア・ドライヤーを濡れた衣料の乾燥につかう、といったようなこともあるだろうが、目的外の使用はおおむねよろしくない。海苔やクッキーなど湿気を避ける必要のある食品には乾燥剤の包みがはいっているが、それには「食用ではありません」という注意書きが印刷されている。「誤使用」による事故を防止するためにメーカーは最大の注意をはらう。電気器具などにはただしい使用法をこまかに説明した「説明書」がついているし、コンピューターなどには数百ページにおよぶマニュアルが添付されている。そのマニュアルどおりに使用しないと、精密幾器は故障したりまったく幾能しなくなったりする。「誤使用」は絶対に避けなければならないのだ。
そうした一般の商品にくらべると、情報はかならずしも「目的」をともなうとはかぎらない。もちろん、天気予報という情報は気象を通報するのが目的だし、株式市況は投資家に株価を知らせる目的をもっている。だが社会科学者が論文を書き、学会で発表するときに特定の「目的」があるだろうか。みずからの学問的知見や発見を同僚のまえであきらかにして批判をうけたい、という目的はあるだろうが、学問というものにはそもそも「目的」はあまりないのではないか。もとより、学者は「問題意識」をもっている。だが、その「問題意識」は「動機」であって「目的」ではない。すくなくとも商品開発にくらべると社会科学をふくめて学問には「目的意識」は希薄なのである。
たとえば、ここに内村鑑三の『求安録』という書物がある。その本の冒頭には「人は罪を犯すべからざるものにして、罪を犯すものなり。彼は清浄たるべき義務と力とを有しながら、清浄ならざるものなり」としるされており、さいごは「力なき我、わが能うことは祈ることのみ」という一句でおわっている。その内容はかれのキリスト教義解釈であり、それにもまして信仰告白である。それは、苦悩する内村の独自といってもよい。もちろん、この書物を執筆したとき、かれが心ある読者を想定し、かれなりの社会改革をねがっていたであろうことは想像できる。だが、おなじ内村の著書『地人論』が世界の歴史・地理教科書として目的的に善かれたのと対比すると、『求安録』は書かざるをえない内的衝動の産物であったかのようにみえる。書きたいから書く、それが知識人の「知的生産」の原点なのではないか。南方熊楠が大著『十二支考』をとりまとめたとき、その執筆にいったいなんの「目的」があったのか。なにもありはしない。かれはみずからの知見を記録し、解釈をくだしておきたい、という衝動からあの大部の著述にとりかかったのである。そもそも、学問研究と「目的論」とは関係がないのである。
「目的」がないだけではなく、知的生産の「産物」にはただしい使用法もない。いま引用した内村の『求安録』にしいて「目的」があったとすれば、それはキリスト教というひとつの宗教をひろく国民のあいだに伝道することであった。その内村の意図をすなおにうけとって、人生と世界を再検討しようとした読者もいただろう。だが、逆に内村の書物が反キリスト教感情の土壌になったこともありえたはずだ。情報はその「使用者」が自由に解釈し、独自の使用「目的」を設定してよろしいのである。この書物はこう読まなければならない、という「純正使用法」はない。今西錦司の進化論はダーウィン主義にたいする根底的批判であり、それは過去四〇年ほどにわたって世界の生物学着たちの論争の的になった。だが、そもそも「論争」というのはことなった「使用者」たちのあいだで交わされる、さまざまな「使用法」についての論議なのだ。情報には複数の解釈、複数の「使用法」があるのが当然なのである。プラグマティックスという名で知られる記号論の分野は、この文脈でいえば「情報使用論」として理解してもよいだろう。
べつなことばでいえば、情報には「正解」がないことがしばしばなのだ。もちろん、数学の定理、公理などはうごかすことのできないものだし、数式の演算には「正解」がある。だが、人文学や社会科学のような記述的な学術情報をどう解読するかについての「正解」などありはしない。バルザックの小説をどう読むのがただしいのか、新井白石をどう解釈するのが「正解」なのか、はもっばら読者、あるいは使用者の自由である。極端にいえば、こうした種頬の情報の解読のしかたの数は読者の数だけある、といってもよい。いや、むしろ鶴見俊輔が「誤解する権利」で論じたように「誤解」こそが学問のあらたな展開を約束してくれるのである。
このような情報についての一般的特徴を前提にして、しからば現代日本での社会科学情報がだれによって、どのように「使用」され、「消費」されているかをかんがえてみよう。
