加藤秀俊　著作データベース

現代社会と才能開発

発行年月: 19661205
掲載　　: 思想
発行元　: 岩波書店


一　マンパワー理論の成立

　一九五〇年前後から主としてアメリカではじまった「人的資源」(talent development)論は、ふたつの源泉から発生したように思われる。
　その第一は、第二次大戦中における人的資源の欠陥にたいする反省からうまれたアメリカ国内の人的資源充実への要請。ギンスバーグによると、大戦中にアメリカでは徴兵適齢期の青年のうち二百万人が精神的・性格的な理由によって兵役を免除され、また七五万人がおなじ理由から除隊になった(1)。それは、適齢期の青年ぜんたいについて10％を上廻る高率である。文字どおりの「戦力」である青年たちの欠陥はどのような理由にもとづくのか、また、それを克服するためめにはどのような方策がありうるのか。アメリカの軍部の戦後の関心のひとつが、そのような軍事動員上の問題にふり向けられたのは、当然であった。
　アイゼンハワーは陸軍参謀総長の要職をしりぞいてコロンビア大学の総長になったとき、いちはやくこの問題を研究テーマとしてもちこみ、人的資源管理プロジェクト(The conservation of human resources project)を設定した。GE、デュポン、RCA、スタンダード石油などの大企業がこのプロジェクトの賛助団体となり、またフォード財団の援助がこれに加わった。
　このプロジェクトの課題は三つあった。第一は、アメリカの青年、とりわけ兵士たちがその才幹を十分に発揮できない原因の探求、第二は、少数のハイ・タレントの才能をより高度化するための方法の探求、そして第三は、アメリカ社会における職業の変動の研究。この三つは、いうまでもなく、互いに深く関連しあっている。いっぽうには、人間の才能開発、そして他方にはその才能を要求し、あるいは受けいれる職業がある。このふたつを相互刺戟的にかみあわせることによって、未開発の才能を開花させ、社会ぜんたいの人的資源を充実させようというのがこのプロジェクトの狙いなのであった。
　ひとことでいえば、人的資源論はその出発点において、極度に政策的、とりわけ軍事政策的な色彩の濃厚な理論なのであった。そして、戦時中に成立した「政策科学」的な方向づけ(2)をアメリカ社会科学は伝承して、この新理論の精緻化につとめた。一九六〇年代になると、人的資源論は、すでに社会科学の前線のひとつを形成していた。とりわけこの傾向を決定的にしたのは、一九六二年に成立した「マンパワーの開発と訓練に関する法律」(Man-Power developmentand training Act)であろう。この年から、この法律の一〇四条にもとづいて、大統領は両院にマンパワーに関する年次報告を提出することになった。「人的資源」論は、実践的社会科学のあたらしい領域を獲得したのである。
　しかし、この段階では、もはや人的資源論は、軍事政策のみのための理論ではなかった。それは、アメリカの経済・社会的総合計画の理論になっていた。別言すれば人的資源の適正な訓練と配置の必要性がさまざまなかたちで顕在化していたのである。
　まず第一に、技術革新にともなって、未熟練労働者への需要が純化したという経済界の新事態が発生しつつあった。一九六四年度のマンパワー年次報告は、従来の労働市場の構造がいま劇的に変化しつつあることをみとめてつぎのようにのべている。
「未熟練ないし準未熟練労働者への求人はあたらしい機械の導入やオートメーションによって、減少するか、ないしは横ばい状態である。現在、求人のある仕事の大部分は、就業時に高度の技能と一般教育を要求するような職種にかたむいている。そして、そのような職種では、あたらしい工程や製品の要求にこたえて定期的な再訓練が必要とされることもある」(3)
　やや事態を誇張していうなら、在来の単純労働の多くの部分はいま機械におきかえられ、産業社会の構造自体が大きな転換期にさしかかっているのである。そこで必要なのは、労働がそのまま熱量に換算されるような種類の労働ということよりは、むしろ、知的労働である。千人の未熟労働者よりひとりの優秀な技術者へ労働市場の力点は移行してゆく。
