加藤秀俊 著作データベース
文化交流の意義と日本の役割
発行年月: 19800930
掲載 : 日本外交の針路（ＪＩＡ特別調査研究プロジェクト内部資料）
発行元 : 日本国際問題研究所
文化交流の意義と日本の役割 （「1980年代日本外交の針路」１９８０．９．３０）
I 国際社会のなかの日本
「国際化」ということばがジャーナリズムをにぎわすようになってから、すでに何年かが経過した。そもそも「国際化」というと、ことばによって何が意味されるかはさだかではない。多くの場合、むしろことばは、きわめて気分的に使われているようでさえある。しかしそれにもかかわらず、世界の諸文化との交流がますます高度化し、諸国間の相互依存性が、いまや不可逆的なものとしてわれわれの眼前にあるという実感が、このことばの背景にあることはいうまでもないことだ。確かに、現在世界の空をジェット機が飛びかい、空には千数百個の人工衛星がゆるやかに軌道を描いている。これほどに地球全体が多くの矛盾をかかえながらも、なおかつ統合に向かいつつある時代は、これまでの人類史になかった、まったく新しい現象といわなければならない。
とりわけ日本の場合、狭い国土と１億をこえる人口、そして、きわめて限られた自然資源といった条件が重なり合い、統合された国家としての日本は、経済的な対外依存度を高める一方である。そのことは、1973年のいわゆるオイルショックの経験を思い出してみただけでも明らかであろう。日本は外部からの輸入品に依存し、かつ自動車、弱電などの製品を外部に供給することによって、その経済活動をつづけている。ひとたび外部との関係が断たれるような事態が発生すれば、日本はパニックという以上の破局的な事態をも迎えるかもしれないのである。したがって、きわめて陳腐な表現だが、諸外国との関係を確実に維持していく以外に、日本の活路は開けてこない。幸いにしてこれまでのところ、日本をとりまく国際環境は日本にとってきわめて有利であった。そしてその結果として、今日の日本経済の繁栄があることは、いまさらいうまでもないことであろう。だが、それにもかかわらず、日本と諸外国との関係の将来を考えるとき、いくつもの問題が横たわっていることに気がつかないわけにはゆかない。
その第１としてこの「国際化」時代を迎えながら、文化面での国際交流がまだ十分に展開していない、という事実が指摘されなければなるまい。
およそ国際交流を考える場合、われわれは４つほどのレベルを想定することができる。その第１は、経済における物流のレベルである。いうまでもないことだが、過去から現在にわたって、地球上の各地域に生活するさまざまな民族は、特定の資源や製品を互いに交換し合ってきた。古くは、たとえばシルクロードのようなものを考えてみてもよい。東は中国の都長安から、西はローマに向かって、さまざまな物産がこのシルクロードを通って交換された。こうした「物」の移動は、交通機関の発展にともなって、歴史とともに拡大の一途をたどる。15世紀以来の西洋のいわゆる大航海時代は、人びとの視野をさらに広げ、おびただしい種類の「物」が世界を移動しはじめた時期であった。その事情は、たとえば和辻哲郎の『鎖国』などに明らかなとおりである。そのような過去の物流の歴史について、ここで詳しく述べる余裕はないが、現代という時代が、いわば物流爆発の時代であるという事実を、われわれはあらためて認識する必要がある。たとえば日本の場合、はじめにもふれたように、小麦、大豆といった農産物、さらに石油といったエネルギー資源が日本に向かって流入し、そして工業製品が日本から外国に向けて流出してゆく。こうした物流は、いうまでもなく一般に貿易ということばで呼ばれ、その貿易額に関していえば、日本はすでに世界経済を左右するほどの巨大な力を蓄積しはじめている。そして何よりも大事なことは、この物流のレベルに関してみる限り、日本の活動は活発であるのみならず、輸出量が輸入量を上回っているということがわかる。
物流と並んで貨幣流のレベルがある。当然のことながら、物が流れればそれにともなって貨幣も、地球上のさまざまな地点からさまざまな地点に移動する。こうした国際通貨の流れのなかでも、日本の活動はきわめて活発である。そしてそれが大幅な貿易黒字になって、国際経済のなかで、ある意味で日本の地位を安定させながら、同時に不安定要因としても作用していることは、ここにあらためていうまでもないことであろう。
第３に、広い意味での情報および文化の流れを想定することができる。ここにいう情報および文化というのは、情報の担い手としての人間の流れ、また文字や映像などの記号の流れの２つを含む。このなかで人間の流れは、1970年代になって超大型旅客機が世界の空を飛びはじめると同時に、その移動量は幾何級数的に増加した。1978年を例にとってみると、世界の国際旅客機は前年より25％増加したといわれ、日本についていえば、業務、観光などさまざまな目的をもった日本人が１年間に合計300万人ほど海外渡航をした、という事実がある。これだけの規模で日本人が外国と直接に接触した時代はかつてなかった。もちろんその行き先別にみると、香港、東南アジア、グアムといった近距離の観光旅行客が圧倒的多数を占めるけれども、日本国民のうち、その３％にあたる人々が、毎年外国に出るといったような事態は、少なくとも10年前には想像すらできなかった壮観といわなければならない。そして、こうした観光客の海外経験が、なんらかの形でそれぞれの個人に影響を及ぼし、また、そこから大多数の日本人にたいして波及効果をもつであろうことは、これまた疑うことのできない社会的事実である。その体験の質がどのようなものであるにせよ、このようにして外国の文化と接触する機会が増加したということは、日本文化の将来にとって、全体的にいえば好ましい傾向ということができるであろう。
さらにいうならば、国際的な人間の流れのなかで、日本は1960年代後半を境にして、明らかに輸出超過国になった。すなわち、日本から外国へ旅行する旅行者数が300万であるのにたいして、外国から日本への入国者数は200万足らずである。物流および貨幣流において、日本が輸出超過国であることは上にみたとおりだが、人的な流れの面でも、日本の輸出入のバランスは、どちらかといえば輸出超過に傾いているとみてさしつかえない。
