加藤秀俊 著作データベース

放送社会学の反省 研究者の書誌学から

発行年月: 19880000
掲載  : 放送教育開発センター研究紀要 第1号 1988
発行元 : 放送教育開発センター


放送社会学の反省 ―研究者の書誌学から―

加藤秀俊

Some Thoughts on Sociology of Broadcasting -- a bibliographical reflection --

Hidetoshi Kato


Abstract
The author has been working in the field of mass communication research since the 1950s. Especially, after popular diffusion of televison, the author continued to investigate social impact of broadcasting media on the minds of the general public. The present monograph reflects and re-evaluates the author's own writings of the past three decades.The bibliography consists of 81 selected books, articles, and essays, and the author classified them into three parts, namely, theory, popular culture, and education. The bibliographical reflection itself reveals the contrast between "promises" and "performance" or broadcasting media in contemporary Japanese society and culture, and emphasizes the importance of educational use of broadcasting in the era of life-long learning in conjunction with the possibilities of the University of the Air and other university extension services now materializing in this country.

キーワード
社会学 大衆文化 コミュニケーション理論 放送教育 ジャーナリズム マス・メディア

<注記について>
 この論考でローマ数字をバーレンで囲んで示したものは、巻末の文献・資料目録の番号、また、片バーレンのローマ数字のみで各章ごとに表示されているのは通常の意味での注である。なお、引用文中、外国語から日本語への訳語には不適切なものがあるが、原文のままとした。


はじめに

「放送はマス・コミュニケイションのもっともあたらしいメディアとして、1930年代から多くの社会学者の関心の的になってきた。その文献は、すでに“放送社会学”という独立ジャンルを主張しうるほどに豊富である」

と1960年1月にしるされてから(24)すでに30年ちかい歳月が経過した。この「放送社会学」という用語がはたして現時点にいたって熟しているかどうかはいまだに疑問だが、ロックフエラー財団の助成によって1937年にプリンストン大学に「ラジオ調査局」(Office of Radio Research)が設立され、ウィーン大学からアメリカに招かれていたP・ラザースフェルドがその主任となって、当時アメリカの民衆生活のなかに深く浸透しはじめていたラジオを研究対象として設定したとき、「放送社会学」、すくなくとも、放送の社会学的研究はその出発点に立った、といってさしつかえないだろう。ちなみに、この「調査局」の副主任は、のちにCBSの社長になったF・スタントン、および、「火星人の襲来」で名著をのこしたH・キャントリルであった(28)。
 それから三年後、この「調査局」は、コロンビア大学に移管され、ラザースフュルドは同大学の社会学教授となワ、同時に「応用社会調査研究所」(Bureau of Applied Social Research)の所長に任命された。そして、その年刊行された『ラジオと印刷物』の序文で、かれが「(コミュニケーションの世界で)かって独占を誇った印刷物がラジオによって崩壊した」事実をふまえて、「あらたな社会的、心理的研究がいかに重要であるか」1) を訴えたとき、「放送社会学」はそのすがたを、かならずしも明示的にではないにしても、いよいよあきらかにしはじめた、とかんがえることができる。なお、それにつづく(放送社会学の系譜については、文献(24)(25)(26)(27)(28)(29)(30)(31)(32)(33)(34)(36)(37)にくわしい。これらの文献のうちいくつかは、あとでとりあげることにする。
 本稿は、そのようにしてアメリカではじまった放送の社会学的研究を追いながら、1950年代から放送という「社会現象」の諸問題を研究しつづけてきた日本の一研究者がみずからの論考をふりかえりながら、書誌学的に研究史をたどることを目的としている。そこには、ひとりのコミュニケーション学徒の30年にわたる研究の軌跡の反省があり、また、これから残された課題への手がかりのいくつかをも示しうるか、といういささかの期待もこめられているが、ここでは便宜上、三つの研究分野をえらんで三章にわけて整理することをこころみた。なお、ここにいう、「一研究者」とは、本稿の執筆者のことであり、文中「わたし」とあるのは筆者のことをさす。また、論文の性質上、注記が煩雑になることをあらかじめ付記しておく。

第一章 理論

 放送をふくむマス・コミュニケーション研究は、それが学問分野として認知されてからまだ半世妃も経過していない。もちろん、それに先行して「新聞学」があり、また知識社会学があった。だが、ラジオ、映画といったあらたなマス・メディアが登場したとき、はしめて社会ぜんたいのなかでの情報伝達過程とそれがもたらす社会的影響についての研究が本格化した、といえるだろう 1)。とりわけ、第二次世界大戦が、ラジオを使用しての「宣伝戦」の様相を呈したことから、「プロパガンダ」の研究という角度での探究も開始された。たとえば、スタンフォードのフーバー研究所を中心にして展開された「政策科学」グループの諸研究 2)、そして、「質的意味論の研究」と副題のついたラスウェルの『政治の言語』3)、さらに、ほぼ同時期にミードらによっておこなわれた文化人類学的なコミュニケーション分析 4) などは、いずれも第二次世界大戦を契機として開始されたコミュニケーション研究の先駆的業績であった。
 このあらたな研究分野が日本に紹介され展開した学説史的な経緯を、竹内郁郎はつぎのように要約している 5)。
「戦後、マス・コミュニケーションの研究に関して一日の長のあったアメリカから、その言葉と一緒に研究の現状が日本に紹介・導入されたのは、1950年前後のことである。井口一郎は1947年頃から、H.D.ラスウェルの業績を中心に、アメリカにおけるマス・コミュニケーション研究の現況を積極的に紹介し、1951年には『マス・コミュニケイション』という題名の本を出版している。また、戦争中をアメリカの大学で過ごした南博は、帰国後間もなく著した『社会心理学』(1949)のなかで、一節を“大衆コミュニケーション”研究の紹介にあてている。1951年に『社会学評論』が“マス・コミュニケイション”の特集を組み(日本社会学会編、1951)、同じ年に清水幾太郎が『社会心理学』(1951)の中で、現代の社会心理を考察するための主要な側面のひとつとして“マス・コミュニケーション”を論じ、翌1952年に日高六郎が福武直との共著『社会学』(1952)の中で“マス・コミュニケイション”という項目を執筆する頃から、アメリカでの研究の単なる紹介を越えて、日本におけるマス・コミュニケーション研究に固有な特色が次第に顕著になってきた」
 こうした同時代を生きてきたわたしもまた、以上のような学問の歴史のなかで、コミュニケーションとメディア理論にかかわってきた。あとでみるように、わたしのマス・メディア研究は、編年史的にいえば大衆文化論からはじまっているが、コミュニケーションという社会過程の理論を日本の社会に即してさいしょにとりあげたのは、1956年のことであった(03)。その主題は新開の内容分析にかかわる実証研究であり、そこでは「自由」「民主主義」といったキー・シンボルの定量分析がおこなわれた。それは、ラスウェル、ベレルソンらのモデルを参考にしたものであったが、その方法論について、つぎのような批判的記述がある。
「方法論的には三つの型の内容分析が区別される。

(1)語用学的内容分析(Pragmatical content analysis)ある記号を、その文脈をふまえて分類する手続き(たとえば、読者に親米感情をおこさせるような記号がどのくらい新聞にあらわれるか)。
(2)意味論的内容分析(Semantical content analysis)記号をその意味によって分類する(使われるコトバの如何をとわず、アメリカということがどのくらいひき合いに出されるか)。
 (A)指示的分析(designations analysis)ある対象(人物・モノなど)があらわれる傾度(アメリカの外交政策のでる回数)。
 (B)性質分析(attribution analysis)ある性格化のあらわれる頻度(アメリカ人を“民主的”とみることはどの(らいあるか)。
 (C)主題分析(assertions analysis)――(A)と(B)の複合(アメリカの外交政策が“民主的”なものとして示される頻度をかぞえる)。
(3)記号ノリモノ分析(Sign-Vehicle analysis)記号の心理的特性によって分類する手続き(「アメリカ」というコトバがどれだけ使われるか)。

 内容分析を量的な手段に訴えてこころみようとするならば、手続きとしては(3)(2)(1)の順をたどることになる。つまり先ずある記号の傾度を機械的にかぞえ、それをイミによって分類し、更にそれがどのような意図でどのような効果で使われるかを分析するのである。この第3段階においては、古典的分類法でいう“送り手”“受け手”および“効果”の分析が入ってくるから作業は複雑化する。ベレルスンはこの理由から、記号論のなかでの語用学的次元を排除する。ラスウェルもまた語用学の内容分析への通用には全くふれない」
 いうまでもなく、語用学(Pragmatics)とは、C.モリスの記号論(Semiotics)のなかで、意味論(Semantics)、構文論(Syntactics)とならんで、記号と人間とのかかわりをとりあつかう学問分野のことを示すものだが 6)、以上に引用した文章からもあきらかなように、ここには「語用学」を方法論的に排除するそれまでの内容分析にたいする批判と不満とがあった。それはわたしが、シカゴ大学でモリスからしたしく教示をうけていたことにもよるだろうし、またあとでのべるようにE.カッツとの学問上での交流があったからでもあろう。しかも、はじめに紹介したラザースフェルドらによるラジオ研究の主な部分が社会的語用学であったことを考慮に入れるとき、語用学的側面の把握なしにコミュニケーション過程の社会学的認識は不完全にならざるをえない。この論文は、伝統的な「内容分析」を批判しながら、つぎのように結論している。
「つまり、社会学的な語用学は、メディアの用途を丹念に調べてみない限りは、“だから”記号では結べないことを教えてくれるのである。“マス・コミュニケイションの暴力”というようにコトバは、ジャーナリズムの流行語だが、内容が愚劣だから(「だから」に下線)その受け手も愚劣になる、という論法から成り立っている限り、その暴力の程度、及び性質は測れないのだ。
 メディアの効用分析はこれまでの古典的分類法でいえば、動機調査、効果分析、と似通った領域だが、問題意識において、またその視角においてはかなりちがってくる。メディアの用途分析については、また稿をあらためて論じたい」
 ここで、“「だから」記号”と呼ばれているものは、ふたつの事象を「だから」という単純因果関係の繁辞でむすびつける思考方法を指す。つまり、たとえば、テレビ番組のなかに暴力場面が多い、「だから」青少年非行もふえる、といった論法がそれだ。だが人間の心理や精神の樟造は、多くの心理学者たちが説くように、けっして単純なものではない。ひとつの情報刺激は、それをうける個体の状況によって、さまざまな「意味」をもつ。そして、そこでいう「意味」とは、かならずしも意味論のレベルにとどまるものではなく、語用学的レベルにまで及ばなければならない、というのがこの論文の主張だったのである。こうした方法論的姿勢はその翌年(08)でつぎのようにさらに展開した。すこし長くなるが、重要な論点なので引用する。
「(マス・メディアの影響について)基本的に想定されているのは、マス・メディアとマスとのあいだに成立する“刺激→反応”図式であつ、それを支える認識論は行動主義のそれであったといってよい。支配者が自分に都合のよい記号を大衆のあいだに流布させることができれば、大衆支配は意のままになる、という考え方、それは、“赤ん妨をあたえてくれれば、お望みどおりの人間をつくって見せよう”と豪語したワトスンの考え方と全くおなじ地盤のうえに立っている。いわゆる大衆社会論の提供する現代における人間の“原子論的等質性”“非個性化”“アノミイ”等々の概念は行動主義的マス・コミュニケイション論を補強し、外からあたえられる記号の函数としての人間行動、という思想がそこには生まれた。日常用語に翻訳すれば、それは“新開がこう書いたから、したがって(「したがって」に下線)大衆はこう行動した”とういう思想である。
 しかし、新行動主義者たちが古典的“刺激→反応”学説を批判的に発展させたとおなじような方向づけが、マス・コミュニケイション研究のうえでもあらわれてきたが、それは、やはり中間項に“個性”(すなわち記号の解き手=Interpreter)をいれて、その個体のもつ“解き口”(Interpretant)からマス・コミュニケイション過程を再検討するやり方、つまり記号論の用語体系を使えば、プラグマティックスの領域で記号が個体によって使われる使われ方、ないし使い方(Use)(「使われ方」「使い方」に下線)に力点をかけることである。(“解き口”とは記号活動をする個体が、ある行動族の反応系列(response-sequences of some behavior-family)によって外界にはたらきかけようとする傾向のこと)」
 そして、コミュニケーション過程での意味、とりわけ語用学的意味について、さきほどの論文で「稿をあらためる」としたさらにくわしい考察は(02)および(04)ですすめられた。とりわけ(02)では、シャノン、ウィーバーによる有名な情報の数学的理論までを視野にいれ、社会的コミュニケーションをそうした工学モデルからの推論の適切な部分と不適切な部分とを選別する必要性を考察し、工学の理論が「意味」の領域に立ち入ることができないことがまず論じられている。その文章によると、

