加藤秀俊 著作データベース
社会心理学研究の動向
発行年月: 19570705
掲載 : 思想
発行元 : 岩波書店
社会心理学研究の動向 （「思想」１９５７・７月号）
はじめに
社会心理学は若い科学だ、とよく言われる。それは、この科学の原産地たるアメリカについてもよくいえるし、輸入国たる日本についてはなおさらのことだ。その歴史は、十年そこそこである。
こういう若さに加えて、さらに領域のあいまいさが、社会心理学について語ることを困難にする。隣接科学たる社会学・文化人類学などとの境界線をひくことはほとんど不可能に近い。アメリカでは、これらの領域をひっくるめて「人間科学」と呼ぶような試みがなされているくらいだ。日本のばあいには、境界線のひき方は、さらに困難をきわめる。というのは「社会心理学的方法」が、社会学や心理学や政治学の専門家たちによってじっさい使われることが多いのに、社会心理学そのものの所在がはっきりしないからである。また、逆にいえば社会心理学の仕事との区別がほとんどつけられないからである。
したがって私たちは、この学界展望をこころみるにあたって、学問の輪郭をひくことをやめ、社会心理学が主として扱ってきた問題に近いと思われるふたつの主題を、具体的に吟味する方法をとることにする。そのふたつは「小集団」と「マス・コミュニケイション」という研究分野である。
一、小集団の研究
歴史的哲学的な巨視的社会の研究よりも、実験と調査を主にした小集団の研究が、社会心理学だけではなく、心理学、社会学、政治学、文化人類学などをふくめたアメリカの行動科学の、新たな主流をかたちづくりつつある。日本でも小集団研究の関心はますます深くなってきている。ところが、決してアメリカと同じ意味でこの研究がさかんなのではない。日本の小集団研究の傾向をしるうえに重要なこの点に、まずふれておきたい。
一九五五年、アメリカでは、これまでの小集団のなかから優れたもの五五篇をえらんで編集した論文集『小集団』が出版された(1)。これまでの研究の集大成であるとともに、今日の動向を直接に反映しているこの論文集では、序文も指摘しているように、二つの種類の研究が主要な部分をなしている。一つは、ソシオメトリイに代表される実験的また統計的な方法による、集団内部の人間の相互交渉の分析であり、もう一つは、ベイルスの「相互交渉過程の分析」(interaction process analysis)が代表する観察や、コミュニケイションの内容分析など各種の測定法を用いて行われる、主体とこれをとりかこむ状況内の諸要素が相互にはたらきかける関係の研究である。もちろん、この論文集にも、今日の実験と調査による研究に先行した理論的研究のいくつかは収められている。だが、小集団が、現代の社会のなかで、どのような位置をしめるか、という、いわば巨視的な研究に、この論文集はそれほどの関心を示してはいない。主体とその相手方との相互交渉が社会関係の原理を示すというＧ・Ｈ・ミードの理論、また、家族、近隣、子供の遊び仲間は「個人の社会的な性格と理想をかたちづくるうえに第一次な」集団であり、しかも機械化、分業化、官僚化が進行している現代の社会でも、それこそが人間性を回復する地盤だ、というＣ・Ｈ・クーリーの主張は、全く自明な前提として受けとられている。ここから、現在のアメリカの小集団研究では、実証的また微視的な研究が、重要な位置をしめていることがわかる。と同時に、全体社会における小集団の位置という、もう一つの重要な問題に関しては、既存の理論に、全くよりかかっている点で、それがまた弱点であることも明らかである。
日本の小集団研究者のなかにも、アメリカの方法を熱心にとり入れようとするものは少なくない。とくに心理学者のあいだにこの傾向が強い。だが、いまのところ、アメリカの文献の紹介にほかに、この種の研究で、特に優れたものが生れてきているとは思われない。日本における研究は、アメリカの業績だけではなく、日本社会の親分子分集団、派閥、サークル活動、マカレンコの集団教育論など、各種の小集団と、集団実戦の理論がいりみだれる現実をうけとめ、これにこたえようとする努力のなかで成長している。ここでは、必然的に、全体社会における小集団の位置が、理論的にも実践的にも重要な問題としてうかびあがる。もちろん実証的また微視的な研究を排除するのではない。だが、アメリカでは自明な前提と考えられている理論的な側面をもう一度見なおし、そのうえで、アメリカ流の研究を生かす方向が、日本の小集団研究の主要な流れをなしている。