ところがこれに反して、記号の輸出入収支は完全に輸入超過である。そのことは、たとえば日本の新聞の見出しをみただけでも明らかだ。国際情勢が絶え間なく変動しつづけているというのは、現代国際社会の宿命であって、したがって日本の新聞の紙面の少なからぬ部分が、たとえば中近東問題、ベトナム問題、中国問題などにさかれていることは、十分にその根拠がある。いやむしろ、このように外国からの報道に敏感であるという事実のなかに、日本の新聞をはじめ、マスメディアのもっている大きな文化的特徴があるといってもさしつかえない。
しかし、このように外国からの情報を敏感に輸入する日本が、逆に世界に向けてどれだけの情報を輸出しているかということになると、その量が比べものにならないほど少ないのである。試みに、世界各地で発行されている主要新聞のなかで、日本に関する報道がどれだけの比率を占めているかを調べてみると、日本関係記事というのはほとんどゼロに等しい。諸外国の元首が、たとえばワシントンやパリを訪ねるときには、それぞれの地元の新聞は、そうした賓客について多くのスペースをさいて報道する。しかも、日本の元首の外国訪問にあたって、それぞれの地元の新聞はおおむね冷淡だ。もちろんこれには複雑な歴史的背景があり、また、世界各国で新聞あるいはマスメディアがもっている性格が、それぞれに異なるという事実もその背後で働いている。だが全般的にみて、物流・貨幣流のあのおびただしい輸出超過と対照的に、記号の輸出入では完全な輸入超過になっているというところに、今日の日本の国際関係の基本問題があるのではなかろうかと思われる。物と貨幣だけが活発に世界市場に流れ込み、本来それに伴うべき情報が、いっこうに輸出されていないというのは、いわば今日の日本の国際貿易構造が、そのきわめて現代的な姿にもかかわらず、じつのところ一種の沈黙貿易であるということを意味する。多くの未開社会では、それぞれの部族あるいは個人は、その物財の交換にあたって、互いにことばをかわすことなく交易を行っている。その経済のスケールにおいて、今日の日本は未開社会のそれと比較を絶するほど巨大化しているが、その根底にある沈黙貿易の傾向は、どちらかといえば未開社会におけるそれと共通点をわかちあっているのである。
国際関係におけるこのような３つのレベル相互間の不整合を解決すること−それが、これからの日本の外交戦略の基本というべきであろう。いやむしろ、そもそも外交というものは、情報・文化のレベルにおける、諸国間あるいは諸文化間の接点を意味してきた。極端な表現を使うなら、物流・貨幣流といった経済関係の異常な膨張とひき比べるとき、日本の外交はきわめて貧困なのである。
II 情報流の構造
これまでにみてきたような情報の輸入超過現象を、より具体的な数字で示してみよう。まず、出版についてみると、よく知られているように、日本は外国の書籍を翻訳出版することに関しては、おそらく世界有数の能力を誇りつづけてきた。事実、今日の東京大学の原型になっているものが、幕府時代の藩書取調所であったという事実が、そのことを象徴する。幕末以来日本人は、外国、とりわけ西洋の文献を次つぎに翻訳し、その翻訳によって学問や文学を展開させてきた、という伝統をもっているのだ。その傾向は今日も変わらないし、また、その傾向についての是非の判断は、この際ここでは問わないことにする。ただ数字についてみると、1969年から73年までの間に日本で出版された翻訳書の点数は、およそ１万1000点、したがって年間に2200点ほどに及ぶ。そのうち際立って高いのは英語からの翻訳であって、５年間に6600点、年平均1300点というデータが示されている。１日に平均しても、およそ４冊ほどの英文からの翻訳書が、次つぎに日本の書籍マーケットに送り込まれているという勘定になる。
これにたいして、日本語が外国語に翻訳された例は、同じく1969年から73年に至る５年間に合計わずか887点である。年平均で177点、つまり大ざっぱにいって、外国語から日本語への翻訳という形での外国情報の輸入が１万1000であるのにたいして、日本から外国への輸出量は900足らず、という著しい不均衡現象がみられるのだ。そして、この比率をとってみるならば、輸出にたいする輸入量は12倍に及ぶ。とりわけフランスなどの場合、フランス語から日本語への翻訳点数は1600点であるのにたいして、日本語からフランス語への翻訳点数は40点。したがって、輸出入バランスは１対40という驚くべき数字になる。
ことによると、このような翻訳書籍の点数から情報の輸出入を計算するということ自体、無意味なことであるのかもしれない。そもそも翻訳書というのは、それぞれの国がもっている書籍マーケットの需要構造と対応しているものであって、たとえば米国において日本の文学や学問についての興味が高くないとするならば、その当然の理由から、米国社会で日本の翻訳書は採算のとれるものにはならないであろう。そして、それと対照的に、日本の国内には米国の書物にたいする需要が高く、まさしくそのゆえに、外国語から日本語への翻訳が盛んである、ということになるのであろう。要するに翻訳出版物の問題は、それぞれの国内の市場構造の問題に帰着するのであって、意図的に、あるいは政策的に処理しうる問題ではないのかもしれない。
しかしながら、たとえばアーサ・ウェリーの『源氏物語』の翻訳のように、１人の学究がその信念と判断力によって行なった日本書籍の翻訳が、１つの導火線になって、西洋における日本の古典文学への興味を呼びさました、といったような事例をわれわれは過去にもっている。少なくとも日本の古代から近代に至る学問や文学のなかには、外国語に翻訳されてしかるべき高度の水準のものが少なくない。
とするならば、日本書籍の外国語への翻訳の問題は、たんに市場構造の問題として放置するのではなく、多少の政策的配慮によって、いわば水路づけが行われることが必要であろう。
