加藤秀俊 著作データベース
放送社会学の反省 研究者の書誌学から
発行年月: 19880000
掲載 : 放送教育開発センター研究紀要 第1号 1988
発行元 : 放送教育開発センター
放送社会学の反省 ―研究者の書誌学から―
加藤秀俊
Some Thoughts on Sociology of Broadcasting -- a bibliographical reflection --
Hidetoshi Kato
Abstract
The author has been working in the field of mass communication research since the 1950s. Especially, after popular diffusion of televison, the author continued to investigate social impact of broadcasting media on the minds of the general public. The present monograph reflects and re-evaluates the author's own writings of the past three decades.The bibliography consists of 81 selected books, articles, and essays, and the author classified them into three parts, namely, theory, popular culture, and education. The bibliographical reflection itself reveals the contrast between "promises" and "performance" or broadcasting media in contemporary Japanese society and culture, and emphasizes the importance of educational use of broadcasting in the era of life-long learning in conjunction with the possibilities of the University of the Air and other university extension services now materializing in this country.
キーワード
社会学 大衆文化 コミュニケーション理論 放送教育 ジャーナリズム マス・メディア
<注記について>
この論考でローマ数字をバーレンで囲んで示したものは、巻末の文献・資料目録の番号、また、片バーレンのローマ数字のみで各章ごとに表示されているのは通常の意味での注である。なお、引用文中、外国語から日本語への訳語には不適切なものがあるが、原文のままとした。
「戦後、マス・コミュニケーションの研究に関して一日の長のあったアメリカから、その言葉と一緒に研究の現状が日本に紹介・導入されたのは、1950年前後のことである。井口一郎は1947年頃から、H.D.ラスウェルの業績を中心に、アメリカにおけるマス・コミュニケーション研究の現況を積極的に紹介し、1951年には『マス・コミュニケイション』という題名の本を出版している。また、戦争中をアメリカの大学で過ごした南博は、帰国後間もなく著した『社会心理学』(1949)のなかで、一節を“大衆コミュニケーション”研究の紹介にあてている。1951年に『社会学評論』が“マス・コミュニケイション”の特集を組み(日本社会学会編、1951)、同じ年に清水幾太郎が『社会心理学』(1951)の中で、現代の社会心理を考察するための主要な側面のひとつとして“マス・コミュニケーション”を論じ、翌1952年に日高六郎が福武直との共著『社会学』(1952)の中で“マス・コミュニケイション”という項目を執筆する頃から、アメリカでの研究の単なる紹介を越えて、日本におけるマス・コミュニケーション研究に固有な特色が次第に顕著になってきた」こうした同時代を生きてきたわたしもまた、以上のような学問の歴史のなかで、コミュニケーションとメディア理論にかかわってきた。あとでみるように、わたしのマス・メディア研究は、編年史的にいえば大衆文化論からはじまっているが、コミュニケーションという社会過程の理論を日本の社会に即してさいしょにとりあげたのは、1956年のことであった(03)。その主題は新開の内容分析にかかわる実証研究であり、そこでは「自由」「民主主義」といったキー・シンボルの定量分析がおこなわれた。それは、ラスウェル、ベレルソンらのモデルを参考にしたものであったが、その方法論について、つぎのような批判的記述がある。
「方法論的には三つの型の内容分析が区別される。いうまでもなく、語用学(Pragmatics)とは、C.モリスの記号論(Semiotics)のなかで、意味論(Semantics)、構文論(Syntactics)とならんで、記号と人間とのかかわりをとりあつかう学問分野のことを示すものだが 6)、以上に引用した文章からもあきらかなように、ここには「語用学」を方法論的に排除するそれまでの内容分析にたいする批判と不満とがあった。それはわたしが、シカゴ大学でモリスからしたしく教示をうけていたことにもよるだろうし、またあとでのべるようにE.カッツとの学問上での交流があったからでもあろう。しかも、はじめに紹介したラザースフェルドらによるラジオ研究の主な部分が社会的語用学であったことを考慮に入れるとき、語用学的側面の把握なしにコミュニケーション過程の社会学的認識は不完全にならざるをえない。この論文は、伝統的な「内容分析」を批判しながら、つぎのように結論している。
(1)語用学的内容分析(Pragmatical content analysis)ある記号を、その文脈をふまえて分類する手続き(たとえば、読者に親米感情をおこさせるような記号がどのくらい新聞にあらわれるか)。
(2)意味論的内容分析(Semantical content analysis)記号をその意味によって分類する(使われるコトバの如何をとわず、アメリカということがどのくらいひき合いに出されるか)。
(A)指示的分析(designations analysis)ある対象(人物・モノなど)があらわれる傾度(アメリカの外交政策のでる回数)。
(B)性質分析(attribution analysis)ある性格化のあらわれる頻度(アメリカ人を“民主的”とみることはどの(らいあるか)。
(C)主題分析(assertions analysis)――(A)と(B)の複合(アメリカの外交政策が“民主的”なものとして示される頻度をかぞえる)。
(3)記号ノリモノ分析(Sign-Vehicle analysis)記号の心理的特性によって分類する手続き(「アメリカ」というコトバがどれだけ使われるか)。
内容分析を量的な手段に訴えてこころみようとするならば、手続きとしては(3)(2)(1)の順をたどることになる。つまり先ずある記号の傾度を機械的にかぞえ、それをイミによって分類し、更にそれがどのような意図でどのような効果で使われるかを分析するのである。この第3段階においては、古典的分類法でいう“送り手”“受け手”および“効果”の分析が入ってくるから作業は複雑化する。ベレルスンはこの理由から、記号論のなかでの語用学的次元を排除する。ラスウェルもまた語用学の内容分析への通用には全くふれない」
「つまり、社会学的な語用学は、メディアの用途を丹念に調べてみない限りは、“だから”記号では結べないことを教えてくれるのである。“マス・コミュニケイションの暴力”というようにコトバは、ジャーナリズムの流行語だが、内容が愚劣だから(「だから」に下線)その受け手も愚劣になる、という論法から成り立っている限り、その暴力の程度、及び性質は測れないのだ。ここで、“「だから」記号”と呼ばれているものは、ふたつの事象を「だから」という単純因果関係の繁辞でむすびつける思考方法を指す。つまり、たとえば、テレビ番組のなかに暴力場面が多い、「だから」青少年非行もふえる、といった論法がそれだ。だが人間の心理や精神の樟造は、多くの心理学者たちが説くように、けっして単純なものではない。ひとつの情報刺激は、それをうける個体の状況によって、さまざまな「意味」をもつ。そして、そこでいう「意味」とは、かならずしも意味論のレベルにとどまるものではなく、語用学的レベルにまで及ばなければならない、というのがこの論文の主張だったのである。こうした方法論的姿勢はその翌年(08)でつぎのようにさらに展開した。すこし長くなるが、重要な論点なので引用する。
メディアの効用分析はこれまでの古典的分類法でいえば、動機調査、効果分析、と似通った領域だが、問題意識において、またその視角においてはかなりちがってくる。メディアの用途分析については、また稿をあらためて論じたい」
「(マス・メディアの影響について)基本的に想定されているのは、マス・メディアとマスとのあいだに成立する“刺激→反応”図式であつ、それを支える認識論は行動主義のそれであったといってよい。支配者が自分に都合のよい記号を大衆のあいだに流布させることができれば、大衆支配は意のままになる、という考え方、それは、“赤ん妨をあたえてくれれば、お望みどおりの人間をつくって見せよう”と豪語したワトスンの考え方と全くおなじ地盤のうえに立っている。いわゆる大衆社会論の提供する現代における人間の“原子論的等質性”“非個性化”“アノミイ”等々の概念は行動主義的マス・コミュニケイション論を補強し、外からあたえられる記号の函数としての人間行動、という思想がそこには生まれた。日常用語に翻訳すれば、それは“新開がこう書いたから、したがって(「したがって」に下線)大衆はこう行動した”とういう思想である。そして、コミュニケーション過程での意味、とりわけ語用学的意味について、さきほどの論文で「稿をあらためる」としたさらにくわしい考察は(02)および(04)ですすめられた。とりわけ(02)では、シャノン、ウィーバーによる有名な情報の数学的理論までを視野にいれ、社会的コミュニケーションをそうした工学モデルからの推論の適切な部分と不適切な部分とを選別する必要性を考察し、工学の理論が「意味」の領域に立ち入ることができないことがまず論じられている。その文章によると、
しかし、新行動主義者たちが古典的“刺激→反応”学説を批判的に発展させたとおなじような方向づけが、マス・コミュニケイション研究のうえでもあらわれてきたが、それは、やはり中間項に“個性”(すなわち記号の解き手=Interpreter)をいれて、その個体のもつ“解き口”(Interpretant)からマス・コミュニケイション過程を再検討するやり方、つまり記号論の用語体系を使えば、プラグマティックスの領域で記号が個体によって使われる使われ方、ないし使い方(Use)(「使われ方」「使い方」に下線)に力点をかけることである。(“解き口”とは記号活動をする個体が、ある行動族の反応系列(response-sequences of some behavior-family)によって外界にはたらきかけようとする傾向のこと)」
「(工学的)図式自体のもつ意味は、かならずしも(社会学のモデルと)おなじではない。というのは、工学者のばあい、かれが問題とするのは、入力側の状態が出力側に正しく伝達されているかどうか、すなわち“情報”の伝達それ自体であって、その情報の価値・有用さ、すなわち情報の“意味”には全く関心をもっていないからである。具体的な例をあげるなら、かれはテレビ・カメラのとらえたひとつの映像が受像機に正しくうつし出されたかどうかには関心をもつが、(その内容が)芸術的であるか、進歩的であるか、保守的であるかを取扱うことは全くしないのである。“意味”の問題は、情報理論の範囲をこえているのだ」もとより「意味」の問題は、オグデン、リチャーズにはじまる近代哲学がとりあげてきた重要な課題のひとつであったが、そこでは、近代科学が要請する「量的測定」が通用されることがなかった。社会学もまた、社会調査、とりわけ世論調査などのばあい、「数量化」が至上命令であり、そこでは統計学、確率論などが導入されることがごくふつうになってきている。そうした文脈でみてゆくと、「意味」についての研究はおのずから定性的、かつ記述的にならざるをえない。そもそも学問の方法は、「数量化」をその必須条件とするものではないが、「客観性」の確保のためには「数量化」がのぞましい。すくなくとも、社会科学が「科学」であろうとするかぎりにおいてはその努力が必要だ。そこで生まれるジレンマをこの論文はこう論じている。
