加藤秀俊 著作データベース

輸出ニッポン、文化は入超赤字

発行年月: 19770101
掲載  : 松風
発行元 : 松下電器


 自動車、家電、カメラ、時計…とにかく日本の産業社会が製造したもろもろのモノ(「モノ」に傍点)はいまや全地球上にくまなくゆきわたるようになった。アフリカや南アメリカの奥地に行っても、かならず日本製のモノ(「モノ」に傍点)がいくつかある。あんまりモノ(「モノ」に傍点)が派手に出まわりすぎてしまったものだから、輸出もほどほどにしていただきたい、といったような苦情が外国から寄せられたりしているのが昨今の日本をめぐる国際的状況というものだ。いまさらわたしなどがいうまでもなく、日本はモノの輸出に関するかぎり大国なのだ。
 しかし、モノの輸出はこれだけさかんなのに、精神文化についてはほとんど輸出がおこなわれていない。もちろん、生け花だの茶道だのが外国の一部で脚光を浴びつつある、といったような事実はあるし、日本仏教、とりわけ禅などに興味をもつ外国の若者たちが日本に留学している、といった事実もある。日本の文化輸出がゼロというわけではない。だが、モノの輸出の華々しさにくらべると文化輸出のほうはなきにひとしい。たとえば、外国の書物はつぎつぎに輸入され、日本語に翻訳されているけれども、日本の書物が外国語に翻訳され、外国で高い評価をうける、といった例は、まことにすくない。統計をとってみると、外国語から日本語への翻訳と、その逆の翻訳との比は、四〇〇対一だ、という。
 つまり、ひとことでいうなら、日本はモノの輸出入では貿易黒字国、そして文化の輸出入では完全な輸入超過の赤字国、ということになる。だから、意地のわるい西洋のジャーナリストは、こうしたわれら日本人のことをエコノミック・アニマルと名づけ、日本人みずからも、自嘲的にこのことばでみずからを呼んだりしている。はたして、これでよろしいのか。
 文化などというものは、しょせんカネにならないものであり、あるいはカネに換算することのむづかしいものであるから、いっこうに経済に貢献するところがない。だから文化の輸出入などというややこしいいことには手を出すにはおよぶまい――そういうふうに割り切ってかんがえるのも一見識であろう。ひとからなんといわれようと、ニヤニヤしながら、もっぱらモノ売りに精を出すのも商人としては立派なのかもしれぬ。
 しかし、これからの国際社会のなかでの日本をかんがえてみると、どうやらモノ売り専門ではやってゆけないような気がする。精神などということばを使うのは大げさだが、モノ以外のもので世界に貢献するところがなければ、結局のところ、日本は世界から見捨てられることになるのではないか。そして、その兆候はすでにいくつかみえている。
 たとえば、日本のビジネスマンの文化的素養の低さ。もちろん、教養ゆたかなビジネスマンもいないわけではない。だが、ぜんたいとしてみると、ビジネスマンの「文化」への関心はきわめて低いのだ。そのことは、外国との接触の場面でいちばんよくわかる。モノ売りについてはおどろくべき熱意と能力のある日本の会社の海外駐在員のなかで、日本の歴史だの文学だのについて、現地の人びとから質問をうけたとき、満足にうけ答えのできる人はめったにいない。国民的常識として、最低必要ないくつかのことがらを知らない、というのでは、ほんとうはぐあいがわるいのだが、そのことに気がついていない。
 わたしは、世界のあちこちで活躍している日本のビジネスマンの姿をこれまで何年にもわたってみてきた。そして、わたしは、これらの人びとの活動に敬意を払うにやぶさかでない。しかし、現地で、この人たちのやっていることは、モノを売ることと、ゴルフをすることに尽きている。それぞれの駐在地には美術館や博物館など、それぞれの国の文化を学ぶのにすばらしい施設があるのだが、そういうところに足をはこぶ日本の駐在ビジネスマンはきわめてまれなのである。自国の文化を相手につたえることもできず、相手国の文化を学ぶ意欲にも欠けているのだから、これでは文化の輸出入の手がかりにさえならないではないか。
 日本にきている外国のビジネスマンは、日本の美術品をあつめたり、博物館や図書館に通って勉強をしたり、要するに商売のかたわら文化交流のにない手として、知的好奇心と使命感をもっている。日本のビジネスマンになぜそういう態度が欠けているのか、わたしにはふしぎでならない。もとより、諸文化間の交流というのは、政府その他の公的な機関をつうじておこなわれることもあるだろう。しかし、いちばんだいじなのは民間人、とりわけビジネスの世界での人びとの問題だ。国際的文化交流の未来は、「文化」などというものと一見無関係にみえるビジネスマンの肩にかかっているのだ。物売り専業の時代はもう終わっているのである。いや、終わらなければならない。


加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2827