加藤秀俊 著作データベース

マスコミの効用

発行年月: 19671005
掲載  : 『(現代の教養11)マスコミの課題』
発行元 : 筑摩書房



マスコミの効用

 選挙とテレビ

 テレビがもたらす“ニュールック”の時代
 「カレント・ヒストリー」誌の一九六〇年一〇月号は、二〇世紀にはいってからの、歴代アメリカ大統領をふりかえって検討することを特集しているが、そのなかでアイゼンハワー時代について論じたN・グリーブナーは「アイゼンハワーの指導力の本質がどのようなものであったにせよ、かれのパーソナリティは大統領政治のなかで疑いもなく特別なものであった。かれは、アメリカ的生活のまんなかにそびえ立つワケ知りの人物、そういったイメージを持ちつづけた」とまえおきして、かれがいかにマス・メディア、とりわけテレビを有効に使ったかを、およそつぎのように書いている。
「ハガチーのコーチのもとに、アイゼンハワーはワシントンでの記者会見を完全にぎゅうじった。…かれのテレビでの話し方は、専門家たちの細心の工夫によって、技術的には完璧にちかいものとなった。じっさい、テレビこそ、アイクのイメージをささえるうってつけのメディアではなかったか。ひとびとは、アイクの話しの知的内容はあまり問題にせず、かれの誠実さ、温厚さに満足したからである。
 アイゼンハワーのパーソナリティは、大統領制に暗いカゲを投げかける。なぜなら、従来、大統領の仕事であったさまざまの義務だの、職務だのより、温厚で親しげな微笑、形式ばらないむじゃきな挙措、そういったものがひとびとの心をとらえるために重要になってしまったようにも見えるからである」 
 グリーブナー教授とともに、アメリカ大統領制の過去と現在を比較して、現在を暗い面持ちでながめるべきか否か、わたしにはわからない。だが、テレビの登場によって、大統領のみならず、政治、とりわけ選挙による政治というものが、世界的にみて“ニュールック”の時代にはいった、ということだけは、ほぼたしかであろう。
 テレビと選挙、ないし政治、という問題がしきりに議論されるようになったのは、わずか三、四年まえからである。しかし、同時にこの問題は、われわれにとってきわめて現実的な問題だ。日本の衆議院選挙、そしてアメリカの大統領選挙。ほんの二、三カ月まえ、われわれは、これらふたつの選挙戦のなかに、ある意味では不気味に、ある意味ではさっっそうとあらわれた、テレビによる政治的キャンペーンというあたらしい方式を、いや応なしに意識したばかりなのである。
 いったい、テレビというのは選挙、ないし政治のなかでどんなはたらきをするのか。いや、選挙や政治を、どう変えようとしているのか。
 以下、これまでに提出されたいくつかの問題点を拾って、将来への展望のキッカケをつくっておきたい。