「われわれはコミュニケイションの社会的な“機能”や“意味”にのみ関心をもっている。つまり、コミュニケイション過程でわれわれが重視するのは、“意味”という、実用論的な問題なのだ。ところが、一方に、コミュニケイション科学を、できるだけ客観的な科学にしなければならない、という要請がある。だが、“意味”の客観化はむつかしい。とすると、コミュニケイション科学は、永久に記述的な、任意的な、そして、多くの推測をふくむ段階にとどめなければならない、ということになる。その状況を一歩ぬけ出すために、人間にとっての意味的な刺激物である“記号”の客観的な量化を考えるのは、きわめて当然で、しかも賢明な着眼なのであった。だが、記号と意味とのあいだの関係をさぐればさぐるほど、問題点は人間個体のがわに関連した「人間学」的要素をふくんでくる。まえに紹介した「解き口」編がふたたびここでくりかえされ、「意味の意味」はこんなふうに整理されてくる。
だが、意味的刺激物の量化が社会科学的に意味があるか、といえば、その量化それ自体はほとんど無意味にちかい。ある単語なり、主題なりの出現頻度はたしかに計量できるけれども、その数字自体は、意味をもたないのである。それが社会科学的に有意味になりうるためには、その数字が“解釈”されなければならないのだ。つまり、内容分析の“効用”は、どうしても実用論的次元でなければ生れてこないのである。
いいかえれば、ベレルスン(的アプローチ)の矛盾は、方法論的には、意味刺激物を考察の対象としなければならず、しかも社会科学の問題意識からは、その方法論的限界を破らねばならない、という、ぶたつの要請にこたえたからである。もし方法論を固執すれば、内容分析は社会科学的な問題意識から外れるし、逆に問題意識をつらぬこうとすると、方法論上の精密さが破れる、というディレンマが(そこには)あるのだ。
いったい、このディレンマはとけないものだろうか。意味的刺激物=記号から、意味への接近は不可能なのだろうか。われわれはつぎに、意味的刺激物と意味のあいだに横たわる関係を吟味しなければならない」
「“意味”の決定因は記号でなく、それを使う個体のがわの条件である、ということになるだろう。キャントリルは、そうした意味母胎を行動中枢ということばであらわそうとしたが、このことばは、チャールズ・モリスの記号論体系のなかで“解きロ”と呼ばれているものに相当する。そして“解き口”という、個体のがわの“反応傾向”(disposition to respond)を下敷にした実用論のなかでのみ“意味”はあきらかになってくるのだ」さて、ちょうどそのころ、オズグッドの「意味計測学」が登場した。かれのつくった「意味の微分法」は、こんにちでも、さまざまな社会調査に応用されているが、オズグッドは、モリスらの記号論を一歩前進させて、モリスのいう「反応傾向」という概念を心理学的に定義しなおし、それぞれの個人のなかに蓄積されている「反応傾向」を学習の成果としてかんがえた。その多様性をまず確認してこの論文は「意味の数量化」についてもつぎのように言及している。
「それ(オズグッドの方法)は、つぎのような手つづきで行われる。すなわち、媒介過程は観察不可能な過程である。したがって、その過程のインデックスとして、観察可能なアウトプットを使う必要がある。オズグッドはこれまでの実験心理学者の意味測定論のうち“連想法”(association method)と“尺度法”(scaling method)のぶたつを折ちゅうして、かれ独自のセマンティツク・デイフェレンシャル(semantic differential)という考え方を提出する。それは、言語をインデックスとして意味を測定するやり方であることにおいて、従来の方法とおなじだが、共感覚現象(synesthesia)をヒントにしている点が特徴的だ。つまり、ある音楽のおこす反応を図式に描かせると、かなり一般的な、共通の図式が描かれるというカルヴォスキー、オドパートらの実験結果から、かれはさまざまの記号にたいする共通の意味母胎を想定するのである。つまり、さまざまの記号→かなり共通の意味母体→さまざまの行動、というのがかれの仮説なのだ。このように、この論文はオズグッドの方法を評価しながらも、なお、意味尺度の設定が任意的であり、かつ、かぎられた被験者を相手にしての実験室的研究であることを理由に、この「意味測定学」に疑問を投じて、「意味の客観化」と「定量分析」が将来にわたってはたして可能であろうか、と結論している。
それをたしかめるために、オズグッドは意味尺度(semantic scale)のセットを使う。これは、反対語、たとえば“固い――“やわらかい”“高い”――“低い”といったような二極化されたふたつの形容詞を五点尺度でとり、そのセットのそれぞれの尺度のうえで、たとえば、“父”といった記号の意味をたしかめさせるやり方である。つまり、記号の意味は、ここでは重層的な尺度のうえでの点数のつみかさねとして量化されてくる。そして、この量化の利点は、ことなった記号の意味のちがいを、尺度上の点数のちがいとして客観化できるということである」
「記号=意味的刺激物と意味とのあいだのこの関係は、いったいどうして生れるのであろうか。われわれはまえに通信技術者のコミュニケイション理論にふれて、技術者たちは情報源の状態Aを目的地に正確に移すことだけに関心をもっている、と書いた。しかし、“意味”の問題に関しては、発信者の意味Aと、受信人の意味A′とは決して同一のものではありえない。AとA′というふたつの意味の、かさなり合った部分をわれわれは“コミュニケイション”と名づけ、また実用上はこの共通の意味部分にたよることで社会生活が成り立っているのだが、いかに極限的なばあいを考えてみても、AとA′が完全にかさなり合うことはありえない。AとA′は、共通部分をもつと同時に、全くかさなり合わない部分を少しづつもっている。そして、われわれは、この部分をディスコミュニケイション(discommunication)と名づけるのだ。べつなことばでいえば、コミュニケーション論に記号論や意味論のがわから接近したわたしにとって、コミュニケーション過程は多くの障壁によって完全な「意味疎通」の過程ではありえない、という一種の懐疑主義がその根底にありつづけていたかのようなのだ。そのことは、これら一連の研究論文が発行されてから10年余を経て執筆された(44)でも、つぎのように論じられている。
“予期しない”反応や、“多様なアピール”といったような発見は、じつはコミュニケイション過程におけるディスコミュニケイション部分が拡大鏡で大うつしになった、ということに他ならないのだ。ディスコミュニケイションは、人間コミュニケイションにはつねにつきまとう。コミュニケイション過程はすなわちディスコミュニケイション過程である、といってもよいのである」
「記号を使っての人間同士のつきあいは、そのかぎりでつねに“誤解”をともなうプロセスであるといってよい。厳密にいえば、“誤解”のない人間関係など、およそ世のなかに存在しえないのである。
というと、そうではない、という反論があるかもしれない。親しい友人、恋人たち、夫婦、とにかく“ともに笑い、ともに泣く”ような関係にあるふたりの人間は、完全に“理解”しあっているので、“誤解”なんかこれっぱかしもあるはずがないではないか――そんなふうに考える人もあろう。しかし、それは本人同士が意識していないだけのことで、もしも正確な計測装置があって、同一の記号刺激によって起こる二人の人間の脳細胞の変化を比較することができるなら、あきらかにそこでの変化のパターンには、ズレがあるはずなのである」
「われわれの人間関係は、結局のところ、“理解”と“誤解”のあいだの不安定なゆれうごき過程のことなのかもしれない。ある状況のもとで、ある主題に関しては、AとBはかなり深い“理解”によってむすばれていても、別な状況のもとで、別な主題に関しては、“誤解”がふたりのあいだに介在するかもしれない。生活の全局面にわたって、ぶたりの人間がつねに完全に理解しあう、などということは、とうてい望むこともできないだろう。われわれのコミュニケイションは、相互の理解と誤解をいわば抱きあわせにして進行する。さいわいに、ふたりの人間のあいだで意味の共有部分が多ければ人間関係は理解関係のより強いものになろうし、逆に、意味のズレが大きくなって、かさなりあい部分がすくなくなれば、人間関係は誤解にみちたものになり、それはしばしば破局的なものにもなる。人間関係、そして、そのなかですごされる人生というのは、そういうものなのかもしれない。いわゆる人生の哀歓は、人間同士の理解と誤解のかなでる協奏曲のようなものだ」さて、記号論を中心にこうしたコミュニケーション理論を構築しながら、わたしは、言語という記号とならんで、とりわけ非言語的記号への興味を示してきた。それは、S.ランガーが、人間の象徴過程を「推論的」(discursive)シンボルと「提示的」(presentational)シンボルにわけてかんがえたこと 8)からヒントをえているが、さきほど紹介した『マス・コミュニケイション』(11)では、主として「現実再生能力」という観点から、視覚的メディアに力点をかけ、つぎのように論じている。
「われわれは、言語、とくに活字というものに、たいへんな信頼と尊敬をよせる習慣を身につけてしまっている。それは、5世紀にわたる人類の習慣だから、なかなかなおすことのむつかしいものであるかもしれない。しかし、‥‥‥文字が発明された理由のひとつは、(S.I.ハヤカワがいう意味での)“現地”そのものを示すことが古代エジプト以来1950年までの技術では不可能だったということだ。しかし、ブラウン管やマイクロ・ウェーブの発明で、甲子園の野球が北海道テレビでも見られるようになった今日では、文字を使わないで現地がより近似的に再生されうるのである。わざわざ手紙を書かないでも、現在では電話によって、全国いたるところに通信ができるようになっている。いずれ、テレビ電話が実用化されれば、東京の友人の顔を画面にみながら、つまり、より現実に接近したレヴェルで、私はかれとコミュニケイション関係をとりむすぶことが可能なのだ。30年まえの文章であるから、ここに書かれている予測や用語にはこんにちからみて未熟で、やや滑稽な部分もないではないが、ここにいうマス・メディアとは、新聞をはじめとするもろもろの印刷メディアというよりは、むしろ視聴覚メディア、とりわけテレビであったのだ。そのことは1958年に書かれた(14)と(17)のそれぞれにつぎの文章からもあきらかであろう。
これからのコミュニケイション論は、言語中心主義であってはならない。生活のなかで、言語、とくに文字のコミュニケイションが、現在も将来も重要なはたらきをしつづけてゆくということ、それはたしかである。詩の言語といったようなものが多くの場合、写真や映画よりもゆたかなイメージを人間にあたえることができる、ということも私たちは認めなければならないし、抽象的な思索とか、複雑な記録にあたって言語が何よりも大切なものだということもたしかだ。しかし、20世紀後半の人間コミュニケイションでは、映画やテレビが、文字のそえものであることをやめて、ある部分では文字にとってかわるだけの可能性をもっているということ、これが忘れられてはならないのである」
「いまから50年乃至1世紀さき、というかなり規模雄大なパースペクティヴで日本の文化、さらに世界文化ぜんたいを考えるなら、そこで必ずおこる大変革のひとつにコミュニケイション上のおどろくべき変貌を予想しないわけにはゆかない。おそらく、20世紀のおわりまでには、人類のコミュニケイション様式は、今日のわれわれには想像のつかないものに変ってゆくだろう。人間のもつ世界像も、いちじるしく変化するだろう。さらに、芸術のジャンルも大きく移動するだろうし、人間の思考方法も変ってゆくにちがいない。
私の考えでは、このようなコミュニケイション史上の変革は、すでに萌芽的なかたちで現代文化のなかにも存在し、かつ日に日に成長しつづけている。たとえば、映画、写真、マンガ、色彩印刷、そして決定的な媒体としてのテレビの出現。われわれは、これらの媒体のもつ意味と可能性を真剣に考えなければならない時代に立っているのではないか」