こういう観点から、注目すべきものは、まず、親分子分集団、学閥、閨閥、地方閥などの派閥、芸能の家元制度、中小企業の徒弟制度などの伝統的な小集団を、アメリカの小集団研究が紹介されるのに先立って研究してきた人々の業績であろう。なかでも川島武宣氏が、『日本社会の家族的構成(2)』のなかで、これら伝統的な小集団は、家族でないにもかかわらず、家族関係を擬制していること、しかも、それが、村落だけではなく、都市の官庁、会社、学校などの巨大な近代的組織の内側にも露天商、港湾労働者などの都市社会の下層周辺部にもいまだに存続していることを指摘したのは重要である。高度に工業化された近代社会も、これまでの社会学の常識を裏切って、いまだに小さな集団を重要な構成の単位にしていることを指摘した点で、川島氏の発言は、アメリカにおける小集団研究の先駆をなしたクーリー、ロースリスバーガー、ディクソンなどの主張と似通ってはいるが、小集団の構造と機能に関する両者の見解は全くことなっている。日本の家族的小集団が擬制する家族は、伝統的な家父長的家族であり、したがって後者の身分的上下の別、また閉鎖性は、構造的にみたとき、ほとんどそのまま前者にもちこまれている。だから、日本の場合には、アメリカの小集団政策論者エルトン・メイローがいうように、小集団が、近代社会における過度の競争につかれた人々に共同に機会をあたえ、官僚化された社会で疎外された人間性を回復する場所を提供するのではない。むしろ、日本の閉鎖的な家族的小集団は労働者の連帯と協同を寸断し、地方において、その階層制は、階級社会の支配統制を維持強化する機能をいとなむ。たしかに、日本の家族的小集団の場合にも、これまで有名無実にひとしかった社会保障制度に代って私的保障の役割をはたし、人々に憩いの場所を提供したことは、ある程度までは認めなければならない。だが、その主要な機能が秩序維持にあったことは疑いなく、また、戦後の小集団の研究に先立ってこの点の指摘が行われたことは注意すべきであろう。
なお、この観点から日本の小集団をとりあげた人々が、それぞれの集団の実証的研究にあたっても、観察、面接、質問紙による事実の蒐集だけではなく、文書の分析という、社会心理学よりも、むしろ、文化人類学が用いる方法をとっていることも注目に価する。川島氏自身の家元制度の研究（『イデオロギーとしての家族制度』所載）、岩井広融氏の露天商の研究（『社会学評論』）、またプリンストン大学出版部からの近刊を予告している二世のイワオ・イシノ氏の親分子分制度のケース・スタディなどがその例であるが、日本の家族的小集団のように伝統的に制度化された集団をとりあつかう場合には、同じように小集団の研究ではあっても、現在アメリカで支配的な実験や測定法だけではなく、文書の分析や歴史的方法を用いることが制度に迫ってゆくには有効である。もちろん、この場合にも、文化人類学者のいわゆる、「表現された型」(ideal pattern)と、「事実上の型」(real pattern)とを区別し、後者については社会心理学の方法を用いることが必要である。だが、アメリカの研究が対象にしている集団が無形の組織（the informal organization)であるのに対して、日本の、この種の集団は、多分に形式化された制度であることを考えれば、対象に応じた方法が必要なことも当然であるといえよう（３）。
『日本社会の家族的構成』はすぐれた洞察ではあるが、家族を擬制した伝統的集団が日本の小集団のすべてではない。アメリカの人事管理、労務管理が導入されるにつれて、大企業や官庁にはレクリエーションや社交を主にした"流線型"の集団が生れ、学校教育や社会教育もアメリカの教育を反映して、クラブ活動、グループ学習、パネル・ディスカッションなどカナ文学の運動が登場し、他方、これに対抗するかのように都市と農村とを問わずサークルや話し合いの仲間といわれるものが自発的に結成された。このような新しい自体に直面して、一方では、アメリカの小集団論を再検討し、他方では、新しく生れた小集団を社会のなかに位置づけることがもう一度必要になった。