 “政見”よりも“人間的印象”
 選挙にあたって、テレビをつうじてのキャンペーンがどれだけ有効か。これについての古典的−といってもわずか七、八年まえであるにすぎないが−調査研究は、一九五二年のアメリカ大統領選挙における研究だ。このときに行われた諸調査を、L・ボガードは『テレビ時代』のなかで要約している。ボガードの報告にしたがって、主要な発見をつぎにまとめてみよう。
 一九五二年当時、アメリカでのテレビ普及率は、およそ40%であった。テレビ受像機はしたがって、まだ大衆的な所持品ではなく、比較的高所得者の家庭にかたよっていた。こういう条件を前提にしたうえで、次頁の表をみていただきたい。
 この事情から、テレビは年収三千ドル以上、とりわけ五千ドル以上の家庭に、より多く普及していたわけだが、この表からわかることの第一は、テレビでありさえすれば、それは有権者にとってもっとも重要な情報源として機能するということだ。もちろん、テレビばかりみて他のメディアに接しない、というような極端なケースはあまりないだろう。
 テレビ出現以前に、ラザースフェルドらは、選挙にあたってラジオと新聞のキャンペーン・メディアとしての比較をこころみたが、そのときに発見された原則、つまりひとびとは、ひとつのメディアだけにたよるのではなく、他のメディアをも相補的に使用する、という原則は、おそらくここでもあてはまるだろう。
 しかし、これまでさまざまな論者によって指摘されてきた、メディアとしてのテレビの特性というものをあわせて考えてみるなら、他のメディアによる補正・総合、という一般原則に安心することはむずかしい。“政見”というよりは、むしろ“人間的印象”それが判断の根拠のいちばん深いところに根をはってしまうのだから、補正の範囲が逆に限定される、とさえ考えられるのだ。
 有権者は、いうまでもなく、ぜんぜん白紙状態で選挙のキャンペーンに接触するわけではない。あらかじめ、一定の政治的態度をもってテレビを見、あるいは新聞をよむ。そして、これまでの諸調査の示すところによれば、たとえば、共和党ビイキの人が、たまたまマス・メディアによるキャンペーンの影響で民主党支持にまわる、といったような“意見変化”のケースは、きわめて少ない。
 ましてや、日本のように、ふたつの対立政党が、現存の社会体制そのものについてまったく対立した見解をもっているような国では、テレビでみた政治家の印象によって、いままで社会党を支持していた有権者が、突然、自民党にくら替えする、というようなことは、ほとんどありえないだろうと思われる。そう考えてくると、選挙におけるテレビの役割を、一種の魔法のように取扱うのは、やや誇大妄想であるのかもしれない。
 しかし、こうした、あれこれの変数を考慮にいれてみても、テレビが、候補者の印象による“人気”を左右するという事実だけはみとめなければならないだろう。ボガードは、一九五二年の選挙についての、イシェル・プールによる調査を紹介して、こう書いている。
「テレビを見た人たちのグループも、見なかった人たちのグループも、おどろくほど似たイメージを候補者たちについて持っていた。ふたりの候補者のパーソナリティ特性は、これらふたつのグループによって、ほとんど同じように評定されていたのである。しかし、テレビを見た人たちは、アイクのパーソナリティ特性としての《よく気がつく》《あぶな気がない》という二点について、テレビを見なかったグループより、アイクにたいして好意的な反応を示し、逆にスチーブンソンにたいしては《うぬぼれ》《俗物的》《いばっている》という三点で、非好意的な反応を示した」
 ボガードは、プールのこの調査とまったく反した調査結果(テレビはスチーブンソンに有利にはたらいた、というシーバートの調査)をも紹介しており、どちらかといえばプールに批判的だけれども、わたしの考えでは、問題は、テレビがどちらの候補にとって有利であったか、ということではない。いずれにせよ“有利”ということの内容が、候補者の“パーソナリティ”ないし、人間的印象ということにしぼられている、ということが、選挙におけるテレビの中心的問題なのだ。
 さて、もういちど、まえの表にもどろう。所得別の下に、さらに学歴別の欄があるのをみていただきたい。そこではっきりとわかることは、教育程度があがるにつれて、選挙に関する情報源としてテレビにたよることがより少なくなり、逆に新聞・雑誌などの印刷物形式を“もっとも重要”と考える率が高まるということだ。
 だが、そのことはべつな言い方をすれば“大衆”的レベルにおいては、キャンペーン・メディアとしてテレビが、ほとんど決定的といえるほど重要な情報源として使われる、ということでもある。
 それに、大学卒のばあい、テレビにたよる率が減る、といっても、それは学歴別に横に読んだときの発見なのであって、縦に他のメディアと比較すれば、テレビへの依存度は、相対的には、最高なのである。
 とすれば、テレビの心理的吸引力を“啓発”によって減少させよう、といった考えは、さしあたり現実的ではない。くりかえしていうが、テレビが、どれほどに投票行動を左右するかは、わからないにしても、テレビというメディアをつうじての訴えは、政治における“人気”要素をきわめて重要なものにするのである。
 テレビでの、一点非のうちどころのない態度のゆえに、政治家が“人気”を獲得するだろう、という言い方はかならずしも正しくない。しかし、テレビというものを、うまく使いこなせない政治家には、人気が保証されえないだろう、ということは断言できるのではないか。テレビを、ニュールック選挙の“本質”と考えるのは思いすごしだ。だが、テレビを上手に使うことは、選挙キャンペーンの“必要条件”になりつつあるのだ。