「コミュニケイション史をふりかえってみれば、あたらしいメディアの成立のたびに、旧メディアはややもすれば反動化する傾向があるようだ。たとえば、活字による印刷が発明されたときには、それまでの文字コミュニケイションを独占していた職業的な“書き手”が反動化した。文字というものは、人間の手で書きとられたときにほんとうの生命をもつし、また書物は美しい花飾り模様が各章のはじめについて、入念に造本されたときにはじめて価値をもつ。書物や文字は“芸術品”であり、これを画一化された活字によって大量生産するなどは、文字と書物の堕落以外の何ものでもない、というのが、これらの書家の考えなのであった。これと似た反動化は現代のコミュニケイションについても見出すことができる。かつては新媒体であった活字が、こんどは旧媒体になって放送メディアをしきりに攻撃し、視聴覚コミュニケイションは文明の堕落だというようなことを言いはじめているのである。読むことによってのみ人間の知性は確保されるのであって、見たり開いたりというのは人間の無思想化以外の何ものでもない、というのだ。テレビ・カメラを妨害する新聞記事の心の片すみにも、この考え方が多少はひそんでいるかもしれない。じっさい、現実の社会関係に注目するならば、洗練された言語体系にのっとって文字化された「ことば」だけがコミュニケーションの手段なのではない。人間の身ぶり、表情、といったさまざまな表出行為も意味伝達過程における媒介物でありうる。身体運動学(kinetics)という前衛的な実験をこころみたバードウィステル 9)や、コミュニケーションの問題に精神分析のがわから接近したルシュの「非言語的コミュニケーション」が提出した「サイン言語」(sign language)「行為言語」(action language)「物(もの)言語」(object language)の理論 10)などをふまえて書かれた(34)はつぎのように結論し、そのことによって視聴覚コミュニケーションのための理論的基礎を準備した。
しかし、活字メディアがこのように反動化するのは決して健康なことではない。ラジオやテレビと片意地な抗争関係にはいることは正しい行き方ではない。新聞や雑誌は、むしろ、これまで5百年間の努力をもってしても成しえなかった即時報道や映像による報道の通路が、電子工学によって開拓されたことを喜ばなければならない」
「非言語的コミュニケイションをコトバによるコミュニケイションとならべて正当に評価することは、コミュニケイション学を現実科学たらしめるための唯一の方法である。こんにちコミュニケイション学は隆盛をきわめているけれども、そして一見、現実科学のごとくみえるけれども、その取り扱い範囲がコトバという精緻なシンボルに局限されているために、人間の現実の行動を解明することに失敗している。それはコミュニケイション学をもって人間操縦学とみる立場にも、またコミュニケイション批判をもっぱらとする立場にも共通する大きな欠陥だ。人間は、コトバだけで相互に“影響”をあたえあっているのではなく、さまざまな行為や、物によって影響をあたえあっている。つまりコミュニケイション関係をとりむすんでいる。コミュニケイション学を(せまい意味での)記号論にとじこめておくことは、人間の行動学としてのコミュニケイション学にとって多分に自慰的だ」さらに、われわれは通常、文字というシンボルを他のシンボルから峻別して特殊なものとかんがえるこしとが多いが、発生論的にいえば、文字は象形記号であったことに注目し、フェニキア文字、ウガリト文字などを再検討した(59)や、「ジエームス・ジョイスの肖像」を引用しながら、タイポグラフイ(字体論)を主題として「“見る”ことと“読む”こととのあいだにはかならずしも明確な境界線をひくことができない」と論じた(52)で、「推論的シンボル」と「提示的シンボル」の二分法に疑問を投じたこともあった。
「マス・コミュニケイションをそれだけとり出して“効果”や“影響”をコミュニケイション内容から単純に類推してうんぬんするのではなく、他のさまざまのコミュニケイション組織との関係においてとらえること。マス・コミュニケイションだけがコミュニケイションなのではなく、人間のコミュニケイション活動は、直接経験によるコミュニケイション、思考、集団内コミュニケイション、さらに“文化”という発信人・受信人不明のコミュニケイション綱にいたるまで、さまざまのレヴェル、さまざまの機能に分類できる。カッツ、ラザースフェルドはマス・コミュニケイションを小集団内コミュニケイションとむすびつけたが、それはじつは一例にすぎない。さまざまのコミュニケイションの連鎖をとらえることは、ひとつにはマス・コミュニケイションの真の力量を測定するための実証的データを提出することにもなるし、ひとつには解き口の発生的側面に照明をあてることにもなろう」おなじような趣旨の発言は(02)でもくりかえされた。
「さいきん、マス・コミュニケイション過程での小集団の問題が多くの学者の注意するところとなり、たとえばカッツとラザースフェルドは、コミュニケイションの二段の流れ(Two-step flow of communication)を発見したが、このカッツらの報告をわれわれの図式にくみこむとすれば、それは小集団が解き口の決定因のひとつとしてかぞえられなければならない、ということになろう。だが、あくまで小集団は決定因のひとつ(「決定因のひとつ」に下線)であって、それ以上のものではない。コミュニケイションの(「二段の流れ」に下線)でというのは、理論構成上の単純化にすぎないのであって、“意味”の検問所は小集団のほかにも、たとえば、性、年令、文化、体質、等々、無数に存在しているのである。もちろん、小集団という変数が他の変数にくらべてより大きな作用をもっている、ということは事実かもしれない。しかし、意味がつくられる過程を厳密に追及しようとするなら、本当は二段の流れ(「二段の流れ」に下線)ではなく、多層的な流れ(Multiple-Step flow of communication)(「多層的な流れ」に下線)としてとらえなければならないのである。“行動科学”(Behavioral science)という領域設定は、コミュニケイション的には、まさにこの多層的な“意味の検問所”をさぐることと関係している」これらの議論のなかで強調されていることは、「小集団」だけが唯一のフィルターではない、という論点である。まえに紹介したわたしの語用学的アプローチからすると、「意味」をあたえる主体としての個人は、それぞれの「経験」の集積体であり「情報複合体」である。(64)にはこう書かれている。
「人間の存在とは、巨大な情報複合体である、といってもよいだろう。うまれてからこんにちまで、われわれの受容器は、さまざまなものを見たり、きいたり、さわったり、味わったり)、また、においを感じたりしながら、休むことなくはたらきつづけてきた。そうした、受容器がからだのなかに、あるいはこころのなかに、はこびこんだすべての情報が、たがいに複雑にからみあい、そのからみあいが、われわれの現存在をつくりあげているのである」そうした観点をもつようになったのは、わたしが現代日本人のコミュニケーション生活をフィールド・ワークによって実証しようとこころみた(06)での知見によるものでもあった。この論文は奈良県二階堂村(現在は天理市に合併)での調査をもとにしており、そこではベイルスのつくった人間相互交渉のカテゴリーが採用した。これは、長期にわたる参与観察の結果をとりまとめたものであって、ひとつの農家のなかでの家族構成員どうしのコミュニケーションを記録すると同時に、そのひとりひとりが、おなじ新聞を読みながらもことなった記事に注目していること、おなじ映画を見ながらもその解釈がちがうこと、そして、たった一台のラジオをめぐってそれぞれの嗜好がことなること、などを実証した。そして、この家族のなかで、あたらしい情報を注入する役割をになっているのが、森田さんという一農家の四女で、ただひとり高卒の学歴をもつ幸江さんという20オの女性であることもどうやら証明できた。家族という小集団は、その集団内でのコミュニケーションも活発だが、同時に、マス・メディアから情報をうけとるにあたっても、それを家族の内部でみごとに消化していることがこのケース・スタディから判明したのである。
「私は、このひとつのケイス・スタディによって何ものかを一般化しようとは考えていない。しかし、小集団を中心としたコミュニケイションが複雑な流れ方をしているのだ、という事実はある程度まで証明できたと思う。ここにいう「巨視的」というのは、マス・メディアー般についての概括的、文明批評的アプローチであり、「微視的」というのは、この事例研究にみられるような個別実証研究のことを意味する。そして、「巨視的」なメディア理論によって現代をとらえようとする清水幾太郎などの「機械時代派」の見解にたいして、この論文はつぎのような批判と疑問を提出した。
こうした事実発見とその整理・解釈にあたって、私はひとつ重要なことに気がついた。それはマス・コミュニケイションの正しい理解のためには、巨視的社会理論と微視的社会理論の両方からその方法・技術を学びとって結合させなければならない、ということである。・・・・・コミュニケイションとは、私たちの生活そのもの、といえるほど幅のひろい研究分野である。しかし、コミュニケイション問題の研究者たちのあいだのコミュニケイションはいまのところまだ充分に通路づけけができていない。とくに巨視的コミュニケイション理論と微視的コミュニケイション理論のあいだには大きな溝があるように思われる」
「“機械時代派”は、前近代的集団と現代社会とのいちじるしい質的相違を、社会史、ないし人類史的な大きい視点から見事にとらえた。それは呪代の基礎社会をうごかす巨大な官僚機構、極度に磯城化された支配の形態をあますところなく描き出しえた唯一の社会理論であるといってよい。だが、このような大きな長所の反面にやはり私たちは短所をもみとめないわけにはゆかない。その短所とはコミュニケイション問題に関していうならマス・コミュニケイション偏重、少なくともマス・コミュニケイションを極度に強調するという傾向である。清水氏は現代社会を、(A)家族集団の崩壊→(B)マス・ソサエティ、というかたちで歴史的にとらえ、それと対応したところに、(A’)口頭その他の原始的コミュニケイション→(B’)マス・コミュニケイション、という発展の図式を想定しておられるように私は思う。だが、この想定のなかではAからBへ(「AからBへ」に下線)の変化だけが強調されていて、現代におけるAおよびA′の機能的変貌(「機能的変貌」に下線)という面が閉却されているのではないか。少くとも、たとえば森田さんの家族生活のなかではAとB、A′とB′は対立矛盾するものでなく相補的なものとして機能しているのである。機械時代派はそういうこまかい生活のヒダを充分に埋めるだけの道具を欠いていたし、具体的な問題として、私たちがマス・コミュニケイションの“暴力”にいかに対処すべきかという処方箋にも欠けていたのである」ただ、この論文でとりあげられたひとつの重大な問題がある。それは、さきほどふれたように、この家族のなかで、もっとも多くマス・メディアへの接触が深く、理解度も高い幸江さんが、いうなればこの家族の「近代化」のにない手になっている、という事実である。あたらしい世代が、あたらしい媒体に接し、そこから情報をもちこんで家族を変貌させてゆくという過程は、かってラーナーが中近東諸国でおこなった調査研究 12)と切りむすんでいるようにもおもえる。
「1933年になると(ラジオの)普及台数は140万、同34年に200万、36年300万、といったふうに、多少の凸凹はありながら、おおざっぱにいって、1年あたり50万という増加率でラジオ受信機の普及カーブは上昇線をえがきつづけた。1939年には500万台。全世帯に1台、というわけにはゆかなかったが、日本の家庭の50%以上は、1930年代の後半にはラジオをもつようになっているのである。日本社会にとって、ラジオ放送の開始がいかに大きな社会変動の要因になったかは、(42)でもさらにくわしく論じられている。
これがどういうことを意味するか――解釈はいろいろと成り立つであろう。だが「瞬間にして全社会を蔽う」電波が張りめぐらされることによって、ひとつの全国規模の「文化」形成の媒介機能を果たした、という事実に注目する必要があろう。それまでにあったマス・メディアの代表は、いうまでもなく新聞であった。だが、新聞は「物」であるがゆえに、新聞にのった情報が読者の手もとにとどくためには「交通」手段を必要とし、そのことは、必然的に、情報のひろがる地理的範囲を決定した。つまり、新聞というものは、その媒体としての性質上、局地的なものであるように宿命づけられていたのである。それに対して、ラジオは、文字どおり、一瞬にして日本列島を隅々まで同一の情報でべったりと塗りつぶしてしまうことができる。」
(注)
1)マス・コミュニケーションへのさまざまなアプローチについては、マークウェル『マス・コミュニケーションの理論』(新曜社,1985)の58ページ以降に簡潔にまとめられている。
2)Lerner,D. &Laswewll, H. :The Policy Science, Stanford, 1951.