II. 消費者群像
1. 学 者
社会科学情報をだれがもっともよく使用し、消費しているか、といえは、その独占的大手消費者は社会科学者たちである。というと、これら専門学者は「消費者」ではなく知的「生産者」である、という反論があるかもしれない。まことにもっともである。たしかに、かれらは専門書を書き、あらたな知見と解釈を提出しつづけている。わたしじしんもその末席を汚しているわけだから、「かれら」というよりは「われわれ」というべきだが、すくなくとも専門家を名のる以上、われわれは「生産者」であることを期待されてもいるし、本人たちもそうおもっている。だが、すこし待っていただきたい。われわれが「生産」とおもいこんでいるのは、おおむね「消費」なのではないか。
たとえば、ここに専門学会誌に掲載された一篇の学術論文がある。いささかさしさわりがあるので、その実物を引用することは避けて、以下はその文体模写としてお読みいただきたい。あるいは筒井康隆の『文学部唯野教授』ふうのパロディーとして一読していただいても結構である。
「パースンズはこの点にふれて人格形成にあたっての家族の役割の重要性を論じているが、同時に家族の定義についてマードックがその多義性を批判している以上、この問題に決定的な結論を求めるのは性急であろう。ミ−ドもこの間題が諸文化間で多様な展開を見せていることに注目して留保的な見解を示している。事実、ファーズがティコピアで行った調査によればこの問題が決して普遍性を持つものでないことは明白である。とするならば、かつてガードナーなどによって代表される新フロイド派の学者が論じたパースナリティ ー決定要因についての見解にも耳を傾けなければなるまい」
こうした文体の博引旁証の論文はおたがいおなじみのものであって、そこでは執筆者以外の学者、とりわけ外国の学者が書いた書物や論文からの引用が文章ぜんたいのおよそ六〇パーセント以上をしめる。そのいちいちの出典が発行年、出版者名、ページ数まで書誌学的に整理されてえんえん数ページを飾っていることは先刻ご承知のとおりである。こうした論文をみせられる門外漢は、この論文の著者がいかに博学な人物であるかにひたすら感動するだろうし、学界でもこの著者はよく勉強している、ということになる。だが、この種の論文はじつのところ文献考証にすぎず、あまり独創性をもっていないのがふつうである。ふたたびこの文体模写による「学術論文」のしめくくりの部分を再現してみよう。 「以上、現段階での人格形成論の一端に触れたが、今後のパースナリティー研究にあたって、多方面からの専門家からの協力がいかに強く要請されているかをあらためて痛感せざるをえないのである」
「痛感」なさるのはご自由だが、「痛感」することが学術的結論であるかどうか、すくなくともわたしは疑問をもつ。わたしにいわせれば、多少とも外国語の書物を読む能力と時間があり、日本語の作文が一人前にできれば、この種の「学術論文」を書くことはだれにだってできる。要するにこのような作文は俗にいう「ハサミとノリ」の作業であって、あらかじめ用意した引用文をいちおう論理のながれにそってならべてゆけは、おのずからできあがるジグソーパズルのようなものであるにすぎない。それに、むかしは「ハサミとノリ」であっても手作業労働をともなったが、現在ではコピー機イメージ・スキャナーを動員すれはそのペースト作業など簡単にコンピューター画面のうえでできあがる。 六〇パーセントが引用文であるなら、それは「生産」などということばからはほどとおい。それは古今東西の文献情報の二次使用である。「孫引き」になれは第三次使用である。使用ということは、とりもなおさず「消費」ということだ。学者が「生産者」だ、などと錯覚しないほうがよい。ところが、それがおおむねの「学術論文」であり、この種の「学術論文」が五篇もあれば、助手から講師への昇任人事などはたいていパスするしかけになっているのがふつうだ。
残念ながら、そのことは、とくに社会科学の領域で顕著であるようにおもわれる。高分子化学、数学、電気通信、半導体、霊長類研究、などの分野での日本の学問は国際的にたかい水準にあり、国際データ・ベースを検索してもおびただしい発見や開発が日本の研究者によって登録されているのに、社会科学での独創的研究成果はいっこうに見あたらない。それはわれわれがあまり「生産」することなく、「消費」に専念してきたことを如実に物語っているのではないか。