この種の試みは数多くあるが、すぐれた例として、前者をとりあつかった田中清助氏と、後者をとりあげた北川隆吉氏をあげることができると思う（４）。田中氏は、まず、アメリカの第一次集団論の多くが、近代人の悲劇、自己疎外の問題を、専ら、社会の官僚化、また機械化との関連においてのみとらえ、資本主義社会の階級対立を見落している点を指摘する。官僚制に呑みこまれているホワイト・カラーの自己疎外は過剰な合理化の結果かもしれないが、労働者の悲劇は、現代の巨大な官僚制におしつぶされ、生産者としての人間性を失うことにある。したがって、このような状況において、上下のコミュニケイションの改善をはかり、円滑な人間関係を看板にした小集団を設定することは、実は階級秩序の安定化をはかるものにすぎない。田中氏のこのような見解とほぼ同じ角度から、北川氏は現在の各種の小集団を社会的に位置づける。近代化された労務管理や人事管理が推進する集団活動は、伝統的な家族的集団ほど露骨ではないが、多くの場合、実は同じように階級秩序の安定化をはかり、他方、サークルや話し合いなどは、現在の秩序に抵抗する自発的な大衆の階級的な活動である。 もちろん田中・北川の両氏もここに書いたほど単純に小集団を社会的に位置づけているのではない。小集団は階級それ自体ではなく、文字通り少数の人々の集まりである。研究の目的は、両氏も認めるように、全体的な見通しをたてたあとで、それぞれの小集団と、その内部の人間の問題に迫ることにある。いまのところ、このような方向で問題に迫る努力は二つの道をとっているように見える。一つは、それぞれの階級内の小集団を、さらにいくつかの型にわける道であり、もう一つは、小集団自体の実証的研究のなかから、社会的な広い視野にかみ合うものを見いだしてゆく道である。第一の道がとりあげるのは、同じように労働者の階級に属しながら、建設的なサークル以外に、不良集団、暴力集団、親分子分集団、また社交的な集団など、各種の集団が発生するのをどのように解するかの問題である。ここで類型化が必要になるが、それには集団内の成員のパーソナリティ、リーダーシップ、集団の運動、集団の活動目的などが重要な基準になる。田中氏は前記の論文のなかで、ナチス・ドイツ下の小集団を静態的なそれと動態的なそれにわけ、類型化の主要な基準を物質的条件とリーダーシップにおいているようにみえる。永井道雄にも、小集団類型化のこころみがあるが、この場合には集団の成立の原因になっている不満、集団の仕事の内容、またベイルスの集団活動の法則が基準と考えられている（５）。だが、いまのところ、これらの類型化は仮説の域をでず、こんごの実証的な研究によって整理されなければならないものである。
したがって、小集団研究の最終のよりどころは、第二の道、つまり小集団自体の研究から広い視野とかみ合うものを探りあてることにあるが、遺憾ながら、この方向で独自な業績は、ほどんどないようにみえる。たとえばソシオメトリイを用いる場合、交渉場面の選択や、テストの項目の選択にあたって、その社会的意味が考えられることは少ない。その点で高瀬常雄氏自身がとりあげた少年院の調査、加藤秀俊氏の調査は注目すべきものだといえるだろう（６）。加藤氏の調査は、ある家族のコミュニケイションをベイルスの方法によって調査し、マス・コミュニケイションが個人に伝わるまでに、小集団を通ることによって、どのように変容するかをえがいている点では興味深い。この家族では小集団がマス・コミュニケイションの一方的支配に対する抵抗の作用をはたす。だが、家族によっては支配を強めることもあるだろう。では、二つの家族はどのように異なるのか。加藤氏のケース・スタディの意味を深めるために、逆に巨視的な視野が必要になるが、このようにして巨視的、また微視的の双方の見地から小集団に迫ってゆくことが、やっと緒についたのが、日本の研究の現状であるといえよう。この方向でこんごより豊かな成果が生れることが期待されるが、その際、学術的な研究を助けるものの一つは、数多くの実践報告や、集団に所属する人々自身による素人の分析であることをつけ加えておきたい。
（１）A.P. HARE, E.F.BORGATTA, and R. F. BALES (editors): Small Groups, A. A. Knopt,1955.