今日、すでにそうした仕事は、国際交流基金あるいはアジア財団など、いくつかの財団によって少しずつ進められはじめている。また、日本文学に関していえば、三島由紀夫、川端康成、阿部公房といった人びとの作品は、海外、とりわけ米国の日本文学研究者の手によって次つぎに翻訳され、そのことによって、海外の知識階級の間での日本文化への理解度はかなりの程度まで高まった。だが、その数量はまだきわめて微弱であり、少なくとも工業製品による日本の知名度に比べれば、文化面での日本の理解度はほとんど皆無に等しい、といってさしつかえない。学問や文学の翻訳を単純な経済原則に任せるのではなく、日本の文化外交の一部として、資金ならびに流通面でより積極的な努力が傾けられることが望ましい。
学問の領域でも、日本の世界にたいする貢献度はけっして高いとはいえない。もちろんいくつかの例外はある。たとえば分子生物学、理論物理学、霊長類研究、数学、高分子化学といった領域では、日本の学者の研究成果は、そのかなりの部分が外国語によって執筆され、それぞれの領域でその貢献度はきわめて高い。しかし、人文、社会科学の領域では、日本の学問の世界への貢献はきわめて微弱である。一つには日本の学者が、おおむね外国の文献の翻訳、紹介に専念するあまり、日本から世界への貢献の可能性をほとんど考えてこなかった、という明治以来の伝統がある。試みに日本の人文・社会科学、とりわけ社会科学の論文をひもといてみるならば、その多くは結局のところ外国、とりわけ欧米の書物や論文の紹介にとどまっている。そして、日本の社会科学者は自らの研究成果が世界に貢献しうるということを、ほとんど考えてこなかったようなのだ。
学問・研究成果の世界への貢献を、よしんば考えることがあったとしても、日本の社会科学者のなかで、外国語によって論文を執筆することのできる人の数はきわめて少ない。したがって、さきに述べた分子生物学や数学に比べると、日本の社会科学は世界に向かってほとんど発言をしていないのである。
さらに、今日の日本社会のなかでは、学問研究の成果が日本語によって発表されることだけで十分にマーケットが成立している、という事実がある。その点で日本の学問は、他のアジア諸国、たとえば東南アジア諸国とまったく異質な状況におかれている。他のアジア諸国では、学問研究の成果は、それぞれの母国語によってだけでは十分なマーケットをもちえず、したがって学者たちは、外国語によって研究成果を発表することを余儀なくさせられているのである。それに反して日本の学界では、日本語で執筆された著書や論文が、数千部、ときには数万部も印刷されて国内マーケットに流通する。したがって日本の学者は、外国語によって著書や論文を発表する「必要」がないのである。さらに、外国語で論文や著書を発表したからといって、そのことが必ずしも重要な研究業績としては認められない、という文化的状況もある。多くの外国人は、そうした日本の社会科学の現状に失望し、あるいは、いらだたしい思いをしている。日本の学問のなかで、たとえば柳田民族学などは、その方法においても内容においても、世界的な普遍性をもちうるものであるにもかかわらず、けっして十分に世界に紹介されているとはいえない。
以上に述べたことから明らかなように、学問の世界における日本の情報流の輸入超過の責任の少なからぬ部分は、日本の学問それ自体のなかに内在されている。図式的にいうならば、日本の学者は、西洋の書物を翻訳するのと同じ熱意で、自らの研究成果を外国語に翻訳し、それによって自らを世界の学界に問うための政策的配慮が、関係省庁の手によってなされることが必要であるように思われる。そうした配慮がない限り、日本の学問は、ある意味で世界における、また日本国内における最後進地帯から脱却しえないに違いない。
マスメディアの他の領域についても、より多くの日本からの情報の、外に向けての情報流が積極的に設計されるべきであろう。もちろん、日本の映画やテレビ番組が香港や東南アジア諸国に輸出されている、という事実はある。しかし、その内容をみると、そうした輸出番組の多くは、マンガであったり、あるいは娯楽番組であったりする。こうした大衆文化が、外の世界に向けて意味をもたないとはいえないが、日本文化を外国に紹介するためのフィルムライブラリー、あるいはビデオライブラリーの整備が、将来の問題というよりは、むしろ現在の問題としてわれわれの目前にある。
同じことは、日本から外国への日本語で書かれた出版物の輸出についてもいえる。現在、日本からの書籍雑誌はオーストラリア、米国などを中心に、かなりの部数が輸出されているが、その少なからぬ部分は現地在留の日本人のためのものであって、現地における現地人の需要にこたえたものではない。日本という小さな文化圏の延長としてのマーケットだけを想定していたのでは、今後の日本文化は大きく進展していくことはできないであろう。これらの領域でも、まず現在日本の情報がどのようにして海外に流れ、どのような効果を生んでいるかについての基礎研究と同時に、将来必要とされる政策的展望を、それに基づいて設計することが急務であると思われる。
なんべんも繰り返すようだが、日本にとっての急務は、少なくとも物流・貨幣流と対応した情報流の設計なのである。もしも日本の経済規模が小さいものであるならば、その情報活動も小さいものであってさしつかえない。だが、一方で経済大国であるという事実を念頭においてみるならば、今日の日本から外国に向けての情報流はきわめて貧弱なのだ。そのことは国際社会における日本の地位と深くかかわりあうことは、ここにあらためていうまでもあるまい。
III 広報組織の編成
情報・文化の海外への輸出を計画的に設計する作業は、国際広報と呼ぶことができる。そして、このような国際広報への努力は、日本国内のさまざまな機関が主体になって、これまで推進してきた。外務省をはじめとする中央省庁も、少なからぬ努力を海外に向けての広報活動に傾けてきたし、また、さまざまな文化交流団体あるいは民間企業も、日本文化を海外に紹介するための試みを、過去30年にわたってつづけてきた。