もっとはっきりいえは、日本の社会科学はもっばら文献解釈学であり「訓古の学」なのである。ひとりの社会科学者はおおむね外国の社会科学者に密着し、その学説を翻訳し、紹介し、そして評釈をくわえる。要するにわれわれは輸入業着であり、たかだか輸入品をかすかに加工しているだけなのではないのか。そのうえこの業界にはナワバリが確定していて、ウェーバー学者、マルクス学者、パースンズ学者、などの群れはそれぞれに他のナワバリを荒らさない約束になっている。日本の近代の学問は「著書調所」 にはじまり、もっぱら学者は翻訳業者であり、外国、とりわけ欧米の学問の講釈師でありつづけてきた。いまでもそのおもかげはのこっている。この間題にはふたたびあとでふれることにして、他の消費者たちの状況をながめてみよう。
2. 学 生
かつて大学生は社会科学の大消費者であった。私事にわたって恐縮だが、一九五〇年代、つまりわたしの学生時代にはご他聞に洩れず、マルクス主義全盛であったから、大学の講義もさることながら友人たちと勝手に「読書会」をひらき『ドイツ・イデオロギー』などというむずかしい本を読んだ。すくなくとも読んだつもりになって半可通の議論ばかりしていた。読まなけれは時代がわからず、また将来もわからない、とおもったからである。ふしぎなことに、その当時には専門ちがいの学生たちも社会科学に興味をもっていたようである。わたしのばあいは一橋だからいやでも社会科学につきあう義務があったが、他大学の理学部や文学部の学生もそういう研究会に参加していた。学生のあいだに、社会科学への自発的な「需要」があったのである。それにくらべると現在の大学生たちの社会科学への消費意欲はかなり減退しているようである。もしもこれまで一般教養課程のなかで強制的に履修が義務づけられていた人文、社会、自然の三科目の入門編が廃止されたら、おそらく社会科学を理工系の学生などが履修することはすくなくなるだろうとおもう。じつさい、一九九一年春の大学設置基準の「大綱化」によって大学のカリキュラムは「自由化」されたから、そういう日もちかいのではないか。ただし、一九九二年度現在、どの大学のどの学部でも「自由化」への移行期にあるので、いまのところ、学生たちはその関心や専門と関係なく依然として「社会科学入門」といった科目を履修しなけれはならないのが現状である。これから「大綱化」が本格的な実施段階にはいると、社会科学を一般教養として履修する学生はたぶん減ってゆくのではないか。その理由はいくつかある。 まず第一に、社会科学がかつてもっていたような、現実の社会「問題」が潜在的にはともかく、日本の社会のなかにすくなくなってきた、という事情がある。すくなくとも、経済的な不自由を若者たちは感じないようになってきた。身辺のことがらとしては、たとえば就職難などはほとんどないし、「ゆたかな社会」の出現によって、経済問題にも政治問題にもたいして関心がなくなった。社会福祉など、まだじゅうぶんでない部分が日本社会にたくさんのこされていることは知っていても、そういう分野に人生を賭けようというのは一部の風がわりな「篤志家」でしかない。いい意味でもわるい意味でも社会科学の学習を基礎にした「活動家」がいちじるしく減少したのである。問題意識があれば、その問題について勉強しようという気にもなるが、問題意識がなけれは学習意欲もおきないのがあたりまえだ。したがって、社会科学はあまり人気がなくなったのである。
それにくわえて、大学での社会科学はいっこうに魅力的ではない。そのことを知るには各大学が学生用に作成した「履修要覧」だの「モデル履修例」などをひもといてみるのがいちばんわかりやすい。これらの書類はどの大学でも教務部で配付しているから、そのいくつかをここで紹介する。
A大学「経済学概論」講師〇〇教授「スミスに始まる近代経済学を概観し、その理論を解明する。テキストはその都度、指示する」
B大学「社会科学入門」講師〇〇助教授「この講義では社会科学とはなにかを初心者のために概説する。とくにマルクス主義の現代的意味を考察する」
C大学「社会思想史」講師〇〇教授「啓蒙期のフランス思想を中心にして近代思想、特に個人主義の成立過程を論ずる。テキストは〇〇著『フランス啓蒙思想の成立』」（このテキストの著者〇〇とはもちろん教授本人である）
さしあたりの引用はこのくらいでいいだろう。「履修要覧」にはいずれも大同小異の退屈そうな講義科目と主任講師の簡単なことはがならんでいるだけだ。その教室がどんな雰囲気のものであるかは容易に想像がつく。熱心な学生ほ講義をきき、ノートをとっているが、うしろのほうには居眠りをしている学生もいるし、私語をかわしている学生もいる。なによりも、履修届では三〇〇人いるはずの学生のうち、教室に着席しているのは六〇人。のこりの二四〇人はいったい、どこでどうしているのやら。講義をつづける教授は出席率を気にしたりはしていない。無関心だし、学生にいたってはなおさらのことのんびりしている。
