加藤秀俊　著作データベース

アメリカ文明の展望（下）

発行年月: 19670805
掲載　　: 思想
発行元　: 岩波書店


　（三）　世界史とアメリカ


　一　国家内国家の問題

　ハミルトン、マディスン、ジェイの三人の共同著作たる『ザ・フェデラリスト』１）が公刊されたのは一七八八年のことであったから、それ以後すでに二世紀にちかい時間が経過した。したがって、この本に論じられている十八世紀アメリカの政治論から、現代アメリカの文明を考えることはあまり現実的ではないかもしれない。

　しかし、あらためて『ザ・フェデラリスト』、とりわけその三十九章を読みなおしてみると、そこには、こんにちのアメリカにとって未解決の基本問題のひとつが、新鮮に息づいていることに気がつく。

　三十九章の問題とはなにか。それは、アメリカがどのような意味で「[連邦][フェデラル]」的であり、またどのような意味で「[統一国家][ナショナル]」的であるか、という問題だ。いうまでもなく『ザ・フェデラリスト』は、「統一国家」的側面の濃厚な合衆国憲法案を支持するために書かれた文章である。しかしそれにもかかわらず、この三十九章の文章は、歯切れのわるい文章だ。すなわち、それは、憲法法案を「統一国家的性格をもつものであり、連邦的性格をもつものではない」といったん断定しながらも、すぐつづけて「ただし、こうはいい切っても、それは、従来考えられれいたほど明確完全に、そうであるのではない。［例えば］いくつかの場合、特にに[州][ステート]が当事者となる紛争の裁判の場合において、州はその集合体的・政治的資格において見られねばならず、訴追されなければならぬわけである」という留保がおこなわれ、さらに、連邦政府の権限の範囲については逆に、つぎのように、むしろ連邦的性格を強調しているのである。

　「…この関係においては、ここに提案せられている政府は統一国家的なるものとは考えられない。何故なら、その管轄権は一定の列記事項にのみ及び、他の一切の事項に対する残余の、不可侵の主権を各州の手に残しているからである。」

　各州のもつ、この「不可侵の主権」は、憲法の[修正][アメンダメンツ]第一〇条が、「憲法によって合衆国に委任されず、また州に対して禁止されなかった権限は、夫々各州或は人民に留保される」ことを明記した事実によって、いよいよたしかなものとなった。そして、州の主権と連邦政府の権限との緊張関係は、二十世紀のアメリカ史のなかでも、いくつかの問題や事件をつぎつぎに生み出してきた。たとえば、フーヴァーの時代につくられた「連邦警察」と州警察のあいだの緊張。さいきんでは、ケネディ大統領による、アラバマ州での人種差別暴動鎮圧のための[民兵][ミリシア]動員。

　そして、このような憲法上の規定やアメリカ合衆国成立の歴史的背景を考えるとき、日本がアメリカのstateを「州」と訳したことに多少の疑問をさえ感じないわけにはゆかないのだ。「州」ということばのもつ「地方自治体」的な含みが、しばしば、日本人のアメリカ理解を困難にしているからである。もちろんstateを「国家」と訳することは、また、逆の誇張というべきであろう。しかし、stateは、どちらかといえば「州」よりも「国」にちかい２）。

　じっさい、アメリカ憲法のプロトタイプとでもいうべき、『連合規約』３）（一七八一年）についてみるならば、それは、十三の「[国][ステート]」の友好条約ないし同盟条約と呼ぶのが適切であった。よく知られているように、この規約のもつ「[連盟][コンフェデレイション]」的性格が、憲法によって、いちじるしく「統一国家」的なものに修正されてゆくのであったが、呼称としての「アメリカ合州国」(The United State of America)は、「規約」から「憲法」への進化を経てもかわらなかったし、現在もかわっていない。

　比較シンボル論の立場からいえば、日本人によって知覚される「州」の感覚と、アメリカ人のもつstateの感覚とのあいだには、かなり大きな落差がある。とりわけ、「民族国家」的な判断枠によって、世界のさまざまな「国家」を考える習慣のついている日本人やヨーロッパ諸国民のばあい、アメリカにおけるstateの感覚は、ほとんど絶望的なまでに理解しにくい。すくなくとも「民族国家」の成員の「国家」観念と、アメリカ合州国の成員のそれとのあいだには、断絶がある。アメリカ合州国という名の「国家」は、われわれがふつうに考える「国家」とだいぶ性質がちがうのである。