実際予算面からみる限り、日本の国際広報はかなりの規模に拡大している。株式会社CDIが、総合研究開発機関（NIRA）の委託によって行なった調査の中間報告によると、外国語の活字による情報・提供、すなわち定期刊行物、日本紹介印刷物などについて、国際交流基金、日本学術会議、総理府広報室、ジェトロなどが投入している資金は合計12億5400万円に達し、また、映画、ビデオ、レコードなどについては、およそ17億円が支出されている。さらに、日本研究、日本語普及などにたいする援助金額も16億円、また、学者、文化人、ジャーナリストなどの人物交流については30億円、留学生の受入れについては32億円、さらに、日本で開催される国際会議、シンポジウムなどの助成金も１億7000万円にのぼっている。また、海外での国際会議、シンポジウムなどへの参加費として11億円、技術者派遣については70億円、海外の開発および設備援助のために220億円といったふうに、国際広報のための領域や手段は多岐にわたり、政府および政府関係機関の昭和52年度の国際文化交流関係予算全体を合計してみると、およそ700億円に達することが明らかになった。
また、さらに国際交流事業を助成する財団としては、日本万国博覧会記念協会、トヨタ財団、放送文化基金などがあり、視聴覚媒体による広報の主体としては放送番組センター、フィルムライブラリー協会などがある。さらに日本語普及に関しては、国際教育振興会、青少年交流については世界青少年交流協会といったふうに、合計20をこえる諸団体が、およそ90億円を計上して文化交流事業を推進している。そのなかには日本語の教育事業もあるし、留学生宿舎の設備もある。さらに国際会議、シンポジウム、展覧会などの開催、国際図書見本市への参加といったふうに、その活動も多岐にわたっている。この80億円を前記の700億円に合算すると、合計およそ800億円ほどの資金が海外広報のために投入されているということになる。
そればかりではない。一般民間企業のなかで、企業PRのために出版物を定期的に刊行している会社は、商社、自動車、弱電などを中心に合計数十種類にも及び、その少なからぬ部分は、およそ１万部の発行部数をもつ月刊雑誌として、世界のすみずみにまで会社の知名度を高め、さらに商品を販売する手段として流通している。とりわけ大手メーカー、商社の場合には、これらのPR雑誌は、商品紹介というよりはむしろ日本文化の海外への紹介をその主眼としており、内容面からいってもきわめて高度の総合雑誌といった体裁をとっている。また、これらの会社は、その宣伝広報費のなかのななりの部分を、フィルム、テープ、レコードなどにも投入し、そのことによって海外進出の拠点を確保し、また整備するために活用している。
これら民間企業の国際広報予算が、年間金額にしてどの程度のものになるかはなかなか把握しにくい。しかし、こうした広報費を少なく見積もっても、合計すれば年間50億円という金額は容易に想定できる。主要な広報誌だけを拾いあげてみても、その数は70種類をこえるわけだから、そうした数字をみる限りにおいて、企業の海外広報はきわめて活発であり、また、より活発になるであろうことは疑いない。とすると、直接間接を問わず、日本が海外広報に投入している総予算は、年間1000億をこえるとみてさしつかえないのではないか。これは無視することができない巨額の予算であり、予算面からみる限り米国、フランスなどと一応対比しうる金額である。したがって、日本の海外広報はかなり高度の水準にあるとみることができるし、政府ならびに諸団体、諸企業の広報への努力は高く評価されてよい。
そのうえ、日本には２国間の交流団体が少なくとも合計80以上あり、それぞれに活動をつづけている。たとえば日本中国友好協会の場合は、会員数３万人を擁し、機関誌の発行部数も２万500に及ぶ。日英協会は会員数2300、日米協会は1500、日本インドネシア協会は600というふうに、会員数からいえば、その数に大きな差があるし、また年間予算も、たとえば日ソ交流協会の２億1000万円から、日本チェコスロバキア協会の200万円にいたるまで、ここでもばらつきの度合いは大きい。しかし、合計80団体ということは、世界の主要国との間に、日本との交流の接点が用意されているということであり、これら２国間交流団体の活動は地味であっても、その交流成果はこれまた無視することはできない。
ただ、それにもかかわらず日本の国際広報については、基本的に１つの重要な問題がある。それは、これら交流団体あるいは交流活動の総合的把握がこれまで行なわれたことがなく、また、これら諸団体の間の調整機能を果たす主体がどこにもなかった、という事実だ。つまり、一言でいうなら、年間1000億の海外広報予算は、さまざまな省庁や団体の間で分割され、そのためにかえって投資効果が薄くなっているのである。こうした日本の海外広報体制は、たとえばフランスにおける海外広報事業と対照的である。フランスでは海外広報事業は、外務省と海外協力省が一括して、政府関係の広報、文化交流事業を一元的に計画し、執行している。その広報予算はおよそ800億円であって、金額からみれば日本とほぼ相当しているが、それにもかかわらず、事業計画ならびに予算の執行が一元化されているため、その効果は絶大である。日本は同額以上の予算を支出しながら、それが多元的に分散しているために、その投資効果がフランスに比べてきわめて低い。
もちろん、一元化された体制と分散化された体制とにはそれぞれに長所・欠点はあり、また、そうした広報体制をつくりあげるにいたった歴史的・文化的背景は、それぞれに異なっている。実際、日本の場合、海外広報を一元化するということはほとんど不可能に近い。中央省庁に例をとってみても、たとえば農林水産省は、日本の農林水産漁業については諸外国に刊行物を提供する義務があるし、その政策的方向づけは、たとえば労務省のそれと異なったものでありうるだろう。ユネスコの事業は外務省と文部省の共同事業という形をとっているが、ここでも２つの省の間での調整は、必ずしも円滑に行われているとはいえない。しかし、それにもかかわらず、それぞれの省庁はそれぞれの政策に基づいて機能しつづけており、広報活動はいわばその関数として、各省庁間で食違いを生む。また、文化交流団体もしばしば類似の計画をもちながら、相互の連絡調整がないままに、いわば二重投資が行われている例も少なくない。そして前にみたように、このような分散化された広報主体は、日本の社会がもともと分散的な傾向をとっていたことの現われであるのだから、投資効率の点でいかに不利であろうとも、こうした体制を即刻に一元化することはむずかしい。また、一元化することが日本にとって好ましいことであるかどうかも、論議の余地があるだろう。