　そして、この急激な変化が、じつは、アメリカの社会問題のいくつかに直接むすびつく。たとえば黒人問題。よく知られているように、一九三〇年以降のアメリカ社会史はニグロの北上運動の歴史であった。南部の農業地帯から北部工業地帯へおびただしい数の黒人労働力が移動した。シカゴだけをとっても年間に数万人の移動が記録されたこともある。北部工業地帯は、この労働力を吸収しつづけた。しかし、一九五〇年ころから、北上したニグロ人口は、そのまま完全失業者になることが多くなった。小学校教育すら満足にうけていないニグロ労働者への需要は皆無にちかく、職業教育の門戸はひらかれているとはいうものの、かつてミュルダールがみたように、それは熱心におこなわれているとはいい難い((4)。労働統計によると、一九六二年の黒人の失業率は一一％であって、白人の失業率が五％であるのにたいして倍以上の高率を示している。アメリカにおける人種問題はこんにちでは単純な差別の問題であるというよりは、差別の結果うまれた教育水準の差の問題になってきているのである。
　黒人・白人を問わず、高校レベルでの中途退学者(drop-puts)もこれと関連する社会問題である。高校教育の大衆化によって、高校への進学率は高くなったが、進学者の三〇％以上が中途退学してしまうのである(5)。高校卒業の教育と技能をもつことができさえすれば安定した労働市場にこたえることが可能なのだが、中途退学者は極度の劣悪条件のなかにおかれる。ふたたびマンパワー年次報告によると、彼らの失業率は二〇％にちかく、それは大学卒業生の失業率一・五％と好対照をなす。これらの中途退学者は、そのまま早婚、青少年非行といった社会問題を派生させる。
　黒人問題や中途退学者問題は、コロンビア大学のプロジェクトの第一課題、すなわち「青年がその才幹を充分に発揮できない原因の探求」によってはじめて解決できる問題である。そして、その解決は、緊急の必要であった。
　だが、このような新次元の失業問題よりもさらに緊急だったのは、えらばれた少数の高度の能力開発、すなわちハイ・タレントの開発問題であった。すでにみたように、技術革新時代のアメリカが要求するのは千人の単純労働者ではなく、ひとりの優秀な技術者であった。そのハイ・タレントの絶対量が不足しはじめた。予測によると、将来はますますその不足が深刻化してゆくはずである。ホービンソンの名づける「戦略的人間資本」(6)すなわち、科学者、経営者、教師、政治指導者などの計画的養成が必要になってきたのである。それは私企業レベルで考えても重大な問題だが、とりわけスプートニク打上げ以後のアメリカにとっては国家の危機の問題でもあった。アメリカの科学・技術への過信はみごとに裏切られた。宇宙開発におけるソ連への立ちおくれを克服するためには、ハイ・タレントを早急に大量に発見し、その「才能をより高度化」する必要があった。マンパワー政策がいわば一九六〇年代アメリカの至上命令となったことの背景には、このような社会的・政治的な諸要因がからみ合っていたのである。
　以上にみたのは、マンパワーの理論と政策をささえるアメリカ国内の諸要因であり、政策面では主として国内政策にかかわる諸問題であったのだが、アメリカにとってマンパワー理論は外交政策、とりわけ対外援助計画と深くかかわる理論でもあった。
　いうまでもないことだが、過去二〇年にわたって、アメリカの国家予算のすくなからぬ部分は対外援助費にふりむけられた。とりわけ、未開発地域には巨額の資金が投下された。しかし、その援助費がどれだけ有効に結実したかについては、くりかえし疑問が投げかけられてきた。
　かつてM・ミードが指摘したように(7)、対外援助計画はかならずしもアメリカの尺度で進行するとはかぎらない。あたらしい、技術の導入は、しばしば文化的抵抗をうける。援助費の効率は、その抵抗によってかなり損耗する。しかし、なによりも、投下されるのが主として固定資本であって、それを使い、あるいは管理する人間が貧困であった。たとえば、大型の農機具があって、それを運転する人間がいない、といったような事態が各地で発生した。ギンスバーグはそれを反省してつぎのようにいう。
「第二次大戦終了後合衆国は大きな海外援助計画に関係したのであるが、援助しようとしている非工業国の発展のために、人間資本が果すべき役割を正しく評価してこなかった。…低開発国が努力している西欧の模倣の多くは、失敗の運命にある。それは機械が富の源であるという考え方に包まれているからである。だが、富は機械を設計し、操作し、修理する人間なのである。そのことが理解されなければなるまい」(8)