この消費者たちは「社会科学」がどのようなものであるのかをひととおり勉強しているということになっている。居眠りをしながらでも、スミスとかマルクスとかいった「有名人」の名前くらいは記憶する。試験があるからそのときだけは一夜漬けの勉強はする。だが、よくしたもので、おおむねこの種の試験はマンネリ化していることがおおく、親切な先輩が答案の書き方をあらかじめ教えてくれたりもする。めったに落第することはない。そして、その結果が採点され、単位になって卒業、ということになる。むかしの大学だったら、採点もきびしかったが、現代の学生「大衆」は甘やかされる癖がついている。それに一九九二年現在、一八歳人口の減少で「大学淘汰」が問題となり、学生を「顧客」として過するようになっているから、採点や評価はしばしば厳正を欠くことがおおいようだ。
それに、教授たちも現在の学生たちが研究者としての道を選択しているなどとはおもっていない。適当につきあって、卒業単位をあたえれはいい、というのがいつわりのない心境なのであろう。わたしも率直に告白すれば、大学でおしえていたころは学生をそういう目でみていた。教師としては恥ずかしいことである。だが、それが現代の「書生気質」なのであって、それを改善することは困難だ。すくなくともわたしのみるところでは、ごく少数の学生を例外として、「消費者」としての学生にとって社会科学は学校給食のようなもので、だされるから食ベなけれはならない、というだけのものなのではないのか。いやなら、手をつけなかったり、のこしたりしてもよい。多少お小言があるかもしれないが、それは当座の我慢ですむ。なによりも消費者としての学生はみずからなにを学びたいか、という希望をのべる機会をまったくもっていない。カリキュラムというものは通常、教授会のなかに置かれた教務委員会が決定する。要するに供給者のがわが一方的にメニューをつくるのである。ほんとうは消費者たる学生が必要とし、あるいは興味をもっていることがらがなにか、を調査したり、聴取したりすることがだいじなのに、そういう「市場調査」はまったくといってよいほどおこなわれていないのが現状なのではないか。それに、大学教授は「教育」とは、しよせんみずからの「研究」成果発表の場だとしかかんがえていないから、情報の需給関係などということにはいっこうに関心がない。
べつだん、ここで大学批判をするつもりはないし、わたしじしんが大学人なのだから自戒の意をこめて反省するのだが、現在の日本の学生には社会科学はあまり興味の対象にはなっていないのである。むかしのような社会科学にたいする熱烈な需要がいまはなくなったのだ、といってもよい。ひとことでいうならば、現代日本の学生社会には社会科学をすすんで消費しようという需要があまりなさそうなのである。かれらにとっての社会科学の「使用法」は卒業単位をみたす、という消極的かつ、意欲をともなわない「義務の履行」というだけのことなのではないのか。
3. 官 僚
おおざっばにいって、以上のように現代の学生たちはあまり社会科学に興味をもっていない。経済学部に在学しているから経済理論をよく勉強しているとはかぎらないし、法学部に在籍しているから六法全書のどの法律になにが規定されているかをきっちりとおぼえているともいえない。しかし、社会科学の科目をよく勉強している一部の学生のはあいはちがう。それは卒業後の職業として公務員を志望している学生たちだ。公務員は民間大手企業にくらべれは待遇がよくない。公務員法によって行動はきびしく規制されている。経済変動の直撃をうけることはめったにないから、安定してはいるが目だたない地味な職業だ。それにもかかわらず、かれら、とりわけ中央省庁の上級職の試験をうけるひとびとにはおおきな理想がある。それは、かれらには「国家」という巨大な組織を運転する原動機のなかでしごとをすることが期待され、また事実上そうだからである。なにしろ、「国家」というものは国内最高の金持ちである。どんな大企業だって、その年間売上は国家予算にくらべれば「九牛の一毛」といったていどのものであるにすぎない。