（２）川島武宣『日本社会の家族的構成』日本評論新社。
（３）この点については永井道雄「無形の組織」（『思想』昭２９・一二）参照。
（４）田中清助「第一次集団論序説」（『思想』昭３１・７）、北川隆吉「小集団をめぐる問題」（『思想』昭３１・１１）
（５）永井道雄「近代社会の小集団」（川島武宣編『人間と社会』）。
（６）高瀬常雄「集団構造の調査」（正木編『教育心理学学習』）、加藤秀俊「ある家族のコミュニケイション生活」（『思想』昭３２・２）
二、マスコミュニケイション研究
マス・コミュニケイションに関する研究は、戦後日本の社会心理学がきずきあげた最大の貢献のひとつにかぞえることができる。この研究分野は学界に紹介されてからわずか十年にも満たないが、マス・コミュニケイションという考え方は、ほとんどすべての社会科学者が現代をとりあつかう場合に見逃すことのできない補助概念となっており、さらに学問からはなれた一般用語としても、マス・コミュニケイションという言葉は、相当に大衆化されて使われるようになってきた。『社会心理学』と題された、数冊のテキストをひらいてみても、マス・コミュニケイションの問題にふれていないものは一冊も見当らないし、とくに清水幾太郎氏の『社会心理学』（岩波全書）のばあいなど、マス・コミュニケイションを中心主題にして書かれているといっても過言ではあるまい。
このような努力は、いっぽうでは『マス・コミュニケイション講座』（河出書房、一九五四―五年）という、おそらく世界でもはじめての総括的な研究成果として結実し、他方では、東大の新聞研究所や南博氏を所長とする社会心理学研究所などの研究機関、また各新聞社・映画製作社・広告代理店などのマス・メディア産業の手によって行われている諸調査結果というかたちであらわされている。これらのマス・コミュニケイション調査は、今日ではぼう大な数にのぼっており、それらは、社会心理学の財産としてだけではなく、他の社会科学にとっても、また、さまざまのマス・メディア企業にとっても貴重な参考資料として使われるようになってきた。
一言でいうならば、いまやマス・コミュニケイション研究は、社会心理学の一部門として、ないしは社会科学の一分野として、独自の領域設定をほぼ完成したといってよい。調査手つづきや技術もいちおう標準化され、たとえば電通のラジオ聴取者調査などのばあい、その標準化されたルーティンをくりかえすことによって聴取者構造の変化を長期的に観測することが行われている。
だが過去一年あまりのマス・コミュニケイション研究には、見のがすことのできないいくつかのあたらしい試みが提出されているようだ。それは、主として、マス・コミュニケイション過程に関しての認識論上の発展といってもよいようなものである。
周知のように、パヴロフの条件反射学説は、記号論に実験心理学的な裏づけをあたえた古典的学説である。それは、アメリカに渡ってワトスン流の機械的行動主義に変型され単純な「刺戟→反応」の理論を形成した。これらの理論によれば、無条件刺戟はつねに外部からあたえられるものとしてとらえられ、反応自体たる個体は受身のかたちでのみそのサイクルのなかにあらわれる。
しかし、このような反応学説は、一九四〇年ころから実験心理学者、とりわけ動物心理学者たちの手によって実験的に修正された。それは、「刺戟→反応」という単純な因果法則のかわりに、「刺戟→個体→反応」という三段がまえの図式を使うことによって、シグナルが受身にでなく、むしろ個体の側の欲求にもとづいて使われる場合があるという仮説であり、古典的条件反応の他に道具的条件反応（Instrumental conditioning)という考え方が市民権を得るようになった（１）。
さて、条件反応の学説を私がここに持ちだしたのは、じつは、過去一年間ほどのマス・コミュニケイション研究が、これに酷似したかたちの転換を見せているように思えるからだ。
マス・コミュニケイション過程は、社会科学者たちによて、基本的には政治・文化的なコントロールの過程としてとらえられるのがふつうである。そこでは、マス・メディアは支配のための道具に他ならず、記号は大衆操作の文脈のうえで考察されてきた。ラスウェルやマートンらの業績に示されるように、だいたいのところ、マス・コミュニケイションの過程はマス説得(mass persuasion)の過程であり、したがってマス・コミュニケイション研究は主としてポリシィ・サイエンス政策科学という色合いをもつ（ラスウェルなどはアメリカ政府のポリシィ、ラザースフェルドらはラジオ放送局のポリシィ、というレヴェルの差はあるが）。