ケネディ時代に発足した「平和部隊」構想もこのような反省と無関係であったとはいえないであろう。資金援助と並行して、あるいはそれに先行して、初等教育にはじまる適切な人間開発が進行しなければならない、という教訓を、対外援助計画の失敗はあたえたのである。
　これらふたつの源泉は、アメリカ独自の条件であったようにみえる。人的資源論は、たしかに、きわめてアメリカ的な発想にもとづいていた。しかし、五〇年代の後半から六〇年代にかけて、マンパワー理論は世界各地に飛火していった。

(1)　GINZBERG, E. : Human Resources ; the wealth of nation, 1958, N. Y. 大来佐武郎訳『人間能力の開発』
(2) LERNER, D & LASSWEL, H ed : Policy Science, Stanford, 1951, p. 16 ff.
(3) Dept. of Labor : Manpower Report of the President Washington, 1964.
(4) ROSE, A : The Negro in America, Boston, 1944, p. 127-8.
(5) RAAB, E : American race relations today, N. Y. 1962, p.81.
(6) HARBINSON, F. & MYERS, C : Education, manpower and economic Growth, N. Y. 1964.川田・桑田訳『経済成長と人間能力の開発』
(7) MEAD, M : Cultural Patterns and technical change, UNESCO, 1955.
(8) GINZBERG, op. cit., Chap. VII.



二　マンパワー理論の展開

　マンパワー理論は、すでにみたようにアメリカの政策的要求を反映して成立したものであったが、とりわけハイ・タレントの問題は技術革新下の工業社会にとっては共通の課題であった。そのレベルでの才能開発は、社会・経済の将来計画にとって不可欠の要因である。すぐれた人材が計画的に養成されなければならないことを、アメリカにつづいて、まずヨーロッパが確認した。「タレントの動員」を主題にして一九六一年にOECDがスウェーデンでひらいたシンポジウムは、ヨーロッパ諸国でも才能開発計画が発足しはじめたことを宣言するものであった。OECDの報告書はつぎのようにいう。
「国民のなかのタレント予備軍(reserves of talent)をさがし出し、それを必要なチャネルに誘致しないかぎり、国家はその経済成長を維持しえないであろう。このことは、とくに才能ある人材への需要が急速に拡大しつつある科学および技術の領域において痛切である。もとより、青少年の才能を発見し、それを開発することはそれじたい重要なことである。しかし、その重要性は経済発展という至上命令によって、さらに強化されるのである」(1)
　才能開発とは、とりもなおさず教育ということである。すくなくとも、教育と無関係に才能開発はありえない。このシンポジウムでは、OECD諸国は、主として教育計画に焦点をしぼった。とりわけ、スウェーデン、オランダの両国は、それぞれの「タレント予備軍」を推定するための調査に熱心であった(2)。「人手不足」は、個別企業組織の問題であると同時に、それをこえて、国家の問題になってきたのである。そして、そこでは、ひとつの経済社会の発展のために、教育計画が正式にとりあげられなければならないことが確認された。
　そして、アメリカやOECDのような地域経済内部でのマンパワー政策が確立されるのと並行して、ふたつのあらたなうごきがみられた。その第一は、地域経済をこえて世界経済ぜんたいの分脈のなかでの才能開発計画が、ユネスコのような国際機関の正式の研究課題としてとりあげられたことである。
　ハービンソンは、才能開発＝教育と経済成長を図式化するために、世界の七五カ国をえらんで共通の尺度をあてはめた(3)。すなわち、(1)人口一万人あたりの教師数、(2)人口一万人あたりのエンジニア・科学者数、(3)人口一万人あたりの医師・歯科医数、(4)五歳から一四歳までの推定人口についての初等教育就学率、(5)初等教育と中等教育を総合した修正就学率、(6)一五歳から一九歳までの推定人口についての中等教育就学率。就学期間による修正値、(7)二〇歳から二四歳までの人口に対する高等教育就学率。
　この七つの尺度によってえられた指数を基準にして、ハービンソンは七五カ国を「低開発国」（一七カ国）「部分的開発国」（二一カ国）「半先進国」（二一カ国）「先進国」（一六カ国）にわけ、それぞれの段階に見合った処方箋を提出する。たとえば「低開発国」の開発は、まず、人的資源の「現地化」すなわち、外国人のハイ・タレントにかわるべき現地のハイ・タレント養成に力をそそぐべきであって、そのためには大衆的初等教育を多少犠牲にしても、中等教育に重点を置くべきだ、という。教育計画は、それじたい独立した計画領域なのではなく、経済総合計画のなかに有機的に組みこまれた人的資源計画でなければならなかった。
　ハービンソンの、いわば教育発展段階説はユネスコ報告(4)の暗黙の基調にもなっているようである。いうまでもなくユネスコは、世界各国ないし各地域の教育事情改善のために多くのプランをつみかさねてきた。とりわけ、後進地域での文盲退治や、コミュニケイション設備の充実などは、その重点的課題であった。まえにあげたミードの研究やユネスコ編のコミュニケイション報告(5)、さらに、シュラムの比較図式(6)などは、その線に沿っての研究成果であった、といってよい。そして、そのかぎりにおいて、ユネスコの視角はほとんど純粋に文化的・教育的であった。もちろん、たとえば学校施設を充実しあるいはラジオ放送局を設置するためには経済措置が必要である。しかし、経済と文化・教育とは、はっきり区別されたふたつの価値領域として想定されていた。
　マンパワー時代は、このような領域分割を否定する。教育とはすなわち才能開発であり、それはそのまま社会の人的資本充実を意味する。教育は一国経済の一分野としてあらためて位置づけられねばならなかった。ユネスコ報告の序文は、つぎのようにいう。
「教育が物的資本や、技術の進歩とならんで開発目標を達成するための欠くべからざる強力な手段であるということがわかってきた。このため新興諸国の財政支出についても、経済開発のための国際資金においても、教育にふりむけられる割合がますます増加しはじめている。…ユネスコは経済開発のために国連特別基金の五分の一、ならびに国連およびその専門機関の技術援助計画のための資金総額の一八％を管理運営するほどになった」