とりわけ、大蔵省などによって代表される経済官庁に勤務していれば、そこでうごかされる予算規模が巨大なものであることがよくわかる。入省したときには、さっばり見当もつかないが、数年の経験をつむと一〇〇億単位の予算関係書頬がデスクのうえを通過してゆくことが日常的になってくる。銀行員だってその点ではおなじだが、あつかう金の性質がちがう。それに、補正予算一〇兆円、といった金額を簡単に口にすることもしはしはだ。景気がわるくなれは、財政投融資の枠をひろげたり、予算の「前倒し」執行をしたりもする。そのことで国家は運転されてゆくのだ。他の省庁も大蔵省にかんするかぎりは、これを「財政当局」ということばでよんで特別な目でみる。なにしろ大蔵省は各省庁が提出する予算を綿密に点検し、それを削減したり、まったくみとめなかったりする。いわば日本国の運転資金と、ばあいによっては行政組織ぜんたいを左右するだけの権限をもっているのである。これだけの権限があれば、社会をうごかしているのはじぶんだ、という自信と誇りもうまれてくるだろう。だから官僚になることには魅力がある。 もちろん、予算をもふくめて政策を決定するのは国会である。立法府である。そして各省庁はそのようにして決定された政策を実行にうつす行政府である。官僚が勝手に国の金をうごかしたりすることはゆるされない。しかし、国会が国の運営にあたって、その財政支出のこまごまとした細目まで吟味することはできないのも事実である。したがって、各省庁の大臣は事務次官以下の高級官僚の意見をきき、それをふまえたうえで政策の大綱と予算の重点事項を閣議や国会に報告するのが通例である。そのうえ政治の世界は変動がはげしい。議員がかわり、大臣がかわるたびに国家運営の基本部分が大幅に変動したのでは、行政はうごかない。だから、官僚がもっている実質的権限はおおきいのである。いうなれは、国会や内閣は国家運転の指令室であり、運転の実務は官僚たちが掌握しているのだ。実務者の意見と経験を尊重しなけれは運転はうまくゆかないし、ことによると重大な事故につながりかねない。日本だけでなく、どこの国でも政治と行政の関係はそういうものだ。 事態がそのようなものである以上、官僚が日本社会を左右する力はおおきい。じつさい、戦後の経済再建計画を立案してそれを政策のうえで実行にうつしたのは経済安定本部をはじめとする中央省庁にあつまった優秀な官僚群であった。当然のことながら、かれらは社会経済のどの部分にどのような問題があるのかを発見し、分析し、その知見を基礎にして政策を推進しなければならない。インフレ懸念があるときにはそれを鎮静化させる手段をかんがえ、失業率が高けれは雇用対策を練らなけれはならぬ。たんにかんがえるだけではなく、そうして策定された政策を実施にうつすのがかれらの任務だ。とすると、社会科学を現実の社会経済の状況のなかで応用・展開させている最大の「使用者」は官僚群なのかもしれない。
政策はおおむね法律や規定を必要とする。財政収入を安定させるためには税制とその付則もつくらなければならないし、社会資本を充実させるためには建築や道路などについての規制をおこなわなけれはならない。それらの主要な法律は国会で議決され、制定されるが、それにともなう細則は実質的に官僚のしごとである。起案された規定が他の法規と矛盾したり対抗したりしないように、関連法規を研究するのもかれらに課せられた重要な作業だ。それにくわえて、官僚群はおびただしい数の許認可権をもっている。建築許可をあたえるのも、さまざまな職業的資格をあたえるのも、ことごとく行政機関であり、その実体的執行をするのは政府官僚である。官僚群が首をタテにふってくれないと、ものごとはうまくすすまない。さらに、日本では「行政指導」がしばしばおこなわれる。これらの「指導」は原理的には行政の立場から関連業界への示唆であり、要望であり、あるいは行政への協力要請であるから、厳密には法的な拘束力はもたない。だが、こうした指導にしたがうのが日本では慣習になっている。とすると、ここでもゆるやかな社会的統制を官僚群がおこなっている、ということになりはしないか。日本が自由主義経済の原理によってうごいていることは事実だが、その背後にはじつは官民協力の体制があり、そこで官僚群はしはしば主導権を発揮するのである。公定歩合を決めるのは日銀だが、政策的配慮を経済官庁からつよく期待されると、それを無視することはむずかしい。こうした事例は枚挙にいとまないが、現実の社会を対象にして社会科学を実践的に応用し、みごとに使用しているのはたぶん官僚群なのである。
4 メディア
社会経済にかかわる政策の実行老たる官僚もさることながら、もうひとつ社会科学をきわめて活発に、実用的に、そして大衆的に消費しているグループがある。それはメディアだ。ニュース・キャスターという人物もいるし、アナリストという名で知られているひとびともいる。だが、そのなかでとくに目だつのは「評論家」とよばれる一群のひとびとである。かれらは日常の社会現象について快刀乱麻を断つがごとくに分析しそれをあざやかに解説してくれる。われわれにとって、まことにありがたい存在だ。かれらがどこにいるかはべつだん詮索するにはおよはない。毎日のテレビ・ニュースをみていればだれが評論家であるかはすぐにわかるし、だれでも知っている。