3)Lasswell,H. :Language of Politics:Studies in Qualitative Semantics, New York, 1949.
4)Mead,M. :The Study of Culture at A Distance, University of Chicago Press, 1953.
5)リーディングス『日本の社会学』第20巻,東京大学出版会,1987年
6)Morris,C. :Sign, Language and Behavior, New York, 1949.
7)Osgood,C. :The Measurement of Meaning, Urbana, 1957.
8)Lagner, S. :Philosophy in A New Key, N. Y. , 1942.
9)Birdwistel, R. :Kinetics and Communication in”Explorations in Communication”, 1960.
10)Ruesch, J. :Nonverbal Communication, 1956.
11)Katz, E. :Personal Influence, Free Press, 1955.
12)Lerner, D. :The Passing of Tradional Society, Free Press, 1958.
「有志又は公共の施設に依ってラヂオの聴取設備が供へられゐる所にあっては、山村に於ても、又、漁村にあっても、ラヂオを享楽する地方が相当にあるのに接するのである。斯くて各地方に小放送局が設置され行きて、ラヂオ聴取の範囲が全国に拡大されて、全国鉱石化が実現せらるる暁には、ラヂオは娯楽として極めて有数な地位を占め、厳然たる娯楽的存在の一つとなり得るであろう」そうした先駆者たちからの教示をえながらわたしがさいしょに関心をもち、分析をおこなったのは1950年のことであった(01)。この調査研究は、レコード会社と放送局の問題をその結論のひとつとし、これらムたつのメディアの緊張関係をこのように論じた。
「毎日々々NHKに寄せられる投書の中には“低俗な流行歌”を“耳にタコが出来るほどきかされて”“ウンザリする”というようなものが沢山ある(放送文化研究所“投書週報”)また一般新聞や雑誌は、朝日の天声人語をはじめ、“NHKの亡国文化”(読売)“お好み投票音楽会のエロ・グロ文化”(アカハタ)と、鉾先を揃えて放送局を攻撃する。NHKはこれに対して斯う答える。“一般雑誌ジャーナリズムが、肩のこらない軽い読物をところどころに入れて編集するように、放送ジャーナリズムも軽音楽や、流行歌をプログラムに入れるのは当然のことだ。流行歌を作るのはレコード会社や興行会社で、NHKはそれを忠実に仲介するだけの話で、若し流行歌が低俗ならその章任はレコード会社にある”と。それではレコード会社では何と答えるか。彼らは流行歌は決して低俗ではないと言い切る度胸を持っていると同時に、若し低俗だとすればそれは受け入れる大衆の罪だという結論を持っている」ここには、たんにレコードとラジオということなった媒体のあいだでの関係だけではなく、こんにちにもつづいている娯楽番組嗜好についての論争、すなわち、いわゆる番組の「低俗化」の責任が放送局がわにあるものか、それとも視聴者がわにあるのか、という問題が提起されている。この1950年、という時点での放送界は、NHKの一社独占の体制下にあり、まだ民間放送は免許をうけていなかった。だが、ここにはながいあいだにわたる戦時体制から「自由化」体制に移行した日本の放送がもつことになったあらたな問題へのわたしの目ざめがあったようにおもわれる。それにつづいて1953年におこなった調査研究(40)は、おなじくメディアの内容分析にかかわるものであったが、ここではサンプル設計の方法論に限界があり、媒体としては新開のみがえらばれた。ただし、ここでは、放送の領域での送り手と受け手の関係、とりわけ、受け手のがわからの媒体への参加の問題がとりあげられている。これは、その後(05)などでもくりかえし論じられたし、さらに、「民主化」の進行にともなって、「新中間層」が顕在化した時期をむかえて書かれた(09)で論考はさらにすすんだ。そこには1950年代を大衆化の時代としてとらえたつぎのような論述がある。
「私は(1950年代)を大衆娯楽中心の時代と考えたい。ラジオのクイズ番組やのど自慢、ダンス・ホール、パチンコ、などアソビの手段はこの時代に整備されたし、映画館の数も飛躍的に増え、民間放送も発足しはじめた。『世界評論』や『改造』が消えて、そのかわりに『平凡』が店頭の人気者となったのは、私のいう意味での、高級文化から大衆文化への移りゆきを示すものにほかならなかった。」この『中間文化論』はその後に展開してゆく、いわゆる「大衆社会論」のひとつの契機となり、とりわけマルクス主義との対比において、多くの論争の材料として引用されたが 4)、前出の引用文からもうかがわれるように、大衆文化論のなかでの放送のとりあつかいは、多くの他の変数のなかのひとつ、というにとどまっていた。また、同時に放送というひとつの媒体によって、文化構造ぜんたいとを単純な因果関係でむすびつけることの危険性にも、配慮がおこなわれていた。この点については、すでに(02)でふれた「二段の流れ」説が念頭にあったからであったとおもわれる。
「私が放送、ことにテレビを指して、“一億総白痴化”と書いたのは、たしか三十二年のはじめ、東京新聞の紙上だったと思う。ハッキリ日付は覚えていないくらい、ふと頭に浮かんだ言葉であった。だがその“一億総白痴化”という言葉は、“よろめき”と並んで、去年の二大流行語となった」
「新しいマス・コミとして登場したばかりのテレビは、目でみるという特性からも、当然まず“興味”で人をつることを考えた。興味に訴えることがかならずしも悪いとはいえないが、はげしいダイヤル争奪、試聴率競争は、そのまま、放っておけば、興味の質を考える暇がなく、もっぱら度の強さをきそうことになる。興味の度の強さ−−刺激の強さをつき進めていくとゲーム、勝負のスリルとなり、プロレスが八百長であることをだれもが知っていながら、テレビの前が黒山になるといったことになる」これとほぼおなじころ、清水幾太郎もまたテレビについてはじめて発言し、テレビが「大衆社会」のメディアとして「テレビの独裁」時代を生み出すのではないか、という危惧をしめし、つぎのように書いた 7)。
「自分の部屋に座ったまま、労働と睡眠とを除いた一切の時間がテレビのために消費されるということになったら、一体、人間にとって何が架空であり、何が現実であるのか。まして、カラー・テレビの発達によってシンボルの世界が益々リアルな迫力を増して来るとすれば、目覚めている限りの人間は、機械の部分品として働く以外は、テレビが提供する架空の、しかし極めてリアルな世界に住みついていることになる。生々しいテレビの世界こそ現実であって、それと食い違う色褪せた世界は架空のものになってしまうであろう。われわれは仮象の支配の下に立つことになるであろう」これもまた、テレビという新メディアについての、懐疑的な立場の表明にほかならなかったし、当時の論壇はおおむねこのような視角からテレビをとらえていたようである。
「“テレビを観るのがユカイで、この4月から夜は全然勉強しないほど専念している”というテレビが、来年からの主な仕事となり、そのハシリは間もなく発表する(中公2月)とのこと」この記事をみると、どうやらわたしがテレビを購入したのは1957年4月のことであるらしく、ここにいう「ハシリ」は(14)として発表された。この論文は、まず前掲の「一億総白痴化」説によって代表されるテレビへの批判にたいする反論にはじまる。大きくいえば、人間のコミュニケーション史上にあらたに出現したテレビという媒体を否定的にのみとりあげるのではなく、むしろその媒体特性をしっかりおさえたうえで、そこに積極的な意味をみとめるべきだ、というのがその趣旨であった。いうまでもなく、歴史というものは不可逆的であり、ここに出現したテレビを歴史的に抹殺することは不可能である。とするなら、この新媒体のなかにひそんでいる可能性を追及することこそが社会学者のみならず、知識人の責務なのではないか、というのがその論旨である。この論文の冒頭にはこうしるされている。
「文明をリードしてくれるはずの知識人、そして多くの場合進歩主義者が、ことテレビに関するかぎり保守反動に鞍替えするというのは大変困るのである。もちろん、テレビへの批判はもっともっと盛んになることがのぞましい。しかし、たまに喫茶店でテレビを十分くらい見て、愚劣だ低俗だと悲憤慷慨する。そういったテレビ批判は少しも進歩のために役立たない」
「文化のあらゆる領域で、科学・技術と思想とが大きなギャップをもつようになってきた、とよくいわれるが、テレビというコミュニケイション技術にくらべると、コミュニケイション思想(メタ・コミュニケイション)はかなりおくれている。このおくれはどうにかしてとりもどされなければならない。テレビから眼をそむけてテレビを語ることは、もはや許されない」それでは、どのような視点からテレビを考察したらよろしいのであろうか。この論文はテレビを、これまで人類史とともに進化してきた芸能、ないし performing arts のなかに位置づけ、「見る」ことの意味を再検討することをこころみた。そこには、こう書かれている。
「そもそもテレビとは、われわれにとって何であるか。いちばんたしかなことは、テレビは、それをわれわれが“見物”することによって意味をもつコミュニケイション・メディアだ、ということである。テレビのあの画面は、見物する対象なのである。“視聴者”とか“受け手”とか、いろいろな呼び名はあろうが、テレビのまえにすわっているわれわれは、要するに“見物人”なのである」「見物」問題については、またあとでふれるが、この「見物人」と「演技者」との関係が、テレビのばあいには在来の芸能とちがった力学関係を生むのではないか、という仮説がここでは立てられ、つぎのように論じられている。