しかし、これまでにみてきたように、日本には数多くの海外広報の主体があり、それらの主体はそれぞれに相互の連絡のないままに活動している。そしてその事実をふまえてみるとき、分散した広報主体はそのままにして、その相互の調整作用を受け持つ機関が設立されることが望ましい。あらたに設立することよりも、むしろ既存の団体のなかのあるものが、そうした役割を果たすことが可能であろう。少なくとも、文化交流事業を担っている諸団体諸機関の責任者が一堂に会して、国際広報、国際交流に関する諸問題をめぐって意見を交換するための会議、ないしシンポジウムのようなものが開催されるなら、それはここに述べた調整機関をつくりだすための第一歩となるに違いない。
そうしたことは広報活動や交流事業の重複を避けるための手段にもなりうるし、また、送り出される情報の内容やスタイルについての総合的把握の場にもなりうるだろう。一言でいうならば、年間1000億をこえる海外広報を、日本の土壌に適した仕方で再編成することに、より多くの注意が向けられなければならないのである。もちろんこれには過去の歴史的事情その他から、多くの問題がつきまとうことは十分に予想できる。だが、現在、日本の海外広報がおかれている一種の無政府主義的状態を考え、さらに海外への情報輸出のインパクトの効果を考えるなら、ここにみたような調整機能こそ、現在の海外広報を格段に向上させるための絶対必要条件なのである。
IV 文化輸出の可能性
歴史的に振り返ってみるとき、日本の文化は外からの輸入文化を消化し、変形させることにおいて卓抜した能力をもってきた。たとえば、中国から輸入された漢字を簡略化してかな文字をつくり、そのかな文字を表音記号として使ったというのもその一例だし、また、北部インドから中国を経て輸入された原始仏教を、浄土真宗をはじめとするきわめて個人主義的な日本仏教に変形させたのも、また日本人の知恵である。近世に入ってポルトガル、オランダなどの文化と接触しはじめた時代には、たとえばトランプを変形してかるたをつくり、あるいは西洋の魚料理を変形しててんぷらを考案した。これらの精神文化ならびに物質文化は、今日の日本でもなお脈々と流れつづけている。
実際、日本文化を過去および現在でとらえてみるとき、日本土着の文化的伝統というものは、かえってそれを発見することがむずかしい。むしろ、われわれが日本文化として理解しているものは、これまでの文化接触のなかで、日本が外部から取り入れ、そしてつくり直したものなのである。したがって、日本に伝統があるとするなら、それはむしろ外来文化をつくりかえる能力の伝統なのであって、ここでもどちらかといえば、日本は受身の姿勢であったということができる。
しかし同時に、このようにしてつくられた日本文化が、逆に外に輸出されて世界性あるいは普遍性をもちえた事例も、歴史のなかで枚挙にいとまがない。たとえば、16世紀における日本の陶器を考えてみよう。いうまでもなく日本の陶磁器は、文禄・慶長の役で朝鮮半島から日本に伝えられた技術であった。したがって、その技術の歴史をたずねるなら、日本の磁器は朝鮮半島からの技術輸入によってできあがったものである。しかしそれにもかかわらず、このようにして輸入された技術を展開して、伊万里焼、有田焼、そして柿右衛門などの窯が次つぎに北九州に開かれ、その陶磁器のデザインは、オランダをはじめとしてヨーロッパ各地に伝わった。事実、ドイツ、フランス、イギリスなどの陶磁器産業は、日本の伊万里焼や柿右衛門の技法の模倣によって成り立っていたのである。日本の現代の産業は、そのデザインにおいて、しばしば外国製品のデザイン盗用問題を引き起こしているが、16世紀から17世紀にかけてのヨーロッパの陶磁器産業は、日本の陶磁器の完全なイミテーションによって発展した。伊万里や柿右衛門のイミテーションを集めた展覧会が、最近日本で開催されたこともわれわれの記憶に新しい。
また、日本の調味料として代表的な醤油は、これまた16−17世紀にヨーロッパに輸出され、あらたな香辛料としてヨーロッパの食卓をにぎわした。ルイ14世がその調理に醤油をしばしば使ったという歴史的事実を、ここで思い出してみてもよいだろう。そればかりではなく、醤油ということばそのものも世界性をもった。今日、英語で大豆のことをソイビーンというが、そのソイは元来その語源を醤油に発している。
近代日本の歴史のなかで考えてみても、日本文化のいくつかの部分が、かなりの普遍性をもって世界に広まった例がいくつかある。たとえば絹と茶がその一例だ。もとより絹も茶もその原産地は日本ではない。しかし、日本製の絹と茶は、これまた19世紀の世界市場を動かすに足るだけの力をもっていたし、事実、明治維新以来の日本の近代化を可能にしたのは絹と茶であった、といっても過言ではあるまい。また、日本の漆細工がジャパンと呼ばれているのも、この工芸技術が世界性をもちえたことの１つの現われである。時代は前後するが、日本の浮世絵がフランスの印象派画家、たとえばゴッホやゴーギャンに与えた強烈な影響も、その一例に数えられてよかろうし、障子、風呂といった家具や室内調度が、いわゆるジャポニカの芸術運動に貢献したことも、われわれの記憶に新しい。また思想の面では、そこにいくつかの誤解がともなったにせよ、たとえば禅の海外における熱狂的な受け入れられ方も、日本文化の世界性を約束する。