　なによりもアメリカでは、まず「[国家][ネイション]」があって、それが「州」という地方自治体に分散したのではない。まずさいしょにあったのは、いくつかの「[国][ステート]」である。それが連合体としての合州国をつくったのだ。事態をはっきりさせるために誇張していうなら、アメリカは、「国家連邦」なのである。アメリカに似ているのは、フランス、ベルギー、ドイツなどの個々の「国家」ではなく、むしろ、それらの「国家」の連合体としてのEECのような「機関」なのである。個々の「[州][ステート]」のもつ「不可侵の権限」は、連邦政府の権限の増大のまえに色あせつつあるようにもみえるが、なお健在である。周知のように、ケネディ大統領暗殺事件についても、その犯人の訴追はテキサス「州」の法廷で、テキサス「州」刑法にもとづいておこなわれる性質のものであった。そして、テキサス「州」刑法は、合州国大統領暗殺を犯罪とする特別規定をもっていないから、仮に容疑者が起訴されたとしても、その起訴理由は、「州」刑法の第一級殺人、という以上のなにものでもありえなかったのである。

　アメリカにおける政治的な権力の構造を考えるとき、こうした権力の序列と、権力相互間の緊張関係−そしてしばしば不整合な関係−に着目しないかぎり、実態はあきらかにされにくい。ひとつの「州」において適法なものが他の「州」で違法であるような事例は、刑法や民法のような州法によってカヴァーされる領域で枚挙にいとまがないのである。

　このような権力の分散と不整合を形成しているのは、右にのべたような法制史的な理由だけによるのではない。まず、前章までにのべてきた、アメリカ社会のさまざまな下位社会の構造が、かなり高い相関で各州の自律性に反映していることに注意しよう。

　すでにみたように、アメリカの「少数集団」中、最大のものは、ローマン・カソリックの二千六百万人であったが、このグループはアメリカ全土に均等に滲透しているわけではない。逆に、それは特定の「州」に集中している。レオ・ロステンの『アメリカの諸宗教』の分布地図４）によると、ローマン・カソリックは東部海岸の北部、すなわちニュー・イングランド諸州にとりわけ高い密度で集中する。その絶対数と、それがこれら諸州で占める百分比を表にしてみると、上表のようになる５）。アメリカ全国でのローマン・カソリックの百分比は、前章の表によれば一七％であった。それを念頭においてみるならば、この東北諸州の比率は異常に高い。とりわけ人口比で五〇％にちかいか、あるいは五〇％をこえる三つの州のばあいには、当然のことながら、その政治勢力が、カソリックと深くむすびついた性質のものになる公算はきわめて高い。そして、そもそもアメリカにおけるローマン・カソリック人口がアイルランド系という民族的特徴をもっていたことと関係づけていえば、民族→宗教→州権力のあいだには高い相関がある、と断定してさしつかえないであろう。

　そして、この図式のうえに、個々のアメリカ人のモビリティの問題をスポットしてみるとき、われわれは、あらためて、アメリカにおける下位社会の凝集力に気がつく。まえにみたように、移民社会は、しばしば閉鎖的な独立文化圏を形成する傾向をもっていた。そして、ニュー・ヨークのプエルト・リコ人のばあいのように、特定の民族集団がひとつの拠点を確保すると、その拠点を目ざして各地から「同国人」が流入することがしばしばであり、そして、それは「少数集団」のばあい、とりわけ顕著なのであった。

　「少数集団」の凝集力は、多分に自衛的である。「同国人」がかたまってコロニーをつくれば「少数集団」は差別や偏見からの相対的な自由を確保することが可能だ。そして、そのような過程でふくれあがる「少数集団」の地域的偏差は、屈折しながら「州」という名の行政地域の利害に反映してゆく。ゴードンの名づけた「民族階層」は、そのまま、政治的利害のグループとして州レベルの政治にむすびつくのである