「(工学的)図式自体のもつ意味は、かならずしも(社会学のモデルと)おなじではない。というのは、工学者のばあい、かれが問題とするのは、入力側の状態が出力側に正しく伝達されているかどうか、すなわち“情報”の伝達それ自体であって、その情報の価値・有用さ、すなわち情報の“意味”には全く関心をもっていないからである。具体的な例をあげるなら、かれはテレビ・カメラのとらえたひとつの映像が受像機に正しくうつし出されたかどうかには関心をもつが、(その内容が)芸術的であるか、進歩的であるか、保守的であるかを取扱うことは全くしないのである。“意味”の問題は、情報理論の範囲をこえているのだ」
 もとより「意味」の問題は、オグデン、リチャーズにはじまる近代哲学がとりあげてきた重要な課題のひとつであったが、そこでは、近代科学が要請する「量的測定」が通用されることがなかった。社会学もまた、社会調査、とりわけ世論調査などのばあい、「数量化」が至上命令であり、そこでは統計学、確率論などが導入されることがごくふつうになってきている。そうした文脈でみてゆくと、「意味」についての研究はおのずから定性的、かつ記述的にならざるをえない。そもそも学問の方法は、「数量化」をその必須条件とするものではないが、「客観性」の確保のためには「数量化」がのぞましい。すくなくとも、社会科学が「科学」であろうとするかぎりにおいてはその努力が必要だ。そこで生まれるジレンマをこの論文はこう論じている。
「われわれはコミュニケイションの社会的な“機能”や“意味”にのみ関心をもっている。つまり、コミュニケイション過程でわれわれが重視するのは、“意味”という、実用論的な問題なのだ。ところが、一方に、コミュニケイション科学を、できるだけ客観的な科学にしなければならない、という要請がある。だが、“意味”の客観化はむつかしい。とすると、コミュニケイション科学は、永久に記述的な、任意的な、そして、多くの推測をふくむ段階にとどめなければならない、ということになる。その状況を一歩ぬけ出すために、人間にとっての意味的な刺激物である“記号”の客観的な量化を考えるのは、きわめて当然で、しかも賢明な着眼なのであった。
 だが、意味的刺激物の量化が社会科学的に意味があるか、といえば、その量化それ自体はほとんど無意味にちかい。ある単語なり、主題なりの出現頻度はたしかに計量できるけれども、その数字自体は、意味をもたないのである。それが社会科学的に有意味になりうるためには、その数字が“解釈”されなければならないのだ。つまり、内容分析の“効用”は、どうしても実用論的次元でなければ生れてこないのである。
 いいかえれば、ベレルスン(的アプローチ)の矛盾は、方法論的には、意味刺激物を考察の対象としなければならず、しかも社会科学の問題意識からは、その方法論的限界を破らねばならない、という、ぶたつの要請にこたえたからである。もし方法論を固執すれば、内容分析は社会科学的な問題意識から外れるし、逆に問題意識をつらぬこうとすると、方法論上の精密さが破れる、というディレンマが(そこには)あるのだ。
 いったい、このディレンマはとけないものだろうか。意味的刺激物=記号から、意味への接近は不可能なのだろうか。われわれはつぎに、意味的刺激物と意味のあいだに横たわる関係を吟味しなければならない」
 だが、記号と意味とのあいだの関係をさぐればさぐるほど、問題点は人間個体のがわに関連した「人間学」的要素をふくんでくる。まえに紹介した「解き口」編がふたたびここでくりかえされ、「意味の意味」はこんなふうに整理されてくる。
「“意味”の決定因は記号でなく、それを使う個体のがわの条件である、ということになるだろう。キャントリルは、そうした意味母胎を行動中枢ということばであらわそうとしたが、このことばは、チャールズ・モリスの記号論体系のなかで“解きロ”と呼ばれているものに相当する。そして“解き口”という、個体のがわの“反応傾向”(disposition to respond)を下敷にした実用論のなかでのみ“意味”はあきらかになってくるのだ」
 さて、ちょうどそのころ、オズグッドの「意味計測学」が登場した。かれのつくった「意味の微分法」は、こんにちでも、さまざまな社会調査に応用されているが、オズグッドは、モリスらの記号論を一歩前進させて、モリスのいう「反応傾向」という概念を心理学的に定義しなおし、それぞれの個人のなかに蓄積されている「反応傾向」を学習の成果としてかんがえた。その多様性をまず確認してこの論文は「意味の数量化」についてもつぎのように言及している。
「それ(オズグッドの方法)は、つぎのような手つづきで行われる。すなわち、媒介過程は観察不可能な過程である。したがって、その過程のインデックスとして、観察可能なアウトプットを使う必要がある。オズグッドはこれまでの実験心理学者の意味測定論のうち“連想法”(association method)と“尺度法”(scaling method)のぶたつを折ちゅうして、かれ独自のセマンティツク・デイフェレンシャル(semantic differential)という考え方を提出する。それは、言語をインデックスとして意味を測定するやり方であることにおいて、従来の方法とおなじだが、共感覚現象(synesthesia)をヒントにしている点が特徴的だ。つまり、ある音楽のおこす反応を図式に描かせると、かなり一般的な、共通の図式が描かれるというカルヴォスキー、オドパートらの実験結果から、かれはさまざまの記号にたいする共通の意味母胎を想定するのである。つまり、さまざまの記号→かなり共通の意味母体→さまざまの行動、というのがかれの仮説なのだ。
 それをたしかめるために、オズグッドは意味尺度(semantic scale)のセットを使う。これは、反対語、たとえば“固い――“やわらかい”“高い”――“低い”といったような二極化されたふたつの形容詞を五点尺度でとり、そのセットのそれぞれの尺度のうえで、たとえば、“父”といった記号の意味をたしかめさせるやり方である。つまり、記号の意味は、ここでは重層的な尺度のうえでの点数のつみかさねとして量化されてくる。そして、この量化の利点は、ことなった記号の意味のちがいを、尺度上の点数のちがいとして客観化できるということである」
 このように、この論文はオズグッドの方法を評価しながらも、なお、意味尺度の設定が任意的であり、かつ、かぎられた被験者を相手にしての実験室的研究であることを理由に、この「意味測定学」に疑問を投じて、「意味の客観化」と「定量分析」が将来にわたってはたして可能であろうか、と結論している。
 「解きロ」理論を中心とした記号と意味に関するアプローチは、この領域におけるさいしょの単行本『マス・コミュニケイション』(11)でもくりかえし論じられているが、その部分についての論議の重複はここではくりかえさない。ただ、この書物のばあいには、語用学的「意味」をコミュニケーション過程のなかに置き、送信者と受信者のあいだでの「意味」の乖離がありうること、したがって、完全なコミュニケーションはありえないのではないか、という疑問が提示されている。その部分については、前掲論文(02)がよりよく論じているので、そこでの論述を紹介しておこう。
「記号=意味的刺激物と意味とのあいだのこの関係は、いったいどうして生れるのであろうか。われわれはまえに通信技術者のコミュニケイション理論にふれて、技術者たちは情報源の状態Aを目的地に正確に移すことだけに関心をもっている、と書いた。しかし、“意味”の問題に関しては、発信者の意味Aと、受信人の意味A′とは決して同一のものではありえない。AとA′というふたつの意味の、かさなり合った部分をわれわれは“コミュニケイション”と名づけ、また実用上はこの共通の意味部分にたよることで社会生活が成り立っているのだが、いかに極限的なばあいを考えてみても、AとA′が完全にかさなり合うことはありえない。AとA′は、共通部分をもつと同時に、全くかさなり合わない部分を少しづつもっている。そして、われわれは、この部分をディスコミュニケイション(discommunication)と名づけるのだ。
 “予期しない”反応や、“多様なアピール”といったような発見は、じつはコミュニケイション過程におけるディスコミュニケイション部分が拡大鏡で大うつしになった、ということに他ならないのだ。ディスコミュニケイションは、人間コミュニケイションにはつねにつきまとう。コミュニケイション過程はすなわちディスコミュニケイション過程である、といってもよいのである」
 べつなことばでいえば、コミュニケーション論に記号論や意味論のがわから接近したわたしにとって、コミュニケーション過程は多くの障壁によって完全な「意味疎通」の過程ではありえない、という一種の懐疑主義がその根底にありつづけていたかのようなのだ。そのことは、これら一連の研究論文が発行されてから10年余を経て執筆された(44)でも、つぎのように論じられている。
「記号を使っての人間同士のつきあいは、そのかぎりでつねに“誤解”をともなうプロセスであるといってよい。厳密にいえば、“誤解”のない人間関係など、およそ世のなかに存在しえないのである。
 というと、そうではない、という反論があるかもしれない。親しい友人、恋人たち、夫婦、とにかく“ともに笑い、ともに泣く”ような関係にあるふたりの人間は、完全に“理解”しあっているので、“誤解”なんかこれっぱかしもあるはずがないではないか――そんなふうに考える人もあろう。しかし、それは本人同士が意識していないだけのことで、もしも正確な計測装置があって、同一の記号刺激によって起こる二人の人間の脳細胞の変化を比較することができるなら、あきらかにそこでの変化のパターンには、ズレがあるはずなのである」
「われわれの人間関係は、結局のところ、“理解”と“誤解”のあいだの不安定なゆれうごき過程のことなのかもしれない。ある状況のもとで、ある主題に関しては、AとBはかなり深い“理解”によってむすばれていても、別な状況のもとで、別な主題に関しては、“誤解”がふたりのあいだに介在するかもしれない。生活の全局面にわたって、ぶたりの人間がつねに完全に理解しあう、などということは、とうてい望むこともできないだろう。われわれのコミュニケイションは、相互の理解と誤解をいわば抱きあわせにして進行する。さいわいに、ふたりの人間のあいだで意味の共有部分が多ければ人間関係は理解関係のより強いものになろうし、逆に、意味のズレが大きくなって、かさなりあい部分がすくなくなれば、人間関係は誤解にみちたものになり、それはしばしば破局的なものにもなる。人間関係、そして、そのなかですごされる人生というのは、そういうものなのかもしれない。いわゆる人生の哀歓は、人間同士の理解と誤解のかなでる協奏曲のようなものだ」
 さて、記号論を中心にこうしたコミュニケーション理論を構築しながら、わたしは、言語という記号とならんで、とりわけ非言語的記号への興味を示してきた。それは、S.ランガーが、人間の象徴過程を「推論的」(discursive)シンボルと「提示的」(presentational)シンボルにわけてかんがえたこと 8)からヒントをえているが、さきほど紹介した『マス・コミュニケイション』(11)では、主として「現実再生能力」という観点から、視覚的メディアに力点をかけ、つぎのように論じている。
「われわれは、言語、とくに活字というものに、たいへんな信頼と尊敬をよせる習慣を身につけてしまっている。それは、5世紀にわたる人類の習慣だから、なかなかなおすことのむつかしいものであるかもしれない。しかし、‥‥‥文字が発明された理由のひとつは、(S.I.ハヤカワがいう意味での)“現地”そのものを示すことが古代エジプト以来1950年までの技術では不可能だったということだ。しかし、ブラウン管やマイクロ・ウェーブの発明で、甲子園の野球が北海道テレビでも見られるようになった今日では、文字を使わないで現地がより近似的に再生されうるのである。わざわざ手紙を書かないでも、現在では電話によって、全国いたるところに通信ができるようになっている。いずれ、テレビ電話が実用化されれば、東京の友人の顔を画面にみながら、つまり、より現実に接近したレヴェルで、私はかれとコミュニケイション関係をとりむすぶことが可能なのだ。
 これからのコミュニケイション論は、言語中心主義であってはならない。生活のなかで、言語、とくに文字のコミュニケイションが、現在も将来も重要なはたらきをしつづけてゆくということ、それはたしかである。詩の言語といったようなものが多くの場合、写真や映画よりもゆたかなイメージを人間にあたえることができる、ということも私たちは認めなければならないし、抽象的な思索とか、複雑な記録にあたって言語が何よりも大切なものだということもたしかだ。しかし、20世紀後半の人間コミュニケイションでは、映画やテレビが、文字のそえものであることをやめて、ある部分では文字にとってかわるだけの可能性をもっているということ、これが忘れられてはならないのである」
 30年まえの文章であるから、ここに書かれている予測や用語にはこんにちからみて未熟で、やや滑稽な部分もないではないが、ここにいうマス・メディアとは、新聞をはじめとするもろもろの印刷メディアというよりは、むしろ視聴覚メディア、とりわけテレビであったのだ。そのことは1958年に書かれた(14)と(17)のそれぞれにつぎの文章からもあきらかであろう。
「いまから50年乃至1世紀さき、というかなり規模雄大なパースペクティヴで日本の文化、さらに世界文化ぜんたいを考えるなら、そこで必ずおこる大変革のひとつにコミュニケイション上のおどろくべき変貌を予想しないわけにはゆかない。おそらく、20世紀のおわりまでには、人類のコミュニケイション様式は、今日のわれわれには想像のつかないものに変ってゆくだろう。人間のもつ世界像も、いちじるしく変化するだろう。さらに、芸術のジャンルも大きく移動するだろうし、人間の思考方法も変ってゆくにちがいない。
 私の考えでは、このようなコミュニケイション史上の変革は、すでに萌芽的なかたちで現代文化のなかにも存在し、かつ日に日に成長しつづけている。たとえば、映画、写真、マンガ、色彩印刷、そして決定的な媒体としてのテレビの出現。われわれは、これらの媒体のもつ意味と可能性を真剣に考えなければならない時代に立っているのではないか」