　国際的な規模で、経済と教育というふたつの領域が結合度をふかめていることがあらためて確認されなければならないのであった。そして、このような政策的関心に適合するような経済理論が、ちょうど同時期に出現したのは興味あることだ。いうまでもなく、シュルツらの教育経済学である。
　シュルツは、一般に「経済成長」と呼ばれるものの内容を再検討する(7)。経済成長の源泉は「一国の自然諸資源−労働力と再生産可能な資本」である。労働と資本の増殖、それが経済成長の指標であるべきはずである。しかし、アメリカのケースについてこまかく検討してみると、「説明されていない経済成長」(economic growth unexplained)が大量にあることがわかった。すなわち、一九一九年から一九五七年までのあいだに、アメリカでは経済的生産が年に三・一％増加したのだが、同時期の総労働時間の伸びは年率一％であるにすぎない。つまり、インプットの成長が一％であるにもかかわらずアウトプットは三・一％も成長しているのである。この差は何によって説明されるのか。
　さらに同時期の物的資本の伸びも、年率二％であって、経済成長率を下まわっている。つまり、労働と資本の伸び率が低いのにもかかわらず国民所得の伸び率は高いのである。もしも経済成長が国民所得を指標にしてあらわされるとするなら、その要因は、労働と資本だけでは説明できない。この「説明されていない」要因とはなにか。シュルツは、「労働の諸能力と「人的資本」によって、この「説明されていない部分」を説明しようとする。それらは、いわば無形のものであって、物理的計測にたえうるものではない。物的に計測できる部分を抽出して研究対象とする経済学の立場からすれば、あきらかに「経済外的」要因として排除されてよい性質のものである。しかし、経済成長の過程で「経済外的」要因がこれだけ顕在化した以上、それを無視してさしつかえないものと言い切ることはできないのであった。
　ローマ大学のパピも経済学を反省してこういう。
「われわれは資本と労働を推定するにあたって、あまりにも洗練された方法を、あまりにも局限して使ったために、諸資源の質の向上の多くの部分を排除していた」(8)