　そう考えてゆくと、かつて『ザ・フェデラリスト』が確認した、州の「不可侵の主権」は、同時に「不可避の主権」でもあったのではないかと思われる。「州」政府は、その住民の宗教的・民族的偏差によって、独立主権をもたないわけにはゆかないのだ。

　さらに、このような権力の分散と関係してもうひとつ考慮にいれなければならない問題がある。それは、多くの論者の指摘する、アメリカにおける政治権力への反抗的姿勢の問題だ。マックス・ラーナーは、それをつぎのようにのべている。

　「政治的権力にたいするアメリカ人の態度は、ふしぎな二重性をもっている。かれらはたとえば、州知事の権限をあれこれと制限し、官僚相互間のバランスをはかり、古典的な二院制を維持し、在来の職務権限の強化をはかるより、あらたに必要な役職をつぎつぎにつくってゆく。政治権力の濫用を恐れる理由は、アメリカ人のばあい、他の国民よりはるかに薄弱であるのに、アメリカ人は伝統的に権力を嫌った。そして現在でも権力をつぶす傾向をみせる。しかしながら、危機に際しては、彼らは権力というものを実践的に、そして、とらわれない仕方で重視する。国家の存立にとっての重大危機には、それに対処するための権力をアメリカ人は政府と指導者に附与するのである。」６）

　ラーナーのことばには、平時におけるゆるやかな権力監視と危機における権力尊重という「二重性」にあらわれるアメリカ民主主義賛美の語調が感じとられるが、さまざまな利害をもったさまざまな下位社会が、一般に権力というものをチェックする機能を果たしつつあることは、これまでに考察したところからも容易に想像がつくことだ。そして、そのさまざまな下位社会のなかで、とくに「州」という政治社会を考えてみるならば、アメリカという「統一国家」の内部に、なお、「州」という準独立国家をかかえこんでいる、と考えるべきなのであろう。それらの準独立国家は、民族的・宗教的下位社会と複雑にからみ合いながら相互的な権力チェック機能をもっているのである。

　そして、このような下位社会の役割についての考察は、そのまま、リースマンの名づける「拒否権行使集団」(Veto groups)の問題にむすびついてゆく。


（１）　The Federalist. 1788. 以下引用の訳文は、岩波書店『原典アメリカ史』第二巻による。
（２）　この点について、くわしくは加藤秀俊「アメリカの思想」NHKブックス・一九六五・第一章参照。
（３）　Articles of Confederation. 1781. 前掲『原典アメリカ史』参照。
（４）　ROSTEN, L; Religions in America. N. Y. 1952, p.236.
（５）　前掲書の数字の末尾三ケタを四捨五入し、一九五〇年のセンサスによって処理した。
（６）　LERNER, M; America as a civilization. N. Y. 1957, p. 355-356.



　二　拒否権行使集団

　現代アメリカでの権力の存在形態についてのひとつの考え方は、たとえばミルスの『パワー・エリート』によって代表されるような見解である。ミルスのばあい、アメリカの権力の歴史は、きわめて明快に一元的な集中化の歴史として考えられる１）。そこでは連邦政府の高級官僚、財界の実力者、高級軍部官僚−といった、一連のリーダーたちがアメリカをうごかすエリートとしてとらえられる。ミルスは、ひとことでいえば、アメリカの権力の存在形態は、かつての分散型を脱皮して徐々に集中型に移行してきた、とみるのである。『ザ・フェデラリスト』的表現を使えば、現代アメリカの特色は「統一国家」的な側面に完全に傾斜してきている、ということになろう。そして、ワシントンからのニュースやワシントンのくだす決定をみているかぎりにおいて、アメリカ連邦政府は、まさしく「パワー・エリート」の意向を代弁する集中権力機構のごとくにみえるかもしれない。

　しかし、リースマンはミルスとまったく正反対の見解に立つ。かれによれば「あからさまな階級的支配」は、マッキンレー時代に終了した。明快な「パワー・エリート」を定義づけることのできたのはむしろ十九世紀アメリカにおいてであって、現代アメリカでは権力の所在は、ますます分散化の一途をたどっている。そして、その分散化をリースマンはよく知られているように「拒否権行使集団」という概念で定義したのであった。