「コミュニケイション史をふりかえってみれば、あたらしいメディアの成立のたびに、旧メディアはややもすれば反動化する傾向があるようだ。たとえば、活字による印刷が発明されたときには、それまでの文字コミュニケイションを独占していた職業的な“書き手”が反動化した。文字というものは、人間の手で書きとられたときにほんとうの生命をもつし、また書物は美しい花飾り模様が各章のはじめについて、入念に造本されたときにはじめて価値をもつ。書物や文字は“芸術品”であり、これを画一化された活字によって大量生産するなどは、文字と書物の堕落以外の何ものでもない、というのが、これらの書家の考えなのであった。これと似た反動化は現代のコミュニケイションについても見出すことができる。かつては新媒体であった活字が、こんどは旧媒体になって放送メディアをしきりに攻撃し、視聴覚コミュニケイションは文明の堕落だというようなことを言いはじめているのである。読むことによってのみ人間の知性は確保されるのであって、見たり開いたりというのは人間の無思想化以外の何ものでもない、というのだ。テレビ・カメラを妨害する新聞記事の心の片すみにも、この考え方が多少はひそんでいるかもしれない。
 しかし、活字メディアがこのように反動化するのは決して健康なことではない。ラジオやテレビと片意地な抗争関係にはいることは正しい行き方ではない。新聞や雑誌は、むしろ、これまで5百年間の努力をもってしても成しえなかった即時報道や映像による報道の通路が、電子工学によって開拓されたことを喜ばなければならない」
 じっさい、現実の社会関係に注目するならば、洗練された言語体系にのっとって文字化された「ことば」だけがコミュニケーションの手段なのではない。人間の身ぶり、表情、といったさまざまな表出行為も意味伝達過程における媒介物でありうる。身体運動学(kinetics)という前衛的な実験をこころみたバードウィステル 9)や、コミュニケーションの問題に精神分析のがわから接近したルシュの「非言語的コミュニケーション」が提出した「サイン言語」(sign language)「行為言語」(action language)「物(もの)言語」(object language)の理論 10)などをふまえて書かれた(34)はつぎのように結論し、そのことによって視聴覚コミュニケーションのための理論的基礎を準備した。
「非言語的コミュニケイションをコトバによるコミュニケイションとならべて正当に評価することは、コミュニケイション学を現実科学たらしめるための唯一の方法である。こんにちコミュニケイション学は隆盛をきわめているけれども、そして一見、現実科学のごとくみえるけれども、その取り扱い範囲がコトバという精緻なシンボルに局限されているために、人間の現実の行動を解明することに失敗している。それはコミュニケイション学をもって人間操縦学とみる立場にも、またコミュニケイション批判をもっぱらとする立場にも共通する大きな欠陥だ。人間は、コトバだけで相互に“影響”をあたえあっているのではなく、さまざまな行為や、物によって影響をあたえあっている。つまりコミュニケイション関係をとりむすんでいる。コミュニケイション学を(せまい意味での)記号論にとじこめておくことは、人間の行動学としてのコミュニケイション学にとって多分に自慰的だ」
 さらに、われわれは通常、文字というシンボルを他のシンボルから峻別して特殊なものとかんがえるこしとが多いが、発生論的にいえば、文字は象形記号であったことに注目し、フェニキア文字、ウガリト文字などを再検討した(59)や、「ジエームス・ジョイスの肖像」を引用しながら、タイポグラフイ(字体論)を主題として「“見る”ことと“読む”こととのあいだにはかならずしも明確な境界線をひくことができない」と論じた(52)で、「推論的シンボル」と「提示的シンボル」の二分法に疑問を投じたこともあった。
 さて、マス・コミュニケーション理論の領域でもうひとつのアプローチは、ここにいう「マス」が、多くの大衆社会論者のいう「砂粒のような大衆」ではなく、じつは、多くの小集団として結合している、という事実の確認からはじまった。
 じっさい、マス・プロタクション、マス・コミュニケーション、そして、ロストウのいう「高度大衆消費社会」の誕生、といった一連の「大衆化現象」について、多くの学者、批評家の論ずるところは、おおむね懐疑的であり、あるいは悲観的であった。ジョージ・オウエルのえがく「1984年」的世界、つまりメディアの独裁という悪夢を知識人たちはみずからつくり、そのなかで一種の自虐的快感をおぼえていたかのようなのである。
 そうしたなかで、マス・メディアの提供するメッセージが、じつは「小集団」という名の「意味の検問所」を通過することによって変化し、あるいはその影響力を強めたり、弱めたり)するという事実がE.カッツらの実証研究によってあきらかにされた 11)。たとえば、医師が新薬を患者に処方し投与するばあい、かれは医学雑誌などの広告によって直接に判断するのではなく、おなじ医師仲間という「小集団」を準拠集団として、そのなかでの意見交換の結果、その新薬の採否を決定する。帽子ひとつを購入しようとする婦人は、たしかに百貨店の新聞広告を見るけれども、最終決定は友人だの売子だのとの会話によっておこなわれる。
 したがって、マス・コミュニケーションという社会過程はけっして多くの大衆社会論者の説くような単純なものではない、というのがカッツのいう、「第一次集団の再発見」ということなのである。この「再発見」について(08)はこうのべている。
「マス・コミュニケイションをそれだけとり出して“効果”や“影響”をコミュニケイション内容から単純に類推してうんぬんするのではなく、他のさまざまのコミュニケイション組織との関係においてとらえること。マス・コミュニケイションだけがコミュニケイションなのではなく、人間のコミュニケイション活動は、直接経験によるコミュニケイション、思考、集団内コミュニケイション、さらに“文化”という発信人・受信人不明のコミュニケイション綱にいたるまで、さまざまのレヴェル、さまざまの機能に分類できる。カッツ、ラザースフェルドはマス・コミュニケイションを小集団内コミュニケイションとむすびつけたが、それはじつは一例にすぎない。さまざまのコミュニケイションの連鎖をとらえることは、ひとつにはマス・コミュニケイションの真の力量を測定するための実証的データを提出することにもなるし、ひとつには解き口の発生的側面に照明をあてることにもなろう」
 おなじような趣旨の発言は(02)でもくりかえされた。
「さいきん、マス・コミュニケイション過程での小集団の問題が多くの学者の注意するところとなり、たとえばカッツとラザースフェルドは、コミュニケイションの二段の流れ(Two-step flow of communication)を発見したが、このカッツらの報告をわれわれの図式にくみこむとすれば、それは小集団が解き口の決定因のひとつとしてかぞえられなければならない、ということになろう。だが、あくまで小集団は決定因のひとつ(「決定因のひとつ」に下線)であって、それ以上のものではない。コミュニケイションの(「二段の流れ」に下線)でというのは、理論構成上の単純化にすぎないのであって、“意味”の検問所は小集団のほかにも、たとえば、性、年令、文化、体質、等々、無数に存在しているのである。もちろん、小集団という変数が他の変数にくらべてより大きな作用をもっている、ということは事実かもしれない。しかし、意味がつくられる過程を厳密に追及しようとするなら、本当は二段の流れ(「二段の流れ」に下線)ではなく、多層的な流れ(Multiple-Step flow of communication)(「多層的な流れ」に下線)としてとらえなければならないのである。“行動科学”(Behavioral science)という領域設定は、コミュニケイション的には、まさにこの多層的な“意味の検問所”をさぐることと関係している」
 これらの議論のなかで強調されていることは、「小集団」だけが唯一のフィルターではない、という論点である。まえに紹介したわたしの語用学的アプローチからすると、「意味」をあたえる主体としての個人は、それぞれの「経験」の集積体であり「情報複合体」である。(64)にはこう書かれている。
「人間の存在とは、巨大な情報複合体である、といってもよいだろう。うまれてからこんにちまで、われわれの受容器は、さまざまなものを見たり、きいたり、さわったり、味わったり)、また、においを感じたりしながら、休むことなくはたらきつづけてきた。そうした、受容器がからだのなかに、あるいはこころのなかに、はこびこんだすべての情報が、たがいに複雑にからみあい、そのからみあいが、われわれの現存在をつくりあげているのである」
 そうした観点をもつようになったのは、わたしが現代日本人のコミュニケーション生活をフィールド・ワークによって実証しようとこころみた(06)での知見によるものでもあった。この論文は奈良県二階堂村(現在は天理市に合併)での調査をもとにしており、そこではベイルスのつくった人間相互交渉のカテゴリーが採用した。これは、長期にわたる参与観察の結果をとりまとめたものであって、ひとつの農家のなかでの家族構成員どうしのコミュニケーションを記録すると同時に、そのひとりひとりが、おなじ新聞を読みながらもことなった記事に注目していること、おなじ映画を見ながらもその解釈がちがうこと、そして、たった一台のラジオをめぐってそれぞれの嗜好がことなること、などを実証した。そして、この家族のなかで、あたらしい情報を注入する役割をになっているのが、森田さんという一農家の四女で、ただひとり高卒の学歴をもつ幸江さんという20オの女性であることもどうやら証明できた。家族という小集団は、その集団内でのコミュニケーションも活発だが、同時に、マス・メディアから情報をうけとるにあたっても、それを家族の内部でみごとに消化していることがこのケース・スタディから判明したのである。
 そうした事実をふまえたうえで、この論文はつぎのように結論する。
「私は、このひとつのケイス・スタディによって何ものかを一般化しようとは考えていない。しかし、小集団を中心としたコミュニケイションが複雑な流れ方をしているのだ、という事実はある程度まで証明できたと思う。
 こうした事実発見とその整理・解釈にあたって、私はひとつ重要なことに気がついた。それはマス・コミュニケイションの正しい理解のためには、巨視的社会理論と微視的社会理論の両方からその方法・技術を学びとって結合させなければならない、ということである。・・・・・コミュニケイションとは、私たちの生活そのもの、といえるほど幅のひろい研究分野である。しかし、コミュニケイション問題の研究者たちのあいだのコミュニケイションはいまのところまだ充分に通路づけけができていない。とくに巨視的コミュニケイション理論と微視的コミュニケイション理論のあいだには大きな溝があるように思われる」
 ここにいう「巨視的」というのは、マス・メディアー般についての概括的、文明批評的アプローチであり、「微視的」というのは、この事例研究にみられるような個別実証研究のことを意味する。そして、「巨視的」なメディア理論によって現代をとらえようとする清水幾太郎などの「機械時代派」の見解にたいして、この論文はつぎのような批判と疑問を提出した。
「“機械時代派”は、前近代的集団と現代社会とのいちじるしい質的相違を、社会史、ないし人類史的な大きい視点から見事にとらえた。それは呪代の基礎社会をうごかす巨大な官僚機構、極度に磯城化された支配の形態をあますところなく描き出しえた唯一の社会理論であるといってよい。だが、このような大きな長所の反面にやはり私たちは短所をもみとめないわけにはゆかない。その短所とはコミュニケイション問題に関していうならマス・コミュニケイション偏重、少なくともマス・コミュニケイションを極度に強調するという傾向である。清水氏は現代社会を、(A)家族集団の崩壊→(B)マス・ソサエティ、というかたちで歴史的にとらえ、それと対応したところに、(A’)口頭その他の原始的コミュニケイション→(B’)マス・コミュニケイション、という発展の図式を想定しておられるように私は思う。だが、この想定のなかではAからBへ(「AからBへ」に下線)の変化だけが強調されていて、現代におけるAおよびA′の機能的変貌(「機能的変貌」に下線)という面が閉却されているのではないか。少くとも、たとえば森田さんの家族生活のなかではAとB、A′とB′は対立矛盾するものでなく相補的なものとして機能しているのである。機械時代派はそういうこまかい生活のヒダを充分に埋めるだけの道具を欠いていたし、具体的な問題として、私たちがマス・コミュニケイションの“暴力”にいかに対処すべきかという処方箋にも欠けていたのである」
 ただ、この論文でとりあげられたひとつの重大な問題がある。それは、さきほどふれたように、この家族のなかで、もっとも多くマス・メディアへの接触が深く、理解度も高い幸江さんが、いうなればこの家族の「近代化」のにない手になっている、という事実である。あたらしい世代が、あたらしい媒体に接し、そこから情報をもちこんで家族を変貌させてゆくという過程は、かってラーナーが中近東諸国でおこなった調査研究 12)と切りむすんでいるようにもおもえる。
 ところで、放送が「近代化」へのシンボル的契機になった、というのはどうやら歴史的事実であったとおもわれる。(77)は日本の1930年代を事例としてとりあげ、つぎのようにその意義を論じた。
「1933年になると(ラジオの)普及台数は140万、同34年に200万、36年300万、といったふうに、多少の凸凹はありながら、おおざっぱにいって、1年あたり50万という増加率でラジオ受信機の普及カーブは上昇線をえがきつづけた。1939年には500万台。全世帯に1台、というわけにはゆかなかったが、日本の家庭の50%以上は、1930年代の後半にはラジオをもつようになっているのである。
 これがどういうことを意味するか――解釈はいろいろと成り立つであろう。だが「瞬間にして全社会を蔽う」電波が張りめぐらされることによって、ひとつの全国規模の「文化」形成の媒介機能を果たした、という事実に注目する必要があろう。それまでにあったマス・メディアの代表は、いうまでもなく新聞であった。だが、新聞は「物」であるがゆえに、新聞にのった情報が読者の手もとにとどくためには「交通」手段を必要とし、そのことは、必然的に、情報のひろがる地理的範囲を決定した。つまり、新聞というものは、その媒体としての性質上、局地的なものであるように宿命づけられていたのである。それに対して、ラジオは、文字どおり、一瞬にして日本列島を隅々まで同一の情報でべったりと塗りつぶしてしまうことができる。」
 日本社会にとって、ラジオ放送の開始がいかに大きな社会変動の要因になったかは、(42)でもさらにくわしく論じられている。
 こうしたコミュニケーションの歴史的研究としては、他に(20)もあるし、また、わたしにとってのさらに基本的なコミュニケーション理論の核になっている生物学からの発生論的かつ学際的アプローチは学位論文(47)をはじめ(77)(64)などにとりまとめられているが、それらは本稿と直接に関係する論考ではないから、ここではその書誌学的考察は省略することにする。

