加藤秀俊 著作データベース
太平洋と日本の将来
発行年月: 19800725
掲載 : ２１世紀フォーラム
発行元 : （財）政策科学研究所
太平洋と日本の将来 （「21世紀フォーラム会報」１９８０．７．２５）
過渡期にさしかかった“楽園”
ここ三年ほど、思うところあって、太平洋のあちこちの島を歩くことが多かった。げんに、いまもこの原稿は、クック諸島の中心になっているラロトンガ島のホテルの薄暗い電燈のもとで書いている。
ラロトンガ、などといっても、多くの人にとってはその所在がはっきりしないだろう。念のためにいっておくと、この島は南緯二〇度、西経一六〇度あたりのところにあり、ここから北東に七〇〇キロほどのところにはタヒチがあり北西千キロあまりを飛べばサモアに達する。ここからまっすぐ南には、もう島はひとつもない。数千キロ南は、南極である。
この島は、えらく小さい。一周道路があるけれども、車でひとまわりして四〇分ほど。キロ数でいうと五〇キロあまりであろうか。人口は八千人。それでもちゃんとした飛行場があり、ニュー・ジーランド、フィジー、ホノルルなどとのあいだにジェット旅客機が週に何便か飛んでいる。産業、といっても、一次産業、つまりココナッツやバナナのような農産物があるだけだ。行政的にはニュー・ジーランド領だから、他の島にくらべると経済はめぐまれているけれども、住民の少なからぬ部分は、自給自足的である。裏庭でバナナやパンの実をとり、海辺で小魚をつかまえる。ときにはブタをつぶす。けっしてゆたかとはいえないけれども、飢える心配はない。現金が必要なら、そんなふうにして手にいれたものを自由に市場にいって売ったらよい。わたしは、昨日、町（といっても商店が二〇軒ほどあるだけだが）に出かけ、空腹をおぼえたので市場に入り、そこにいたおばさんからバナナを買った。一本が五セント（一〇円）。三本食べたら、おなかがいっぱいになった。
この島にはテレビはもとよりのこと、日刊新聞もない。二週間にいちど、六ページほどのかわいらしい新聞が発行されているだけである。ラジオ局はある。しかし、島の人たちは、ラジオもきくが、じぶんたちで歌をうたったり、おしゃべりをしたりしているほうがたのしいらしい。椰子の実を半分に割って、そこにベニヤ板で器用に柄をつけたウクレレをひき、丸太の中をくりぬいたドラムをたたいて、たのしい音楽をかなでる。こういうところにいると、イラン情勢がどうであるのか、国際為替相場がどうなっているのか、などはさっぱりわからなくなってしまうし、だいたい、そんなことは、いっこうに気にならなくなるのである。だから、ある意味で、こういう島は、せちがらい世界から完全に切りはなされた楽園というべきであろう。
しかし、島の生活をじっと眺めてみると、ここにも、文明というものがひしひしと押しよせていることがわかる。たしかに、じぶんたちの生命をささえる、というだけであれば、自給自足でやってゆける。だが、ラジオ放送があれば、受信機が欲しくなるだろう。むかしは、樹皮を根気よくたたきつぶしてタパという布をつくっていたが、繊維品が店頭にならぶようになれば、それが欲しくなる。バイクだの自動車だのといった便利な輸送手段が導入されれば、これも欲しい。とすると、どうしても現金が必要だ。あんまり、のん気にかまえているわけにはゆかないのである。
これとまったくおなじ情景をわたしは、これまでたくさんの島でみてきた。パラオもそうだった。ニュー・ヘブリデスもそうだった。そして、ソロモンでも事態はおなじであった。それまで、自然とともに生きていた人びとが、突如として工業文明の産物と現金経済にまきこまれてしまったのである。
そればかりではない。かつて、これらの島々では、いくつかの部族が、酋長のもとで伝統的な社会生活をいとなんでいた。ところが欧米の列強があたらしい政治形態を持ちこんだ。酋長会議のかわりに、選挙制度による議会が形成された。よきにつけあしきにつけ、いま太平洋諸島は大きな過渡期にさしかかっているのである。
もちろん、どんなかたちで島々が変貌してゆくか、についてはそれぞれの島の特殊事情というものがある。ニュー・カレドニアのように、依然としてフランスの植民地であることを余儀なくさせられている島もあるし、ソロモンやパプア・ニューギニアのように、とにかく独立を達成したところもある。さらにミクロネシアの多くの島々のように、一九八一年を期して民族自決権を行使する地域もある。こうした過渡期の設計は、かならずしもうまくいっているとはいえない。いや、正直なところ、太平洋のさまざまな島は、それぞれの将来について、その進路を模索中なのである。一見、楽園とみえる南太平洋も、大きな苦悩をかかえているのだ。