「劇場芸術からテレビヘの変遷は、見物人の位置を逆転させる重大な変化だったのである。したがって、“タレントがあなたのお部屋に釆る”というテレビ広告のキャッチ・フレーズは、非常に深い意味をもっているといわなければならない。そのことは、テレビにおける演出技法をも規定してゆく。わたしは、以上のような視点から、大衆文化のにない手としてのテレビ芸術をつくりあげてゆく基本的なモチーフを、その「日常性」にもとめた。その後に発表された(21)では、その問題をさらに追及し、視聴者がごくしぜんにテレビとつきあうことができるのは「ホーム・ドラマに出てくる茶の間や人物が、現実にある、ないしは、あってもおかしくない(「ある」「あってもおかしくない」に下線)という信念があってはじめて可能なのではないか。つまり、日常性とは、ファンタジイやフィクションに対立する現実性のことでもあったのだ。」と論じた。これは、まえに引用した清水論文にたいするいささかの反論という意味もあったが、ここで「日常性」を「現実性」とむすびつけたことには大きな問題があった。というのは、この当時、わたしは、花田清輝や佐々木基一らとの交友をつうじて、「リアリズム論」にかかわりをもち、なにが「現実」であるかについての議論に立ち入っていたからである(19)。その「リアリズム論」は、ある意味で不毛におわったが、この論文では、テレビの「現実性」をつぎのように規定してその結論としている。
いわば14インチのあのブラウン管は、われわれの家庭につぎつぎとあらたな訪問客を紹介する窓口なのである、といってよいかもしれない。そして、そこでは見物人は、被訪問者であり、主人役であるのを特徴とする。かつての見物人が、訪問者であり、ヨソ者意識をもって場の座席にすわったのと、これは対照的な見物関係ではないか」
「もちろん、ブラウン管上の映像はどのようなものであれ所詮イメージである。それは525本の走査線がふくむ25万個のピクチェア・エレメントの明暗のグラディションであるにすぎぬ。スイッチを切ればその映像は消えてしまう。だから、ドラマであれ、野球であれ、テレビ画面に映ずるものは、仮象といえば仮象である。その意味ではテレビジョンに実在性を求めることは愚かといわねばならない。だが、ここでいう実在性とは、仮象ないし複製物というような情報形式(「形式」に下線)のうえでの議論ではない。それは情報内容(「内容」に下線)の実在性、ないし現実性なのだ」「現実」といい、あるいは「幻想」といい、それらの用語についてあげつらうことは、たぶんにことばの遊戯のごときところがないわけではない。しかし、ここでわたしが「現実性」というとき、そこには丸山真男の「自然」と「作為」の二分法が思考のなかで連動していたようである(61)。だから、「現実性」を語るとき、そこでは、常識的な意味での「現実」をそのままとらえる、というカメラのあり方、つまり、ドキュメンタリーの重要性を念頭においていた。「映像という直接的な記号体系のなかでは、より自由度のたかいジャンル、すなわち人口的な作為のもっとも少ない“実写”のジャンル」としてのドキュメンタリー(この場合にはスポーツ実況中継などもふくむ)にテレビの将来を想定しつつ、この論文はつぎのような文章で結ばれている。
「テレビションは、多くの論者が語るように、印刷術の発明と並んでコミュニケイション史上の大変革をもたらしつつある。そして、印刷術は聖書を作品第1号としたが、テレビジョンは野球中継を製品第1号としている。だが、これを象徴的にしかも強引にいうなら、印刷術はフィクションにはじまり、テレビジョンはドキュメンタリイからはじまった、というふうにいえないこともない。プロテスタントの教会に聖書を片手に通う民衆はもういないかもしれない。しかし、同時に多田道太郎のいうように、野球場は現代の大伽藍であり、そぴえ立つ鉄塔は現代の尖塔であるのかもしれない。それに、グーテンベルグにとって、今日の読書習慣が想像を絶したものであったであろうのとおなじく、いまはじまったばかりのテレビ芸術が、これから先どんなスタイルをうみ出してゆくかは、われわれにとってまだ想像すらできないのである」そうしたドキュメンタリー論はさらに延長されて(23)となり、そこでのつぎのような発言ともつらなってきた。
「それ(ドキュメンタリー)は、人生の予定調和を大前提とするキレイゴトと対照的に、いつどこで何が起るかわからないというアイマイさをふくみ、そのアイマイさと直面することによって主体が無限の自己批判をくりかえす、という作業をふくむ。大衆芸術の質が“アイマイさを確認するだけの思慮、アイマイさにたいする寛容度”にかかっているというのはR・デニイの説だが、この“寛容度”というのは、主体が自己と客観世界をつねにひきくらべながら自己の変革をこころみる用意を意味するのだ、と私は理解したいのである」ただ、そうはいうものの、わたしにとってテレビとは、たんなる媒体の名称ではなく、わたしじしんをもふくむ生活者にとってのもっとも具体的・日常的な「環境」の一部であった。ちなみに、「情報環境」という造語(55)もこのあたりから発想されている。毎日のように数百万人の日本人を釘づけにするテレビというあらたな視聴覚的環境を個別的にとらえて、ひとつひとつの番組を批評する「テレビ批評」という評論の必要性をわたしはかんがえ、実践した。文芸批評、映画批評などとならんで、「テレビ批評」があってしかるべきであろう、というのがわたしの発想だったのである。1957年10月にはじまり63年8月までおよそ300週にわたってつづいた「見たままテレビ時評」は、大阪毎日新開に毎週、固定欄として執筆された。それはおそらく日本における「テレビ批評」の数すくないさいしょのこころみであった。そして、前掲のふたつの論文をみても、そこでは「テレビー般」が語られるのではなく、多くの番組に即した具体的な事例が引用されている。そのかぎりにおいて、わたしのテレビに対する接近法は、社会学の常道である実証主義をその根底にしていた、といってさしつかえない。
「録音構成というジャンルがこれからもつであろう重要性は、私にも、わかっているつもりである。放送のこのジャンルに関するかぎり、折さえあれば、またプロデューサーの真似ごとをやって、メディア企業の内がわから社会を眺めることをくりかえしてみたいという不遜な考えは、まだ私の心から消えてはいない」ところで、はじめに紹介したラザースフェルドらの放送研究は、もっぱら「受け手」、すなわち聴取者にとっての放送、という問題意識に根ざしていた。しかし、わたしのばあい、すでにみたように放送局という組織ならびにそこではたらくひとぴとのなかでの参与観察(participation observation)にまで関心はひろがった。その産物のひとつが「放送人」論である。もともと放送局ではたらく人びとを「放送人」というあらたな職業人のカテゴリーとしてとらえたのは梅棹忠夫である 8)。1961年に執筆された「放送人、偉大なるアマチュア」という論文は、「放送人」を「新聞人」と比較しながらこういう。
「新聞人との比較をつづけるならば、やはりこの点で、すこしちがっている。新聞記者というものは一つの専門的職業である。特別の技術とはいわないが、とにかく、そうとうの訓練を経て、はじめてできる。したがって、記者修行ということも意味をもつし、大記者とカケダシ記者との差も厳然とある。新聞人には、あきらかな職人性があるのである。梅棹はこうした考察をかさねながら、その後、1年あまりたってから、「情報産業論」を書いたが、その直接のヒントは「放送人」論にあった。「情報産業論」はつぎのようにいう 9)。
それにくらべると、放送の方は何もかもひじょうにアマチュアじみている。じっさい、ずいぶん思いきった配置転換も、平気で行なわれているようだ。はじめてのものでも、やったら何とかできるような仕事ばっかりなのだ。この点、放送事業というものは、偉大なるアマチュア産業といってよい。
やってみたら、だれでもできるかわりに、いくらやっても、大した特殊技能にはならない、というのが放送人の仕事である。だから、これは芸ではない。あるいは身についた職ではない。そこで、何にでもつぶしがきくかわりに、いつまでたってもイメージが不安定である。新聞人、放送人とならべていってきたけれど、放送人というものについての世間の認識は、まだ当分のあいだふらつくにちがいない。」
「放送人たちの仕事ぶりを見ていると、かれらは一つの番組の放送に対して、ひじょうな努力を払っているように見える。放送してしまえば、あとになんにも残らない、1回こっきりの番組のために、何日も、何週間もまえから、たくさんの人が、ひじょうなエネルギーをそそぎこむ。それだけ大きな創造的エネルギーを費やして、その結果は、その消耗に見合うだけの社会的成果を果たしてもたらすものであろうか。あるいは、そのエネルギーの放出を正当化するに足る何らかの論理的回路が存在するとすれば、それはどのようなものであるだろうか」この「情報産業論」は、こんにちにいたるまでしばしば引用され、論議の対象になっているが、梅棹との深い交遊と討議によって、「放送」と「放送人」の問題をかんがえつづけていたわたしもまた、(48)で「放送人」について発言している。これはすでに、日本の民間放送がかなりの成熟段階に達した時点での論考だし、梅棹とはかなりことなった切り口からの論文であった。そこではつぎのような点が強調された。
「放送局の局員のなかで、アナウンサー以外の職種の人が、放送(の画面にあらわれる)ということは、よほどの例外的な事態のとき以外には、ないように、わたしには思える。放送時間の過半数は、よそからもってきたものをはめこんでいるにすぎないのだ。ときどき、放送記者という人たちが、マイクの前に立たされることがあるが、その話し方などは、あまり上手ではない。実際に放送をするのは、外部から呼んできたタレントであり、あるいはレコードなのだ。極端ないい方をすれば、放送人というのは、一種のはめこみ屋なのである。放送産業は、その意味で、“情報貸席業”であるといってよいであろう」ここにいう「情報貸席業」的色彩はその後、中・小プロダクションの成立によっていよいよ強まってきているが、このようにして、わたしの放送業についての見解はすすんできた。そして、放送「産業」が、いよいよ組織化されてくるにおよんで、(58)では、さらに「放送人」の定義ないし、属性規定は極端になった。そこにはこう書かれている。