(注)
1)マス・コミュニケーションへのさまざまなアプローチについては、マークウェル『マス・コミュニケーションの理論』(新曜社,1985)の58ページ以降に簡潔にまとめられている。
2)Lerner,D. &Laswewll, H. :The Policy Science, Stanford, 1951.
3)Lasswell,H. :Language of Politics:Studies in Qualitative Semantics, New York, 1949.
4)Mead,M. :The Study of Culture at A Distance, University of Chicago Press, 1953.
5)リーディングス『日本の社会学』第20巻,東京大学出版会,1987年
6)Morris,C. :Sign, Language and Behavior, New York, 1949.
7)Osgood,C. :The Measurement of Meaning, Urbana, 1957.
8)Lagner, S. :Philosophy in A New Key, N. Y. , 1942.
9)Birdwistel, R. :Kinetics and Communication in”Explorations in Communication”, 1960.
10)Ruesch, J. :Nonverbal Communication, 1956.
11)Katz, E. :Personal Influence, Free Press, 1955.
12)Lerner, D. :The Passing of Tradional Society, Free Press, 1958.


第二章 大衆文化論


 まえに引用したラザースフェルドらの「ラジオ研究」 1) は、その主要な関心領域が「聴取者」の研究にあリ、また、研究の対象となったラジオ番組はへルゾクの古典的労作「クイズ番組の研究」 2)に代表されるように娯楽番組であったから、放送社会学の力点は、かなりのていどまで大衆文化論とかかわリあっていた。というよリも、放送研究と大衆文化論とはほぼ同義に近かった、とみてさしつかえない。
 おなじことは日本についても適合する。ラザースフェルドらによる「ラジオ調査局」設立に先立って、権田保之助はわが国のラジオの普及がやっとはじまった1932年に「ラジオ娯楽論」を発表し、そのなかでつぎのようにのべている 3)。
「有志又は公共の施設に依ってラヂオの聴取設備が供へられゐる所にあっては、山村に於ても、又、漁村にあっても、ラヂオを享楽する地方が相当にあるのに接するのである。斯くて各地方に小放送局が設置され行きて、ラヂオ聴取の範囲が全国に拡大されて、全国鉱石化が実現せらるる暁には、ラヂオは娯楽として極めて有数な地位を占め、厳然たる娯楽的存在の一つとなり得るであろう」
 そうした先駆者たちからの教示をえながらわたしがさいしょに関心をもち、分析をおこなったのは1950年のことであった(01)。この調査研究は、レコード会社と放送局の問題をその結論のひとつとし、これらムたつのメディアの緊張関係をこのように論じた。
「毎日々々NHKに寄せられる投書の中には“低俗な流行歌”を“耳にタコが出来るほどきかされて”“ウンザリする”というようなものが沢山ある(放送文化研究所“投書週報”)また一般新聞や雑誌は、朝日の天声人語をはじめ、“NHKの亡国文化”(読売)“お好み投票音楽会のエロ・グロ文化”(アカハタ)と、鉾先を揃えて放送局を攻撃する。NHKはこれに対して斯う答える。“一般雑誌ジャーナリズムが、肩のこらない軽い読物をところどころに入れて編集するように、放送ジャーナリズムも軽音楽や、流行歌をプログラムに入れるのは当然のことだ。流行歌を作るのはレコード会社や興行会社で、NHKはそれを忠実に仲介するだけの話で、若し流行歌が低俗ならその章任はレコード会社にある”と。それではレコード会社では何と答えるか。彼らは流行歌は決して低俗ではないと言い切る度胸を持っていると同時に、若し低俗だとすればそれは受け入れる大衆の罪だという結論を持っている」
 ここには、たんにレコードとラジオということなった媒体のあいだでの関係だけではなく、こんにちにもつづいている娯楽番組嗜好についての論争、すなわち、いわゆる番組の「低俗化」の責任が放送局がわにあるものか、それとも視聴者がわにあるのか、という問題が提起されている。この1950年、という時点での放送界は、NHKの一社独占の体制下にあり、まだ民間放送は免許をうけていなかった。だが、ここにはながいあいだにわたる戦時体制から「自由化」体制に移行した日本の放送がもつことになったあらたな問題へのわたしの目ざめがあったようにおもわれる。それにつづいて1953年におこなった調査研究(40)は、おなじくメディアの内容分析にかかわるものであったが、ここではサンプル設計の方法論に限界があり、媒体としては新開のみがえらばれた。ただし、ここでは、放送の領域での送り手と受け手の関係、とりわけ、受け手のがわからの媒体への参加の問題がとりあげられている。これは、その後(05)などでもくりかえし論じられたし、さらに、「民主化」の進行にともなって、「新中間層」が顕在化した時期をむかえて書かれた(09)で論考はさらにすすんだ。そこには1950年代を大衆化の時代としてとらえたつぎのような論述がある。
「私は(1950年代)を大衆娯楽中心の時代と考えたい。ラジオのクイズ番組やのど自慢、ダンス・ホール、パチンコ、などアソビの手段はこの時代に整備されたし、映画館の数も飛躍的に増え、民間放送も発足しはじめた。『世界評論』や『改造』が消えて、そのかわりに『平凡』が店頭の人気者となったのは、私のいう意味での、高級文化から大衆文化への移りゆきを示すものにほかならなかった。」
 この『中間文化論』はその後に展開してゆく、いわゆる「大衆社会論」のひとつの契機となり、とりわけマルクス主義との対比において、多くの論争の材料として引用されたが 4)、前出の引用文からもうかがわれるように、大衆文化論のなかでの放送のとりあつかいは、多くの他の変数のなかのひとつ、というにとどまっていた。また、同時に放送というひとつの媒体によって、文化構造ぜんたいとを単純な因果関係でむすびつけることの危険性にも、配慮がおこなわれていた。この点については、すでに(02)でふれた「二段の流れ」説が念頭にあったからであったとおもわれる。
 だが、この時期での「放送」とは、ラジオにかぎられていた。もちろんテレビは1953年に放送がはじまっていたが、当時、まだ日本の家電業界での受像機生産はまだ試作段階にあり、通産省はアメリカから年間百台のRCA社製受像機輸入をみとめていたにすぎず、しかも、一台あたりの小売価格は17万8千円であったから、その時代の国民所得からみて、とうてい大衆のものとはいいがたかった 5)。したがって、これまで紹介してきた文献のなかでの「放送」とは、とりもなおさずラジオのことであり、わたしもまた、ラジオの娯楽的側面に着目しながら一連の大衆文化論を展開していたのだが、実験放送開始後五年ほどのあいだに、テレビの普及台数は幾何級数的に上昇し、1957年には80万台の受像機が日本の家庭に入りはじめた。(10)は、その時点からのテレビ普及予測をおこない、1960年には250万台、という数字を算出している。
 たまたまこの年、大宅壮一は、テレビというあたらしいマス・メディアがもたらすであろう問題のうち、それが興味本位の番組で編成されていることに疑問をもち、このメディアが「一億総白痴化」という効果をもつのではないか、と論評した。大宅じしんによると、その事情はこうである 6)。
「私が放送、ことにテレビを指して、“一億総白痴化”と書いたのは、たしか三十二年のはじめ、東京新聞の紙上だったと思う。ハッキリ日付は覚えていないくらい、ふと頭に浮かんだ言葉であった。だがその“一億総白痴化”という言葉は、“よろめき”と並んで、去年の二大流行語となった」
「新しいマス・コミとして登場したばかりのテレビは、目でみるという特性からも、当然まず“興味”で人をつることを考えた。興味に訴えることがかならずしも悪いとはいえないが、はげしいダイヤル争奪、試聴率競争は、そのまま、放っておけば、興味の質を考える暇がなく、もっぱら度の強さをきそうことになる。興味の度の強さ−−刺激の強さをつき進めていくとゲーム、勝負のスリルとなり、プロレスが八百長であることをだれもが知っていながら、テレビの前が黒山になるといったことになる」
 これとほぼおなじころ、清水幾太郎もまたテレビについてはじめて発言し、テレビが「大衆社会」のメディアとして「テレビの独裁」時代を生み出すのではないか、という危惧をしめし、つぎのように書いた 7)。
「自分の部屋に座ったまま、労働と睡眠とを除いた一切の時間がテレビのために消費されるということになったら、一体、人間にとって何が架空であり、何が現実であるのか。まして、カラー・テレビの発達によってシンボルの世界が益々リアルな迫力を増して来るとすれば、目覚めている限りの人間は、機械の部分品として働く以外は、テレビが提供する架空の、しかし極めてリアルな世界に住みついていることになる。生々しいテレビの世界こそ現実であって、それと食い違う色褪せた世界は架空のものになってしまうであろう。われわれは仮象の支配の下に立つことになるであろう」
 これもまた、テレビという新メディアについての、懐疑的な立場の表明にほかならなかったし、当時の論壇はおおむねこのような視角からテレビをとらえていたようである。
 そのころ、わたしもまた、真剣にこのテレビという媒体、ならびにそれがもたらすであろうあらたな社会現象について考察をはじめていた。(12)はわたしにたいするインタビュー記事だが、そこにはこんなふうに書かれている。
「“テレビを観るのがユカイで、この4月から夜は全然勉強しないほど専念している”というテレビが、来年からの主な仕事となり、そのハシリは間もなく発表する(中公2月)とのこと」
 この記事をみると、どうやらわたしがテレビを購入したのは1957年4月のことであるらしく、ここにいう「ハシリ」は(14)として発表された。この論文は、まず前掲の「一億総白痴化」説によって代表されるテレビへの批判にたいする反論にはじまる。大きくいえば、人間のコミュニケーション史上にあらたに出現したテレビという媒体を否定的にのみとりあげるのではなく、むしろその媒体特性をしっかりおさえたうえで、そこに積極的な意味をみとめるべきだ、というのがその趣旨であった。いうまでもなく、歴史というものは不可逆的であり、ここに出現したテレビを歴史的に抹殺することは不可能である。とするなら、この新媒体のなかにひそんでいる可能性を追及することこそが社会学者のみならず、知識人の責務なのではないか、というのがその論旨である。この論文の冒頭にはこうしるされている。
「文明をリードしてくれるはずの知識人、そして多くの場合進歩主義者が、ことテレビに関するかぎり保守反動に鞍替えするというのは大変困るのである。もちろん、テレビへの批判はもっともっと盛んになることがのぞましい。しかし、たまに喫茶店でテレビを十分くらい見て、愚劣だ低俗だと悲憤慷慨する。そういったテレビ批判は少しも進歩のために役立たない」
「文化のあらゆる領域で、科学・技術と思想とが大きなギャップをもつようになってきた、とよくいわれるが、テレビというコミュニケイション技術にくらべると、コミュニケイション思想(メタ・コミュニケイション)はかなりおくれている。このおくれはどうにかしてとりもどされなければならない。テレビから眼をそむけてテレビを語ることは、もはや許されない」
 それでは、どのような視点からテレビを考察したらよろしいのであろうか。この論文はテレビを、これまで人類史とともに進化してきた芸能、ないし performing arts のなかに位置づけ、「見る」ことの意味を再検討することをこころみた。そこには、こう書かれている。
「そもそもテレビとは、われわれにとって何であるか。いちばんたしかなことは、テレビは、それをわれわれが“見物”することによって意味をもつコミュニケイション・メディアだ、ということである。テレビのあの画面は、見物する対象なのである。“視聴者”とか“受け手”とか、いろいろな呼び名はあろうが、テレビのまえにすわっているわれわれは、要するに“見物人”なのである」
 「見物」問題については、またあとでふれるが、この「見物人」と「演技者」との関係が、テレビのばあいには在来の芸能とちがった力学関係を生むのではないか、という仮説がここでは立てられ、つぎのように論じられている。
「劇場芸術からテレビヘの変遷は、見物人の位置を逆転させる重大な変化だったのである。したがって、“タレントがあなたのお部屋に釆る”というテレビ広告のキャッチ・フレーズは、非常に深い意味をもっているといわなければならない。
 いわば14インチのあのブラウン管は、われわれの家庭につぎつぎとあらたな訪問客を紹介する窓口なのである、といってよいかもしれない。そして、そこでは見物人は、被訪問者であり、主人役であるのを特徴とする。かつての見物人が、訪問者であり、ヨソ者意識をもって場の座席にすわったのと、これは対照的な見物関係ではないか」
 そのことは、テレビにおける演出技法をも規定してゆく。わたしは、以上のような視点から、大衆文化のにない手としてのテレビ芸術をつくりあげてゆく基本的なモチーフを、その「日常性」にもとめた。その後に発表された(21)では、その問題をさらに追及し、視聴者がごくしぜんにテレビとつきあうことができるのは「ホーム・ドラマに出てくる茶の間や人物が、現実にある、ないしは、あってもおかしくない(「ある」「あってもおかしくない」に下線)という信念があってはじめて可能なのではないか。つまり、日常性とは、ファンタジイやフィクションに対立する現実性のことでもあったのだ。」と論じた。これは、まえに引用した清水論文にたいするいささかの反論という意味もあったが、ここで「日常性」を「現実性」とむすびつけたことには大きな問題があった。というのは、この当時、わたしは、花田清輝や佐々木基一らとの交友をつうじて、「リアリズム論」にかかわりをもち、なにが「現実」であるかについての議論に立ち入っていたからである(19)。その「リアリズム論」は、ある意味で不毛におわったが、この論文では、テレビの「現実性」をつぎのように規定してその結論としている。
「もちろん、ブラウン管上の映像はどのようなものであれ所詮イメージである。それは525本の走査線がふくむ25万個のピクチェア・エレメントの明暗のグラディションであるにすぎぬ。スイッチを切ればその映像は消えてしまう。だから、ドラマであれ、野球であれ、テレビ画面に映ずるものは、仮象といえば仮象である。その意味ではテレビジョンに実在性を求めることは愚かといわねばならない。だが、ここでいう実在性とは、仮象ないし複製物というような情報形式(「形式」に下線)のうえでの議論ではない。それは情報内容(「内容」に下線)の実在性、ないし現実性なのだ」
 「現実」といい、あるいは「幻想」といい、それらの用語についてあげつらうことは、たぶんにことばの遊戯のごときところがないわけではない。しかし、ここでわたしが「現実性」というとき、そこには丸山真男の「自然」と「作為」の二分法が思考のなかで連動していたようである(61)。だから、「現実性」を語るとき、そこでは、常識的な意味での「現実」をそのままとらえる、というカメラのあり方、つまり、ドキュメンタリーの重要性を念頭においていた。「映像という直接的な記号体系のなかでは、より自由度のたかいジャンル、すなわち人口的な作為のもっとも少ない“実写”のジャンル」としてのドキュメンタリー(この場合にはスポーツ実況中継などもふくむ)にテレビの将来を想定しつつ、この論文はつぎのような文章で結ばれている。
「テレビションは、多くの論者が語るように、印刷術の発明と並んでコミュニケイション史上の大変革をもたらしつつある。そして、印刷術は聖書を作品第1号としたが、テレビジョンは野球中継を製品第1号としている。だが、これを象徴的にしかも強引にいうなら、印刷術はフィクションにはじまり、テレビジョンはドキュメンタリイからはじまった、というふうにいえないこともない。プロテスタントの教会に聖書を片手に通う民衆はもういないかもしれない。しかし、同時に多田道太郎のいうように、野球場は現代の大伽藍であり、そぴえ立つ鉄塔は現代の尖塔であるのかもしれない。それに、グーテンベルグにとって、今日の読書習慣が想像を絶したものであったであろうのとおなじく、いまはじまったばかりのテレビ芸術が、これから先どんなスタイルをうみ出してゆくかは、われわれにとってまだ想像すらできないのである」
 そうしたドキュメンタリー論はさらに延長されて(23)となり、そこでのつぎのような発言ともつらなってきた。
「それ(ドキュメンタリー)は、人生の予定調和を大前提とするキレイゴトと対照的に、いつどこで何が起るかわからないというアイマイさをふくみ、そのアイマイさと直面することによって主体が無限の自己批判をくりかえす、という作業をふくむ。大衆芸術の質が“アイマイさを確認するだけの思慮、アイマイさにたいする寛容度”にかかっているというのはR・デニイの説だが、この“寛容度”というのは、主体が自己と客観世界をつねにひきくらべながら自己の変革をこころみる用意を意味するのだ、と私は理解したいのである」
