加藤秀俊 著作データベース

余暇の2重構造

発行年月: 19601001
掲載  : マネジメント
発行元 : 日本能率協会


余暇の2重構造            (「マネジメント」1960・10・1)

平等でない余暇の分配
 余暇は大衆化したけれど…
 ことしの夏は、空前の避暑ブームとかで、おびただしい数の人たちが海や山へどっとくり出した。「朝日新聞」の8月17日の記事によると、同月7日の日曜日には、1日だけで55万の人びとと、7,000台の自動車が、鎌倉江ノ島海岸に殺到したというし、また北アルプスでは、この夏のシーズン中に100万人という登山者をむかえたそうだ。ひとつひとつの観光地についてさえ、これだけの記録である。日本の全部の海水浴場や高原にくり出した人の数を総計してみれば、延べ2,000万、3,000万あるいはそれ以上の数のぼう大な人口が、「遊び」のための旅行を楽しんだというわけだ。
 ところで、この1日55万人という鎌倉海岸にはじめて避暑客があらわれたのは明治21年の夏。その数は50人あまりだったという。鎌倉海岸にかぎっていえば、70年間のあいだに、人出は1万倍になった、とみてもよい。夏にかぎらず、年間を通じての行楽客の数は、年々いちじるしい増加を見せている。いわゆる「余暇の大衆化」の、これは一断面をのぞかせる事実である。
 たしかに、余暇の大衆化現象はいちじるしい。旅行だけでなく、映画や演劇などの興行、野球・相撲などのスポーツ、その他さまざまな余暇マーケットは繁栄の一途をたどっている。ボート、スポーツ用品といったレジャー・コモディティもあたらしい消費分野として開けつつある。

 平等な余暇はまだ遠い
 しかし、これまでふくれ上がった余暇市場への平等な参加が、日本人に許されているか、つまり、余暇の分配が平等主義の原則で貫徹されているか、といえば、答えは否である。2,000万、3,000万の人間たちが、夏のあいだに山や海に出たことは事実だが、それ以上の数の日本人が避暑旅行とまったく無縁なままに汗を流していたこともまた事実である。
 いや、それだけではない。この2,000万人という人間たちが、どれだけの規模の旅行を楽しんだかということを考えてみても、そこに余暇の分配の不平等を発見するのである。たとえば、いっぽうには、日産自動車などがこころみているような、全社員がいっせいに数日間休暇をとる、企業の夏休み制をひいているところがある。こういう職場では、アメリカなみの vacation という感じの“余暇”が成立しかけており、従業員たちはその数日間の余暇を楽しむことができるようになっている。
 だが他方、商店の従業員たちのように、昔ながらの盆と年末の休みだけという余暇制度のもとに、ほとんど1年中働きつづけなければいけない人たちもある。もちろん、大都会のいくつかの商店連合会では週休制を採用しはじめてはいるが、大勢は依然として年中無休に近い。
 商店だけではない。たとえば、町工場の労働者の場合を考えてみよう。そこでは、好況期には休日返上で連日超過勤務がつづく代わりに、不況期には完全な操業短縮、あるいは操業停止で、作業ゼロの日がつづく。だが、この作業ゼロの状態は“余暇”とは呼ばれない。それは失業ないし半失業状態と呼ばれるのである。
 