 メディアとしてのテレビの矛盾
 といったようなわけで、政治家たちは、テレビの意識的な使用を選挙キャンペーンのなかに組みいれはじめた。さいきんのアメリカ大統領選挙で、ケネディ・ニクソン両候補がともにテレビで人気の獲得ないし維持に力こぶをいれたことや、あるいは、両候補がともに専属のテレビ顧問の助言のもとに、演出・演技面で手ぬかりのないように準備したことはすでに知られているが、こうした傾向は、こんご、ますます強化されてゆくだろう。
 しかし、候補者にとって、テレビというものが大切なメディアであればあるだけ、テレビ放送のもっている矛盾もあきらかになってくる。というのは、テレビによるキャンペーンが、立候補者への平等な機会の提供という原則をかならずしも生かすことができないからだ。
 アメリカのばあい、連邦コミュニケイション法三一五条というのがあって「ひとりの候補者に、選挙運動のために時間をあたえた放送局は、それとまったく等しい時間を他の候補にもあたえなければならない」とされている。つまり、自民党には時間をあたえるが、社会党には差しあげません、という差別待遇を禁じているのである。これは旺然といえば当然のことで、べつに珍しくもないことだが、この三一五条というのが、じつはなかなかくせものなのである。
 まず第一に、「時間をあたえる」ということだが、「あたえる」というのは、商業放送の行われている国では、「売る」ということにほかならない。タダで提供するということではないのである。問題は、あきらかであろう。この条文は、時間を買う余裕があるかぎり平等、ということになるわけで、言いかえれば、時間を買う余裕のない候補は“機会”をあたえられながらも、それを見送らなければならない、ということだ。極言すれば、金持のためにのみ有利、ということになりかねない。
 もちろん、ポスター、チラシ、新聞広告など、従来のキャンペーン・メディアを使うのもタダではなかった。なにがしかの金がなければ、当然のことながら、キャンペーンはできない。しかし、テレビ・キャンペーンにかかる金額は、ケタがひとつちがうのである。アイゼンハワーは、はじめに書いたように、よくテレビを使ったが、たとえば一九五八年、CBSネットで三〇分放送するために、六万五千ドル(約二千三百万円)を支払っている。金がよほどないかぎり、“機会”は均等になりえないのである。
 もちろん、これはやや誇張的な言い方かもしれない。というのは、テレビは、そのコミュニケイション技術の特性からいって“政党”のレベルでのキャンペーン・メディアなので、たとえば衆議院議員立候補者“個人”のレベルでは、あまり使えないからである。
 たとえば、いま、わたしの住んでいる京都のばあいを考えてみよう。京都での議員立候補者がテレビをつうじて訴えかけてみようとするばあい、どうしたらいいのか。かれは、大阪のテレビ局を利用して、近畿全域むけに放送する以外に方法はないのだ。新聞やラジオは地方紙・地方局、というかたちで、ほぼ選挙区とかさなり合う小コミュニケイション圏をつくっているけれども、テレビは、いくつもの選挙区をふくむ大コミュニケイション圏のなかで機能しているのである。大阪のテレビ局は、大阪、京都、兵庫、和歌山、滋賀、奈良、と、ざっとこれだけをサービス・エリアにしているわけなので、たとえば、京都だけの地方テレビ局をつくることは技術的に不可能なのである。
 したがって、特定の選挙区で、特定の個人のためのキャンペーン・メディアというのは、新聞・ラジオ以外にはない、ということになる。そして、テレビは“政党”のレベルで、たとえば“三党首討論会”といったかたちでのみ使用されることになるのである(最近の総選挙でのテレビ討論会の意義は、おそらく“党か人か”という言い古された問題に、はっきりと“党だ”という答えを出したところにあるだろうと、わたしは思っている。そのかぎりでは、“人”にまつわる情緒的選択の原理が、逆にテレビによって“政策”という理性的選択へうごいた、という、前節での所論と反対の考え方も成立ちそうだ)。そう考えてくれば、テレビ放送の背後にある経済的不平等は、現実には、それほどの大問題でないかもしれない。ひとりの“金権候補”が、テレビで独走する、というような事態は、少なくとも避けられるだろう。
 しかし、かりに、各政党がまったく平等な時間をあたえられ、それを買う能力があったとしても、なお問題はのこる。そしてその問題は、一九五九年シカゴの市長選挙で具体的なケースとなってあらわれた。というのは、一人一党の、ラー・デイリーなる人物が市長候補として出場したからである。「タイムス」(一九五九年三月三〇日号)によると、このデイリーというのは、どこにもいる政治キチガイのひとりらしいのだが(デイリーは、以前に、大統領候補として名のりをあげたこともある)、ともかく、民主党候補、共和党候補にならんで、じぶんも立候補する、といいはじめたのだ。もちろん、立候補は認められる。
 しかし、テレビ局の側が、かれに“均等な機会”をあたえなかったのだ。とりわけ、ニュース番組のなかで、解説者が民主・共和両党のことだけを語って、かれを無視した、というのがデイリーにとって不満であった。そこで、デイリーは、三一五条をタテに取って訴訟をおこし、ついに、最高裁判所に持ちこんだのである。デイリーの放送を断ったNBC、CBS、ABCなどの各局は、きわめて高姿勢で、NBCのスタントン社長などは、この事件を「バカげた数字公式によるまやかし」ときめつけたけれど、政府側は、きわめて慎重に三一五条の解釈に頭を悩ましているらしい。まったくおなじ理由で、デイリーは一九五六年の大統領選挙でも、三一五条による提訴をしており、それは三年ごしに保留になっているようだから、判決にはまだ手間どりそうだ。
 もちろん、G・セルデスがやや皮肉にいうように「だれにもテレビを使わせない」ことが、“唯一の方法”だとも考えられるけれど、いわゆる“ほうまつ候補”をテレビがどう扱うかは、こんごの大問題のひとつとなろう。“ほうまつ”という呼び名じたいが、原則的にいえば候補者の人権を無視している、といえばいえるわけで、下手をすると“大政党”以外のルートでの選挙を、実質的にみとめないということにもなりかねないのではないか。