 ただ、そうはいうものの、わたしにとってテレビとは、たんなる媒体の名称ではなく、わたしじしんをもふくむ生活者にとってのもっとも具体的・日常的な「環境」の一部であった。ちなみに、「情報環境」という造語(55)もこのあたりから発想されている。毎日のように数百万人の日本人を釘づけにするテレビというあらたな視聴覚的環境を個別的にとらえて、ひとつひとつの番組を批評する「テレビ批評」という評論の必要性をわたしはかんがえ、実践した。文芸批評、映画批評などとならんで、「テレビ批評」があってしかるべきであろう、というのがわたしの発想だったのである。1957年10月にはじまり63年8月までおよそ300週にわたってつづいた「見たままテレビ時評」は、大阪毎日新開に毎週、固定欄として執筆された。それはおそらく日本における「テレビ批評」の数すくないさいしょのこころみであった。そして、前掲のふたつの論文をみても、そこでは「テレビー般」が語られるのではなく、多くの番組に即した具体的な事例が引用されている。そのかぎりにおいて、わたしのテレビに対する接近法は、社会学の常道である実証主義をその根底にしていた、といってさしつかえない。
 それにくわえて、わたしは放送局という「送り手」のがわにも参与観察のひとつとして参加することもおこなった。(18)がそれにあたる。これは、ラジオのドキュメンタリー番組制作の機会をアマチュアたるわたしにあたえるというある放送局の提案にこたえたものであって、わたしは「一億総白痴化ということ」という録音構成番組をみずから制作した。もちろん、この制作・編集にあたっては、その放送局のディレクターから実務的にも技術的にも全面的な支援をあたえられたわけだから、けっしてこの番組がわたしの「作品」ということにはならなかったが、スクリプトを書き、取材先でのインタビューをおこなうところまでわたしじしんがおこなった。そのときのみずからの経験はつぎのようにしるされている。
「録音構成というジャンルがこれからもつであろう重要性は、私にも、わかっているつもりである。放送のこのジャンルに関するかぎり、折さえあれば、またプロデューサーの真似ごとをやって、メディア企業の内がわから社会を眺めることをくりかえしてみたいという不遜な考えは、まだ私の心から消えてはいない」
 ところで、はじめに紹介したラザースフェルドらの放送研究は、もっぱら「受け手」、すなわち聴取者にとっての放送、という問題意識に根ざしていた。しかし、わたしのばあい、すでにみたように放送局という組織ならびにそこではたらくひとぴとのなかでの参与観察(participation observation)にまで関心はひろがった。その産物のひとつが「放送人」論である。もともと放送局ではたらく人びとを「放送人」というあらたな職業人のカテゴリーとしてとらえたのは梅棹忠夫である 8)。1961年に執筆された「放送人、偉大なるアマチュア」という論文は、「放送人」を「新聞人」と比較しながらこういう。
「新聞人との比較をつづけるならば、やはりこの点で、すこしちがっている。新聞記者というものは一つの専門的職業である。特別の技術とはいわないが、とにかく、そうとうの訓練を経て、はじめてできる。したがって、記者修行ということも意味をもつし、大記者とカケダシ記者との差も厳然とある。新聞人には、あきらかな職人性があるのである。
 それにくらべると、放送の方は何もかもひじょうにアマチュアじみている。じっさい、ずいぶん思いきった配置転換も、平気で行なわれているようだ。はじめてのものでも、やったら何とかできるような仕事ばっかりなのだ。この点、放送事業というものは、偉大なるアマチュア産業といってよい。
 やってみたら、だれでもできるかわりに、いくらやっても、大した特殊技能にはならない、というのが放送人の仕事である。だから、これは芸ではない。あるいは身についた職ではない。そこで、何にでもつぶしがきくかわりに、いつまでたってもイメージが不安定である。新聞人、放送人とならべていってきたけれど、放送人というものについての世間の認識は、まだ当分のあいだふらつくにちがいない。」
 梅棹はこうした考察をかさねながら、その後、1年あまりたってから、「情報産業論」を書いたが、その直接のヒントは「放送人」論にあった。「情報産業論」はつぎのようにいう 9)。
「放送人たちの仕事ぶりを見ていると、かれらは一つの番組の放送に対して、ひじょうな努力を払っているように見える。放送してしまえば、あとになんにも残らない、1回こっきりの番組のために、何日も、何週間もまえから、たくさんの人が、ひじょうなエネルギーをそそぎこむ。それだけ大きな創造的エネルギーを費やして、その結果は、その消耗に見合うだけの社会的成果を果たしてもたらすものであろうか。あるいは、そのエネルギーの放出を正当化するに足る何らかの論理的回路が存在するとすれば、それはどのようなものであるだろうか」
 この「情報産業論」は、こんにちにいたるまでしばしば引用され、論議の対象になっているが、梅棹との深い交遊と討議によって、「放送」と「放送人」の問題をかんがえつづけていたわたしもまた、(48)で「放送人」について発言している。これはすでに、日本の民間放送がかなりの成熟段階に達した時点での論考だし、梅棹とはかなりことなった切り口からの論文であった。そこではつぎのような点が強調された。
「放送局の局員のなかで、アナウンサー以外の職種の人が、放送(の画面にあらわれる)ということは、よほどの例外的な事態のとき以外には、ないように、わたしには思える。放送時間の過半数は、よそからもってきたものをはめこんでいるにすぎないのだ。ときどき、放送記者という人たちが、マイクの前に立たされることがあるが、その話し方などは、あまり上手ではない。実際に放送をするのは、外部から呼んできたタレントであり、あるいはレコードなのだ。極端ないい方をすれば、放送人というのは、一種のはめこみ屋なのである。放送産業は、その意味で、“情報貸席業”であるといってよいであろう」
 ここにいう「情報貸席業」的色彩はその後、中・小プロダクションの成立によっていよいよ強まってきているが、このようにして、わたしの放送業についての見解はすすんできた。そして、放送「産業」が、いよいよ組織化されてくるにおよんで、(58)では、さらに「放送人」の定義ないし、属性規定は極端になった。そこにはこう書かれている。
「まさしく、放送というのは、情報産業(「産業」に下線)なのであった。はじめから、産業(「産業」に下線)である、という意識で出発した。新聞人は、いまでもまだ、新聞を情報産業だ、などといわれると、複雑な表情を浮かべる。へえ、おれたちは産業人(「産業人」に下線)なのかね ――なんとなく、面映ゆいようで、腹立たしいような、そんな気持をかれらは抱くのである。しかし放送人はちがう。かれらは、誇り高き情報産業人(「産業人」に下線)であり、より厳密にいえば、情報通過産業人(「情報通過産業」に下線)であった。ニュースがあったら、もってらっしゃい、のせてあげるかもしれません――極端にいえば、この通過産業人(「通過産業」に下線)は歯切れよく、そんなふうにかんがえるのであった。」
 ところで、ラジオ、テレビといった「放送」の問題を考察の対象とするとき、そこで無視することのできないのは歴史的連続性の問題である。多くの論者は放送という媒体が突如として人類史に登場した、という「突然性」を強調する。たしかに、ほとんどの家庭、そしてほとんどの個人がスイッチひとつをいれるだけでブラウン管上の「演技者」と接することができる、というのは新世相にはちがいないけれども、放送には、それに先行する「視聴覚文化史」とでもいうべきものがあるはずであり、放送はその連続性のうえでとりあげられるべきであろう。セルデスなどが論じているように 10)、また、ハウザーが広汎な資料によってしめしているように 11) 近代・現代の芸術の諸様式はながい歴史のなかから生まれてきた性質のものであった。テレビの出現の「突然性」を強調するあまり、その「歴史性」を無視することはゆるされないだろう。
 そうした観点から書かれたのが(43)である。この書物の序章にはこうある。
「わたしは、テレビのかわりにむかしの人がなにを見ていたのか、という子どもの素朴な質問に答えなければならない責任を感ずる。テレビ出現以前の日本の視聴覚文化についての知識を空白にしたままでテレビだけをとりあげて論じていたのでは片手落だ。もしも、日本の文化がこれからの世代にゆずりわたしてゆくべき何ものかをもっているとするなら、その橋渡しの役割をうけもたなければならないのはわれわれじしんなのではないのか」
「じっさい、放送誕生以前の視聴覚文化は、しらべればしらべるほど興味がつきない。柳田民俗学が残したぼう大な記録の大部分も、かつての日本人の目と耳の世界の記録として考えることができる。こんにちでこそ、われわれはたいていの物語を印刷された文字で読むことができるようになっているけれども、つい半世紀まえまでは、桃太郎のお伽話ひとつとってみても、それは世代から世代ヘロと耳で伝承されていたものなのだ。文字の読み書き能力が普及するまで、人間が知識をとりこむ方法は、主として視聴覚的だったのである。ラジオやテレビのような、マス・メディアが視聴覚コミュニケイションの通路としてつくられたのは、ごくあたらしい。だが、人間がうまれながらにもっている目と耳と口は、放送ができるまえの時代でも、結構、忙しかったのである」
 この文章が示唆しているように、この書物は柳田国男の著作、とりわけ『明治大正史・世相篇』から、その思想や方法についてすくなからぬ影響をうけており、柳田のいう「色音論」をその基調としているが、ここでは「見世物」「演歌」「旅芸人」といった項目ごとに大衆文化史を視聴覚芸術(および芸能)史としてとらえるこころみがおこなわれた。この書物のまえに書かれた著作(39)もまた、大衆文化史をとりあつかっているが、その題名をあえて『眼と耳の世界』としたのもコミュニケーションのなかでの視聴覚媒体に関心が傾斜していたからであろう。
 それだけではない。おなじ「視聴覚芸術」といっても、そこには文化人類学的意味での「文化」の問題が考慮されなければならない。もちろん、テレビという媒体じしんの技術的側面は普遍的な「文明」の産物であって、テレビ・カメラのメカニズムや放送技術などは万国共通だが、世界の諸文化はそれぞれの歴史的伝統に根ざした「文化」のなかにテレビを組みこんでいる。番組内容などをみても、文化差は歴然としているし、そもそも、個別文化にとってテレビのもつ意味もちがう。それを理論的に考察した論文としては(72)があるが(43)で日本の視聴覚文化史をとりあげたあと、さらに「文化」と視聴覚メディアとのかかわりをとりあつかった書物として(57)が刊行された。(81)もその延長線のうえで執筆されたものである。さらに、テレビをめぐる諸論考は(22)としてまとめられている。
 さて(43)で書かれた芸能史とその周辺をとりあつかったのが(54)であったが、そこで、たとえば寄席やボードビルをふくめて「バラエティ・ショー」を論じたときにも、テレビの活力源のひとつがこれらバラエティ・ショーにあることを指摘し、こんなふうに結論づけている。
「皮肉なことだけれど、テレビについて下される文明批評のすべてにわたしは同感だ。ただし、その断片性だの、“触覚性”だのは、テレビが民衆娯楽としてのヴァラエティ・ショーの正統的継承者であるかぎり、当然なことだ、と思う。そして、もし、ひとが寄席を愛するなら、それとおなじようにテレビを愛してもよいのではないか、と思う。寄席が人生の一大事でなかったのとおなじように、テレビもまた、目くじら立てて相手にするほどの、大そうなものではあるまい。ヴァラエティは、要するに、都市における、気軽なあそびなのである。それ以上のものでもなく、また、それ以下のものでもない。」
 「見物」という行為についての関心はその後も持続した。(74)は、近代日本におけるもろもろのメディアを網羅的に論じた書物であって、とりわけ明治期にその焦点が合わされているが、ここでは、まえにみた「見物」論がつぎのように展開されている。
「だいたい、“見物”という日本語がそれじたい、意味深長ではないか。英語にしいて訳せば spectator ということになるのだろうけれども、このことばは、いっぽうでは“傍観”といったような意味にちかいし、他方では、たとえばスペクタクル、という形容詞にみられるように、“目をひく”といったような含みをもっている。だが、それにくらべると“見物”というのは、明快このうえない。文字どおり、物を見る――それだけのことなのだ。直接体験として、新奇な物を見ることが、それじしん日本文化のなかでは意味をもってきたのである。なにかを見たい、という欲求がいっぼうにあれば、他方で、なにかを見せよう、見せて料金をとろう、という、一種の“見物産業”が成立したとしてもふしぎではない。」
 ただ、こうした芸能史上のテレビ、ないしは視聴覚文化史上のテレビを位置づけながら、電子的メディアとそれに先行する芸能の諸形態とのあいだにある非連続性にも注意する必要がある。そこには通信技術上の非連続もあるし、享受者ないし「受け手」の社会層にかかわる非連続もあろう。ラジオ、テレビの登場の「突然性」は、そうした非連続部分に注目するかぎり正しいのである。だが、これらの非連続面のなかでとくに重要なのは、「時間」をめぐる問題なのではなかろうか。いうまでもなく、あらゆる芸能はその上演にあたって「時間」を必要とする。それが未開社会での祭礼の音楽であろうと、あるいは近代演劇であろうと、それが人びとのまえで公演されるとき、そこでは一定の時間が経過する。映画などにしても事情はおなじだ。
 しかし、映画をもふくめての在来の performing arts のばあい、それらは、時間的な制限や制約をうけてはいない。ひとつの演劇が、あるいは映画がつくられるとき、その上演のための時間は作品という内容から、おのずと決定されてゆく性質のものであって、その経過時間はそれに従属するものであった。ところが、放送の世界は、形式が内容を規定する。まえに引用した(58)の文章のなかにみられるように、商業放送とは、しょせん時間という名の「商品」を提供する事業以外のなにものでもなかった。番組としてはおおむね15分をその最低単位として、そして、CMのばあいには15秒を単位として、放送局とスポンサーとのあいだで売買契約が成立する。文字どおり、「時は金」であり、ここにいう「時間」は分秒の狂いもゆるされない性質のものだ。その変化を前出の(43)は、こんなふうに論じている。
「近代の機械文明は、“時間”をかたときも忘れない文明である。ホグペンによれば、鉄道の開始と同時に、“分”の時間単位が人間の日常感覚のなかにはいってきた、というが、近代工業社会の重要な単位として“時間”は生活のあらゆる局面に介入してきた。工場労働者の労働量は、“労働時間”という尺度に移しかえられて計測される。“時は金なり”などともいう。時計の針のうごきによって表示される“時間”が、社会ぜんたいの編成原理のなかに組みこまれてきたのである。
 鉄道の成立が“分”の単位の時間計測を必要とさせたのはすでにのべたとおりだが、“秒”の単位を現実に必要とさせたのは放送であった。そこでは、“時間”は、秒針で読まれる。ちょうど宇宙ロケットの打ちあげとおなしように、、ひとつの番組は、秒読みではじまり、かつ終了する。30秒まえ、10秒まえ、5秒まえ、・・・そして、その“瞬間”にディレクターが合図をする。テレビの脚本の完成稿は、ひとつひとつの場面のおわりに、たとえば、17分34秒――といったような指定で書かれているのがふつうである。その番組がドラマであろうと座談会であろうと、すべては“秒”で指定される。それは、さしあたり、現代日本の放送に関するかぎり、ほとんど至上命令である。その至上命令をバカにしたり、忘れたりすると、出演者は“消され”てしまう。」
 「時間」というものを「商品」としてとりあつかうばあいに生まれてくる諸問題は(41)および(60)や(75)でもくりかえし、とりあげられているが、文化のなかでの「時間」のもつ意味については、さらにE・ホール12)などの刺激をうけながら、(79)でひとつのまとまりをつけた。そこでは、放送という事業を「時間産業」のひとつとして位置づけ、つぎのようにのべられている。
「なにしろ商業放送というのは時間の切り売りで成立している産業だ。一時間なら一時間のドラマをつくり、そのドラマを「提供」するスポンサーから、放送料、電波料という名のおカネをうけとる。そしてスポンサーという名のもろもろの企業は、べつだん放送文化の向上のための協賛をなさっているのではなく、それぞれの会社の製品やサービスをより多くの人に買ってもらうことをその究極の目的としているわけであるから、その広告をする。制作費までふくめれば、テレビ番組というものはわれわれの常識をはるかにこえた高額の費用を必要とする。億、という単位におカネがうごく。だから、それに見合う広告効果を期待するのはあたりまえだ。どの局も広告だらけというのはおどろくにあたらない。」
 ところで、このように大衆文化論の一環としての放送への社会学的接近は、その視点を移動させながら30年間にわたってつづけられてきたが、英文で発表された単行本のみを2点、さいごにあげておく。(13)は、主として「思想の科学研究会」会員の著作の翻訳をふくめながら、MITの国際研究所との協力のもとに出版されたものであった。その刊行年度からもわかるように、日本は当時まだ「テレビ時代」に入っていなかったから、この書物の巻末に掲載されているコミュニケーション統計もラジオ、映画にとどまっている。(80)は、1981年から編集にとりかかったもので、執筆者は日米両国、合計十数名にのぼっている。放送に関する論文も、もちろんそこにはふくまれている。日本の大衆文化研究も、この30年間のあいだに、かなりの「国際化」をとげたのであった。