 企業基盤の落差のあらわれ
 このように、ひとくちに余暇といってもその余暇の“使い手”がどのような職場に身をおいているかで、その形式と内容はさまざまだ。余暇制度の完備した大企業の従業員は、海に山に数日間のプランを立てて、いちおうの楽しき余暇を満喫することができようが、わずか日曜1日だけの休暇しかとれない中小企業の従業員は、せいぜい日帰り旅行しかできない。土曜の夜に東京を発って翌日の早朝に山に着き、その日のうちに山に登って、おりて、また夜行列車で月曜日の早朝に東京にもどる、という、いわゆる“カミカゼ登山”なる登山方法をとらざるを得ない。これを識者は非難するのだが、その主体たる人間が、日曜1日以外に休みがとれないという現実の余暇の欠乏状態こそ、この無理な強行登山の原因ではないのか。
 前に書いたように、鎌倉海岸には1日55万人の人が出た。この55万のなかには、鎌倉海岸に別荘をもって一夏を過ごしている金持ちもあるし、それぞれの属する会社の海浜寮などに、2泊3日といったプランできているホワイト・カラーもある。しかし、55万のうち50万までは、日帰り組なのである。
 とすれば、余暇の大衆化を手放しで喜んでいるわけにはゆかない。人出は新記録かもしれないが、その余暇人口は、かなり無理な余暇活動を強いられているからだ。余暇というからには、心とからだのくつろぎがその基本になければウソなのに、くつろぎどころか、緊張の連続で1日が埋められているのが、どうやら日本の余暇の現状であるらしいのである。
 こうした余暇の不平等な分配の原因はどこにあるのか、それは、日本における近代的大企業と、初期資本主義的な中小企業との共存状態の反映にあるといってしまえばそれまでである。たしかに、福祉厚生施設の完備した大企業と社会保障ゼロの小企業、賃金の高い大企業と、おそろしく給与水準の低い零細企業、そういった経営基盤の落差は、そのまま余暇の落差となって反映されてくるのだ。大企業が夏休み制度だの、週5日労働制だの、要するに「より少ない労働とより多くの余暇」という目標に向かって少しずつでも近づいてゆけるのは、それらの企業が適正かつ十分な人員配置、合理的な技術革新による収益率増大のためであり、いっぽう、零細企業に余暇が欠乏しているのは、大企業が余暇を生み出した条件を達成しえないからである。日本経済の2重構造は、そのまま余暇の2重構造をかたちづくる。余暇分配の不平等は、労働条件の不平等のひとつのあらわれにほかならないのだ。
 だが、こうした余暇の2重構造についての経済学的追求は、私の任ではない。以下、私は、このような余暇の基盤の2重構造から派生する2、3の社会的問題を考えてみたいと思う。

少なすぎる余暇
 標準は週末「1日半」休業
 大衆的余暇が、ジャーナリズムの話題になったのは、比較的最近のことであるが、大部分の日本の労働者にとって、「余暇の増大」は、他人ごととしてしか感じられないというのがいつわりのない実態ではあるまいか。大局的に見れば、たしかに、「より少ない人間労働による、より大きい価値の生産」という方向に人類文明は進歩しつつあるし、理論的にも、その方向を予想することには十分な根拠がある。
 しかし、現実の日本の労働者(もちろんホワイト・カラーもふくめて)の生活実感のレベルでは決して余暇はふえていない。土曜半休、日曜全休という週末1日半の休業が、おそらく日本の標準的余暇だと私は思うのだが、この余暇制度は過去数十年にわたって、少しも変わっていないのである。いうまでもなく、過去数十年の日本の経済の生産性はいちじるしく向上した。しかし、それにともなうはずの余暇時間は、ほぼ横這い状態なのである。大局的には、余暇はふえる傾向にあるのだが実際問題として、余暇の使用者は余暇がふえたという「事実」に、まだめぐりあっていない。
 余暇がふえない、というだけではない。むしろ逆に、いまの日本の労働者にとっては、主観的にも客観的にも余暇は少なすぎるのだ。とりわけ、現在の日本社会では、余暇市場だけがあまりに拡大しすぎたために余暇不足の感覚がより強化される傾向がみられるのである。
 こころみに、労働者一般の立場に身をおいて考えてみよう。かれのとぼしい余暇時間を使用する場は、枚挙にいとまがないほど多い。映画 野球 旅行 飲食 とにかく、余暇を使うための設備がととのいすぎているのである。ちょうど、限られたお金しか持っていないわれわれが、自分のまわりをとりまくさまざまな消費財を見わたし、あれも欲しい、これも欲しいと当惑するのとおなじように、限られた時間の手持ちを、こうも使いたいああも使いたいと、かれは当惑する。余暇市場に流通するさまざまなサービスは、とうてい使い切れないほど多いのだ。