　それが経済学にとってどのような意味をもつかは、ここでの問題ではない。需要なのは、人的資源と才能が、熱量計算にたえうる「労働力」としてのみならず、無形の資本として経済学のなかにとりこまれるようになった、という事実である。そして、このような経済学のあらたな登場によって、マンパワー「理論」は、まさしく「理論」として編成されることができた。
　マンパワーは「ストック」として段階別に量的に計測される。たとえばOECDの地中海地域計画では、マンパワー受けいれの場が四段階にわけられた(9)。すなわち、大学卒の学歴を必要とするAクラス、高校卒程度のBクラス、中学卒のCクラス、そしてそれ以下のDクラス。これら四つのクラスについて需要予測が立てられ、それにあわせて供給計画、すなわち教育計画が立てられるのであった。経済学が、教育をその理論的枠組みのなかにとりこんだことで、才能開発計画ははっきりと経済計画の一部となったのである。
　
(1) OECD : Ability and educational oppotunity , Paris, 1961, p. 49.
(2) op. cit., p. 137-175.
(3) HARBINSON, F : "Quantitative Indicators Resources development" in The Economics of Education ed. by ROBINSON, N. Y. 1966, p. 351 ff.
(4) UNESCO : Economic and social aspects of educational planning 1964. 木田宏訳『教育計画』
(5) UNESCO : World communications, Paris, 1951.
(6) SCHRAMM, W : "Scale for the measurment of communication" mimeoqraph, Stanford, 1959.
(7) SCHULTZ, T : "Education and Economic Growth" in Social forces influencing American education ed by. HENRY, N. chicago, 1961, p. 49.
(8) PAPI. C : "General problems of the economics of education" in The economics of education ed by. ROBINSON, E. N. Y. 1966, p. 5.
(9) LYONS, R : "The OECD Mediterranean Regional Project" in The Economics of education, ed. by ROBINSON p. 380-397.



三　才能開発のディレンマ（ I ）

　以上に述べたのは、マンパワー理論の成立と展開過程の知識社会学的な要約である。それは、さまざまな段階にある現代世界のさまざまな社会が、こんにちから将来にかけての社会計画を立てるにあたってほとんど避けることのできない問題を解くための方法として生成してきた。そこには、現代社会科学の変貌のひとつのすがたがある。しかし、マンパワー理論にもとづく才能開発論は、かならずしもそのまま抵抗をうけずに通用しうる性質のものではなかった。なぜなら、マンパワー理論には、ふたつの矛盾するモチーフが
内在しているからである。
　すでにみたように、マンパワー理論は(1)不十分にしか活用されていない、人的資源を開発すること、および(2)えらばれた少数の人材をさらに高度化すること、という二面をもっていた。伝統的な用語を使えば、この二面は一般教育と英才教育ということになるかもしれない。そして、スプートニク・ショックに刺戟された現代アメリカのマンパワー計画のなかでは、このふたつのプログラムのうち、後者に力点がかけられてきた。アンダースンのことばをかりれば、アメリカの才能開発計画は「タレント中心」(talent-centerd)なのである(1)。
　もちろん、ユネスコ報告も、シュルツも、そしてハービンソンも、一般教養としての、あるいはそれじたいを目的とする教育を否定するのではない。経済学の用語体系では、そういう種類の「教育」は「消費」部門にふるいわけて、「教養」としての教育から区別しておけばそれでよい。だが、経済理論はもっぱら経済成長の源泉としての教育、すなわち投資対象としての教育に興味をもつ。そして、それじたい目的であるような種類の教育観念にたいしては、批判的でさえある。ハービンソンは、ただ経済効果だけを尺度とした才能開発投資観の行きすぎを警戒しながらも、同時につぎのようにいう。