こうした過去の歴史的事実を振り返ってみるならば、日本文化のいくつかの要素は、現在から将来にかけて世界のなかで十分な普遍性をもちうるものと思われる。現実にその兆候はいくつもの領域でみることができるだろう。とりわけ自動車、電子工業といった輸出産業の面でみるならば、日本のインダストリアル・デザインが、世界の注目を集めつつあるという事実を無視することができない。前にみたように、日本は物流において輸出過剰であるけれども、その物流にのる商品の多くは工業製品であり、その工業製品の価値を決定するものは、その品質もさることながらデザインなのである。今日、日本のオートバイやテープレコーダーが、国際為替相場の変動にもかかわらず、世界各国で依然として強力な市場性を獲得しているのは、品質と並んでデザインなのである。したがって、最初に「物流」と書いたのは、多少修正する必要があるかもしれない。日本製品はたんなる物質ではなく、今日ではそのデザイン性、すなわち情報性において世界市場を獲得しているのである。つまり、一見「物流」とみえたものが、デザインという名の「情報流」をともなっていたのであった。
今日の日本文化が世界文化に貢献しているもう１つの領域は建築である。よく知られているように、今日の世界の大規模な開発プロジェクトには、必ずといっていいほど日本の建築事務所が参加し、南米でもヨーロッパでも中近東でも、日本人建築家の設計による建造物が次つぎに建てられている。もちろん、世界には数多くの建築家がいるし、彼らはそれぞれの作品をもっている。だが、過去20年間における日本の建築の海外進出はめざましい。これもひとえに建築という姿を借りたデザイン輸出というべきである。
さらに目を転じて印刷業界を考えてみよう。日本の印刷技術は石油化学、電子工学などの新しい研究成果を次つぎに取り入れて、その印刷技術はおそらく世界の最高水準をいくものとなった。たんに紙にインクをのせるだけ、という印刷ではない。材料としては、石油製品から金属にいたるあらゆる表面に、あらゆる種類の印刷加工が可能になっているのである。これだけの印刷設備をもった国は、日本のほかにはあまり類例がなく、その技術輸出はこれまた世界各国に及んでいるし、とりわけ色彩印刷に関しては、外国の出版社がわざわざ日本の印刷会社に発注している例も少なくないのである。
以上にあげた事例は、現在の日本文化が世界に貢献しつつある領域のごく一部にすぎないが、工業デザイン、建築、印刷といった一連の領域は、一言でいうなら、日本のデザインということになるであろう。こうした日本の現在のデザイン運動がいかにして発展したかは、ここでは論じないが、デザイン輸出の可能性は真剣に検討される必要があろう。デザイン振興事業は、幸いにして関係政府機関や民間団体によって強力に推進されてきているが、日本のデザインはもはや西洋からの輸入品ではなく、日本から外国に向けて輸出しうる文化財である、という事実をわれわれは確認しておく必要がある。そして、より計画的かつ意図的に輸出文化財としてのデザインを見直すことを１つの課題として受け止めておくべきであろう。
こうした文化輸出の可能性は、上述の工業デザインについてみたときに明らかであったように、必ずしも物流と分離できるものではない。だが、ことによると将来の世界では、一見、物流とみえるものが、じつは情報流でありうるという事態も想定できるのである。いわゆる「情報化社会」というのは、いわば物流から情報流への転換ということをも意味するはずである。とするならば、日本の外交の１つの課題は、将来輸出に耐えうる日本文化の諸要素を、生きた日本の現実のなかから拾い出し、そのそれぞれについての可能性を探求することである。われわれ日本人自身が気がつかない以上に、現在、世界の目は日本文化の可能性に、逆に向けられていることを知るべきであろう。そしてそのために、日本の外交にとっては、日本文化全体についての潜在的可能性を再検討することが急務なのである。日本がたんに文化輸出入国にとどまっていた時代はすでに終わった。日本文化の世界性は、以上にみたいくつかの兆候からも明らかなように、すでにわれわれの社会のなかに用意されているのである。そして問題は、その潜在的な可能性をいかに発掘するかにかかっているのだ。
V 世界像の把握のために
日本は世界との接触および相互依存関係のなかで生きていくよりほかないことは、はじめに述べたとおりである。そして、これまでみてきたように、日本の政府諸機関、関係団体ならびに民間企業は、そうした相互依存と文化交流の必要性をふまえたうえで、さまざまな努力を試みている。
だが、こうした動きのなかで１つ注意すべき点がある。それは、われわれ日本人が「外国」ということばを使う場合、おおむねそれは西洋を指している、という事実である。「外国人」ということばは、ほとんど自動的にヨーロッパならびに北米の先進工業諸国の人びと、とりわけ白人種を連想させ、たとえばアフリカや南米や東南アジアの人びとは、その観念のなかになかなか入ってこない。
これには十分な歴史的事情がある。というのは、明治維新以来あるいはそれ以前から、日本にインパクトを与えてきた「外国」が、おおむね欧米諸国であったからだ。また、明治維新後の日本の急速な近代化を加速したものも、まさしく欧米先進諸国の工業技術にほかならなかった。したがって、「外国」あるいは「外国人」といったことばが、主としてヨーロッパ、北米を自動的に連想させるのはむしろ当然なのである。
しかしながら、まさしくそのゆえに、われわれ日本人のもつ世界像には大きな歪みができてしまった。すなわち、この地球上に住む40億の人類社会全体のなかで、合計たかだか５億ないし６億にすぎない欧米だけに不当に多くの力点がかけられ、地球上の他の部分、とりわけ発展途上国にたいする知識や情報が、相対的に欠落してしまったからである。試みに、世界各国の歴史について、はたしてわれわれがどれだけのことを知っているかを振り返ってみてもよい。日本の教育のなかで教えられる「世界史」は、とりもなおさずヨーロッパ史、あるいはヨーロッパを中心とした歴史である。日本の中学生、高校生そして大学生は、たとえばフランス革命について、あるいは米国の独立戦争について多くのことを知っている。しかし彼らは、たとえばインドネシアの歴史については何も知らないし、また、タンザニアの歴史についても完全に無知である。それらの地域の歴史あるいは地理について勉強しようとしても、そのための書物すら実際には存在しない。アメリカ史、イギリス史については何十冊、何百冊もの専門書があるにもかかわらず、東南アジア史についての書物はほとんど皆無といっていいほど、日本の書店や図書館では手に入らないのだ。ということは、とりもなおさずわれわれの知識が欧米に傾き、世界地図の他の部分がまったく空白のままになっているということを意味する。