　拒否権行使集団とはなにか。それは、これまでにのべてきたような下位社会、およびその下位社会をさらに細分化したさまざまな利益集団である。そして、それらのグループの役割について、リースマンはつぎのようにのべている。「それらのグループはそれぞれにその要求のために戦い、そしてその集団の利益に反することをやめさせるだけの力と、さらにひじょうに極限された範囲内ではあるが、なんらかのことを起こすことができるだけの力を獲得しているのである。さまざまな実業家の集団、映画の検閲を要求するするさまざまな集団、農民の集団、労働組合、職業的な集団、人種的なグループだの地域的な利害を代表するグループ、これらじつにさまざまな種類の集団は自分たちに攻撃を加えられた場合、それを中和するだけの能力を持っているということをすでにいくつかの実例によって、示しているのである」２）

　それらの拒否権行使集団が、単独で積極的に活動しうる範囲は、集団が細分化されればされるほどせばまってくる。だから、これらの集団はかならずしも積極的にリーダーシップをもとめるとはかぎらない。これらの集団の本領は、その名のしめすように、防衛的側面にある。他の集団のイニシアティヴがはたらくとき、これらの集団は、無言の反抗によってそのイニシアティヴを阻止するのである。くりかえしていうが、「拒否権行使集団」は単独立国たる州でもありうるし、またゴードンのいう「民族階層」でもありうる。その多様な利害の複合がアメリカの「権力」をかなり不明確なものにしている。

　時事的な例になるが、昨年六月、アメリカがハノイ、ハイフォン爆撃に踏み切ったときジョンソン大統領は、その不安な一夜、家族にむかって、「私は第三次大戦をはじめてしまったのかもしれない」と語ったという。そして、そのエピソードがもし真実であるとするならば、それはリースマンによるアメリカ大統領についてのつぎのような記述をさらに補強する材料というべきであろう。

　「…われわれは最近のアメリカの一人の指導者−まぎれもなく指導者−をとりあげることができる。それはフランクリン・D・ローズベルトである。かれは芸術家や芸能人が持っているのと同じ多くの特徴をそなえた人物であった。われわれはかれを偉大な力を持った人物だ、と考える習慣がついている。しかしかれがアメリカを戦争にひきこんでいった仕方は、マッキンレーやウィルソンのやり方とひじょうにちがっているのだ。マッキンレーは、スペインが無条件降伏するだろうということをすでに知りながらも、ひとり、自分の書斎をコツコツと歩いてスペインに対する宣戦布告を議会に提出すべきか否かを考えつづけていた。第一次大戦におけるウィルソンもまた同じであった。だが、ローズベルトは自分にできるのはきわめて狭い範囲内での行動だけだと考えていた。そして宣戦布告の決心をむしろ敵側にさせるというぎりぎりのところまでためらっていたのである」３）

　リースマンは、この、一種の決断力の弱いローズベルトを同時代の、より毅然としたもうひとりの指導者チャーチルと比較するのだが、ジョンソンもまた、ローズベルト型の「指導者」というべきなのであろう。さまざまの拒否権行使集団からの多様な圧力と無関心によって、この型の「指導者」は「指導力」をほとんどもっていないのだ。

　この種の権力構造のあいまいさは、権力にもっとも近いグループとしてのアメリカの政党のなかにもみられる。いちどでも、たとえば共和党の党大会をみたことのある人なら、共和党内部におどろくべき緊張関係が存在していることに気がつくであろう。そのなかには、東海岸のリベラル派の実業界を代表するグループがあり、また中西部の農業グループがあり、さらに南西部の保守派がある。政党はあきらかにアメリカの政治過程におけるもっとも有力な拒否権行使集団だが、その集団のなかに、さらに複数の拒否権行使集団がふくまれているのだ。その緊張関係が、政党という名のゆるやかな結合をつくる。