そして、その場合、基本的に想定されているのは、マス・メディアとマスとのあいだに成立する「刺戟→反応」図式であり、それを支える認識論は行動主義のそれであったといってよい。支配者が自分に都合のよい記号を大衆のあいだに流布させることができれば、大衆支配は意のままになる、という考え方、それは、「赤ん坊をあたえてくれれば、お望みどおりの人間をつくって見せよう」と豪語したワトスンの考え方と全くおなじ地盤のうえに立っている。いわゆる大衆社会論の提供する現代における人間の「原子論的等質性」「非個性化」「アノミイ」等々の概念は行動主義的マス・コミュニケイション論を補強し、外からあたえられる記号の函数としての人間行動、という思想がそこには生れた。日常用語に翻訳すれば、それは「新聞がこう書いたから、したがって大衆はこう行動した」という思想である。
しかし、新行動主義者たちが古典的「刺戟→反応」学説を批判的に発展させたとおなじような方向づけが、マス・コミュニケイション研究のうえでもあらわれてきた。それは、やはり中間項に「個体」（すなわち記号の解き手＝Interpreter)をいれて、その個体のもつ「解き口」（Interpretant)からマス・コミュニケイション過程を再検討するやり方。つまり記号論の用語体系を使えば、プラグマティックスの領域で記号が個体によって使われる使われ方、ないし使い方（Use)に力点をかけることである。（「解き口」とは記号活動をする個体が、ある行動族の反応系列（response-sequences of some behavior-family)によって外界にはたらきかけようとする傾向のこと。）
リースマンは、この事情を次のようなかたちで述べた。「およそマス・コミュニケイション研究の方法論にはふたつの型がある。第一は、"メディアは人間をどうするか"（What do media do with people?)という問題意識に立つものであり、第二は"人間はメディアをどうするか"（What do people do with media?)という設問を基本にもっている」。かれは前者を「キャムペイン研究」とよび後者を「用途研究」（Uses and gratification study)と名付けた（２）。鶴見俊輔氏は、記号的世界で民衆が「意味をずらして理解する」やり方を漫画やカエウタのジャンルで指摘したが（３）、それは「刺戟→個体→反応」の三つどもえを念頭においたときはじめて視野にはいってくるものだ。そこにある問題は、メディアではなく、プラグマティック・レヴェルでの「意味」であり、個体の解き口である。
このようにマス大衆を外からあたえられる記号の函数として一義的に考えるのでなく、解き口をとおして相互的な交渉過程のなかで確認した例として、私は佐藤忠男氏の『日本の映画』（三一書房、昭３１）をあげておきたい。それは「暴力映画→暴力行動」という、キャムペイン型研究者がともすればとらわれがちな因果律を体験的プラグマティックスとも呼びうる方法によってはねかえしたすぐれた作品であった。
より理論的なレヴェルでは、記号ないし「意味」を社会的な流通面においてでなく、個体内部での再生産過程においてとらえ、個体が記号の函数という以上の創造的活動に参加する「思想発展過程の構造」を図式化した上山春平氏の仕事（４）も、認識論的にマス・コミュニケイション研究者に多くの示唆をあたえている。
このような一連のうごきは、キャムペイン型アプローチがかつて口をきわめてののしった「メディアの暴力」という考え方への反省をもうながす。故木戸浩太郎氏が『読書新聞』（昭３２・２・２５）に寄せた「マス・コミは"暴力"だけか」というエッセイは、短い論文ではあったが、やはりマス・コミュニケイションの「受け手」の潜在能力確認への方向を鮮かに示したものであった。
以上が、私のみたかぎりでのマス・コミュニケイション研究の現段階の状況である。ひとことに要約するならメディア（送り手）中心主義をチェックするものとしての受け手の解き口中心主義がアメリカでも日本でもここ一、二年のあいだにあらわれてきている、といってもよいであろう。私が、行動主義と新行動主義の認識論的な相違をひき合いに出したのは、まさにそれに似た転換点にます・コミュニケイション研究が立っていると思われるからに他ならない。