 デイリーのケースは、本人が、どうみても政治キチガイだから、笑い話しで済まされもしよう。しかし、たとえば、こんどの日本の選挙で、日本共産党がマス・メディアのなかでどう扱われたか。テレビの三党首討論会に、共産党もいれろ、という申入れがあったが、これはNHKはじめ各局、各党から断られた。議会勢力としての共産党はマイナーだし、共産党をいれれば、他の小政党を参加させないわけにもゆくまい。だが、“平等”の原則をあてはめる側に立ってみれば、その平等の適用範囲を人為的にせばめることになるのではないか。
 討論会は、まあよろしい。しかし「アカハタ」紙の伝えるところによれば、日本共産党というレッキとした合法政党が、ちゃんと金を払って、放送時間を買いたいと申入れたのに、いくつかの民間放送局が、これを拒否した、という事実がある。
 共産党のために、というより、むしろ平等原則のために、わたし個人としては、いったいどういう理由で拒否する権利があるのか、たしかめてみたいと思っているところだが、このエピソードは“平等”原則以前のところに、なにかワケのわからないものがありそうだ、ということを教える。デイリーのケースと、共産党のケースは“放送時間平等”の原則が、じつに複雑な矛盾をふくんでいることを物語るのだ。この矛盾は、当分、とけそうにない。

 新聞の機能はどうか
 ところで、キャンペーン・メディアとしてのテレビの問題点を以上拾ってみたのだが、こういうあたらしい状況のもとで、新聞はいったい、どうなるのか。一九六〇年一月一六日号の「ニューヨーカー」誌に、J・ラードナーという人が書いていた評論をわたしは思出す。ラードナーは、大統領選挙の前駆戦をテレビで見ながら、こう書いている。
「わたしの考えでは、重大な、真剣なニュース−談話、できごと、その他キャンペーンの主要な問題−は、まずテレビをつうじて知らされるだろう。そして、その繰返しが、記録用に、新聞によって行われるだろう。それらのニュースに色づけをし、ハナシを面白くすること−つまりキャンペーンの《娯楽的側面》−も新聞の役目になるのではないか」
 ラードナーは、民主党、共和党がそれぞれ誰を大統領候補に指名するか、という重大ニュースは、公式に発表される以前に、テレビ番組のなかでほのめかされていた、という。
 たとえばケネディは『ミート・ザ・プレス』番組で、また、ルーズベルト夫人との対談番組で、出場を暗示するようなことを語った。新聞は、その番組を翌日のニュースとして組みこむけれども、公式の発表はまだない。で、公式発表が新聞のトップ・ニュースになって出るころには、それはニュースというよりむしろ、すでに非公式に確認されていることをあらためて正式に確認するという、従来の観念からすれば、間の抜けた機能しか果さない。それに、かりに、新聞への公式発表がさきに行われたとしても「それがテレビで確認されるまで公式とは信じない有権者が少なくない」とラードナーはいうのである。
 しかも、政治家の側は、テレビの使用法になれるにしたがって、テレビ用の発表ないしアピールと、新聞用のそれとをべつに切りはなすという器用なことをやりはじめた。ラードナーの観察によると、こうである。
「ケネディは、自分の若々しい容貌(かれほど髪の濃い大統領候補はT・ルーズベルト以来はじめてだ)をカバーするために、思想と精神は適度に老成しているのだ、という印象をテレビをつうじてあたえようとこころみる。かれは、テレビの対談では意識的に文学的引用句をあいだにはさみながら、やわらかく語る。“スタール夫人のことばを使えば、うんぬん”“だれそれはこういっていますが、うんぬん”といったふうに…。それは、ケネディは年は若いけれど、学識がそれを補って余りあるわい、という印象を、民主党ビイキの人たちにあたえるにじゅうぶんだ。…とにかく、ケネディ氏はしきりに引用句をテレビでは口にする。しかし、新聞記者を相手にそんなまねはしない。かれは、政治的威厳を見せつける適当な場所を心得ているのだ」
 日本の政治家たちは、まだこうした微妙な使いわけの技術を練っていない。また、日本のテレビはまだ、これほど深く政治にコミットしていないし、視聴者もまたそれほど注意深くテレビの政治番組を観察してはいない。それに、アメリカにある大統領選挙というのは、日本人にとって理解を絶した選挙である。だから、右に引用した、ケネディの芸のこまかさが、すぐ日本の政治家にあてはまるか、といえば答えは否である。
 こんどの総選挙で自民党のつくったCMフィルム?つまり池田勇人氏が壇上からわれわれに頭を下げ「わたしはふたつのことを国民の皆さまにお約束いたします。ひとつ、何とか、ふたつ、何とか」とよびかける。あのキャンペーン・フィルムひとつ見ただけでも、まだまだテレビ演技者としての日本の政治家は、ドサまわりの段階にある、という印象さえうける。
 しかし、こんご数年のあいだに、テレビがもっと大衆化し、政治家たちがもっとテレビ使用法になれてきたら、ケネディのような、合理的テレビ使用による有効なテレビ・キャンペーンが日本でも展開されるのではないか。
 そして、そうなったとき、テレビの機能、新聞の機能の分化は、あらためて問いかけられねばならない。いや、政治や選挙そのものの機能も。じっさい、アメリカの雑誌をいろいろ読みあさってみると、テレビ時代の政治を意味するコトバとして、PoliticsのかわりにPolitickingという新語さえ生れているらしいのである。