　それは、たとえば日本の政党における「派閥」とは、だいぶ性質のちがったものだ。右にあげた共和党の党大会の例からもあきらかなように、アメリカの政党内グループは、しばしば、アメリカの特定地域＝州ないしブロックを代表するものとして実質的に機能するのである。党大会におけるあらゆる採決は、結局のところ、それぞれの「州」の意志表明によっておこなわれるのだ。まえにのべた「国家内国家」の機構は、そのような場面で明確なすがたをとるのである。そしてなによりもだいじなことは、そのさまざまのグループのいずれもが、単独で連邦政府をうごかすだけの力をもっていない、という事実なのである。ミルス流に、軍部と東海岸の財閥だけをアメリカの「指導者」と考えることができるなら、アメリカの政治・社会過程の分析はきわめて明快でありうる。しかし、かれのえがき出す「パワー・エリート」は、はたしてローマン・カソリックや、中西部農村や、あるいは東海岸の自由主義者や、その他もろもろの「民族階層」を無視して、強引にその利害を貫徹できるだけの実力をもっているのであろうか。「パワー・エリート」としてえがかれるグループが拒否権行使集団のひとつ−あきらかに、もっとも強力なもののひとつ−であることにまちがいはない。しかし、同時にそれはまた単独採決権をもつだけのグループなのでもないのである。

　リースマンは、ミルスとの論争を、現代アメリカの政治過程についての、もっとも「実り豊かな論争」としてみとめ、「拒否権行使集団」についての見解にかならずしも満足していない、と反省しながらもつぎのような事例をあげている。

　「これと関連して、大学教授であり、ニューヨークに住んでいるミルズの見解と、指導的なジャーナリストであり、ワシントン・D・Cに住んでいるウォルター・リップマンがミルズの著書の一年後に出版した『公共の哲学』(The Public Philosopyhy)のなかで表明した見解とを比較してみるのもおもしろいと思います。リップマンは政府内外のすべての政策決定者を知っている人ですが、彼は、これらの政策決定者は、一般国民の、そしてそのデマゴーグ的指導者の犠牲者であると感じています。リップマンはエリーティストであり、アメリカを責任をもって指導し、アメリカをその外交政策の危機と行き詰まりから救い出し得るようなエリートの存在をすることを願っています。その点リップマンの見解は、パワー・エリートがアメリカを支配していると見るミルズの見解と正反対にあります。要するにリップマンは“エリートがいればなあ。どこにエリートはいるのか”と語っているのです」４）

　アメリカの新聞・雑誌、そしてさまざまの世論調査５）などに継続的に注意しながら現代アメリカ文明を考えてみるとき、われわれはどちらかといえば、リップマン的な見方のほうにより多くの真実を感じる。逆説的ないい方をすれば、こうもいえるだろう。すなわちもしも「パワー・エリート」が単独採決権をもっていたとするなら、たとえばヴェトナムは、三年まえに全面戦争に突入していたにちがいないのである。また、もしも−ある東海岸の知識人によれば−中西部と南西部の圧力がないとするなら、ヴェトナムは、三年まえに完全な和平に到達していたにちがいないのである。ヴェトナム情勢の泥沼は、べつなことばでいえば、アメリカ国内での拒否権行使集団の緊張関係の投影としてみることができる。連邦政府は、じつのところヴェトナム問題について、いまだかつて明確な態度と長期的展望を公表したことがいちどもなかったのだ。

　こうした拒否権行使集団の存在とその機能は、われわれ日本人にとっても、もっとも理解しにくい性質のものである。われわれの多くにとって可能なのは、せいぜい、東海岸の上層知識層の思想とアイデンティファイすることくらいであって、たとえばミシシッピイのニグロや、ニュー・ヨークのユダヤ人や、あるいはテキサスの石油資本とアイデンティファイする能力をわれわれは欠いている。そして、その能力のないわれわれ日本人にとって、アメリカ文明の構造的理解はほとんど絶望的に困難なようにみえるのだ。もちろん、われわれとしては、連邦政府のひとつひとつの決定に、新聞をつうじて触れているだけでもよいのかもしれない。刻々にうつる国際社会のなかでのアメリカの位置づけは、そのような方法によって可能でもあろう。しかし、その背後にある、アメリカ文明と文化の構造は、かならずしも、単純明快なものとはいい難いのである。