列強がシノギを削っている
だが、これらの島々にとって、たいへんに有利な状況が展開してきた。それは二〇〇カイリ水域という、あらたな領有権が国際的にみとめられるようになった、という事実である。島はたしかに小さいが、その島を中心に半径二〇〇カイリの円を描いてみると、それはべらぼうに大きなものになるだろう。島嶼国家のもつ「領海」は、しばしばその「領土」の何万倍、いや何十万倍ものひろさになってゆくのだ。
じっさい、かつてギルバート諸島と呼ばれた島々がツバル共和国、またエリス諸島がキリバチ共和国としてそれぞれに独立したのも、もっぱらこうして独立することによっておどろくべきひろさの海の領有を宣言できるからなのであった。キリバチ共和国のばあいなどは、中部太平洋を東西に横切るライン諸島をもふくめているから、その領海は何百万平方キロになるかわからないほどの広水域になってしまうのである。
領海がひろいと、どういう利点があるのか。いうまでもなく、漁業権のおよぶ範囲がひろがる。とにかく、海には魚をはじめ、さまざまな水産資源がゆたかにふくまれている。領海ということは、その範囲の水産資源をことごとく領有している、ということだ。ついこのあいだまで、「公海」と呼ばれていた水面と、その下に存在する水産資源が二〇〇カイリ水域の設定によって、それぞれの島の所有物になったのである。いいかえれば、貧乏な島国が、突如としてゆたかな資源国に変貌したのであった。ツバルやキリバチの島々は、ほとんどひとつの例外もなくサンゴの隆起による環礁であって、地上には、資源と呼びうるものは皆無にひとしい。それが独立にふみ切ったのは、水産資源国としてやってゆけそうだ、という見当がついたからである。
とはいうものの、いくら資源があっても、それを獲得する技術はこれらの島の人びとにはない。魚をとる高度の技術、それは先進漁業国、つまり、日本やアメリカだけがもっている。魚群探知機、レーダー、そしてときにはヘリコプターまでも動員して、これら漁業国の漁船団は太平洋の海水域で能率よく魚をとる。だから、結局のところ、太平洋の島嶼国家は、漁業権というものを先進漁業国に貸して、その収入で財政をまかなってゆこう、という政策をとらざるをえない。われわれは、サケ、マス漁についての日ソ間の漁業交渉については、新聞などをつうじてよく知っているけれども、日本と太平洋のさまざまな島の政府とのあいだでも、たえず、漁業権をめぐる交渉がすすめられている。さいきんでは、日米のほかに、ソ連、韓国、台湾などの漁船も進出しはじめてきた。いわば、漁業を中心にした国際経済戦争がいま、太平洋でくりひろげられているのである。
じっさい、経済戦争、ということばは、このさい、けっして大げさではない。いわゆる先進諸国は、それぞれのしかたで太平洋に進出し、はっきりいって、利権獲得のためのはげしい競争をつづけている。フランスは、ニッケル鉱山をもつニュー・カレドニア、および太平洋艦隊の基地になっているタヒチを絶対に手離そうとはしない。イギリス、オーストラリア、ニュー・ジーランド、という三つのアングロサクソン諸国は、多少のニュアンスのちがいはあるにせよ、フィジー、サモア、トンガ、パプア・ニューギニア、などをゆるやかにその支配下に置くことをかんがえつづけているようである。いっぽうソ連は、トンガやクック諸島に接近しはじめているし、中国はいちはやく、フィージーと大使の交換をはじめた。アメリカは、といえば、ミクロネシアの国連委任統治領を、こんごも、なんらかのかたちでつなぎとめておくための最大の努力をかたむけているかのようにみえるし、アメリカ領サモアを手離すこともないだろう。列強は、太平洋でシノギを削っているのである。
じっさい、たとえば英仏共同統治というふしぎな政治形態をもつニュー・ヘブリデスでは、イギリスがわは独立運動を力づけ、フランスは、植民地体制をいよいよ強化するうごきをみせているようだ。それぞれの島の人びとの利害関係が複雑なうえに、欧米列強の思惑もからまりあっているから、どこの島に行ってみても、政治というものが煮えたぎっている。わたしなどのみるところでは、いま太平洋は急速にその再編成期にさしかかっているらしいのである。
それにくわえて、これまで比較的のんびりと暮らしてきた島の人たちも、じぶんたちがいわゆる「発展途上国」にぞくしているということに気がつきはじめた。アフリカやキューバなどの連帯をかんがえるようになった太平洋諸島の若ものたちも、あちこちで姿をあらわしはじめている。
二十一世紀への重大な布石