たとえばアメリカの大統領選挙である。共和党が勝つか、民主党が優勢か、その結果は選挙当日までわからないが、共和党の支持層のなかで無視することのできない「南部の保守派」とはなにか、現在その層がどのようなうごきをしているか、またそれと人種間題がどのように関係しているのか、といったようなことをわかりやすく教えてくれる。中近東で紛争がおきれば、イスラムのシーア派とスンニ派とがどうちがうかを説明し、その努力分布やイスラエルとの関係を論じ、その紛争にたいして国連やアメリカがどう反応するであろうか、を予測してくれる。
経済問題についても評論家は大活躍である。株価がどのようなうごきをするか、またその理由はなにか、先月末の設備投資、在庫調整はどのような数字になっているか、とにかくなんでも知っている。来週の株価や為替レートの予測までしてくれるから、金融関係者はもとよりのこと、シロウト投資家にも役にたつだろう。世界金融、イギリスの景気、ロシア経済の問題点、どんな問題がでてきても評論家は懇切丁寧にわれわれを啓蒙してくれるのである。
こうした評論家が誕生したのは、わたしの推測ではメディア、とくにテレビの大衆化と関係している。もちろんその前身としてすぐれたジャーナリストがいた。たとえば陸羯南、三宅雪嶺、徳富蘇峰、近年では笠信太郎といった大記者たち。しかしテレビに登場してくる評論家たちはこれらジャーナリストとはだいぶちがう。まず、かれらはメディア世界のみごとな分業体制のもとに「専門化」が進行しているから、その知識は特定されている。ひとりの評論家が中南米問題から政党の派閥にいたるまで、あるいは雲仙の災害救助から石油価格までをカバーできるわけがない。だから問題によってことなった評論家たちが動員される。「中近東評論家」「公害問題評論家」「交通問題評論家」「政治評論家」そして「エイズ評論家」、とにかく国際問題なら地域別に、政治、経済、社会問題ならその問題別に「評論家」が続出し、かれらの氏名、電話番号は放送局や新聞社のデータべースに記載されている。メディアのがわは、どんな問題がおきてもその問題について論ずることのできる評論家を電話一本ですぐにスタジオに呼び出すことができる。例の湾岸戦争のときには、関係諸国の陸海空軍の装備から兵員配置状況までくわしく解説してくれる軍事評論家が突如としてテレビに登場してわれわれの疑問にこたえてくれたのであった。
しかも、この評論家たちの発言はおおむね一過性のものである。ある日の夜のニュースで発言したことは一週間後にはだれも問題にしない。問題にしないどころか、視聴者はさっばりとわすれてくれる。むかしの大記者の評論は長期にわたって記憶され、言質をとられた。いうなれは、評論家は社会科学を簡易な「消耗品」として毎日の状況にあわせて使用しているのである。だが、かれらが日々に教示してくれる状況分析はまことにありがたい。一過性であっても、ときには永久保存しておきたいようなみごとな社会科学的考察もある。現代社会科学が「役にたつ」場面はこれら評論家の作業のなかにあるのではないか、とさえおもいたくなることがある。
しからば、この評論家とはどのような「出自」の人物たちなのであろうか。じつにさまざまである。ジャーナリスト出身者もいるし、ノン・フィクション作家もいる。企業の研究所出身者がいるかとおもえば、まったくの趣味で特定の地域研究をしている人物もいる。それにくわえて、現役の大学教授もいる。とくに国際関係論や政治学の学者のなかにはテレビで常連の評論家を兼務するひとがおおい。かれらはロシアの政変について、参議院選挙の予想について、日頃の学識をかたむけてわれわれに平易なことばで語ってくれる。日々刻々と変動する世界情勢や日本の政治経済を勉強しようとする人間にとっては、大学でつかわれている教科書を読むよりはこれら評論家の話をテレビでみているほうがずっとためになる。
じっさい、社会科学のもろもろの使用者のなかでもっとも有力なのはこれら評論家であるのかもしれない。アメリカの政策を決定するのは民衆でもなく、官僚でもなく、ABCテレビのニュース・キャスター、Ｗ．クロンカイトである、という名言を耳にしたのは一九六〇年代のおわりであったとおもうが、クロンカイトの評論はたしかに大統領のことばよりも説得的だったのである。なによりも、われわれみずからをふりかえってみたらよい。われわれは湾岸戦争がどのような背景のもとに勃発したのか、派閥政治がいまどういう力学でうごいているのか、あるいは社会主義の将来がどうなるのか、といったことを議論する。しかし、そうした情報の出所はおおむねメディアによってつたえられたものであって、いわゆる「床屋政談」以外のなにものでもない。メディアこそが社会科学的情報の日常的貯水池なのである。