同じことが日本の外国研究についてもいえるだろう。日本では年間50万人の若者が大学を卒業する。そして、その50万人のなかの10万人は、驚いたことに英文学専攻なのである。英文学あるいは英語専攻の大学生が、年間に10万人生産される国というのは、世界のなかでわが国をおいてほかに身当たらない。英国や米国ですら英文学あるいは英語学を専攻する学生の数は、日本のそれの10分の１程度であるにすぎない。
もちろん、英文学あるいは英語学につづいて独語、仏語といった語学を専攻し、あるいは第２外国語として履修する学生の数も少なくはない。しかし、英、独、仏と３つの言語以外の言語を学習する学生はきわめて少ないし、また、そのような関心のある若者を収容する施設もない。わずかにいくつかの外国語学校で、スペイン語、ロシア語、中国語などが教えられており、さらにマレー語、スワヒリ語なども外国語として教えられるようになってきてはいるが、それを履修する学生の数は、10万人の英文学専攻に比べればほとんどゼロに等しい。
世界には百数十カ国の国家があり、文化的には、それは細分化されて無慮数千の文化集団が存在している。それぞれの文化はそれぞれの言語をもち、それぞれの伝統をもっている。そうしたなかで、英語をここまで偏重する必要がはたしてあるかどうか、それは、日本の今後の文教政策のなかで再検討されなければいけない重大な問題だ。確かに英語という言語は、たんにアングロサクソンの言語であることをこえて、一種の世界共通語になりつつあるという事実は認めなければならない。したがって、英語教育を無用であるといって退ける立場はけっして正しくない。だが、これまでにみてきたように、これだけ多くの言語圏のなかで人類が生活しているのに、局地的な言語である英語だけで世界を把握することは、これからの日本にとってきわめて危険なことというべきではないか。少なくとも東南アジア、南アジア、あるいはアフリカ、オセアニア、中南米といった地域との、より緊密な文化接触を設計するならば、それらの地域の諸言語にたいして、われわれはより多くの注意を振り向け、世界との交流の接点をより多様に用意すべきであろう、と思われる。
言語の問題について最後に、日本語の世界性について考えておく必要もあろう。日本は１億人をこえる人口をもち、日本語を話す人口は中国語、ロシア語、スペイン語、英語についで世界で５番目に多い。つまり日本語を使う言語人口は、人類社会のなかでかなり上位に属しているのである。したがって、日本人が外国語を勉強する機会を用意するのと並行して、外国人に日本語学習の機会をより多く与えることも、これからの文化交流の課題の１つであろう。この問題については、前に述べたように、いくつかの文化交流団体が特別のプログラムを組んで、すでに多くの成果があがっている。また、オーストラリアなどでは、高校から日本語を選択課目として履修することが制度化されるようになっているから、今後より多くの外国人が日本語を学習することになるであろうことは疑いのない事実である。そして、そのような日本語学習のためのプログラムを推進していくことは、日本と外国との将来の交流にとって、きわめて重大な意味をもつだろう。
だが、日本語の教育について問題が１つある。それは、日本語の教授法が現在のところ過渡期にあり、まだ統一されたテキストができあがっていないということだ。また同じ日本語を学習する場合でも、フランス人にとって学習しやすいプログラムと、ネパール人にとって学習しやすいプログラムとの間には、かなりの違いがあるはずである。前に世界の諸民族がもっているさまざまな言語を、日本人が学習する機会の必要性を説いたが、それと並行して、世界の多様な民族が日本語を学習するための方法を個別的に検討し、日本語教育をより効率化する努力が必要であろう。
こうした試みが積み重ねられることによって、われわれの頭のなかにある世界地図、すなわちメンタル・マップの空白部分は少しずつ埋められていくに違いないし、それを埋めていくことこそが、日本人にとっての21世紀に向けての最大の課題になるに違いない。明治以来100年間に及んだ欧米中心の時代はすでに終わった。もしも「全方位外交」というのが日本の外交の将来の基本理念であるとするならば、まさしく文化的にわれわれは全方位的に、世界の諸文化、諸民族と接触していく必要があろう。そのための戦略は、今日のところまだ何も手をつけられていないのである。
VI 第２の開国
いまから振り返っておよそ１世紀余り昔、日本は17世紀以来続いていた鎖国体制を廃し、世界に向けて門戸を開放することを決定した。その180度の政策転換のテコになったのが、いうまでもなく明治維新であった。
鎖国政策の原因になったのは、徳川幕藩体制がもっぱら内政維持に専念せざるをえなかった、ということと関連している。もしも17世紀はじめ、つまり、いわゆる鎖国令が実施に移されなかったならば、諸外国が日本各地の大名たちの背後で策動し、それによって、やっと安定に向かいはじめた幕藩体制が脅かされる可能性が少なくなかった。とりわけキリスト教によって宗教的武装を整えた西国の大名たちが、どれだけの脅威になりうるかを教えたのは「島原の乱」であった。徳川家は一方で西洋という先進国との外交の必要性を感じながらも、他方では、そうした西洋文明との接触によって引き起こされるであろう内政上の不安定に、より多くの関心を払った。一言でいうらなば、徳川幕府は外交を犠牲にすることによって、もっぱら内政の安定整備にその力を用いたのである。
そのような鎖国政策の是非や利害得失については、明治以来、多くの歴史学者たちが論じつづけてきた。確かに、一方では、トインビーのいうように、鎖国によって世界史的にもまれな平和状態が２世紀半にわたってつづくことができた、という事実がある。また内政の安定にともなって、日本が驚くべき高度の教育水準を達成しえた。ということにも着目しなければなるまい。しかし他方、当然のことながら、日本は鎖国によって、世界の諸文化から相対的に孤立せざるをえなかったし、何よりも文化心理的な閉鎖性をつくりあげてしまった。鎖国のプラスとマイナスを数えあげ、そのバランス・シートを検討してみることは、今後も興味ある歴史的研究課題として残るであろう。