さて、こういう見取図のうえに立って、日本がいったいなにをしているのか、また、なにをしようとしているのか、をかんがえてみると、いささか心許ない気がする。もちろん、「太平洋時代」といったようなことばはしょっちゅう耳にするし、大平首相は、「太平洋圏構想」をその政策スローガンのひとつにしていらっしゃる。しかし、ほんとうの太平洋のすがたをちゃんと見ている人がはたして日本にいるのかどうか、わたしには疑わしくおもえてしかたがない。
じじつ、大平首相は、その「太平洋圏」に関する構想をしめすために、さきごろオーストラリア、ニュー・ジーランドを訪問なさったけれども、どうやら、それは南太平洋のこれらふたつの大国との経済関係を強化するのがその目的であったらしく、ミクロネシア、メラネシア、そしてポリネシア、とひろがりをもった小さな島嶼国家にはあんまり興味をお持ちでなかったようである。ニュー・ジーランドのムルドーン首相が、大平首相に、こうした小さな島々を忘れないように、と釘をさしたのも、わたしにいわせれば当然の批判であった。もとより、これらの島嶼国家をいちいち訪問していたら、一年あっても足りないだろう。べつだん、日本の総理にサモアだのソロモンだのを訪ねていただきたい、などといっているわけではない。だが、一般的にいって、日本は太平洋圏の一員でありながら、本気で太平洋をみることがあまりにすくないのである。たとえば、ヌメアにその本部をもつSPC（南太平洋機構）にも日本は正式に参加していないし、ポート・モレスビーにあるパプア・ニューギニア大学、スバにある南太平洋大学、といったあたらしい大学ともかかわりをもつことをしていない。太平洋の島々についてのイメージは、せいぜい、パック旅行や化粧品の広告のポスターといったていどのものであって、その認識は、きわめて浅薄なのである。
無関心なら無関心であってよかろう。しかし、現実には、日本はすでに太平洋諸国と抜きさしならぬ関係をとりむすんでしまっているのだ。まず第一に、漁業である。政府間協定によるものもあるし、個別契約によるものもあろうけれど、とにかく、どこの島に行っても、近くに日本漁船が出没している。ニュー・ジーランドの南島の沖合には、イカ釣船が夜光虫のように灯火をともして操業しているし、ソロモンでは、ソロモン政府と大洋漁業との合併会社たるソロモン大洋のカツオ釣船が年中無休で活動している。クック諸島のなかのアイツタキという小島でも、沖合に日本漁船をみることがしばしばだ、という話をきいたし、ニュー・ジーランド北端の小さな漁村を訪ねたら、そこでも日本の漁業会社が試験的に定置網を敷設していることを教えられた。まさしく水産日本である。太平洋での漁業国家ナンバー・ワンは、まぎれもなく日本なのだ。そのことを知るなら、南太平洋についてわれわれが無関心であっていいはずがない。
第二に、どこの島に行っても気づくことだけれども、島々にあふれる工業製品はことごとく日本製なのだ。このラロトンガで走っている何百台もの自動車およびバイクは、一台の例外もなく日本製である。ラジオ、テープレコーダーなどもまた日本製。わたしは、島あるきのたびに、車を借りるけれども、これが申しあわせたように日本の車なのである。それは、日本の工業製品の品質がよく、世界的に確乎たる定評を獲得していることの証左であって、ご同慶のいたり、というべきなのであろうけれども、ここにも問題がないわけではない。というのは、これらの製品にたいするサービス体制がととのっていないからである。
島は海にかこまれているから、塩をふくんだ風が容赦なく吹くきつける。自動車はサビだらけになるし、トランジスターなどもボロボロになる。それはしかたのないことだけれども、それだけに、修理や調整が要求される。ところが、そのサービスがじゅうぶんでないのだ。もちろん、それぞれのメーカーがわずか人口一万人たらずの島に常駐のサービス担当者を配置していたりしたら、企業の採算はとれないだろう。だが、もしも、巡回サービスといった方法で、たとえば一月に一回ずつでも優秀な技術者がこれらの島をまわってくれたら、島の人たちは、ずいぶん助かるだろう、とおもう。さらにそれは、ほんとうの意味での技術援助にもつながってゆくにちがいない。
それがないから、赤サビだらけの自動車が海辺につみあげられる。工業製品を輸出して、儲ればいい、というだけではこまる。そして、それもこれもふくめて、わたしは、日本が太平洋にとりくむ姿勢が気になってしかたがない。いまのうちに、われわれは、ほんとうの太平洋意識を身につけておくべきなのである。それは日本の二十一世紀にとっての重大な布石なのだ。太平洋に眼をつぶって日本の将来はありえない−わたしはそう信じている。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2968