(注)
1)Lazearfeld, Paul F. :Radio and The Printed Page, New York, xii-xiii, 1940. なお、この「調査局」によっておこなわれ刊行されたおもな書物としてつぎの3点をあげておく。
   Radio Research 1942-1943, 1944
   The People Look at Radio, 1946
   Radio Listening in America, 1948
2)Herzog, M. :Professor Quiz, included in Lazarsfeld,op.cit p.64-93.
3)権田保之助「ラジオ娯楽論」、南博編『近代庶民生活法』第8巻、三一書房、1988年、204ページ
4)もっとも整理のゆきとどいたものとしては、たとえば田口富久治「大衆社会論」(『日本読書新聞』1957年12月9日)をあげておく。当時この論文についてのサイテーションは書評をもふくめて15点であった。
5)文芸春秋臨時増刊『新聞ラジオ読本』1952年12月、162ページ
6)大宅壮一「一億総白痴化」命名始末記(1958・4)・大宅壮一全集第3巻、339-341ページ、蒼洋社、1980年
7)清水幾太郎「テレビ文明論」『キネマ旬報・テレビ大鑑』1958年6月、28ページ
8)梅棹忠夫「放送人・偉大なるアマチュア」『放送朝日』、(株)朝日放送、1961年10月号、8〜15ページ
9)梅棹忠夫「情報産業論」『放送朝日』樺ゥ日放送、1963年1月号、4〜17ページ
10)Seldes, G. :The Public Arts, New York, 1956.
11)Hauser, A. :Sozialgeschichte der Kunst und Literatur,Munchen,1953. 邦訳『芸術と文学の社会史』平凡社、1968年
12)Hall, E. :The Dance of Time, New York,1983.邦訳『文化としての時間』、TBSブリタニカ、1983年