「まさしく、放送というのは、情報産業(「産業」に下線)なのであった。はじめから、産業(「産業」に下線)である、という意識で出発した。新聞人は、いまでもまだ、新聞を情報産業だ、などといわれると、複雑な表情を浮かべる。へえ、おれたちは産業人(「産業人」に下線)なのかね ――なんとなく、面映ゆいようで、腹立たしいような、そんな気持をかれらは抱くのである。しかし放送人はちがう。かれらは、誇り高き情報産業人(「産業人」に下線)であり、より厳密にいえば、情報通過産業人(「情報通過産業」に下線)であった。ニュースがあったら、もってらっしゃい、のせてあげるかもしれません――極端にいえば、この通過産業人(「通過産業」に下線)は歯切れよく、そんなふうにかんがえるのであった。」ところで、ラジオ、テレビといった「放送」の問題を考察の対象とするとき、そこで無視することのできないのは歴史的連続性の問題である。多くの論者は放送という媒体が突如として人類史に登場した、という「突然性」を強調する。たしかに、ほとんどの家庭、そしてほとんどの個人がスイッチひとつをいれるだけでブラウン管上の「演技者」と接することができる、というのは新世相にはちがいないけれども、放送には、それに先行する「視聴覚文化史」とでもいうべきものがあるはずであり、放送はその連続性のうえでとりあげられるべきであろう。セルデスなどが論じているように 10)、また、ハウザーが広汎な資料によってしめしているように 11) 近代・現代の芸術の諸様式はながい歴史のなかから生まれてきた性質のものであった。テレビの出現の「突然性」を強調するあまり、その「歴史性」を無視することはゆるされないだろう。
「わたしは、テレビのかわりにむかしの人がなにを見ていたのか、という子どもの素朴な質問に答えなければならない責任を感ずる。テレビ出現以前の日本の視聴覚文化についての知識を空白にしたままでテレビだけをとりあげて論じていたのでは片手落だ。もしも、日本の文化がこれからの世代にゆずりわたしてゆくべき何ものかをもっているとするなら、その橋渡しの役割をうけもたなければならないのはわれわれじしんなのではないのか」
「じっさい、放送誕生以前の視聴覚文化は、しらべればしらべるほど興味がつきない。柳田民俗学が残したぼう大な記録の大部分も、かつての日本人の目と耳の世界の記録として考えることができる。こんにちでこそ、われわれはたいていの物語を印刷された文字で読むことができるようになっているけれども、つい半世紀まえまでは、桃太郎のお伽話ひとつとってみても、それは世代から世代ヘロと耳で伝承されていたものなのだ。文字の読み書き能力が普及するまで、人間が知識をとりこむ方法は、主として視聴覚的だったのである。ラジオやテレビのような、マス・メディアが視聴覚コミュニケイションの通路としてつくられたのは、ごくあたらしい。だが、人間がうまれながらにもっている目と耳と口は、放送ができるまえの時代でも、結構、忙しかったのである」この文章が示唆しているように、この書物は柳田国男の著作、とりわけ『明治大正史・世相篇』から、その思想や方法についてすくなからぬ影響をうけており、柳田のいう「色音論」をその基調としているが、ここでは「見世物」「演歌」「旅芸人」といった項目ごとに大衆文化史を視聴覚芸術(および芸能)史としてとらえるこころみがおこなわれた。この書物のまえに書かれた著作(39)もまた、大衆文化史をとりあつかっているが、その題名をあえて『眼と耳の世界』としたのもコミュニケーションのなかでの視聴覚媒体に関心が傾斜していたからであろう。
「皮肉なことだけれど、テレビについて下される文明批評のすべてにわたしは同感だ。ただし、その断片性だの、“触覚性”だのは、テレビが民衆娯楽としてのヴァラエティ・ショーの正統的継承者であるかぎり、当然なことだ、と思う。そして、もし、ひとが寄席を愛するなら、それとおなじようにテレビを愛してもよいのではないか、と思う。寄席が人生の一大事でなかったのとおなじように、テレビもまた、目くじら立てて相手にするほどの、大そうなものではあるまい。ヴァラエティは、要するに、都市における、気軽なあそびなのである。それ以上のものでもなく、また、それ以下のものでもない。」「見物」という行為についての関心はその後も持続した。(74)は、近代日本におけるもろもろのメディアを網羅的に論じた書物であって、とりわけ明治期にその焦点が合わされているが、ここでは、まえにみた「見物」論がつぎのように展開されている。
「だいたい、“見物”という日本語がそれじたい、意味深長ではないか。英語にしいて訳せば spectator ということになるのだろうけれども、このことばは、いっぽうでは“傍観”といったような意味にちかいし、他方では、たとえばスペクタクル、という形容詞にみられるように、“目をひく”といったような含みをもっている。だが、それにくらべると“見物”というのは、明快このうえない。文字どおり、物を見る――それだけのことなのだ。直接体験として、新奇な物を見ることが、それじしん日本文化のなかでは意味をもってきたのである。なにかを見たい、という欲求がいっぼうにあれば、他方で、なにかを見せよう、見せて料金をとろう、という、一種の“見物産業”が成立したとしてもふしぎではない。」ただ、こうした芸能史上のテレビ、ないしは視聴覚文化史上のテレビを位置づけながら、電子的メディアとそれに先行する芸能の諸形態とのあいだにある非連続性にも注意する必要がある。そこには通信技術上の非連続もあるし、享受者ないし「受け手」の社会層にかかわる非連続もあろう。ラジオ、テレビの登場の「突然性」は、そうした非連続部分に注目するかぎり正しいのである。だが、これらの非連続面のなかでとくに重要なのは、「時間」をめぐる問題なのではなかろうか。いうまでもなく、あらゆる芸能はその上演にあたって「時間」を必要とする。それが未開社会での祭礼の音楽であろうと、あるいは近代演劇であろうと、それが人びとのまえで公演されるとき、そこでは一定の時間が経過する。映画などにしても事情はおなじだ。
「近代の機械文明は、“時間”をかたときも忘れない文明である。ホグペンによれば、鉄道の開始と同時に、“分”の時間単位が人間の日常感覚のなかにはいってきた、というが、近代工業社会の重要な単位として“時間”は生活のあらゆる局面に介入してきた。工場労働者の労働量は、“労働時間”という尺度に移しかえられて計測される。“時は金なり”などともいう。時計の針のうごきによって表示される“時間”が、社会ぜんたいの編成原理のなかに組みこまれてきたのである。「時間」というものを「商品」としてとりあつかうばあいに生まれてくる諸問題は(41)および(60)や(75)でもくりかえし、とりあげられているが、文化のなかでの「時間」のもつ意味については、さらにE・ホール12)などの刺激をうけながら、(79)でひとつのまとまりをつけた。そこでは、放送という事業を「時間産業」のひとつとして位置づけ、つぎのようにのべられている。
鉄道の成立が“分”の単位の時間計測を必要とさせたのはすでにのべたとおりだが、“秒”の単位を現実に必要とさせたのは放送であった。そこでは、“時間”は、秒針で読まれる。ちょうど宇宙ロケットの打ちあげとおなしように、、ひとつの番組は、秒読みではじまり、かつ終了する。30秒まえ、10秒まえ、5秒まえ、・・・そして、その“瞬間”にディレクターが合図をする。テレビの脚本の完成稿は、ひとつひとつの場面のおわりに、たとえば、17分34秒――といったような指定で書かれているのがふつうである。その番組がドラマであろうと座談会であろうと、すべては“秒”で指定される。それは、さしあたり、現代日本の放送に関するかぎり、ほとんど至上命令である。その至上命令をバカにしたり、忘れたりすると、出演者は“消され”てしまう。」
「なにしろ商業放送というのは時間の切り売りで成立している産業だ。一時間なら一時間のドラマをつくり、そのドラマを「提供」するスポンサーから、放送料、電波料という名のおカネをうけとる。そしてスポンサーという名のもろもろの企業は、べつだん放送文化の向上のための協賛をなさっているのではなく、それぞれの会社の製品やサービスをより多くの人に買ってもらうことをその究極の目的としているわけであるから、その広告をする。制作費までふくめれば、テレビ番組というものはわれわれの常識をはるかにこえた高額の費用を必要とする。億、という単位におカネがうごく。だから、それに見合う広告効果を期待するのはあたりまえだ。どの局も広告だらけというのはおどろくにあたらない。」ところで、このように大衆文化論の一環としての放送への社会学的接近は、その視点を移動させながら30年間にわたってつづけられてきたが、英文で発表された単行本のみを2点、さいごにあげておく。(13)は、主として「思想の科学研究会」会員の著作の翻訳をふくめながら、MITの国際研究所との協力のもとに出版されたものであった。その刊行年度からもわかるように、日本は当時まだ「テレビ時代」に入っていなかったから、この書物の巻末に掲載されているコミュニケーション統計もラジオ、映画にとどまっている。(80)は、1981年から編集にとりかかったもので、執筆者は日米両国、合計十数名にのぼっている。放送に関する論文も、もちろんそこにはふくまれている。日本の大衆文化研究も、この30年間のあいだに、かなりの「国際化」をとげたのであった。
(注)
1)Lazearfeld, Paul F. :Radio and The Printed Page, New York, xii-xiii, 1940. なお、この「調査局」によっておこなわれ刊行されたおもな書物としてつぎの3点をあげておく。
Radio Research 1942-1943, 1944
The People Look at Radio, 1946
Radio Listening in America, 1948
2)Herzog, M. :Professor Quiz, included in Lazarsfeld,op.cit p.64-93.
3)権田保之助「ラジオ娯楽論」、南博編『近代庶民生活法』第8巻、三一書房、1988年、204ページ
4)もっとも整理のゆきとどいたものとしては、たとえば田口富久治「大衆社会論」(『日本読書新聞』1957年12月9日)をあげておく。当時この論文についてのサイテーションは書評をもふくめて15点であった。
5)文芸春秋臨時増刊『新聞ラジオ読本』1952年12月、162ページ
6)大宅壮一「一億総白痴化」命名始末記(1958・4)・大宅壮一全集第3巻、339-341ページ、蒼洋社、1980年
7)清水幾太郎「テレビ文明論」『キネマ旬報・テレビ大鑑』1958年6月、28ページ
8)梅棹忠夫「放送人・偉大なるアマチュア」『放送朝日』、(株)朝日放送、1961年10月号、8〜15ページ
9)梅棹忠夫「情報産業論」『放送朝日』樺ゥ日放送、1963年1月号、4〜17ページ
10)Seldes, G. :The Public Arts, New York, 1956.