しかし、ここで同時に考えておかなければならないのは、鎖国に先立つ時代の日本人が、きわめておおらかな姿勢で世界と向かい合っていた、という歴史的事実である。たとえば、室町時代以来、東シナ海はもとよりのこと、南シナ海まで自由に航行した日本の貿易船を思い出してみてもよい。遠くフィリピンからタイ、さらにインドネシアまで多くの日本の商業基地は広がりをもち、それらの地に永住した日本人も少なくなかった。オランダの東インド会社の職員として、チモール島に駐在していた日本人さえかなりの数にのぼったのである。また、国内的にみても、たとえば信長のような人物は、あらゆる異国のものに興味をもち、キリスト教の宣教活動を許したのみならず、西洋人を優遇し、ありとあらゆる質問を放った。鉄砲という新兵器にいち早く注意を向け、この新兵器によって、日本ではじめての天下統一をなし遂げたのが信長であったのも、あながち不思議ではあるまい。
室町期から安土桃山時代にいたるまでの日本人は、このように、じつはきわめて開放的な民族だったのである。古代社会での日本人も、中国や朝鮮半島との接触をためらわなかったのみならず、むしろこれら大陸の人びとが日本に「帰化」することを歓迎した。そして、何よりも大事なことは、このような文化接触のなかで、かつての日本人は、他人種、他民族にたいして、いっこうに分けへだてすることなく、平等な付合いをしていたという事実なのである。その点でかつての日本は、いわゆる「開かれた社会」のモデルであった、といってもさしつかえないのだ。
ところが、そのような「開かれた社会」は、鎖国令によって突如として「閉じられた社会」に転換することを余儀なくさせられたのであった。この「閉じられた社会」のなかでは、日本人は他国あるいは他国民と接触することを禁止された。当然のことながら、日本文化は外に向けての遠心力的な構造を失い、もっぱら求心力的な構造をもつようになってしまったのである。そして、そんなふうに内側に向けて収斂してしまった心性は、日本人の「閉鎖性」といったことばで呼ばれる。確かに、多かれ少なかれ日本人の心性は「閉鎖的」である。前に考察してきたような、今日の国際関係上の諸問題も、どうやらこのような意味での「閉鎖性」と関係しているように思われる。
しかし、歴史的に反省してみるならば、このような「閉鎖性」が、もともと日本人の特性だったのではなく、むしろ相対的に最近生まれたあらたな傾向である、ということにも気がつく。実際、われわれがよく口にする「島国根性」ということばにしても、このことばを最初に使った久米邦武によると、「島国であるがゆえに海外に雄飛しようとする精神」であったのだが、これがいつのまにか内側にこもって、いっこうに外に目を開こうとしない閉鎖的な心性、といったふうな意味を担うようになってしまったのであった。せっかく久米邦武が、いわばかつての日本人がもっていたおおらかな遠心力的な精神を「島国根性」と呼ぶことを提唱したのに、鎖国以来すっかり身についてしまった内向的性格が、このことばの本来の健康な精神を完全に逆転させてしまったのである。
だが、大事なことは、われわれが日本の「国民性」の１つとしてつねにあげる「閉鎖的性格」が、じつは歴史的かつ相対的なものであるにすぎない、ということなのだ。歴史的には、日本人は島国に生活してきたがゆえに、じつはきわめて開放的な民族だったのである。それが「鎖国性」をもつようになったのは、たかだかここ３世紀ほどの間の新現象なのであって、歴史の根はそんなに深くはないのである。
そのことを考慮に入れるなら、日本のこれから進むべき道はおのずから明らかであろう。これまでわれわれの祖先たちは、外の世界とためらうことなく接触し、そのことによって、日本文化を豊かにしてきた。実際、今日、日本文化としてわれわれの知っているもののすべては、過去における深い文化接触の結果によるものであった。たとえば茶道などにしてみても、本来日本に自生することのなかった茶を日本人が飲むようになったのは、13世紀に栄西が中国からもたらして以来のことだった。このような例は他にも枚挙にいとまがないが、「日本的」とみえる多くのものは、かつての日本人のもっていたとらわれることのない精神の結晶であったのだ。そして、日本人のもつ「アイデンティティ」も、じつのところ、外来文化を次つぎに吸収しながら形成されてきたものだったのである。いや、外の世界との交渉を抜きにして、そもそも日本人の「アイデンティティ」を語ることさえできないのである。日本文化は開かれた世界のなかで、その「アイデンティティ」の感覚をより豊かに展開させ、豊かなものにしてきたのではなかったのか。
じつのところ、今日の日本人の間に、日本人としての「アイデンティティ」が失われがちになっていることの原因は、鎖国以来の自閉症的傾向のゆえであった、とさえ考えられるのである。
対外的な文化交流が深まることによって、日本人の「アイデンティティ」感覚に危機が訪れる、と考えるなら、それは事態を正確にとらえているとはいいがたい。論理はむしろ逆であって、これまでに提言してきた外交の進路を切り開くことによって、かえって日本文化はその真髄を発揮することになるであろう。明治維新後の「開国」は、まだそのために十分ではなかった。いま必要とされているのは、その不十分な「開国」をより完全にするための「第２の開国」なのである。いかに国際交流が盛んになろうとも、それによって日本文化が傷つけられたり、あるいはその姿を消したりすることは、絶対にありえないことだ。むしろ、弱体化してしまった日本と日本人の「アイデンティティ」を回復させるためにこそ、「第２の開国」が緊急に要請されている、とみるべきなのではないのか。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2969