加藤秀俊 著作データベース

土地はだれのものか

発行年月: 19900301
掲載  : スミセイベストブック
発行元 : 住友生命


  土地はだれのものか      加藤 秀俊

 このあいだ、ある学者からおどろくべき事実をおしえてもらった。このひとの試算によると、いま東京のまんなかにある皇居の敷地をぜんぶ仮に売りにだすとすると、その土地代でアメリカのカリフォルニア州すべてをそっくり買うことができるのだそうだ。周囲わずか五キロの皇居の立地条件はたしかに東京での超一等地であある。坪あたりの単価は数千万円、いや数億円に達するかもしれぬ。しかし、わずかそれだけの土地代金がカリフォルニア州ぜんぶの地価とおなじだ、というのはどうかんがえてもおかしい。おかしいけれども、単純計算ではそうなるというのだ。
 このエピソードは日本の土地というものが奇形的としかいいようのないふしぎな値上がりをしてしまっていることをおしえてくれる。わたしの住んでいる地域は東京の都心部である。この土地を手にいれたときには、多少、銀行から借金をすれば、どうにか買うことのできるような値段であった。だからわたしはここに住むことができた。ところが、わずか一〇年もたたないうちに、この付近の土地の取引価格は二〇倍ほどにふくれあがった。いま、あらためてこの土地をわたしが入手しようとしても、それはとうていできた相談ではない。
 なぜこんなことになってしまったのだろう。理由は簡単といえば簡単だ。不動産業に金融機関から多額の融資がおこなわれ、日本にあるお金のかなりの部分が土地に吸い込まれてしまったからだ。これも、ある経済学者の試算だが、日本の富、ないしは総資産の六〇%は土地なのだそうだ。日本は世界のなかでもっとも強力な経済力をもっているというのはたしかなことだが、資産の大半が不動産である、というのはシロウトの解釈でも、けっして健全なこととはいえない。
 そればかりではない。日本国政府は、このようにして値上がりした地価を追認し、それに固定資産税をかける。ほんとうは、地価を鎮静させ国民すべてが快適な居住空間をもてるような政策的配慮をするのが政府のしごとであるはずなのに、不動産屋が勝手につりあげた地価を当然のこととしてうけとめ、そこから税金をとる。まことにけしからぬはなしだ、とわたしはおもう。はっきりいって、土地をこんな異常な状況に追いつめた責任は政府の土地政策の失敗である。
 そもそも、土地というものはだれのものでもない。人間が手をくわえて生産したもの、たとえば農産物や工業製品は人間がつくったものなのだから、それに価格があるのは当然だ。だが、土地というものは、われわれの祖先の時代からこの日本列島にあった。あった、ということは、べつだんだれかがつくったものではない、ということだ。しいて土地の究極的所有者がだれであるか、といえば、それは神様、という以外にあるまい。宗教のいかんをとわず、天地創造の神話があることはおたがいよくしっている。その創造主がだれであるのかはわからないが、いずれにせよ超人間的な力をもったなにものか、ということになるだろう。人間が土地を財産としてもつ、ということじたい、わたしにいわせれば不遜きわまる所行なのであって、ほんらい、土地は公的資産であるべきなのだ。はっきりいって、わたしはこの国土はすべて国有地とし、政府がその使用権を個人なり法人なりに配分すべき性質のものだとおもう。げんに、そういう国も世界にはいくつもある。
 いま、日本では「資産格差」ということばが流行している。それは、所得の格差ではない。土地をもっているひとと、もっていないひととのあいだの格差ということだ。じっさい、サラリーマン社会でも、じぶんの土地・家屋をもっているひとと、もっていないひととのあいだでは生活に雲泥の差がある。だが、この「資産格差」というのはごくさいきんの地価高騰によってうまれたあたらしい現象だ。こんなことは、ついこのあいだまでなかったことばなのである。どうかんがえても、いまの日本はおかしい。
 さらにおかしいのは、土地政策不在のまま土地価格の高騰を追認している政府が固定資産税はもちろんのこと、相続税までつりあげてそれを国家財政の収入源とし、そこで「自然増収」という不当な利得を予想しているという事実である。ほんらい土地の私有財産権にたいして批判的であるはずの政党までもが「自然増収」をあてにして予算編成をかんがえている、などというの言語同断というべきであろう。個人的なことになるが、わたしなども年々高くなってゆく固定資産税をはらい、将来わたしが死んだら、この土地も家屋も家族にのこしてやることはできないにきまっている。
 土地ころがしをやって、そのたびに利益をえている不動産業や金融業は社会的悪である。そういうひとびとからは税金をたっぷりとるのもよろしかろうし、わたしなどは、このような業者はほんらい国民生活を混乱させた張本人として国民裁判にかけてもいい、とさえおもっている。もしも、革新政党がそのくらいの意気ごみで土地問題にいどんでくれるなら、わたしは応援するにやぶさかでない。ほかのところでもかいたが、わたしがいまもっている不動産資産はじぶんの労働によって得たものではない。いつでも、わたしはこの資産を国あるいは公的な機関にたいして寄付する用意がある。そのかわり、ちいさな土地と人間のための住居なのだから、相続税はゼロにしてこどもたちにこの家に住まわせてやりたい。
 じっさい、このところ、わたしのところには「相続税対策」と称して、いろんなパンフレットがくばられてきたり、銀行のひとが説明にやってきたりしている。むかしは、そうとうなお金持ちだけが苦しんでいたような問題が、こんにちでは庶民の問題になってしまったのだ。
 さいきんのニュースによると、ちかいうちに市街化地域の農地に宅地なみの課税をすることが検討されはじめたそうだ。そうすることで、いくらか地価は鎮静するかもしれぬ。だが、いずれにせよ、土地をめぐっての日本の狂乱状態は異常である。社会病理学的問題である。みんながしあわせになれる方法をいまかんがえなければ、日本は神様からいただいた土地をいじくりまわしたことで天罰がくだることになるのではないか。



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