III. 消費者グループの相互関係
1. 尊敬と敵意
ここにわたしは社会科学の「消費者」グループを四つだけ列挙してみた。このほかにもいくつかのグループはあるだろう。もろもろの企業内研究所、シンク・タンク、市民運動グループ、などがそれにあたる。だが、ここではさしあたり、以上にのべた四グループの相互関係をかんがえてみたい。
まず、この学問の主役たる学者たちだが、かれらは学生にたいしては当然のことながら権威をもってのぞむ。ちょうど「学術論文」を書くときとおなじように、難解な学術用語とあまたの人名をちりばめて黒板に横文字をならべる。学生は教授の博識に感銘する。とくに外書講読（というのも時代がかった科目名だが）という授業では「原書」を学生につぎつぎに翻訳させ、この関係代名詞はどこにかかっているのか、といった文法のおさらいまでする。ひょっとして、それは社会科学の授業ではなく外国語の授業ではないのか、と学生たちは錯覚するほどだ。それでも単位を取得することが目的だから学生から教授への批判は絶無である。
学者が官僚にたいしてもつ関係はきわめて複雑である。学者たちはみずからを深遠なる哲理を探求している求道者だと自己規定しているから、日常の具体の行政に専念している「俗吏」たちを、軽蔑とはいわないまでもいささか見くだした姿勢でみている。すくなくとも社会科学の「同僚」とはおもっていない。だが、官僚は学者を巧妙に利用する方法を知っている。たとえば、行政にかんする意思決定をするにあたって、「専門家」の意見をとりいれる、という民主的手続きを官僚群は考案した。もろもろの政府審議会に大学教授や研究者を委員として任命し、議論をかさねるというのがその典型である。もちろん、現実の日本の社会経済については、大学教授よりも行政官のほうがしばしば高度の知見をもっているし、なによりも中央省庁には第一次資料が蓄積されている。だから、各種審議会では行政官の作成した原案を「たたき台」として議論が進行し、おおむね事務局原案に多少の手直しがおこなわれたうえで答申がおこなわれるのがふつうだ。べつなことばでいえば、学者グループは政策の実施にあたって事前にオーソライゼーションをおこなうのである。
もっとも、学界のなかでは、学問の「純粋性」を保持するために、学者は官界と距離をおくべきだ、とするひとびともいるし、社会科学を「政策科学」にしてはいけない、という見解もあるが、さいきんではこうした任命にたいする反対や抵抗はすくなくなってきたようにみえる。それは、ひとつにはこれらの政府委員を委嘱される学者がごくかぎられた一部の「えらばれた」権威者とみなされるからであり、ひとつにはこれら「えらばれた」学者たちは行政省庁のもつ一次資料を入手する機会にめぐまれるからだ。いうなれば、学界と官界のあいだには、相互依存の関係が確立されているのである。
学者とジャーナリスト、評論家の関係はどうか。そこにはおおむね複雑な対抗関係ないし相互軽蔑関係をもっている。そもそも社会科学の「専門家」の立場からいえは時事解説のたぐいは「学問」とはまったくかかわりのない世俗のことがらであり、それは社会科学の名に価しない、という。いっぽう、評論家やジャーナリストは学者先生をいちおう尊敬はするが、先生がたの学説はしょせん机上の空論だ、とみているのがふつうである。
メディアのほうはそうした関係をじゅうぶんにご存じだから、さきほどのべたように、時事問題を専門の立場から簡潔に解説してくれる大学教授にテレビ出演を依軒する。かれらは気軽にスタジオで意見をのべる。何人かのテレビ出演の常連学者は視聴者から信頼もされているし、評判もよいのだが、こういう大学教授はおおむね同僚から冷たい目でみられているのがふつうだ。あなたはテレビで副収入もあることだから、などと嫌味をいう仲間もいるし、テレビに大学教授が出演することじたい、よろしくない、といった趣旨のことを教授会の席上で発言する同僚もいる。兼務、兼職の届がでていない、と重箱の隅をつつくような議論をする人物もいる。おまけにメディアがこうした学者を「タレント学者」などという名でよぶものだから、この種の学者たちの立場は複雑である。