 現代の新聞読者

 八十年前の読者の実態
 宮武外骨の『明治奇聞』(大正十四年刊)の第四編は、明治期の新聞・雑誌にまつわる奇談集として面白いが、わたしは、この本に引用されている明治八年「朝野新聞」への投書をとりわけ興味深く読んだ。明治初期の新聞読者の状態を生き生きと示す、数少ない報告のひとつと思われるからである。投書の主は、佐渡の小商人、左にその抜すいを引用しておこう。
「…(前略)佐渡の国は人員が十万余り戸数が二万三千余有りますそふだが新聞一葉をも買ふてよむ人はやうやう十人程も御座りますまい夫も一昨年の春から御県庁より相川弥十郎町と申郷宿多き便宜の場所へ新聞縦観社といふを御開になり有志の者は一文いらずに来て見ろ求メ度ものは半価にて下げてやらうといろいろ御世話が有りて其当座は市中村々の戸長衆も大分ン見に来ましたが段々少くなり末には一人も来る人なくなりました…(中略)貴社(「朝野新聞」社)をはじめ五六軒(五六種〈筆者注〉)の新聞を買ふには年分三十金もなければ買はれません又新聞一葉よむにも私風情のものは一心不乱に精出して読ンでも凡三四十分時はかかりますから五六葉よむには凡三四時間か半日程もかかると存じます今日職業を勉励して朝から晩迄かせぎ夜分つとめてよみましても身体疲れ気根弱り中々多分はよめませぬ…(攻略)」(原文のまま)
 この投書のなかには、初期の新聞読者とそれをとりまく社会状況が投げかけるいくつかの問題がふくまれている。第一に、新聞の、権威とむすびついた啓発性(新聞縦観所)、第二に、それにもかかわらず、その啓発主義に対しての庶民の冷淡な態度(「一人も来る人なくなりました」)、第三に、庶民生活にとって新聞代が高いかったという事実、第四に、新聞を読むという行為が、庶民にとって努力を要する行為であったという事実。
 読者の歴史的変化をたどることは、わたしの任ではないが、いまからおよそ八十年まえの読者の実態がおよそ右のようなものであったということは、今日の読者について考えるうえで大切なことだ。八十年前の読者がもっていた諸特徴ないし諸問題は、ことごとく今日の読者において消滅しているからである。以下、現代の私たちが、新聞というメディアを生活のなかで使う使い方を中心に、現代日本の読者を考えてみたい。

 新聞への懐疑の態度
 たいへん皮肉なことだが、わたしの考えでは、現代日本の新聞読者は、かつてないほどの懐疑主義をもって新聞をながめている。
 もちろん、「新聞に書いてあった」ということは、日常の思考のなかで権威をもってはいる。新聞にこう書いてあった、というものの言い方は、私たちの、たいていの日常的発言を無力化する。しかし、そのことから日本の読者の“権威への盲従”をうんぬんするのは、決して正しくないと思われる。
 なぜなら、新聞に権威をみとめるということと、新聞に書かれていることを真実とみとめる、ということは、まったく別な問題であり、現代の読者はこの二つをちゃんと区別しているからである。“強いものは正しい”という単純な権威主義が通用するほど、現代の読者はバカではないのである。
 なるほど、「新聞にこう書いてあった」というものの言い方は、雑多な個人の意見を沈黙させるにじゅうぶんであろう。しかし、この権威による論理は、いちおう新聞を正しいとしておくほうが便利だというタテマエ上の約束ごとであるにすぎぬ。「新聞にこう書いてあった」といえば、たいていの雑多な意見は、そうか、といっておとなしくひっこむけれど、それは決して説得されてひっこむのではない。旗色がわるいからひっこむ、というだけのことなのだ。
 わたしの考えでは、「新聞にこう書いてあった」というシンタックスとほぼおなじくらいの率で「どうせ新聞に書いてあったことだもの」というシンタックスもわれわれに身近な思考方法だ。一応新聞に権威はみとめるが、真実はどこか別なところにある、少なくとも別なところにあるばあいがある、とわたしたちは考えている。この理由はいったいどこにあるのだろう。第一は、戦後十六年を経たとはいえ、なおわたしたちの間に残っている、戦時中の新聞についての、全国民的経験。新聞のウソというものをこれほど強烈に体験した民族は世界でも珍しいだろう。新聞はかならずしも真実をつたえるものではない−吉田茂氏のように新聞はウソばかり書くとまでは言わないが−という信念、これは体験として定着しているのだ。
 第二は、戦後日本におけるマス・コミ論議の異常な大衆化。この問題については、かつて別なところで論じたことがあるから重複を避けたいが、とにかく、「マス・コミの魔術性」、といったことばは大衆の日常用語、とはいわないまでも、常識用語のなかに組みこまれてきている。そして、たいへんアイマイで、しかもさまざまの誇張をふくみながらも、マス・コミなる観念が大衆化した結果、一般読者は、新聞を客観化してみるようになってきた。明治初期にあったような、新聞というものへの物神崇拝性は、すでにない。不信というほど極端ではないにしても、懐疑の態度が、現代の読者のなかにはあるのだ。
 一九五五年十月の毎日新聞社の世論調査によれば「新聞は真実を伝えていると思いますか」という質問にたいして、「じゅうぶん伝えている」と答えたものは14%、「だいたい伝えている」とするものは57%、“じゅうぶん”よりも“だいたい”のほうがはるかに多いという事実に注意してほしい。新聞は、現代の読者にとって、“絶対”の存在ではないのである。