第三章 教  育

 放送というメディアを教育のためのあたらしい手段としてかんがえよう、といううごきは、放送事業が開始されてからまもなくはじまった。『放送教育の歩み』によると、その歴史はつぎのように記述されている 1)。
「わが国で本格的な学校放送が開始されたのは、昭和8年のことである。これは英国のBBC、アメリカのNBC、CBSの学校放送よりは、数年おくれて発足したことになるが、ヨーロッパ諸国と大体において同じころに開始したことになる。
 大正14年3月22日、日本で最初の東京放送局の放送開始の式辞の中で、後藤新平総裁は、放送の目的として、“第1は文化の機会均等、第2は家庭生活の革新、第3は教育の社会化、第4は経済機能の敏活化”をあげているが、その背後に一貫してい流れている思想は、放送の社会教育的意義の強調である。」
 この伝統をうけついで、テレビが大衆のあいだに普及しはじめた1958年にNHKは教育テレビ放送を開始した。アメリカでも、テレビの教育利用は、はやくから関心の的になり、1950年10月にすでにアメリカ教育放送連盟がFCCにたいして教育テレビのチャンネル免許を要請し、1951年には、それにこたえてFCCは全国に209局の教育局を置くことにした。いうまでもなく、これがPBSの萌芽形態である 2)。
 たしかに1950年代は、日本をもふくめて、「テレビ先進国」が、テレビの教育的利用について関心をしめした時代であったが、おもしろいことに、「教育的利用」という側面と並行し、テレビのもつ反教育的性格についての調査研究がすすめられた時期でもあった。まず第一にあげられなければならないのは1954年にはじまるH.ヒンメルワイトの研究である 3)。この研究について(33)はつぎのように紹介し、評価している。
「いうまでもなく、ヒンメルワイトの調査結果は以上にとどまるのではない。以上は、“要約”のごく一部をさらに“要約”しただけにすぎないのである。だが、これだけの要約を垣間見ただけでも、われわれはひとつ重要なことに気がつく。
 それは、テレビについて、ああでもない、こうでもない、と深刻に論議されているさまざまな問題が、じつは何でもないことだ、という発見である。暴力番組イコール青少年不良化というような、善意ある、しかしあまりにも素朴なモノの考え方、それに何の根拠もない、という発見である。ひとことでいうなら、ヒンメルワイトは、テレビ、テレビと大さわぎをする必要はない、テレビは子どもの生活を大して変えもしないし、変わったとしても、それは有害というよりむしろ有益な変わりかただ、というのである。子どもたちは、たとえばスポーツとテレビとどちらをえらぶか、という二者択一をせまられたばあい、テレビの魅力はスポーツの魅力を下廻るのである。
 多くの教育者たちは、テレビが子どもを“受動的”にする、という。“受動的”というのはアイマイな表現だが、少なくともこのばあい、このことばはつぎの5つの意味をになっている。a) 子どもは、まるでスポンジのように、テレビをつぎからつぎへと吸いこむ一方である。b) 子どもたちは、“実物”よりもテレビによって提供される架空の世界を好むようになる。c) テレビを見ることは子どもたちからイニシアディヴ(主導性)を奪うものだ。d) テレビは子どもたちの判断力を麻痺させるものだ。e) テレビは子どもたちの想像力を低下させる。
 この5つの点に関するかぎり、テレビが子どもを“受動化”している事実は全くない。とヒンメルワイトは言う。彼女らの調査によれば、これらの説には全く根拠がない」
 まえにみたように、テレビの「影響」論には否定的なものが多く、とりわけテレビが子どもたちの精神生活や行動にのぞましくない効果をもつであろう、という常識的推測がジャーナリズムをにぎわしていた当時をふりかえってみれば、ヒンメルワイトの精密な実証研究は歴史的にも重要であった。
 ほぼ同時期に、アメリカでは、おなじようにテレビの子どもにあたえる影響について、多くの調査研究がおこなわれていた。そうした一連の研究のなかでシュラムのおこなった調査 4) にはわたしじしんも参画したが、当時アメリカで発行された書物のなかでわたしがもっとも深い印象をもってうけとめたのはシープマンの見解であった 5)。なぜなら、シープマンは、テレビというメディアだけを独立変数とせず、アメリカの教育、とりわけ学校制度との関連のなかでとりあげたからである。学校制度の見通しがないかぎり、テレビと教育の問題は解決できないというのがシープマンの立場なのであった。この業績はつぎのように評価されている(30)。
「シープマンにとっては、教育におけるテレビの利用に先行する、もっと根本的な問題のほうが大切だ。それは、現代アメリカの学校教育そのものの危機である。“テレビジョンと現代の学校危機”というこの本の表題の意味は、学校教育がテレビのおかげで危機状態に追いこまれた、ということではない。この表題でかれが言わんとしているのは、すでに明白に存在している学校危機をテレビで救うことはできないか、というむしろ逆の発想なのである。
 “すでに明白に存在する学校危機”とは何か。それは、教員不足であり、校舎不足であり、要するに文教予算の貧困である。“世界でもっともゆたかな国、アメリカの教育が停止状態になりつつあること”は“明白な事実”だとシープマンははげしく非難するのだ。たとえば、現在アメリカの小・中学生は“正常な収容能力”から230万人もハミ出している。つまり、スシ詰め教室なのである。2部制、3部制の授業計画をとっている学校もあるし、仮校舎――ときには馬小舎を改造した建て物――で辛ろうじて授業をつづけている学校もある。教師の数も20万人不足なのだが、教職課程を取得した大学卒業生は年間10万人しかいない。しかも、教師の給料が安いものだから、この10万人のうち3万人は教職を敬遠して他の職業についてしまう」
「かれのテレビ論は、こうした教育危機の文脈のうえにのっかっている。いわゆる総白痴化的傾向が学校教区の純粋さを脅かすというあり来たりの“テレビと教育”問題と、かれの発想はちょっと次元がちがうのだ。前節で紹介した商業テレビの利用についての主張は、じつは、この教育危機を救うための方策のひとつ、というところに力点がかかっているのである。」
「しかし、仮に、アメリカの教育界が申し分のない理想状態におかれているとしたら、そのときには、テレビが教育から切れてもいいか、といえば決してそうではない。じっさいの学校教育の条件がどうあろうと、テレビは学校教育の普及のために、また学校教育をゆたかにするために、積極的に活用されることが考えられなければならない。シープマンは、視聴覚教育の提唱者、かつ実践者として、テレビのもつ教育的可能性を将来に投げかけるのである。
 かれは、さらにテレビによる教育という観念に対するいくつかの反論に、再批判をこころみてさえいる。その反論のひとつに、“テレビによる教育には血がかよっていない。子どもをロボットによって教育されるのは真平だ”というのがあるが、シープマンはこれに答えてこう言う。“テレビはたしかに機械である。しかし、その画面にあらわれる教師をロボットと呼べるだろうか。すぐれた教師はテレビにおいてもすぐれた人間的教師である”かれにとっては、テレビはあたらしい可能性をふくむ技術であるにすぎないので、その技術はかっての教室にあった深いコミュニケイション習慣と必ずしも矛盾しないのである。」
 シープマンがここで提出しているもろもろの数字や事実は、この書物が執筆された時点におけるそれであって、その予測が当たっていたかどうかはここでは問わない。しかし、視聴覚教育、とりわけテレビ教育の意味をこのような展望のもとにとらえたことは正しかった。とりわけ、まえにのべた、「一億総白痴化」論によって代表されるようなテレビ批判、ないしテレビ否定論がジャーナリズムのみならず教育学界からもつぎつぎに提出されていた。だが、テレビは子どもの精神生活にとってよくない、というのがおおむねの意見であったが、教育利用の可能性についての論考もいくつかあった。たとえば高等教育のレベルでの放送利用の将来を展望した塩沢茂のつぎの意見などは1958年という時点で“放送大学”を予見したみごとな論考であったようにおもわれる 6)。
「地方の大学だと教師不足で悩んでいるが、これで中央有名校の一流教授の講義で勉強できるようになれば、大きなプラスになる、とも思える。また、両局が現在野心を起こしている大学通信講座が開講するようなことになれば、“テレビは教育界に革命をもたらす”こともたしかである。東京大学なら東京大学の講座を、テレビ電波にのせることからはじめ――外国のように自由に他の大学を聴講できない日本では、このことだけでも意義がある――通信教育を行っている慶応大学などの夏季講習の助太刀をしたり、やがては独自の講座を設け、聴視者に一定の資格を与えるようなことも考えられる。勉学の機会に恵まれない地方の貧しい青少年にとって、教育テレビのもたらす恩恵は大きい、たとえ家庭に受像機を備えられなくとも、公民館などでの集団聴視によってチャンスが与えられることになる。日本が立ち遅れている技術教育の分野で、教育テレビが果たす役割も無視できないのである。」
 この時期、およびそれにひきつづいての30年間のテレビ教育、視聴覚教育についての論文は、「放送関係文献総目録」7) などに収録されているようにじつにおびただしいが、わたしがさいしょにテレビと教育の問題について発言したのは1957年のことであった。この年の4月、大阪朝日新聞は「第3の教室」という特集を組んだ。それは「家庭」「学校」という基本的、かつ伝統的なふたつの「教室」に加えてテレビという名の「第3の教室」が生まれたのではないか、という視点に立って連載されたものだが、その連載記事をうけて、ここで、テレビと子ども文化のかかわりをとりあげたのである。そこでは、この問題についての否定的意見をいっぼうでみとめながらも、ふたつの点が強調された(07)。その第1は、さきほど「理論」の部分でとりあげた「解き口」の問題である。この論考はいう。
「まえに、警視庁で、子どもの不良化の原因を調べた結果を見せてもらったことがある。それによると、非行の原因のうち、いちばん多いのは“家庭不和”ということになっており“映画にシゲキされて”などというのはごく僅かであった。
 マス・コミがわるいから子どもがわるくなる、という単純な因果論では、子ども文化の現状を正しく説明することはできない。
 マス・コミの“影響”を計測するときには、受けとり手の側のさまざまな条件を考慮にいれなければならないのだ。平和な明るい家庭生活、学校生活を送っている子どもたちは、たとえ俗悪なマンガに接しても、さほど有害な影響を受けそうには思われないのである。生活環境のわるい子どもたちが、ギャング映画を見るとき、はじめてその映画が彼らの非行の発火点になるのであって、映画それ自体に全面的な責任があるわけではない」
 第二の論点は、テレビのもたらす可能性のひとつとしての子どもの早熟化をとりあげた。文字とちがって、テレビによって代表されるような視聴覚メディアは年令、性別などを問わない、つまり、その受け手の社会的セグメンティションをともなわない媒体である。したがって、子どもの「社会化」はテレビによって加速化されることになるのかもしれない。その意味で、テレビは年令階梯秩序を大きくかえる媒体でありえた。そのことをこの論文はこんなふうに書いている。
「むかしは、子どもの文化と、おとな用のそれとのあいだには、ハッキリした境界線があった。子どもには童謡があり、童話があり、童画があったし、それは子どもたちだけの独占する文化だったのである。しかし、今では、子ども文化が相当に“おとな化”しているようだ。
 マス・コミ市場が、このように子どもとおとなの境界線のアイマイ性のうえに立脚しているということは、子どもの成長を異常に促進する。つまり、いまの子どもはむかしの子どもにくらべて、ずっと“ませて”いるのである。むかしは、おとなの世界だけで暗黙のうちに承認されていた、おとなだけの秘密があり、その秘密は子どもたちのまえでかくしていることができたのだが、マス・コミの発達はおとな文化の秘密を子どもの眼のまえで暴露することになってしまったのだ」
 べつなことばでいえば、テレビは世代間の壁をつき破ったのである。しかもそればかりではない。テレビを見ながらそだってゆく新世代のすがたをみながら、映像のもつ「あらたな読み書き能力」に積極的な評価をあたえることにも興味がむけられた。(15)はこういう。
「私の考えでは、勉強とは何も言葉だけにしがみつくことではありません。映像を“見る”ことから意味の汲みとりをする勉強方法だって立派に成立するのです。不幸にして私たちは活字文化のカラをシッポにつけていますから、テレビというような新しいコミュニケイション方法に、現在のところいろいろな疑惑をもってしまうのですが、おそらくテレビ世代の人たちは、何の疑惑ももたずに、映像の読み書き能力を身につけて、今日の私たちには思いもよらぬ新文化をつくりあげてくれるでしょう。そして、その新文化が、現在私たちのもっている文化に劣るという証拠は何もないのです」
「テレビ世代について語るとき、活字世代のモノサシをあてはめることは大へん危険です。テレビ世代は、私たちの知らない意味の世界にいま挑もうとしているところです。彼らをはげますと同時に、私たちはむしろ子どもたちからテレビの意味論を学びとらなければならない時代に立たされています。
 先生と子どもたち、両親と子どもたち、そのあいだには、活字世代とテレビ世代という断層が横たわっています。しかし、おとなと子どもがいっしょになって、一生けんめいテレビを見て、研究することができるなら、この断層は決して悲劇的にはならず、生産的な力に転化できるでしょう。“勉強をしない”“本を読まない”と子どもたちを非難し、彼らからテレビをとりあげるというのでは何にもなりません。いちばん大事なのは、むしろみんなが一日もはやくテレビを消化し、生活のなかに溶けこませる努力をすることなのです。」
 すこし脇道にそれるが、このように視聴覚メディアのもつあらたな可能性について、他の既存媒体とのあいだでの「不安定な力の均衡」をみとめつつも、D.リースマンはすでに1955年、つぎのようにのべている8)。
「映画と書物がともにゆきわたっている社会では、文字と映像はお互いに競合しながら、われわれの感覚を流動的でしかも強力なものにしてくれる。事前の社会化の協力なメディアとしての小説の役割はかなり映画にとってかわられたが、依然として印刷者の文化は健在だ。もしもすべての人間が映画のカメラと映写機をもつようになって、それぞれが、たとえば現在の人間がレコードのコレクションをもっているように、フィルム・ライブラリィをもつことができるようになれば、人間はより批判的な態度を身につけることもできるだろうし、それはより健康なことというべきであろう」
 リースマンがここでいう「映画」とは現時点ではテレビとほぼ同義とかんがえてもさしつかえないし、わたしは、こうした映像の表現と理解の能力を「あたらしい読み書き能力」(new literary)ということばで呼んでいたのである。まえに「理論」の部分でとりあげたランガーらのシンボル論は映像をぶくめた「提示的シンボル」について深い吟味をおこなっていたが、それを社会学的に展開させたばあい、リースマンのこの文章はあらたな「テレビ時代」へのひとつの積極的提言としてうけとってよいだろうとおもわれる。そして、このような「あたらしい読み書き能力」を教育の場にさらに具体的にとりいれることを(18)は日本における写真熱、ないしカメラ・ブームとよばれる現象を考察しながら、こんなふうに書いた。
「私の考えでは、なんとなく写真を撮ってみたい、というはなはだたよりない気持は、きわめて重要なものをふくんでいるように見える。というのはこの“なんとなく”という無定形な気分が、じつは何かを自分の手で“表現”したい、という創作意欲みたいなものの原始的な形態である、と考えられるからだ。“表現”などというと大そう勿体ぶってきこえるが、要するにひとのつくったものを見たり、きいたり、読んだりするのでなく、逆に自分のほうからひとに見せたり、語りかけたりする行為のことである。記号行動の過程で受信人になるのでなく、送信人になろうとする意欲のことである」
 さらに(38)では、カメラの扱いかたを学校教育のカリキュラムのなかに組みこむべきである、というところまでわたしは極論した。もしも、これが現代であったなら、通常のカメラではなく、テレビ・カメラの操作に子どものころから馴らせるべきだ、ということになるだろうし、現代のわたし、すなわち筆者も、基本的にそのかんがえを変えてはいない。というよりも、現実のほうがはるかに進歩して、こんにちの中・高校生たちは、クラブ活動などをつうじてみごとな映像制作をはじめているし、小学校レベルから、放送部のようなサークル活動がはじまっていることもここにあらためていうまでもあるまい。あらたな表現手段やコミュニケーション過程が設計されるなら、それに適応し、あるいはそれを先取りしてゆくことも必要なのである。
 教育のなかで高等教育については、1960年代にはじまった「マンパワー」理論、とりわけシカゴ学派の教育経済学を中心にとりあつかった(46)があるが、これは、直接、本論に関係するものではないし、じじつ、高等教育と放送とを関連させた考察は1960年代の後半になって、ユネスコからの要請により、R.ポストゲートと共著で刊行した「日本の公開学習」(68)がさいしょの著作者であった。放送の高等教育レベルでの利用についての研究は、どちらかといえばわたしのばあい立ちおくれていたのである。
 しかし、「公開学習」ないしは、その後にうまれてきた「生涯学習」論の萌芽になるような論考は、既婚の女性を対象にして1960年代からはじまっている。たとえば(44)は主婦にむけて、大学の聴講制度を利用することを提案してこういう。
 「主婦よ、学校に通え。
 ベつに入学試験をうけるには及ばない。本格的に入学するつもりがあれば、それにこしたことはないが、たいていの大学には聴講生のシステムがある。試験もないが単位もとれない。しかし、試験とか単位とかは学問の本質とはなんの関係もない。キザな言い方だが、学問というのは、もっぱら永遠の価値につながるものである。植物学であろうと天文学であろうと、なんでもよい。興味をかきたてられたら、そこに没入したらいい。人生のおわりまでやめられなくなるだけの面白さがそこにはある。究極の価値は、そういう行為のなかにある。
 そうすることで、どんな利益があるか。利益なんかなにもない。あたえられるのは、自分の満足感・充実感、それだけである。学問とか芸術とかは、そういうものなのだ」
 また、生涯学習の欲求の担い手としての婦人、高齢者、職業人を視野にいれ、本格的な教育放送の必要性を強調した論文としては(53)がある。
 1970年代になると、アメリカの諸大学がおこなっているエクステンション・サービスへの興味もうまれてきた。(56)こはつぎのような文章がある。
「アメリカの大学というものが果たしている社会的な役割について、深く考えさせられたのであった。すくなくとも、そこでは、大学というものは、若い世代のためだけにあるのではない。あたらしい知識をもとめ、みずからをよりゆたかにしてゆきたい、とねがう人びとにたいして、年令、性別を問わずに、その機会を大学はあたえてくれるのだ。別なことばでいえば、大学は、すべての市民がいつでも自由に使える社会的施設になっているのである」
「かなりまえから、ユネスコでは“生涯教育”ということをひろく世界に訴えはじめた。要するに、これからの社会での教育というのは、人間の一生をつらぬく継続的ないとなみであって、せまい意味での“学校教育”だけを“教育”としてかんがえることは、もうやめたほうがいい、というわけだ。
 そうした現代の要求は、たしかにある。そして、むかしから日本文化は向学心にもえ、知性主義の伝統をもっている。“生涯教育”は、日本ですばらしく開花する素地をもっている。条件は、そろっているのである。だが、まだ、それをうけいれるための社会システムが混迷している。せめてアメリカなみに、みんなが大学を“利用”することができればずいぶん事態はかわるだろうが、時間はまだ当分かかりそうだ」
 ここにいう「社会システム」は現実には放送大学の誕生によって、じつはその10年後にはあるていど実現してゆく結果となった。その意味で、この文章には1970年代における希望と、そして、いささかの予見がこめられていた。とかんがえることができるのかもしれない。おなじような論点は、古典的なイギリス経験論などをふまえながら、「経験」の一生にわたる蓄積の必要性を強調した(62)でもくりかえされている。そして、そこでは、変動のはげしい現代のメディアによる情報環境を主体的に利用することの緊急性が説かれているけれども、直接、放送という媒体についてのくわしい論議はおこなわれることなく、むしろ、「情報化社会」における情報選択の問題に論点は移動している。ただ、この論考をもふくめてのいくつかの「生涯学習」論は(69)にとりまとめられたことを付記しておく。
 さて、まえに、テレビといったあらたなメディアによってそだっている新世代の問題についてのべたが、一般の企業組職などのばあい、技術革新のはげしさは、あたらしい知識や技術の習得を必要とする。いわゆる企業内での研修活動が異常なほどにつよく要求されてきたのは、まさしく1960年代以降の、いわゆる「高度成長期」の日本の特色であったようにおもわれる。その点にふれて(51)はつぎのように論じた。
「勉強を怠ることができなくなっているのが現代の組織人が直面している大きな課題なのではないか。勉強しないかぎり、人間は、どんどん、つぎの世代に追い越されてゆく。いや、せいいっぱい勉強して、やっと追い越されないですむ。社会の進歩は、人間をそこまで追いつめたのである。
 ということは、とりもなおさず、現代の人間にとって“教育”というものが人生ぜんたいをつらぬくプロセスになりはじめている、ということを意味する。死ぬまで、いや少なくとも社会的なしごとをしているかぎり、人間は“教育”をうけなければならない。まえにみたように、60歳になって、はじめてコンピューターの手習いをする、という現代版“60の手習い”さえ、現代ではふしぎではなくなってきているのだ」
 そして、「大学」というものを「エリート教育の場と考えず、むしろ大衆的な国民教育機関として考える」ことにこそ、日本の高等教育の未来がかかっている、という見解もここでしめされている。
 ところで、ここでのべたのは、制度としての学校教育をおえたあとでの再教育問題、ないし再学習問題も、高齢化時代をむかえた現代日本にとっては重大な課題になろうとしている。さきほどは、婦人問題と生涯学習とのかかわりについての論考にふれたが、もうひとつのあらたな潜在的学習集団としての高齢者をとりあげた論文(49)もすでに70年代に執筆されている。そこでの論点は、通常の勤労者のばあい、定年以後の「余生」をいかにして充実したものにすることができるか、という問題であった。そこでは、B・ラッセルの「無用の知識」論などを採用しながら、人生の「余白」としての老年期について、つぎのようにのべられている。
「われわれの人生には“余白”がある。“余白”とは、とりもなおさず、レジャーということであった。レジャーがいいとか、わるいとかいう価値評価もこのさい問題ではない。レジャーはある。そして、人間はそれに直面しなければならない」
「モランは、“消費”の極限に、生命の消費を考えた。じぶんの生命をどう使うか、それはたぶんに実存的な課題である。だがこの課題こそ、レジャーの人間に投げかけるもっとも基本的な課題というべきであろう。それにわれわれは答えを準備しなければならぬ」
「レジャーからの救いは、まさしく、人生の余白における、知的好奇心の養成であろう。その自律的な回転のみが、レジャーというおそるべき試練に人間がたえる原動力であり、かつそこにこそ人間のあかしがあるというべきではないか」
 こうした老年期の「余暇」の問題は、のちに(78)できらにくわしく検討されてゆくことになるのだが、老年期と放送のかかわりについて、(63)は、こんな観察をのこしている。
「老人たちは、放送が大好きなのだ。わたしの知っているある老人は、としをとると早起きになり、その早起きの時間にラジオがあるのでどれだけありがたいかわからない、といった。・・・‥老人から、テレビ、ラジオをとりあげたら、おそらく、子どもの世界におけるよりも、はるかに大きな社会パニックが発生するにちがいない。老人は、その茫漠たる時間のすくなからぬ部分を、放送によって生きているのである」
 放送という新媒体の出現によって高齢者たちが大げさにいえば、あらたな「生きがい」を発見したこと、すくなくとも、「老後」という名のさびしい時間をまぎらすことが可能になったことは、1970年代以降の日本の各地で顕著にあらわれた新事態であったようにおもわれる。そのことは、石川県鳥越村の山村調査での記録(76)のなかでもエピソディックにふれられている。
 さて、このように、幼児から老人にいたる各ライフ・ステージのなかで「教育」の問題をかんがえながらも、じつのところ、それを「放送」とかかわらせながら本格的に論じた論文は、まだ書かれていない。とりわけ「生涯学習」と「放送」を関連させる考察はこれからの課題としてのこされている。じっさい『教育学全集』のなかで視聴覚メディアを論じながらも(50)そこではマス・メディアを「芸術論」としてとらえ、せいぜい情操教育への手がかりとして論じたにすぎなかった。もちろん(66)が
「シュラムらの教育テレビについての研究によると、どんなによくできた教育番組でも、ただ番組を見るだけ、という場合には、めったに効果はあがらない。生きた人間――親だの先生だの――がそばについていて、相談にのったり、はげましたりするときに、はじめて教育番組は“指導的”な効果を発揮するものなのだ。そして、われわれの文明が失いつつあるのは、おそらく、人間同士の交わり、というもなのである」
といっているように、放送メディアだけで教育効果があがるものでもなく、ましてや多くの人びとの学習意欲にこたえうるものではないという認識はかなり以前からあったけれども、放送による生涯学習における面接授業の効果や意味については、こんご放送大学などの展開を見つめながら研究がすすめられなければならない領域であるようにおもわれる。

(注)
1) 『放送教育の歩み』 全国放送教育研究会連盟編、1974年
2) A Television Policy for Education, American Council on Education, Washington D.C., 1952.
3) Himmelweit, H. et al:Television and the Child, Oxford University Press, 1958.
4) Schramm, W. et al:Television in the Lives or Our Children, Stanford, 1961.
5) Siepman, C. :TV and Our School Crisis, N.Y., 1958.
6) 塩沢繁「日本のテレビ発達史」『キネマ旬報・テレビ大鑑』1958年
7) 『放送関係文献総目録』同委員会編、1968、同第二巻、1983年
8) D.リースマン「伝承・文学・映像」『何のための豊かさ』加藤秀俊訳、みすず書房、1968年