 零細余暇の生む社会問題
 このことから、必然的に余暇欠乏の感覚が発生する。アソびたいのにアソぶ時間がない、というこの感覚は、余暇不足のノイローゼとも呼びうる症状をも生むだろう。そして、余暇産業が拡大すればするほど、余暇への欲求は高まり、それがみたされない以上、余暇不足のノイローゼもまた亢進する。避暑地でのさまざまな非行事件は、しばしば、工員、商店員などによってひきおこされているといわれているが、社会病理的にいうならば、それは余暇にめぐまれない人間の欲求不満が余暇市場のなかで顕在化した結果なのではなかろうか。
 だが、余暇不足の感覚は、かならずしもノイローゼへの傾斜にのるわけではない。ふつうのばあいは、余暇への欲求不満はおそらくもっと別なかたちで処理される。一般に、欲求不満は当然のことながらその不満原因を取りのぞくことで解消されるが、余暇への欲求不満を解消し、あるいは一時的に抑制する方法もないわけではない。それは、時間的にも空間的にも手軽な余暇活動に自己を投入することによって可能となる。1日の労働時間が終わってからの余暇活動、たとえば、パチンコ 麻雀 飲酒などがそれである。野球のナイターというくふうも、実は、労働人口を吸収するための方策だ。
 欧米なみの、まとまった「休暇」というかたちの余暇がない以上、午後5時の作業終了後に、小きざみの零細な余暇活動をすることが、日本の労働者にとってのせめてもの「余暇」なのである。
 こうした「執務時間以後の余暇」は、たしかに、余暇への欲求不満を顕在化させないですむ。しかし、工場や会社からの帰宅途中に、ビヤホールに寄り、その足でひきつづきナイター見物といったような余暇活動が、翌日の仕事に影響することもまた、多言を要さない。余暇への欲求不満が、かりに一時的に抑制されたとしても、これではかんじんの「仕事」のほうに差しさわりができてしまう。
 もし、余暇というものが、仕事の場での士気回復をその目標のひとつとするものであるなら、この種の零細余暇使用は、その目標を裏切るものといわねばなるまい。
 余暇の欠乏状態、つまり、少なすぎる余暇は、以上のようなかたちで、社会問題化してゆくのである。

多すぎる余暇
 夢ではない多すぎる余暇
 まえに書いたように、大多数の日本の労働者にとって、余暇は少なすぎる、多すぎる余暇を持てあますという幸福な人びとの話を、私はまだ聞かない。
 しかし、もし今後技術革新の進歩のスピードが加速度的に早くなり、人間の労働時間が短縮されることになるとすれば、おそかれ早かれ余暇が多すぎるという問題も生まれてくるにちがいない。労働時間が1日に2時間といったようなシステムは、今後50年という時間の幅で考えるなら、決して夢ではないのである。夏季休暇制や週5日労働制は、先端的企業の内部で試験的に実施ないし立案中だが、これは、そうした「多すぎる余暇」への過渡的な第1歩とはいえないだろうか。
 余暇がふえるということは、前節で述べたような余暇欠乏の病理的現象をたちどころに解決する。そればかりか、無理な「執務時間以後の余暇活動」が精算される結果、かえって生産性を高めるともいわれる。
 現に、ある雑誌の記事によると、日産自動車のばあい、5日間の一斉休暇制度を採用した結果、休暇後の士気がいちじるしく向上し、かえって通年の生産性を調査すると、5日間の休業をカバーしてあまりある向上を示しているという。したがって、たとえ数日間でも、休暇制度をとり入れることが、経営にとって、かえってプラスだともいえるだろう。 だが、この休暇期間が将来2週間になり、あるいは1カ月になったときにどうなるか、そういう、仮定的な「多すぎる余暇」もまた「少なすぎる余暇」と別種の社会病理的現象を招くにちがいないのだ。いったい、それはどういうわけか。