 “必要性”は失われない
 しかし、懐疑的である、ということと、新聞の必要性とは決して矛盾しない。明治八年、佐渡の小商人は、新聞縦観所ができてもそれを利用する人がいなくなった、と記録しているが、そんな状態は現代の読者からすれば想像もつかない。
 われわれにとって、新聞は必需品なのである。その報道の真実性に、多少とも懐疑を投げかけながらも、われわれは新聞ぬきの生活を考えることはできぬ。新聞をよむ行為は、すでに日常生活のルーティンにくみこまれているのだ。
 そのことを痛感させるのは、ベレルソンの興味深い調査報告「新聞がないことの意味」("What missing newspapers means")である。ベレルソンは、ニューヨーク市の新聞配達人のストに際して、読者の感じた失望ないし物足りなさを分析して、つぎのような発見をした。すなわち、読者はかならずしも新聞のもたらす情報内容を新聞への期待値としているわけではない。つまり、新聞によって、ニュースを知ろうとしているわけではない。もちろん、新聞を読むということは、ニュースをよむということにほかならないわけであるから、ニュースを期待していない、といってしまっては矛盾するけれども、少なくともニュース性のほかに何かを読者は期待している。
 というのはこういういことだ。もし、新聞がないことで天下の事情がわからないのが唯一の不便であるとするなら、この不便は容易に解決できる。ニュースをはこんでくるのは、新聞にかぎったわけではないのだから、ラジオのスイッチをいれさえすれば、それでじゅうぶん代用が果せるはず。
 しかし、現実にはそうはゆかない。たとえ新聞に書いてあるのとおなじことをラジオが語っても、それでは満足できないのである。新聞が配達されなかった日に、ニューヨーク市民は何をしたか。ベレルソンは、新聞を失った読者たちがつぎのような反応を示したことを発見する。
「私は古い雑誌をとり出してよみました」
「手近にあったものをよみました。雑誌だの本だの」
 つまり、新聞に読者が期待するものの一つは、“読む”ということそれ自体なのだ。ベレルソンはいう「読む行為それ自体が、一種の基本的満足感をもたらす。読むものの内容いかんを問わず」ニュースが知りたいのなら、前に書いたように、ラジオをきけばそれでよい。しかし、ひとびとは、配達されなかった新聞にかわるものとして、ラジオをえらばず、むしろニュース的にはまったく無意味な古雑誌をえらんだのである。新聞は、ニュース媒体であると同時に、「読むべき何ものか」なのだ。
 このベレルソンの発見とまったくおなじ経験をすくなくともわたしは、年数回の新聞休刊日にする。朝、新聞受けに手をつっこんで、休刊日だったことを思い出したわたしは、へやに戻って机のうえに散乱している週刊誌のたぐいを読む。一日のある特定の時間に新聞を読む、それはすでにわれわれにとって習慣の一部なのであって、明治八年の佐渡におけるがごとく、特殊な、意志的行為ではないのだ。
 ベレルソンの調査にこたえたひとりの市民がいうように、新聞のない現代人というのは、“水を失った魚”のごときものだ。新聞を読むことなしには、生活のメカニズムがどこかで狂うのである。
 朝日新聞のコラム「天声人語」の筆者は、しばしば、キュッとしごいた音とともに戸口に投げいれられる新聞、という、いわば風物としての新聞を点描してきたが、これはあながち新聞人である同欄の筆者の職業的特殊的感覚の産物であるとはいい切れない。わたしたち、読者の大部分にとって、新聞というものは、すでに生活のリズム楽器のひとつなのである。ラジオがあるから、テレビがあるから、新聞はいらない、そんな単純なものではないのだ。新聞は、今日、多分に“旧聞”をつたえざるをえないようになってはきている。たとえば、すでにラジオ・ニュースが前夜につたえたことを、翌朝の新聞が十数時間おくれてつたえる、といったふうに。
 しかし、それでも、わたしたちは新聞を必要とする。米や塩とならんで、というのは大げさかもしれないが、現代の読者は、新聞を“必要”としているのである。