11)Hauser, A. :Sozialgeschichte der Kunst und Literatur,Munchen,1953. 邦訳『芸術と文学の社会史』平凡社、1968年
12)Hall, E. :The Dance of Time, New York,1983.邦訳『文化としての時間』、TBSブリタニカ、1983年
「わが国で本格的な学校放送が開始されたのは、昭和8年のことである。これは英国のBBC、アメリカのNBC、CBSの学校放送よりは、数年おくれて発足したことになるが、ヨーロッパ諸国と大体において同じころに開始したことになる。この伝統をうけついで、テレビが大衆のあいだに普及しはじめた1958年にNHKは教育テレビ放送を開始した。アメリカでも、テレビの教育利用は、はやくから関心の的になり、1950年10月にすでにアメリカ教育放送連盟がFCCにたいして教育テレビのチャンネル免許を要請し、1951年には、それにこたえてFCCは全国に209局の教育局を置くことにした。いうまでもなく、これがPBSの萌芽形態である 2)。
大正14年3月22日、日本で最初の東京放送局の放送開始の式辞の中で、後藤新平総裁は、放送の目的として、“第1は文化の機会均等、第2は家庭生活の革新、第3は教育の社会化、第4は経済機能の敏活化”をあげているが、その背後に一貫してい流れている思想は、放送の社会教育的意義の強調である。」
「いうまでもなく、ヒンメルワイトの調査結果は以上にとどまるのではない。以上は、“要約”のごく一部をさらに“要約”しただけにすぎないのである。だが、これだけの要約を垣間見ただけでも、われわれはひとつ重要なことに気がつく。まえにみたように、テレビの「影響」論には否定的なものが多く、とりわけテレビが子どもたちの精神生活や行動にのぞましくない効果をもつであろう、という常識的推測がジャーナリズムをにぎわしていた当時をふりかえってみれば、ヒンメルワイトの精密な実証研究は歴史的にも重要であった。
それは、テレビについて、ああでもない、こうでもない、と深刻に論議されているさまざまな問題が、じつは何でもないことだ、という発見である。暴力番組イコール青少年不良化というような、善意ある、しかしあまりにも素朴なモノの考え方、それに何の根拠もない、という発見である。ひとことでいうなら、ヒンメルワイトは、テレビ、テレビと大さわぎをする必要はない、テレビは子どもの生活を大して変えもしないし、変わったとしても、それは有害というよりむしろ有益な変わりかただ、というのである。子どもたちは、たとえばスポーツとテレビとどちらをえらぶか、という二者択一をせまられたばあい、テレビの魅力はスポーツの魅力を下廻るのである。
多くの教育者たちは、テレビが子どもを“受動的”にする、という。“受動的”というのはアイマイな表現だが、少なくともこのばあい、このことばはつぎの5つの意味をになっている。a) 子どもは、まるでスポンジのように、テレビをつぎからつぎへと吸いこむ一方である。b) 子どもたちは、“実物”よりもテレビによって提供される架空の世界を好むようになる。c) テレビを見ることは子どもたちからイニシアディヴ(主導性)を奪うものだ。d) テレビは子どもたちの判断力を麻痺させるものだ。e) テレビは子どもたちの想像力を低下させる。
この5つの点に関するかぎり、テレビが子どもを“受動化”している事実は全くない。とヒンメルワイトは言う。彼女らの調査によれば、これらの説には全く根拠がない」
「シープマンにとっては、教育におけるテレビの利用に先行する、もっと根本的な問題のほうが大切だ。それは、現代アメリカの学校教育そのものの危機である。“テレビジョンと現代の学校危機”というこの本の表題の意味は、学校教育がテレビのおかげで危機状態に追いこまれた、ということではない。この表題でかれが言わんとしているのは、すでに明白に存在している学校危機をテレビで救うことはできないか、というむしろ逆の発想なのである。
“すでに明白に存在する学校危機”とは何か。それは、教員不足であり、校舎不足であり、要するに文教予算の貧困である。“世界でもっともゆたかな国、アメリカの教育が停止状態になりつつあること”は“明白な事実”だとシープマンははげしく非難するのだ。たとえば、現在アメリカの小・中学生は“正常な収容能力”から230万人もハミ出している。つまり、スシ詰め教室なのである。2部制、3部制の授業計画をとっている学校もあるし、仮校舎――ときには馬小舎を改造した建て物――で辛ろうじて授業をつづけている学校もある。教師の数も20万人不足なのだが、教職課程を取得した大学卒業生は年間10万人しかいない。しかも、教師の給料が安いものだから、この10万人のうち3万人は教職を敬遠して他の職業についてしまう」
「かれのテレビ論は、こうした教育危機の文脈のうえにのっかっている。いわゆる総白痴化的傾向が学校教区の純粋さを脅かすというあり来たりの“テレビと教育”問題と、かれの発想はちょっと次元がちがうのだ。前節で紹介した商業テレビの利用についての主張は、じつは、この教育危機を救うための方策のひとつ、というところに力点がかかっているのである。」
「しかし、仮に、アメリカの教育界が申し分のない理想状態におかれているとしたら、そのときには、テレビが教育から切れてもいいか、といえば決してそうではない。じっさいの学校教育の条件がどうあろうと、テレビは学校教育の普及のために、また学校教育をゆたかにするために、積極的に活用されることが考えられなければならない。シープマンは、視聴覚教育の提唱者、かつ実践者として、テレビのもつ教育的可能性を将来に投げかけるのである。シープマンがここで提出しているもろもろの数字や事実は、この書物が執筆された時点におけるそれであって、その予測が当たっていたかどうかはここでは問わない。しかし、視聴覚教育、とりわけテレビ教育の意味をこのような展望のもとにとらえたことは正しかった。とりわけ、まえにのべた、「一億総白痴化」論によって代表されるようなテレビ批判、ないしテレビ否定論がジャーナリズムのみならず教育学界からもつぎつぎに提出されていた。だが、テレビは子どもの精神生活にとってよくない、というのがおおむねの意見であったが、教育利用の可能性についての論考もいくつかあった。たとえば高等教育のレベルでの放送利用の将来を展望した塩沢茂のつぎの意見などは1958年という時点で“放送大学”を予見したみごとな論考であったようにおもわれる 6)。
かれは、さらにテレビによる教育という観念に対するいくつかの反論に、再批判をこころみてさえいる。その反論のひとつに、“テレビによる教育には血がかよっていない。子どもをロボットによって教育されるのは真平だ”というのがあるが、シープマンはこれに答えてこう言う。“テレビはたしかに機械である。しかし、その画面にあらわれる教師をロボットと呼べるだろうか。すぐれた教師はテレビにおいてもすぐれた人間的教師である”かれにとっては、テレビはあたらしい可能性をふくむ技術であるにすぎないので、その技術はかっての教室にあった深いコミュニケイション習慣と必ずしも矛盾しないのである。」
「地方の大学だと教師不足で悩んでいるが、これで中央有名校の一流教授の講義で勉強できるようになれば、大きなプラスになる、とも思える。また、両局が現在野心を起こしている大学通信講座が開講するようなことになれば、“テレビは教育界に革命をもたらす”こともたしかである。東京大学なら東京大学の講座を、テレビ電波にのせることからはじめ――外国のように自由に他の大学を聴講できない日本では、このことだけでも意義がある――通信教育を行っている慶応大学などの夏季講習の助太刀をしたり、やがては独自の講座を設け、聴視者に一定の資格を与えるようなことも考えられる。勉学の機会に恵まれない地方の貧しい青少年にとって、教育テレビのもたらす恩恵は大きい、たとえ家庭に受像機を備えられなくとも、公民館などでの集団聴視によってチャンスが与えられることになる。日本が立ち遅れている技術教育の分野で、教育テレビが果たす役割も無視できないのである。」この時期、およびそれにひきつづいての30年間のテレビ教育、視聴覚教育についての論文は、「放送関係文献総目録」7) などに収録されているようにじつにおびただしいが、わたしがさいしょにテレビと教育の問題について発言したのは1957年のことであった。この年の4月、大阪朝日新聞は「第3の教室」という特集を組んだ。それは「家庭」「学校」という基本的、かつ伝統的なふたつの「教室」に加えてテレビという名の「第3の教室」が生まれたのではないか、という視点に立って連載されたものだが、その連載記事をうけて、ここで、テレビと子ども文化のかかわりをとりあげたのである。そこでは、この問題についての否定的意見をいっぼうでみとめながらも、ふたつの点が強調された(07)。その第1は、さきほど「理論」の部分でとりあげた「解き口」の問題である。この論考はいう。
「まえに、警視庁で、子どもの不良化の原因を調べた結果を見せてもらったことがある。それによると、非行の原因のうち、いちばん多いのは“家庭不和”ということになっており“映画にシゲキされて”などというのはごく僅かであった。第二の論点は、テレビのもたらす可能性のひとつとしての子どもの早熟化をとりあげた。文字とちがって、テレビによって代表されるような視聴覚メディアは年令、性別などを問わない、つまり、その受け手の社会的セグメンティションをともなわない媒体である。したがって、子どもの「社会化」はテレビによって加速化されることになるのかもしれない。その意味で、テレビは年令階梯秩序を大きくかえる媒体でありえた。そのことをこの論文はこんなふうに書いている。
マス・コミがわるいから子どもがわるくなる、という単純な因果論では、子ども文化の現状を正しく説明することはできない。
マス・コミの“影響”を計測するときには、受けとり手の側のさまざまな条件を考慮にいれなければならないのだ。平和な明るい家庭生活、学校生活を送っている子どもたちは、たとえ俗悪なマンガに接しても、さほど有害な影響を受けそうには思われないのである。生活環境のわるい子どもたちが、ギャング映画を見るとき、はじめてその映画が彼らの非行の発火点になるのであって、映画それ自体に全面的な責任があるわけではない」
「むかしは、子どもの文化と、おとな用のそれとのあいだには、ハッキリした境界線があった。子どもには童謡があり、童話があり、童画があったし、それは子どもたちだけの独占する文化だったのである。しかし、今では、子ども文化が相当に“おとな化”しているようだ。べつなことばでいえば、テレビは世代間の壁をつき破ったのである。しかもそればかりではない。テレビを見ながらそだってゆく新世代のすがたをみながら、映像のもつ「あらたな読み書き能力」に積極的な評価をあたえることにも興味がむけられた。(15)はこういう。
マス・コミ市場が、このように子どもとおとなの境界線のアイマイ性のうえに立脚しているということは、子どもの成長を異常に促進する。つまり、いまの子どもはむかしの子どもにくらべて、ずっと“ませて”いるのである。むかしは、おとなの世界だけで暗黙のうちに承認されていた、おとなだけの秘密があり、その秘密は子どもたちのまえでかくしていることができたのだが、マス・コミの発達はおとな文化の秘密を子どもの眼のまえで暴露することになってしまったのだ」
「私の考えでは、勉強とは何も言葉だけにしがみつくことではありません。映像を“見る”ことから意味の汲みとりをする勉強方法だって立派に成立するのです。不幸にして私たちは活字文化のカラをシッポにつけていますから、テレビというような新しいコミュニケイション方法に、現在のところいろいろな疑惑をもってしまうのですが、おそらくテレビ世代の人たちは、何の疑惑ももたずに、映像の読み書き能力を身につけて、今日の私たちには思いもよらぬ新文化をつくりあげてくれるでしょう。そして、その新文化が、現在私たちのもっている文化に劣るという証拠は何もないのです」
「テレビ世代について語るとき、活字世代のモノサシをあてはめることは大へん危険です。テレビ世代は、私たちの知らない意味の世界にいま挑もうとしているところです。彼らをはげますと同時に、私たちはむしろ子どもたちからテレビの意味論を学びとらなければならない時代に立たされています。すこし脇道にそれるが、このように視聴覚メディアのもつあらたな可能性について、他の既存媒体とのあいだでの「不安定な力の均衡」をみとめつつも、D.リースマンはすでに1955年、つぎのようにのべている8)。
先生と子どもたち、両親と子どもたち、そのあいだには、活字世代とテレビ世代という断層が横たわっています。しかし、おとなと子どもがいっしょになって、一生けんめいテレビを見て、研究することができるなら、この断層は決して悲劇的にはならず、生産的な力に転化できるでしょう。“勉強をしない”“本を読まない”と子どもたちを非難し、彼らからテレビをとりあげるというのでは何にもなりません。いちばん大事なのは、むしろみんなが一日もはやくテレビを消化し、生活のなかに溶けこませる努力をすることなのです。」