 「労働」と「余暇」の倒錯現象
 アメリカの社会学者W・ミルスは、「ホワイト・カラー」のなかで、「余暇」と「労働」の価値の倒錯現象にふれている。かれによれば、もともと、余暇は労働のためのものであった。つまり、よりよい健康状態で働くために、人間は休暇をとるのであって、レクリェーションとは、字義どおり疲労した心身をふたたびよみがえらせることを意味したのである。 ところが、社会的余暇の増大と、余暇市場の拡大によって、余暇と労働の関係図式は逆転した。労働のための余暇でなく、余暇のための労働という観念が成立してしまったのである。いいかえるなら、現代の人間たちにとって、労働とは余暇をより楽しく過ごすための手段であるにすぎない。働くのは、賃金を得るため、賃金を得るのはアソぶためというこの思想、それがミルスによれば、現代ホワイト・カラーの思想なのである。
 だから、ただでさえ少ない給料の一部を積み立てて、たとえば現代のアメリカのBGは1年のうち2週間の旅行を豪華なプランで埋めることを考える。
 わずか2週間のこの旅行の日こそが、彼女にとって黄金の日であり、残りの350日あまりは、その黄金の日をより光輝かせるための灰色の日であるにすぎない。ヨーロッパ旅行 世界一周旅行と、さすがにアメリカのBGの余暇利用はケタが大きいが、余暇と労働の関係は、ひと時代まえの労働者のそれと、まったく反対なのだ。
 しかし、労働と余暇の倒錯といっても、余暇を使い、楽しむことのできる人は幸福である。なぜなら、多すぎる余暇を持てあまして、どうにも動きのとれない人も生まれてくるからである。M・ウォルフェンシュタインによれば、アメリカ社会には「たのしみ道徳律」とも呼ぶべき道徳律がある。アメリカ人には、「楽しむことを知らない人間はどうかしている」という考えにとりつかれており、余暇をおもしろおかしくアソばない人間は変人としてしかみない。
 本来、余暇とは私的なものであって、どう使おうといっこうにかまわないはずなのに、余暇が潤沢化することのおかげで、余暇のすごし方が、強制的な義務化としてくる可能性がある。正常人であることを証明するためには、人並みに、さまざまな余暇活動に参加しなければならない。こうなると、余暇をもてあまし、余暇を苦痛と感じる人間がでてくるのも無理からぬことなのだ。余暇欠乏のノイローゼと反対に、余暇飽満のノイローゼもまた、今後の余暇の生む社会問題となるであろう。
 以上の例は、アメリカの例であって、幸か不幸か日本の現実にはあてはまらない。だがまえに書いたように、いまから半世紀の尺度で将来を予想すれば、「多すぎる余暇」は日本でも問題化するかもしれない。
  
余暇に必要な基盤
 休日倍増の波紋
 いささか横道にそれたが、多すぎても少なすぎても、現在の社会体制のなかでは、余暇は問題化する。そして、ことによると、日本経済の2重構造は、将来、余暇欠乏の労働者群と、余暇飽満の労働者群とに、余暇人口を2極分解させることになるのかもしれない。余暇分配の不平等は、ますます深まる一方かもしれないのである。
 ところで、ここで思い出すのは、余暇の増加を制度的に図ろう、という考え方である。たとえば昨年あたりから、しきりに唱えられている休日倍増案。その政治的ねらいはともかく、こうした制度によって余暇をふやすことは、果たして余暇の分配を平等化するだろうか。答えは否である。たしかに、月給制で生計を立てている給料生活者に関するかぎり、休日倍増はありがたい、しかし、自営の商店や小さな町工場はどうなるか。休むことは休んでも、売上げや生産がそれだけ落ちることになる。日給制の臨時工や日雇はどうなるか。休日がふえることは、死活問題である。たしかに、「休む」という「事実」は平等化できるだろうが、その事実の経験は、決して「余暇」と同義ではないのだ。

 余暇を費すにはカネが要る
 さらに、一見ありがたそうな給料生活者のばあいでも、実際に休日倍増ということになると、決してありがたいものとは言えないのではないか。なぜなら、「休み」を「余暇」たらしめるには、多かれ少なかれお金が要る。そのお金のほうが、余暇と並行してくれなければ話にならない。
 もちろん、余暇時間にはもっぱら読書三昧にふけるとか、草花をいじるとかいう人たちには、あまりお金は必要でないかもしれない。しかし、家族連れで動物園に行く、野球を見る、といった平凡な大多数の余暇使用者は、余暇を過ごすべき経済的余裕という点で大きな障壁にぶつかるであろう。
 そして、そこでもふたたび高賃金の大企業と低賃金の零細企業の落差が顔をのぞかせてくる。めぐまれた労働条件のなかで働く人たちは、倍増された休日を、十分楽しむことができるようだが、零細企業の従業員は、ただ休んでいるというだけのことで、楽しむ余裕などまったく持つことができないのだ。いや、むしろ休日にアルバイトをして、月給の不足分を補うというようなことにすらなりかねない。
 余暇とは、自由に使える私的時間のことである。しかし、自由に使えるためには、その経済的背景がしっかりしていなければならない。ヒマとカネ、この2つは、車の両輪のごときものであって、カネを欠いたヒマは「余暇」とは呼びえないのである。
 わたくしは、ことさらに本稿のなかでカネの問題を省略したが、カネこそは、ヒマを支える決定的因子だ。少なくとも、ヒマを「余暇」たらしめる因子だ。そして、大いにまわりくどい議論をしてきたが、カネの分配が不平等である以上、余暇の分配が不平等なのは当然のことなのである。経済の2重構造が、余暇の2重構造と直接にかかわり合っていることもまた、ここにくりかえすまでもないことなのだ。


加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2292