 確認材料としての新聞
 ところで、前節で少しふれたように、今日の新聞は、多分に“旧聞”的側面をもっている。放送という、新しいマス・メディアが成立し、大衆化して、速報機能に関するかぎり新聞は決定的に敗北してしまったからである。こうした時代の新聞が、どのような方向転換をとげるべきかについては、以前に論じたことがあるから、くりかえしはやめたいが(「テレビ時代の新聞」『新聞研究』一九五八・四)、現代の読者は、新聞に、解説的第二報を期待するようになってきている。事実第一報は放送からうることができるからである。
 この点、とくにわたしが注意したいのは、過去三、四年の間のスポーツ紙の驚くべき隆盛ぶりである。わたしは、幸か不幸か、大都会のラッシュアワーというのをほとんど経験していないけれど、月に二、三回、京都から大阪への通勤電車にのる。そして、その通勤者たちの手にする新聞の70%までスポーツ新聞であることにおどろいている。なぜこんなにスポーツ紙が読まれるのか。
 ひとは、戦後におけるスポーツ、ないしスポーツ熱の大衆化をその原因としてあげるだろう。スポーツ、とりわけ野球への関心が高まった、だからスポーツ紙が読まれる、それは当然のことといえばいえる。しかし、わたしは、それだけではないと思う。スポーツ紙は、まさに解説的第二報主義に徹した新聞であり、その点で、今日の読者の新聞像と見合っているようにみえるからである。
 極端にいえば、現代の読者は、じぶんの知らないことを新聞で読みたいのではなく、すでに知っていることを新聞に期待している。これはたいへん矛盾した論理だが、現代の読者の、新聞への期待は多分にこうした矛盾した論理にしたがっているようなのだ。たとえば、自分の家の近所で火事がおきる。あるいは、たまたま町を歩いていて自動車の衝突事故を目撃する。事実の認識として、こうした体験的認識ほどたしかのものはない。なにしろ、自分の目でたしかに見とどけたのだもの。
 しかし、この偶然的目撃者は、翌日の新聞でまずどこを読むか。かれは、自分の目撃した事実が新聞にのっているかどうか、目を皿のようにしてさがし求めるのである。知らないから読みたいのではなく、知っているから読みたいのだ。自分がすでに知っていること、それを新聞もまた認めてくれた、それが現代の読者の満足感の一部を形成する。ぜんぜん未知の新しい情報、それだけを読者は求めているわけではないのである。
 目撃者に、あらためて確認資料として既知の事実をつたえる、これはスポーツ紙においていちじるしい傾向だ。スポーツ紙をよむ通勤者は、ある野球試合を見なかったから新聞を読むのではない。ゲームを前夜テレビでみて、スコアや試合経過を自分の目でみて知っているからこそ、スポーツ紙を読みたいのである。火事や交通事故は、やたらに直接経験のなかにはいってこないから、目撃者は偶然的少数者であるにすぎないけれど、野球や相撲は、膨大な人口を組織的に目撃者とすることができる。
 わたしは、だから、たんにスポーツ熱の反映、という以上のものをスポーツ紙の隆盛にみとめたい。それは、事実を知らない人にニュースを提供する新聞ではなく、知っている人に確認材料をあたえる新聞なのだ。
 ところで確認材料としての新聞、という考え方は、複雑な心理的メカニズムをふくむ。自分の知っていることを新聞もまたみとめた、ということは、自分の認識が新聞という権威の認識と一致したという満足感である。たとえば、テレビをみていて、四回表でピッチャーをかえればいいのに、と思っていた人間が、翌日のスポーツ紙に「四回表でピッチャーをかえなかったのが失敗のもとであった」という解説記事を見つけたら、かれの満足感は極大に達する。自分がすでに考えていたことを、新聞も(自分よりおくれて)考えている、これは読者の自尊心を高める。
 わたしは、こう考えてくるとき、チェホフの短編「喜び」に出てくる下級官吏のこっけいな満足感を思出さないわけにはゆかない。泥酔して馬車にぶつかったこの下級官吏は、その事故が翌日の新聞にのっているのをみて小おどりして喜ぶ。「そうなんだ!いまじゃロシア全国がぼくのことを知ってるんだ!お母さん、この新聞を記念にしまっておいて下さい!」というわけだ。
 犯罪者の社会では、犯罪をおかすならせめて新聞に出るくらいのことをしろ、という通念があるそうだ。考えてみればこれもこっけいのことだけれど、現代における新聞とは、読者にとって、社会的承認のお墨付きなのだ。はじめに書いたように、読者は新聞をかならずしも全面的に信頼してはいない。だが、新聞は、建前上の絶対者である。確認材料としての新聞とは、読者の心理からいえば、まさに、この建前上の絶対者との同一性の感覚をあたえる役割を果しているのである。
 