「教育その他の人間開発手段は、有用な製品またはサービスの生産と関係のない“人間の権利”と考えられるべきである、と主張することも同様に誤りである。市民となるための教育、“生活調整”のための教育、あるいは自由や人格の尊厳および人間の価値を増進するための教育は、正当な目的ではあるが、それは近代社会の願望の一部分をあらわしているにすぎない」(2)
　このような視点は、当然、モラリスト、ヒューマニストからの批判をうけることになる。OECDのシンポジウムでの争点のひとつも、「国家政策」と「個人的価値」とがどのような関係に立つかという問題なのであった、とハルゼーは述べている(3)。
　だが、そのような議論はさておき、現実の問題としてマンパワー政策が、教育にあたえた衝撃は大きかった。タレントを発見し、その才能を開発することは宇宙開発時代の経済社会にとっての最優先事業ではあろうが、そのためにいくつかの望ましくない状況がうまれてきたのも事実である。アンダースンは、「最新流行の“高水準マンパワー”だの“人的資源投資”だのということば」がつくり出した危険な兆候のいくつかをすでに観察している。
　こんにちのマンパワー理論では、「タレント予備軍」は一義的にIQによって選別される(4)。人口比にして五％くらいの、IQの高い青少年が「予備軍」としてチェックされ、そのなかからハイ・タレントをつくってゆく、というのが高水準の才能開発計画の具体的技術なのである。それは、巨視的な政策的視点からみて、また、さしあたりの緊急度からみて、もっとも「社会的効率」(social efficiency)高い方法なのかもしれない。しかし、もしもIQというのが多分に生得的なものであるとすれば(5)、人間は、遺伝子学的要因によって社会的差別をうける、ということになる。教育における機会平等の原則は、生物学的理由によって否定されてしまうのである。推計学的にそれが真実であっても、たとえばIQのスコアが一三〇であれば将来博士号取得が可能であり、七五だと高校にゆくこともおぼつかなく職業として小さな商店経営がせいぜいであるといったように、将来の見込みが幼児期ないし少年期のIQによって予定することがよいことかどうか−それは、スコアの低い人間にたいする事前の破産宣告のようなものなのではないか。ブランデスがこのようにして脱落させられてゆく人間を「あたらしき賤民」と名づけたのは(6)、かならずしも誇張とはいえないだろう。アンダースンは、このような才能開発のための生物学的・経済学合理性のかなたにあるのは極端なメリトクラシー以外のなにものでもない、という。
　さらにつづけて、かれは、タレント予備軍として選抜された青少年のばあいにも、問題がある。という。まずハイ・タレント開発が国家的投資という色彩を濃厚にしてきたために、特定分野への予備軍には奨学金その他のかたちで巨額の経済援助があたえられる。そのことは、学生のがわの自由意志を拘束する公算が高いことを意味する。定義からあきらかなようにIQのスコアは知識分野とは関係しない。すなわち、優秀なエンジニアになりうる人は、優秀な文学者でもありうるはずなのである。それが、投資計画という外部的誘因によって特定の分野に通路づけられることは、教育における選択の自由の原理を攪乱することになるのではないか。卒業後の就職問題にたいする学生のがわの関心は、投資計画によって従来以上に拘束的になってくるのである(7)。
　さらに才能開発がもっと効率的におこなわれるためには教育制度上、集中的な専門分化がのぞましい。だがその結果「国のもっとも有能な人びとが、相互の接触を失ない、それぞれの細分化された文化のなかにとじこもる」ことになる。そして、さまざまな領域にわたる複雑なディシジョンを下すことのできるような「幅のひろちスペシァリスト」をそだてることがますますむつかしくなってくる。アンダースンは、これらの理由から、性急なマンパワー政策およびマンパワー理論に批判的な立場をあきらかにしたのであた。才能開発計画は、その現実化の過程でディレンマに直面するのである。こんにちのアメリカでは、ハイ・タレントにたいする徴兵猶予といったようなかたちで、才能開発は、はっきりと差別的になってきた。それが現代アメリカの学生運動を活溌化させている理由のひとつであることは、ここにいうまでもないことであろう。