（１）　MILLS, W; Power Elite. N.Y. 1956. 邦訳「パワー・エリート」創元社。
（２）　RIESMAN, D; The Lonely Croud. 1961, p. 214. 邦訳「孤独な群衆」みすず書房、一九九ページ。
（３）　Ibid. p. 210, 邦訳一九五ページ。
（４）　リースマン「現代文明と人間性」朝日新聞社、二〇ページ。
（５）　ここで「世論調査」というものがアメリカで開発され、技術的洗練をうけたという事実をふりかえってみる必要があるかもしれない。「世論調査」を必要としたのは、多様な利害複合の動態把握がアメリカにとって、とくに重要だったからなのである。



　三　新大陸からの実験

　これまでの議論のほとんどすべては、ことによると、すでに論じつくされたことのくりかえしにすぎなかったのかもしれない。第一章では、主として、文化の次元、第二章では社会の次元、そして第三章では政治の次元にそれぞれに力点をかけながら、過去と現代のアメリカ文明を考察してきたのだが、ひとことでいえば、それは、アメリカがきわめて複雑である、という、たったひとつの命題の周辺を彷徨しただけのことであったようにもみえる。

　しかし、そのようなものとしての「アメリカ」を、より大きな時間幅のうえで位置づけるとどのようなことになるのだろうか。人類史のうえで「アメリカ」とはいったい、なにものであろうか。その問題をさいごに考えてみたい。

　いうまでもないことだが、人類史はその主要な舞台を数千年にわたってユーラシア大陸において展開してきた。もちろん、メソ・アメリカにおいても古代文明は成立していたが、「進歩」という連続性によって歴史が展開したのは、旧大陸にかぎられている。紀元前数千年から、ごくさいきんまで、「世界」とはユーラシアのことであり、そこでは、数千年の歴史が蓄積的に作用した。

　それにたいして、アメリカという「新世界」は、十五世紀にはじまる、大航海時代によってはじめて人類史に組みこまれた、まったくあたらしい土地であった。アメリカ合衆国に関していえば、その歴史は、最初のヴァージニア植民地を起点として考えても、せいぜい、まだ三世紀半のものでしかない。まさしく、それは「新世界」なのであった。

　「旧世界」にとって「新世界」はなんであったか。ひとことでいえば、それは、「旧世界」にとってのフロンティアであり、あるいは余剰エネルギーの投入先であった。そのようなエネルギーは、十五・六世紀の時点ではおおむねヨーロッパ半島の先端部−イギリス、ポルトガル、オランダ、スペイン、そしてフランス−に凝集し、蓄積されていた。「新世界」は、その蓄積エネルギーの爆発的はほとばしりを受けとめる「空間」として定義してよいであろう。十五・六世紀における旧世界と新世界の関係は、たとえていえば、水位差としてとらえることができる。旧世界の高い水位は、新世界という低水位空間が発見されると同時に、そこにむかって、いわば滝のようになって流れこんだのであった。

　その流入の歴史、すなわち植民史、西部開拓史については、ここにくりかえす必要はあるまい。新世界の広大な空間は、旧世界の余剰エネルギーをほとんど無限に吸いとるだけの余裕をもっていたし、有名なターナーのフロンティア理論によれば、物理的空間としてのフロンティアは、一八九〇年までつづいた。べつなことばでいえば、十九世紀のおわりまで、新大陸は旧大陸との水位差をもちつづけていたのである。第二章でのべた「移民委員会」の発足が一九〇七年であったことなども、その点できわめて象徴的であったというべきであろう。それは、新・旧大陸の水位差がほとんど消滅しかけたことの宣言なのであった。

　しかし、新大陸は、たんに水位差の問題だけではなかった。余剰エネルギーの流入量じたいも巨大であったが、流入パターンと、流入したエネルギーの定着のパターンにおいて、そこでは、かつて人類史上、前例のない実験が展開されていたのである。それは第一章でのべた文化的多元性の実験だ。