おわりに

 これまで、三つの分野にわたって、過去30年にわたる「放送社会学」を書誌学的にふりかえってきた。はじめにのべたように、はたして「放送社会学」という領域が学問的に認知されているものかどうかも、じつのところ、さだかとはいいがたい。すでに文中で紹介したとおり、他のいくつかの用語(たとえば「情報環境」)とならんで、「放送社会学」もまた、かなり任意的な造語であった。
 しかし、20世紀にはいってからあらたなコミュニケーション媒体としての放送が出現したことは、ひとつの重大な「社会現象」であり、かつ、社会変動の一要因でもあった。たとえば、革命、クーデター、といった権力闘争の場面で、放送局の占拠に優先順位があたえられるのは、ナチから、さいきんではフイリッピンでのクーデターにいたるまでの「現代の伝統」であり、それは放送という媒体が社会統制の手段として不可欠なものであることを物語る。じじつ、そうした社会統制手段としての放送の重要性への認識があるからこそ、こんにちの世界の多くの国ぐにで新聞以上のきびしさで放送にたいする検閲制度がおこなわれているわけだし、さらに、電波が免許事業であるがゆえに、言論の自由が完全に保証されている「自由主義」諸国でさえ、放送については、免許条件などについての法的規制がおこなわれている。古いメディア、すなわち新聞その他の出版物のばあいには、任意の事業として、自由な営業がゆるされているけれども、放送事業は規制のもとにおこなわれる事業なのである。ということは、社会学用語でいう「社会統制論」のカテゴリーのなかで放送が位置づけられなければならない、ということを意味する。それだけに日本のばあい「放送法」その他の関連法規が放送事業について、技術面のみならず、その「公共性」や、政治的中立性を強調していることは当然というべきであろう。じっさい、伝統的「新聞学」では、新開についての法学的アプローチはむしろ周辺的研究分野であったのにたいして、放送研究は法学をひとつの重要な軸として形成されてきている 1)。
 そうした点に着目するならば、「放送社会学」は、よりひろい「放送学」 2) の一領域として、こんごさらに学際的な共同研究のなかに組みこまれてゆかなければなるまい。とりわけ、以上にのべてきたことからもあきらかなように、放送はそれぞれの国家の「政策」、とりわけ「コミュニケーション政策」と深くかかわりあう。1970年代にユネスコが各国の「コミュニケーション政策」を比較するために刊行したシリーズの一冊として、日本の事例をわたしは執筆したが(73)、コミュニケーションについての「政策」論は未熟であった。いや、日本がこの面での「政策」じしんを体系化していなかった。「放送学」のよりゆたかな展望をひらくためには、「放送社会学」は社会科学、人文科学の諸分野と連携しながらさらに深化されなければならない。
 そればかりではない。法的に規制され、条件づけられている放送が、じつのところ、その実態において、本来の条件などとかけはなれた存在になることもすくなくはない。E.カッツが放送における「約束と成果」(Promises and Performance)の問題にも注意がむけられなければならない。この点について(65)はつぎのように書いた。すこし長くなるが、重要な問題なのでそこで力点をかけた部分を引用しておこう。
「たとえば、ここに、あらたにテレビを導入しようとしている国がある。国民生活は、まだじゅうぶんに豊かでなく、テレビの送・受信設備のためのおカネもたくさんかかる。というのがその国の実情である、とする。しかし、それにもかかわらず、テレビを導入しよう、というときには、しっかりした見とおしと理由が必要だ。国がまだ乏しい段階にあるからこそ、テレビを発達させなければならない、というかんがえかたもある。テレビをつうじて、大衆の教育水準をあげ、農業技術だの産児制限だのを普及させ、そのことによって、結局、国はゆたかになるにちがいないのだから、テレビ局開設にともなう経済的負担もひとつの投資である、というわけだ。多くの政府や、国際機関は、そういう判断のもとに、テレビを導入した。テレビは、要するに、国家の統一と発展のための手段として、その未来を“約束”されていたのである。
 しかし、その“約束”が果たされたか、といえば、かならずしも、そうとはいい切れない。せっかくテレビ局をつくってみたものの、制作だの編成だのの面で大きな欠陥があれば、大衆教育という“約束”は反古になるし、技術的・経済的理由によって、もしもテレビの普及が停頓したりすれば、これまた“約束”は怪しくなってくる。ましてや、教育のため、と大上段にふりかぶって開始されたテレビが、いつのまにか娯楽番組の放送に熱心になって、教育機能がマヒしてしまったりすれば、一種の逆効果のようなものが発生したりもするだろう。ある“約束”のもとにはじめられたテレビが、その“約束”どおりの“成果”をあげるという保証はどこにもなく、それどころか、“成果”は、しばしば“約束”を裏切るのである。さいしょにかかげられた“約束”のうえにアグラをかいて、安閑としていたら、テレビというもののほんとうのすがたは、わからないのだ」
 ここで問題にしたのは、発展途上国でのテレビ導入にあたっての政策上の判断であったが、日本をふくめた先進諸国のばあいにも、じつは貴重な示唆をふくむ。法規上「教育放送局」と指定され、条件づけられたテレビ局が、つぎつぎと一般放送局に変貌してしまったことなども、テレビ放送開始以来30年にわたって「放送社会学」を関心領域のひとつとしてきた者にとっては記憶にあたらしい。また、本稿でとりあつかった三つの分野をふりかえってみて、結局のところ、放送が「大衆文化」の一部として位置づけられたときに、もっともそのすがたをあきらかにしているのも、ことによると放送というメディアのもつ本質であるのかもしれない。
 もとより、なにをもって、「娯楽」とし、なにをもって「教育」とするかは、第一章で論じた語用学的視点からすれば、まったく無意味な二文法であろう。だが、放送がなにを「約束」し、どのような「成果」によってその「約束」を実現し、あるいは裏切ってきたか、といった問題も、こんごさらにすすめられなければならない研究領域であろう。そのような多くの調査研究の可能性と必要性を指摘して、将来の書誌学への準備とする。

(注)
1) たとえば「ジュリスト」総合特集「現代のマスコミ」有斐閣、1976年10月
2) NHK放送文化研究所が「放送学研究」を刊行したのは1959年10月のことであった。「放送学」が「新聞学」と対置されることになったのはこの時点であろうとおもわれる。
3) 1970年8月、E.カッツ(E. Katz)との会話による。

<追記>本稿の脱稿の寸前(1988年8月10日)に清水幾太郎先生の訃報に接した。本文中にもあるように、わたしは先生の「大衆社会論」への批判者であったこともしばしばであったが、先生の『社会学講義』によってこの学問に開眼したひとりの学徒として、感謝と哀悼の意を表する。


書誌学的資料
 この書誌学的資料は、筆者がこれまでに発表した放送関係の単行本、論文(いずれも単著)などのうち、本論文で引用、または参照したものを編年的にとりまとめたものである。文献末尾に「著作集」とあるのは、『加藤秀俊著作集』(中央公論社・1980)への収録を意味し、たとえば「著作集」7巻・00ページに収録されていることをしめす。

(01)「日本の流行歌」『思想の科学』 思想の科学社、1950年4月
(02)「コミュニケイション過程と“意味”」『京大人文科学研究所人文学報』第10号、京大人文科学研究所、1955年 (『文化とコミュニケーション』(72)に再録)
(03)「新聞と意味論」『思想』383号、岩波書店、1956年 (『文化とコミュニケーション』(72)に再録)
(04)「メディアの効用分析」『広告論誌』 電通、1956年4月
(05)「クイズ番組の功績」『朝日新開』 朝日新聞社、1956年10月25日
(06)「ある家族のコミュニケイション生活 −マス・コミュニケイション過程における小集団の問題−」『思想』392号、岩波書店、1957年 (『文化とコミュニケーション』(72)に再録)
(07)「第三の教室をめぐって −子供とマス・コミュニケイション−」『放送朝日』朝日放送株式会社1957年6月
(08)「社会心理学研究の動向」『思想』 岩波書店、1957年7月
(09)『中間文化論』 平凡社、1957年9月 (「著作集」6巻、257ページ)
(10)「三年後のマス・コミュニケイーション −テレビとラジオを中心にして−」『総合』 東洋経済新報社、1957年10月秋期特別号
(11)『マス・コミュニケイション』 講談社、1957年10月
(12)「年末一言」『日本読書新開』 日本読書新聞社、1957年12月23日
(13)Kato H. ed: Japanese Popular Culture, Center for International Studies, Massachusetts Institute of Technology, Cambridge, Massachusetts, 1958.
(14)「テレビ文明の展望」『中央公論』 中央公論社、1958年2月 (『テレビ時代』(22)に再録、「著作集」9巻、9ページ)
(15)「テレビ時代の思想と教育」『兵庫教育』1958年3月 (『テレビ時代』(22)に再録)
(16)「一日プロデューサーの感想」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1958年3月 (『テレビ時代』(22)に再録)
(17)「テレビ時代の新聞」『新聞研究』 日本新聞協会、1958年4月
(18)「民衆芸術としての写真」『アサヒカメラ』 朝日新聞社、1958年5月 (『テレビ時代』(22)に再録、「著作集」9巻、39ページ)
(19)「大衆文化研究の動向」『思想』 岩波書店、1958年6月 (『テレビ時代』(22)に再録)
(20)「明治20年代ナショナリズムとコミュニケイション」(堀田吉雄編) 〔明治20年代のコミュニケイション〕 未来社、1958年9月
(21)「テレビジョンと娯楽」『思想』 岩波書店、1958年11月 (『テレビ時代』(22)に再録)
(22)『テレビ時代』 中央公論社、1958年12月
(23)「よけいなものの美学」『中央公論』 中央公論社、1958年12月 (『テレビ時代』(22)に再録、「著作集」9巻、45ページ)
(24)「放送社会学 人と業績1)P.ラザースフェルド」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年1月
(25)「放送社会学 人と業績2)G.ゴーラー」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年2月
(26)「放送社会学 人と業績3)ロバート・マートン」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年3月
(27)「放送社会学 人と業績4)ギルパート・セルデス」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年4月
(28)「放送社会学 人と業績5)H.キャントリル」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年5月
(29)「放送社会学 人と業績6)R.デニイ」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年6月
(30)「放送社会学 人と業績7)C.シープマン」『放送朝日』・朗日放送株式会社、1960年7月
(31)「放送社会学 人と業績8)D.リースマン」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年8月
(32)「放送社会学 人と業績9)W.エリオット『放送朝日』 朝日放送株式会社、1960年9月
(33)「放送社会学 人と業績10)H.ヒンメルワイト」『放送朝日』朝日放送株式会社、1960年11月
(34)「放送社会学 人と業績11)G.アーチャー」『放送朝日』朝日放送株式会社、1960年12月
(35)「非言語コミュニケイションの問題」『思想』449号、岩波書店、1961年 (『文化とコミュニケーション』に再録)
(36)「放送社会学 人と業績12)D.ラーナー」『放送朝日』朝日放送株式会社、1961年1月
(37)『放送社会学 人と業績13)L.ポガート」『放送朝日』朝日放送株式会社、1961年3月
(38)「世にも得がたい総合教材」『カメラ芸術』東京中日新聞社、1962年4月1日
(39)『眼と耳の世界』 朝日新聞出版部、1962年10月 (「著作集」4巻・7ページ)
(40)「身の上相談の内容分析」『眼と耳の世界』 朝日新聞社、1962年10月10日 (「著作集」4巻・97ページ)
(41)「放送料の唯一の尺度」『放送朝日』朝日放送株式会社、1963年7月
(42)「音の文化のはじまり −ラジオと蓄音機−」『朝日ジャーナル』朝日新聞社、1965年1月(『昭和史の瞬間』(67)に再録、「著作集」3巻・69ページ)、
(43)『見世物からテレビへ』(岩波新書)岩波書店、1965年8月 (「著作集」4巻・183ページ)
(44)「女性の将来を開く第三の道」『婦人公論』 中央公論社、1965年11月
(45)『人間関係』(中公新書) 中央公論社、1966年6月25日 (「著作集」2巻、7ページ)
(46)「現代社会と才能開発」『思想』岩波書店、1966年12月 (「著作集」6巻、191ページ)
(47)「コミュニケイション体系と社会体系」『今日の社会心理学4 社会学的コミュニケイション』 培風館、1967年 (『文化とコミュニケーション』(71)に再録)
(48)「放送人」『ラジオコマーシャル』 文化放送、1967年7月
(49)「余暇への視点」『観光19号』 日本観光協会、1968年5月
(50)「現代社会と芸術」『教育学全集』第9巻、小学館、1968年11月
(51)『人間開発』(中公新書) 中央公論社、1969年3月 (「著作集」2巻・131ページ)
(52)「楔形文字の思想」『ENERGY』エッソ・スタンデード石油、1969年4月 (『メディアの周辺』(71)に再録、「著作集」9巻、117ページ)
(53)「放送教育の再検討」『番組センター』 日本放送協会、1969年7月
(54)『都市と娯楽』 鹿島研究所出版合、1969年7月 
(55)「情報環境からの挑戦」『現代に生きる2 情報環境からの挑戦』、東洋経済新報社、1971年6月
(56)「学ぶこころ」『ミセス』 文化出版局、1971年9月 (『独学のすすめ』(69)に再録)
(57)『日本の視聴覚文化』 東芝教育技法研究会、1971年9月
(58)「放送原人」『放送朝日』、朝日放送株式会社、1972年1月
(59)「文字は“読む”ものか」『新聞研究 日本新聞協会、1972年2月 (『メディアの周辺』(71)に再録、「著作集」9巻、109ページ)
(60)「商品としての「時間」」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1972年4月 (『メディアの周辺』(71)に再録)
(61)「作為と自然」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1972年5月 (『メディアの周辺』(71)に収録、「著作集」9巻、201ページ)
(62)「情報時代の自己教育」『PHP青春の本 若き日の思索』 PHP研究所、1972年7月 (「著作集」6巻、49ページ)
(63)「福祉としての放送」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1972年10月 (『メディアの周辺』(71)に再録、「著作集」9巻、223ページ)
(64)『情報行動』(中公新書) 中央公論社、1972年11月 (「著作集」2巻、241ページ)
(65)「約束と成果」『放送朝日』 朝日放送株式会社、1972年12月 (『メディアの周辺』(71)に再録、「著作集」9巻、228ページ)
(66)「虚像の世界 −テレビと人類」『潮』 潮出版社、1973年3月 (『メディアの周辺』(71)に再録、「著作集」9巻、246ページ)
(67)『昭和史の瞬間』 朝日新聞社、1974年5月
(68)Kato,H.: 'Open Learning in Japan' in“Open Learning”, The Unesco Press, 1975.
(69)『独学のすすめ −現代教育考−』 文藝春秋社、1975年4月
(70)「1930年代のコミュニケイション」『思想』624号、岩波書店、1976年 (『文化とコミュニケイション』(72)に再録)
(71)『メディアの周辺』 文藝春秋社、1976年7月
(72)『文化とコミュニケイション』 思索社、1977年10月
(73)Kato, H. :Communication Policy in Japan, Unesco, 1978.
(74)『明治メディア考』 加藤・前田愛共著 中央公論社、1980年4月 なおこの書物は1983年、中公文庫の一冊となって発刊されている。
(75)『生活リズムの文化史』(講談社現代新書) 講談社、1982年3月
(76)「石川県石川郡鳥越村」『にっぽん遊覧記』 文藝春秋社、1982年6月
(77)「社会と個人」『現代の心理学7 個人・集団・社会』 小学館、1982年8月
(78)『余暇の社会学』 PHP研究所、1984年2月
(79)『時間意識の社会学 一時間とどうつきあうか−』 PHP研究所、1987年12月
(80)Kato,H. ed : Handbook of Japanese Popular Culture, Greenwood Press, N. Y. 1988.
(81)「電子技術と文化の接点」『現代社会とコミュニケーションの理論』 佐藤智雄教授古稀記念論文集、勁草書房、1988年3月

                                         (所長)

放送教育開発センター研究紀要第1号(1988年)
Bulletin of the National Institute of Multimedia Education, No.1, 1988


加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2929