そして、そういうはなしを耳にするたびにわたしは新渡戸稲造のことをおもいだす。新渡戸はみずからの学問は大学のなかに閉じこめておくべきものではなく、ひろく大衆につたえるべきだ、という信念のもとに『実業之日本』誌上に論説を連載した。だれにでもわかるように、というので自宅の女中さんに読みきかせ、わからない部分があればそれをさらにくだいて書きなおした。そういう新渡戸を嫉妬した某が新渡戸は多額の原稿料で家を新築した、などといいふらし、そのはなしを信用した内村鑑三が激怒して一時、新渡戸と絶交状態になったというエピソードがある。この間題、すなわち社会科学の「使用者」としての「アカデミズム」と「ジャーナリズム」の関係については、すでに戸坂潤の卓見があるが、時代がこれだけかわったのに、この世界には旧態依然たる緊張関係があきらかに存在しているのである。
2. 「生産者」 の誕生にむかって
まえにみたように、社会科学情報をだれがどのようにつかうべきか、についてはべつだん規則もないし申し合わせもない。学者は自由に論文を書けはよいし、ジャーナリストは社会の事実を発見し、それなりの解釈を大衆のまえにしめしたらよい。学生は退屈でも単位取得のために社会科学の課目を履修したらよいのだし、企業人は社会科学のなかで利用できる部分は利用するのがよかろう。だいいち、われわれはひとりの例外もなく社会生活をいとなんでいるのだし、それぞれに社会的活動もしている。それを体系化するのが社会科学であるなら、われわれすべてが社会科学にとっての客体であるだけではなく、この学問への参加者であり、また観察者でもある。
だが、そうしたなかで、まず問題としてあげておきたいのはこの学問を「専門」とする日本の社会科学者のありかたである。すでにのべたように、一般的にいって日本の社会科学着たちはまだ「蕃書調所」の伝統のなかに生きている。英国の英文学者たちは日本でいまだにシエクスピア研究がこんなに隆盛をきわめていることを信じられない、という。それはあたかも、英国の日本文学研究が西鶴に集中しているようなもので、英国でさえ古典になっているシエクスピアにどうしてこんなに数千人をこえる日本人学者が熱中しているのだろう、という。社会科学者にも、これに似たところがないわけではない。わたしじしん、学生のころ「外書講読」でスミス『国富論』を勉強した。いや、させられた。現代英文法ではわからないような古典を読むのだから、英語の学習としてもたいへんだったし、そもそもこんな本をいま読むことにどういう意味があるのかひそかに疑問におもった記憶がある。
そのことは、結局のところ日本の社会科学者が既存の情報に依拠することがあまりにおおく、みずから一次情報を発見することをおこたってきたということであるような気がする。じじつ、そういう事例はいっばいある。わたしじしん、たとえば対ドルの為替相場は短期的にみてどうなるのか、といったようなことを経済学者にきいてみたことが何回かある。そういうとき、かれらのおおくは経済学という学問はマクロのモデルを対象にしているのだから、そういう現実の金融事情のことはわからないとおっしゃる。国際政治学の先生に、いったいインド海軍の航空母艦は核兵器を搭載しているのだろうか、ときくと、インドに航空母艦があるのかね、初耳だ、などとおっしゃる。要するに、具体の、そして刻々と変動する社会的事実を出発点にして思考を構築してゆく社会科学の基本精神がすこしおかしくなっているのである。あるいはそのおかしな状況が過去一世紀にわたってつづいてきているのである。
うれしいことに、さいきんの学会誌をひらくと、文献の羅列による「訓古の学」でほなく、みずからの足と目でたしかめた事実をもとにしたほんとうの、「知的生産」がとりわけわかい世代の学者によっておこなわれはじめていることがわかる。外国語でそれらの研究成果を世界の学会に報告する研究者もふえてきた。しかし、まだ道はとおいようだ。もしも社会科学が現実科学であり、しかも日本の社会科学老にとって、そこでいう「現実」が日本の現実であるなら、われわれはさらなる努力をかたむけて一次情報の生産者になることを心がけなければなるまい。西洋の文献を翻訳、紹介することに汲々としている時代はおわった、とわたしはおもう。ここでは社会科学の「消費者」をかんがえてきたが、日本国内だけではなく全世界の「消費者」にとってもっと使いやすく、しかも使うことに意味のあるような知的生産をどのようにしておこなうことができるのか、をわれわれはかんがえなければならないのではないか。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 3037