 新聞の消耗品化
 どうも、スガ目で今日の読者を考えすぎた感があるが、スガ目ついでに、もっと飛躍したポイントをおさえてみよう。ものとしての新聞のイメージは、過去五、六年の間に、いちじるしくかわった。
 小田実の『何でも見てやろう』には、ニューヨークの街角のバカでかいクズかごに、読捨てた新聞を拾って読んでまた捨てる人間たちがあることが書いてあるが、わたし自身もまた、ニューヨークのグランド・セントラルにはじめて到着したとき、まったくおなじことを観察した。とにかく、読んだ新聞はまったく無価値なのである。
 だが、似たことは、現代日本の新聞読者の新聞に対する態度のなかにもある。われわれは読んだ新聞を捨てるようになってきたのだ。わたしは、関西のある私鉄につとめる人から、面白い話をきいた。それは、ターミナルにはいった電車の座席や網ダナに読捨てられている新聞が、最近いちじるしく増加し、一日に、目方にして数十貫に達するという話しだ。いまのところ、この古新聞はそうじのオバサンの拾得物として扱われているそうで、結構クズ屋に売ってまとまった収入にもなるという。だが、むかしは、こんなことはなかった。読んだ新聞は、カバンなりポケットなりに、いちおういれて持ちかえるものなのだ。
 いったいなぜ、読者は新聞を捨てるようになったのか。いろいろ理由はあろうが、読者の側に、新聞の“同一性”とも呼ぶべき習慣が強まったことがこれと関係するだろう。一枚の新聞は、一回読んだらそれで無価値のものになる。二へんも三べんもくりかえして読む、そういう反復性は、今日の読者と新聞をむすぶ関係のなかにはすでにない。
 このことは、皮肉なようだが、増ページ、紙面充実という、情報量の拡大と並行している。情報がふえたから、くりかえし読むのはシンドイのだ。だから、いっぺん読んだら捨てる。ラジオ、テレビの大衆化にともなって、号外というものにはお目にかからなくなったが、号外に書かれているわずか数行の簡単な情報なら、何回もくりかえして読む。しかし、ぎっしり十二ページに印刷された複雑な情報は−それを理解するしないにかかわらず−一回、目をとおすだけでおわりなのである。
 これに加えて、ものとしての新聞も完全に無価値化した。以前は、新聞は新聞としての役割を果たしたあと、《新聞紙》として機能した。主として包装用に。だから、新聞紙は、たくわえておく必要があった。しかし、今日、ものとしての新聞紙には、まったく価値がない。ポリエチレン、紙袋などの包装文化の発達。そして、学校給食による弁当の消滅(弁当を包む、というのはかつて新聞紙の最大の使用法であった)。新聞紙は家庭でも、商店でも、不要化したのである。
 かつて、多くの家庭では、貯蔵した新聞は年に一回か二回の大そうじのときに、不要の分だけまとめて捨てた。だが、現在では、週に一回、少なくとも月に一回、まとめて捨てる。新聞とは、要するにいっぺん読んだらそれでおわり。ぜんぜんあとに残さない消耗品なのである。とっておいて、読み直す、あるいは新聞紙として再使用する、そういった保存性を、今日の読者は新聞にあたえていないのだ。
 以上、わたしは四つの点で現代の読者というものを考えてみた。しかし、この四つの点は、ことごとく矛盾した態度と関係している。第一に権威はみとめるが、真実性には多少の疑いをいだく、という懐疑主義。第二に、ニュースを求めるがごとくであって、じつは「読むべき何ものか」を求めているにすぎぬという、驚くべき習慣性。第三に、知らないから読むのではなく知っているから読む、という確認主義。第四に、紙面が充実しているからこそ一回ぽっきりで読むのをやめる、という消耗品化。
 もちろん、前にも書いたように、わたしの以上の解釈は、多分にヤブニラミの読者論であろう。大多数の読者には、ことによると以上の論点はあてはまらないかもしれない。しかし、もし、以上の論点が、現在の読者の間に生れつつある傾向線を多少ともおさえているとするなら、わたしは、現代の読者の最大の問題は《豊富のなかの貧困》現象だ、と結論したい。
 新聞がふくむ情報は、おそろしく豊富である。いや、新聞のみならず、さまざまなメディアが流す豊富な情報にとりかこまれて、現代のわれわれは生きている。しかし、それにもかかわらず、読者たるわれわれの認識ないし知識は、はっきりいって貧しいのではないか。
 以上にのべてきた、現代の読者の矛盾は、帰するところ、この豊富のなかの貧困という矛盾であろう。新聞が、かくも豊かに提供してくれる諸情報が、読者によって、じゅうぶんかつ有効に使用されているとは、ちょっといいかねるのではあるまいか。


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