ところで、「解き口」の問題をマス・コミュニケイション研究にもちこむ場合、いくつかの問題点がのこる。簡単に今後なされなければならない研究分野を次に列挙しておこう。 （１）個体の解き口の多様性を把握するためには、ラスウェル流の古典的分類法すなわち「誰が、誰に、どんな通路で、何を、どんな効果で伝えたか」という図式はあまり役に立たない。解き口研究を、哲学、生理学、実験心理学、文化人類学など隣接科学からの強力をえてこころみることが今後の課題のひとつであり、そこでは、いわゆるマスを字義どおりの意味でのマスとしてでなく、特定の解き口体系をもった個人の集合として再認識することがのぞまれる。
（２）マス・コミュニケイションをそれだけとり出して「効果」や「影響」をコミュニケイション内容から単純に類推してうんぬんするのではなく、他のさまざまのコミュニケイション組織との関係においてとらえること。マス・コミュニケイションだけがコミュニケイションなのではなく、人間のコミュニケイション活動は、直接経験によるコミュニケイション、思考、集団内コミュニケイション、さらに「文化」という発信人・受信人不明のコミュニケイション網にいたるまで、さまざまのレヴェル、さまざまの機能に分類できる。カッツ、ラザースフェルドは、マス・コミュニケイションを小集団内コミュニケイションとむすびつけたが、それはじつは一例にすぎない（５）。さまざまのコミュニケイションの連鎖をとらえることは、ひとつにはマス・コミュニケイションの真の力量を測定するための実証的データを提出することにもなるし、ひとつには解き口の発生的側面に照明をあてることにもなろう。
（３）以上の二点は、実践的な課題としては、今日の社会における人間の「自己疎外」を恢復するための糸口をさがし出すことになる。
（４）これまでの諸点とは全くちがった課題だが、従来のマス・コミュニケイション論で考えられた記号、ないしシムボルは「言語」中心の傾きがある。だが今日のマス・メディアには、グラフィックス、映画、テレビといったような視覚的シムボルがふえているのだ。Ｓ・ランガーは、このようなシムボルを「提示的シムボル」（Presentational symbol)
と呼んで、言語的な「推論的シムボル」（discursive symbol)と区別して、それぞれの「意味」について考察を下したし（６）、Ｄ・ジョーンズもこの領域に注意を向けている（７）。
我が国では、波多野完治氏が言語以外のシムボル、とくに映画についての研究をすすめておられるが（８）、視覚的シムボルをめぐっての記号理論はほとんど未開拓の状態にあるといってよい。マス・メディアの現実と将来を考えるとき、提示的シムボルの意味論、さらにプラグマティックスがもっと真剣に考えられなければならないであろう。
（１）南博「記号・象徴・言語―動物心理学的考察―」（『心理学展望』所収）。
（２）この問題は、リースマン、デニイ、カッツの三人を中心とした、マス・メディアに関するセミナー（シカゴ大学一九五五春）での主題であった。この事情を、加藤秀俊は「新聞と意味論」（『思想』昭３１・５）で紹介した。しかし、「キャンペイン型」と「使い方型」とは、相補的なるものである。したがって前者から後者へ、という意味は、前者とおなじくらいの力点を後者にもかける、というふうに理解されたい。後者のアプローチは、これまで全く空白だったのである。
（３）鶴見俊輔「折衷主義の哲学としてのプラグマティズムの方法」（『思想』昭３１・５）。
（４）上山春平「歴史とコミュニケイション」（『思想』昭３２・５）。
（５）KATZ,E. & LAZARSFFELD,P: Personal Influence,the pert playde by people in the flow of mass communications,1955.
（６）LANGER,S. :Philosophy in a new key,1942,Chap 4.
またR・ウィットカワー「芸術における視覚的象徴の解釈」（エイヤー編『コミュニケイション』所収）。
（７）D・ジョーンズ「今日の言語」（『アメリカーナ』昭３１・１２）。
（８）波多野完治『映画の心理学』（昭３２）。
〔附記〕執筆にあたっては、「小集団」を永井が、「マス・コミュニケイション」を加藤が分担した。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2440