　旧大陸における社会編成は、一般に部族段階の原理を基軸としながら進化しつづけたものとしてみることができる。とりわけ、旧世界の最終的なエネルギー凝集地点としての西ヨーロッパ半島では、それは典型的な「民族国家」という編成方式をとった。水位差によって流入したエネルギーは、あくまでもその「民族国家」の色づけを背負ったものなのであった。しかし、それが単色でなかったところに、新世界における社会・文化編成の実験的性格がある。そこでは、「民族国家」の伝統をいっぽうでもちつづけながら、他方では、それを超えた「超民族国家」への志向性が要求されつづけてきたのであった。新大陸の社会編成は、旧大陸の社会編成を跳躍台にした、文明的にまったく新種のものでなければならなかった。これまでのべてきたアメリカ社会のさまざまな「問題」は、ひとことでいえば、旧大陸タイプの社会編成の伝統と新大陸でのあたらしい編成原理からの要請とのあいだの緊張から生まれたものだったのである。

　さて、すくなくとも十九世紀末までの「アメリカ」は、旧世界にとっての、あるいは旧世界からの実験であった。旧大陸は、たとえばトックヴィルのように、ある種の期待によってこの実験を見守る立場にあったのだ。期待のヴァリエイションとしてシニシズムがうまれることもあったし、期待が神話に転化したこともあった。だが、文明史のイニシアティヴは、あきらかに旧大陸にあった。アメリカへの、旧大陸からの期待の基本部分には、旧世界のイニシアティブという確乎たる安堵感が共存していたとみるべきなのだである。

　ところが、過去四世紀にわたる新・旧両世界のそのような関係は、いま逆転しつつあるように見える。というのは、新世界は、第二次大戦を境い目にして、圧倒的なエネルギーの蓄積を完了したからだ。もはや、イニシアティヴは旧大陸の手をはなれた。かつて、旧世界からの実験であったアメリカは、旧世界から独立し、旧大陸によってコントロールされることをやめたのである。すくなくとも、世界におけるイニシアティヴの一部は、すでに新世界に移譲されたのである。

　そればかりではない。第二次大戦後のアメリカは、マーシャル・プランという新・旧両大陸にむけての新世界からの実験を開始したのであった。いわゆるアメリカ帝国主義というプロセスは、文明史的には、旧大陸からの実験としてのアメリカが成熟し、逆にあらたな実験主体としての自己規定にむかいはじめたということを意味する。

　ながいあいだにわたって、アメリカは実験対象であった。実験主体は、あくまでも旧世界であった。しかしアメリカということばにたいしてこんにちの旧世界人−日本人もふくめて−がしめす微妙な反応は、おそらく、アメリカがもはや、旧世界にとっての実験対象であることをやめて、しばしば、旧世界を実験対象とするあらたな実験主体としての側面をみせはじめたことと関係するだろう。アメリカニゼイションに対する不安と敵意などがそのひとつのあらわれだ。そして、そのような新世界からの実験は、日本でもヨーロッパでも進行中である。それは、いわば、新世界から旧世界への巻きかえしと呼んでもよい性質のものかもしれぬ。

　このような新世界からの実験が、これからの人類史でどのようなかたちのものになってゆくのか、それは、まったくわからない。しかし、ひとつだけ重要なことがある。それは、旧世界からの実験としての「アメリカ」もまた、まだ進行中である、という事実だ。そのエネルギー蓄積において、アメリカは、旧世界への実験をこころみることができるところまで成長した。しかし、あらたな理念による超民族国家としてのアメリカへの実験もまだおわっていない。そのかぎりで、旧世界が新世界にたいしてもってきた実験主体としての立場もおわっていないはずである。そして、そのことは、われわれ日本人をふくめての旧世界人が、アメリカにたいしてなしうる多くのことがまだ残っているということを意味するであろう。実験対象としてのアメリカはあらたな社会編成パターンへの歩みのなかで苦悩している。本稿でのべてきたのは、その観点からするならば、新世界にたいして、なお旧世界がなにをなしうるかについての手がかりのいくつかなのであった。そして、新世界と旧世界との相互実験的なプロセスのなかから、たぶん、人類のつぎの進化のパターンもみちびき出されてくるはずなのである。


州名ローマン・カソリック
信徒数（単位千人）		州人口に対する
百分比（％）
マサチューセッツ２２６０４８
メイン２３０２５
コネチカット９８０４９
ヴァーモント１１０２９
ニュー・ハンプシア１９０３６
ロード・アイランド４６０５８

加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2645