(1) ANDERSON, A : "Dilemmas of talent-centered educational programmes : U. S. A." The Yearbook to Education 1962, London, 1962.
(2) HARBINSON, MYERS : op. cit.
(3) HALSEY, A : A review of the conference, in OECD. op. cit., p. 15 ff.
(4) DE WOLFF, P & HARNQUVIST, K : Reservcs of ability in OECD op. cit., p. 140.
(5) BERELSON, B & STEINER, G : Human Behavior, chap V.
(6) BRANDES, E : Manpower planning and the new pariabs. il Reporter, 30 : 17-19, 1964.
(7) WOLFLE, D : Foredasting surpluses and shortage in Key occupations. bibiographical notes, Ann. Am. Aca., 325 : 29-37.



四　才能開発のディレンマ（ II ）

　アンダースンによるマンパワー批判は、“社会効率”の原理が“機会均等”および“選択の自由”の原理に優先するという教育理念上の問題とかかわりあった。しかし、その理念上の問題と並行して、マンパワー政策はもうひとつの問題に直面する。それは、多くのインセンティヴによって、ハイ・タレントを吸収しようという努力にもかかわらず、タレント予備軍のなかの優秀メンバーが、開発計画にかならずしも関心を示さないという事実である。
　その兆候をみたのはロストウであった。ロストウはその成長段階説の最終段階たる「高度大衆消費」時代、およびその彼方にある人間の生活に言及して、ブッデンブロー家の三つの世代を寓話的に引用している。すなわち「トーマス・マンのこの三世代にわたる小説では、第一代目は金を求めた。第二世代は、金持の家にうまれたために、社会的・公共的地位を求めた。第三代は金と立派な家柄にうまれたために、音楽家になる道をえらんだ。すなわち、人間は当然のこととして受け容れているものに対しては低い価値をしかあたえず、新らしい形式の満足を求めるものであるから、世代がかわるごとのその求めるものはちがうのである」(1)
　行動大衆消費時代は、「主導部門が耐久消費財とサービス」にむかう時代である。そこでは「衣食住を超える消費」が「当然のこととして受けいれられ」る。トーマス・マンの小説では、三世代目は音楽家になった。それと似た状況が現代のアメリカ社会にない、とは断定できない。才能開発計画がインセンティヴとして提出しているのは、有利な職業的条件である。すなわち、地位と収入である。しかし、それらが、とくに収入がかなりの程度まで安定し、「当然のこと」になったところでは、インセンティヴはもはやインセンティヴでありえないのではないか。
　これと酷似した事情をリースマンもまた指摘する。かれは、実業界というかつてのハイ・タレントの流入先に、現代の上層中産階級−それはハイ・タレントの予備軍とかなり対応する−の子弟が興味をもたなくなったことを論じてつぎのようにいう。
「才能ある学生たちがビジネスの世界にはいろうとしないものだから、ビジネスはやむをえず、二流の人物を採用することになる。これら二流の人物たちは、ビジネスの世界が用意してくれているせっかくの機会を生かすことができないし、また彼らは若者たちのモデルになることもできない」(2)
　才能ある学生たちは、できるだけ「人目に立たないように」努力し、自由度の高い職業をえらぶ傾向にある。もしも、ハイ・タレントを、人的資源の「上澄み」にたとえるなら、その「上澄み」のうち、もっとも可能性の高い部分は経済成長とかかわりあわないか、もしくは、ごく希薄にしかかかわりあわない職業分野に流出してゆくのである。巨視的な経済学が、物的資本を考察対象にするかぎり、その計画を遂行することは、どちらかといえばやさしい。リースマンの用語法を使えば、「硬い物質」の問題は計画にしたがって配置をかえたり、加工したりすることの可能な問題であった。しかし、人的「資本」の選別や加工は、計画立案者の計算にかならずしも適合しない。つまり、ロストウおよびリースマンの観察を極端に延長すれば、才能開発計画がもっとも重要視する人的資源の部分が、開発計画にはいってこない、という逆説がみちびき出されるのである。
　さらにリースマンは、才能のある人間についての、もうひとつの逆説を問題視する。その逆説とは、「すなわち、技能において優秀な人間がその技能から離れなければならないようになってきているという事実である。…優秀な新聞記者は論説委員になったり、デスクの役割を受けもたされたりする。優秀な医師は診療所や病院の院長にさせられてしまう。優秀な教授は学長になったり、財団の役員になったり、というコースをたどらねばならない。また優秀な工場長はやがて会社の経営者という立場に追いこまれてゆくのである」(3)それは、ロストウのことばを借りれば「世俗的な精神の沈滞」(secular spiritual stagunation)に直結した状況であり、また、ホワイトが『オーガニゼイション・マン』で劇画的にえがいた世界ともつながる「才能涸渇」の問題でもある。
　ホービンソンは、「先進国」における才能開発のストラテジーを論じ「これら諸国の将来は、物的資源の開発よりも頭脳力の開発にはるかに多く依存する」という。その命題は正しい。しかし、物的資源開発と頭脳力開発の方法、いや、それに先行する前提には、大きな相違点がいくつもあった。そして、マンパワー理論の必要性と、その有効性の問題は、別個のものなのであった。経済計画の合理性と、「人的資本」の内蔵する自律的メカニズムとのあいだには、社会的・文化的・心理的ないくつもの結び目があるはずである。その結び目をとくことによって、マンパワー理論の意味は、あらためて問いなおされなければならないであろう。
　
(1) ROSTOW, W : The Stages of economic development, Cambridge, 1960, p. 11. 木村健康他訳『経済成長の諸段階』
(2) RIESMAN, D : The Lonely Crowd, Yale, 1961, p. 231. 加藤秀俊訳『孤独な群衆』
(3) RIESMAN, D : op. cit. なお、この問題についてのリースマンの所説は"Education and exploitation," The School Review, 1960, Vol. 14 ; "The college student in an age of organization," The Chicago Review, 1958, Vol. 12.

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