「映画と書物がともにゆきわたっている社会では、文字と映像はお互いに競合しながら、われわれの感覚を流動的でしかも強力なものにしてくれる。事前の社会化の協力なメディアとしての小説の役割はかなり映画にとってかわられたが、依然として印刷者の文化は健在だ。もしもすべての人間が映画のカメラと映写機をもつようになって、それぞれが、たとえば現在の人間がレコードのコレクションをもっているように、フィルム・ライブラリィをもつことができるようになれば、人間はより批判的な態度を身につけることもできるだろうし、それはより健康なことというべきであろう」リースマンがここでいう「映画」とは現時点ではテレビとほぼ同義とかんがえてもさしつかえないし、わたしは、こうした映像の表現と理解の能力を「あたらしい読み書き能力」(new literary)ということばで呼んでいたのである。まえに「理論」の部分でとりあげたランガーらのシンボル論は映像をぶくめた「提示的シンボル」について深い吟味をおこなっていたが、それを社会学的に展開させたばあい、リースマンのこの文章はあらたな「テレビ時代」へのひとつの積極的提言としてうけとってよいだろうとおもわれる。そして、このような「あたらしい読み書き能力」を教育の場にさらに具体的にとりいれることを(18)は日本における写真熱、ないしカメラ・ブームとよばれる現象を考察しながら、こんなふうに書いた。
「私の考えでは、なんとなく写真を撮ってみたい、というはなはだたよりない気持は、きわめて重要なものをふくんでいるように見える。というのはこの“なんとなく”という無定形な気分が、じつは何かを自分の手で“表現”したい、という創作意欲みたいなものの原始的な形態である、と考えられるからだ。“表現”などというと大そう勿体ぶってきこえるが、要するにひとのつくったものを見たり、きいたり、読んだりするのでなく、逆に自分のほうからひとに見せたり、語りかけたりする行為のことである。記号行動の過程で受信人になるのでなく、送信人になろうとする意欲のことである」さらに(38)では、カメラの扱いかたを学校教育のカリキュラムのなかに組みこむべきである、というところまでわたしは極論した。もしも、これが現代であったなら、通常のカメラではなく、テレビ・カメラの操作に子どものころから馴らせるべきだ、ということになるだろうし、現代のわたし、すなわち筆者も、基本的にそのかんがえを変えてはいない。というよりも、現実のほうがはるかに進歩して、こんにちの中・高校生たちは、クラブ活動などをつうじてみごとな映像制作をはじめているし、小学校レベルから、放送部のようなサークル活動がはじまっていることもここにあらためていうまでもあるまい。あらたな表現手段やコミュニケーション過程が設計されるなら、それに適応し、あるいはそれを先取りしてゆくことも必要なのである。
「主婦よ、学校に通え。また、生涯学習の欲求の担い手としての婦人、高齢者、職業人を視野にいれ、本格的な教育放送の必要性を強調した論文としては(53)がある。
ベつに入学試験をうけるには及ばない。本格的に入学するつもりがあれば、それにこしたことはないが、たいていの大学には聴講生のシステムがある。試験もないが単位もとれない。しかし、試験とか単位とかは学問の本質とはなんの関係もない。キザな言い方だが、学問というのは、もっぱら永遠の価値につながるものである。植物学であろうと天文学であろうと、なんでもよい。興味をかきたてられたら、そこに没入したらいい。人生のおわりまでやめられなくなるだけの面白さがそこにはある。究極の価値は、そういう行為のなかにある。
そうすることで、どんな利益があるか。利益なんかなにもない。あたえられるのは、自分の満足感・充実感、それだけである。学問とか芸術とかは、そういうものなのだ」
「アメリカの大学というものが果たしている社会的な役割について、深く考えさせられたのであった。すくなくとも、そこでは、大学というものは、若い世代のためだけにあるのではない。あたらしい知識をもとめ、みずからをよりゆたかにしてゆきたい、とねがう人びとにたいして、年令、性別を問わずに、その機会を大学はあたえてくれるのだ。別なことばでいえば、大学は、すべての市民がいつでも自由に使える社会的施設になっているのである」ここにいう「社会システム」は現実には放送大学の誕生によって、じつはその10年後にはあるていど実現してゆく結果となった。その意味で、この文章には1970年代における希望と、そして、いささかの予見がこめられていた。とかんがえることができるのかもしれない。おなじような論点は、古典的なイギリス経験論などをふまえながら、「経験」の一生にわたる蓄積の必要性を強調した(62)でもくりかえされている。そして、そこでは、変動のはげしい現代のメディアによる情報環境を主体的に利用することの緊急性が説かれているけれども、直接、放送という媒体についてのくわしい論議はおこなわれることなく、むしろ、「情報化社会」における情報選択の問題に論点は移動している。ただ、この論考をもふくめてのいくつかの「生涯学習」論は(69)にとりまとめられたことを付記しておく。
「かなりまえから、ユネスコでは“生涯教育”ということをひろく世界に訴えはじめた。要するに、これからの社会での教育というのは、人間の一生をつらぬく継続的ないとなみであって、せまい意味での“学校教育”だけを“教育”としてかんがえることは、もうやめたほうがいい、というわけだ。
そうした現代の要求は、たしかにある。そして、むかしから日本文化は向学心にもえ、知性主義の伝統をもっている。“生涯教育”は、日本ですばらしく開花する素地をもっている。条件は、そろっているのである。だが、まだ、それをうけいれるための社会システムが混迷している。せめてアメリカなみに、みんなが大学を“利用”することができればずいぶん事態はかわるだろうが、時間はまだ当分かかりそうだ」
「勉強を怠ることができなくなっているのが現代の組織人が直面している大きな課題なのではないか。勉強しないかぎり、人間は、どんどん、つぎの世代に追い越されてゆく。いや、せいいっぱい勉強して、やっと追い越されないですむ。社会の進歩は、人間をそこまで追いつめたのである。そして、「大学」というものを「エリート教育の場と考えず、むしろ大衆的な国民教育機関として考える」ことにこそ、日本の高等教育の未来がかかっている、という見解もここでしめされている。
ということは、とりもなおさず、現代の人間にとって“教育”というものが人生ぜんたいをつらぬくプロセスになりはじめている、ということを意味する。死ぬまで、いや少なくとも社会的なしごとをしているかぎり、人間は“教育”をうけなければならない。まえにみたように、60歳になって、はじめてコンピューターの手習いをする、という現代版“60の手習い”さえ、現代ではふしぎではなくなってきているのだ」
「われわれの人生には“余白”がある。“余白”とは、とりもなおさず、レジャーということであった。レジャーがいいとか、わるいとかいう価値評価もこのさい問題ではない。レジャーはある。そして、人間はそれに直面しなければならない」
「モランは、“消費”の極限に、生命の消費を考えた。じぶんの生命をどう使うか、それはたぶんに実存的な課題である。だがこの課題こそ、レジャーの人間に投げかけるもっとも基本的な課題というべきであろう。それにわれわれは答えを準備しなければならぬ」
「レジャーからの救いは、まさしく、人生の余白における、知的好奇心の養成であろう。その自律的な回転のみが、レジャーというおそるべき試練に人間がたえる原動力であり、かつそこにこそ人間のあかしがあるというべきではないか」こうした老年期の「余暇」の問題は、のちに(78)できらにくわしく検討されてゆくことになるのだが、老年期と放送のかかわりについて、(63)は、こんな観察をのこしている。
「老人たちは、放送が大好きなのだ。わたしの知っているある老人は、としをとると早起きになり、その早起きの時間にラジオがあるのでどれだけありがたいかわからない、といった。・・・‥老人から、テレビ、ラジオをとりあげたら、おそらく、子どもの世界におけるよりも、はるかに大きな社会パニックが発生するにちがいない。老人は、その茫漠たる時間のすくなからぬ部分を、放送によって生きているのである」放送という新媒体の出現によって高齢者たちが大げさにいえば、あらたな「生きがい」を発見したこと、すくなくとも、「老後」という名のさびしい時間をまぎらすことが可能になったことは、1970年代以降の日本の各地で顕著にあらわれた新事態であったようにおもわれる。そのことは、石川県鳥越村の山村調査での記録(76)のなかでもエピソディックにふれられている。
「シュラムらの教育テレビについての研究によると、どんなによくできた教育番組でも、ただ番組を見るだけ、という場合には、めったに効果はあがらない。生きた人間――親だの先生だの――がそばについていて、相談にのったり、はげましたりするときに、はじめて教育番組は“指導的”な効果を発揮するものなのだ。そして、われわれの文明が失いつつあるのは、おそらく、人間同士の交わり、というもなのである」といっているように、放送メディアだけで教育効果があがるものでもなく、ましてや多くの人びとの学習意欲にこたえうるものではないという認識はかなり以前からあったけれども、放送による生涯学習における面接授業の効果や意味については、こんご放送大学などの展開を見つめながら研究がすすめられなければならない領域であるようにおもわれる。
(注)
1) 『放送教育の歩み』 全国放送教育研究会連盟編、1974年
2) A Television Policy for Education, American Council on Education, Washington D.C., 1952.
3) Himmelweit, H. et al:Television and the Child, Oxford University Press, 1958.
4) Schramm, W. et al:Television in the Lives or Our Children, Stanford, 1961.
5) Siepman, C. :TV and Our School Crisis, N.Y., 1958.
6) 塩沢繁「日本のテレビ発達史」『キネマ旬報・テレビ大鑑』1958年
7) 『放送関係文献総目録』同委員会編、1968、同第二巻、1983年
8) D.リースマン「伝承・文学・映像」『何のための豊かさ』加藤秀俊訳、みすず書房、1968年
「たとえば、ここに、あらたにテレビを導入しようとしている国がある。国民生活は、まだじゅうぶんに豊かでなく、テレビの送・受信設備のためのおカネもたくさんかかる。というのがその国の実情である、とする。しかし、それにもかかわらず、テレビを導入しよう、というときには、しっかりした見とおしと理由が必要だ。国がまだ乏しい段階にあるからこそ、テレビを発達させなければならない、というかんがえかたもある。テレビをつうじて、大衆の教育水準をあげ、農業技術だの産児制限だのを普及させ、そのことによって、結局、国はゆたかになるにちがいないのだから、テレビ局開設にともなう経済的負担もひとつの投資である、というわけだ。多くの政府や、国際機関は、そういう判断のもとに、テレビを導入した。テレビは、要するに、国家の統一と発展のための手段として、その未来を“約束”されていたのである。ここで問題にしたのは、発展途上国でのテレビ導入にあたっての政策上の判断であったが、日本をふくめた先進諸国のばあいにも、じつは貴重な示唆をふくむ。法規上「教育放送局」と指定され、条件づけられたテレビ局が、つぎつぎと一般放送局に変貌してしまったことなども、テレビ放送開始以来30年にわたって「放送社会学」を関心領域のひとつとしてきた者にとっては記憶にあたらしい。また、本稿でとりあつかった三つの分野をふりかえってみて、結局のところ、放送が「大衆文化」の一部として位置づけられたときに、もっともそのすがたをあきらかにしているのも、ことによると放送というメディアのもつ本質であるのかもしれない。
しかし、その“約束”が果たされたか、といえば、かならずしも、そうとはいい切れない。せっかくテレビ局をつくってみたものの、制作だの編成だのの面で大きな欠陥があれば、大衆教育という“約束”は反古になるし、技術的・経済的理由によって、もしもテレビの普及が停頓したりすれば、これまた“約束”は怪しくなってくる。ましてや、教育のため、と大上段にふりかぶって開始されたテレビが、いつのまにか娯楽番組の放送に熱心になって、教育機能がマヒしてしまったりすれば、一種の逆効果のようなものが発生したりもするだろう。ある“約束”のもとにはじめられたテレビが、その“約束”どおりの“成果”をあげるという保証はどこにもなく、それどころか、“成果”は、しばしば“約束”を裏切るのである。さいしょにかかげられた“約束”のうえにアグラをかいて、安閑としていたら、テレビというもののほんとうのすがたは、わからないのだ」
(注)
1) たとえば「ジュリスト」総合特集「現代のマスコミ」有斐閣、1976年10月
2) NHK放送文化研究所が「放送学研究」を刊行したのは1959年10月のことであった。「放送学」が「新聞学」と対置されることになったのはこの時点であろうとおもわれる。
3) 1970年8月、E.カッツ(E. Katz)との会話による。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2929