加藤秀俊 著作データベース
日本人のコミュニケーション生活
発行年月: 19601001
掲載 : 新聞研究
発行元 : 日本新聞協会
日本人のコミュニケーション生活 （「新聞研究」１９６０・１０・１）
一 日本のマス・コミュニケーション
本誌の九月号で、小山栄三郎教授は、日本のマス・コミュニケーション事情が、世界的にみて非常に、いや異常に発達した段階にあることを指摘された。たしかに日本は、同教授の提出されたいくつかの数字について見ただけでも、世界有数のマスコミ国である。
ところで、いま私の手元には、Ｗ・シュラムとＲ・カーターの共同作業なる『コミュニケーション・システム記述の尺度』についてのノートがある。これは世界九十か国のコミュニケーション事情を比較するための考案物のひとつで、世界のなかでの日本を考える場合にも、たいへん興味のある資料だ。まず、このノートにあらわれた数字の表を紹介することから議論をすすめよう。
左の表を読む方法はつぎのとおりである。まずいちばん左の欄は、マス・メディアの発達程度を、受信設備(reception) の側から見たもので、それは、（１）人口千人あたりの新聞流通部数、（２）百万人あたりの映画関数、（３）千人あたりのラジオ受信機数、この三つのポイントがふくまれている。
シュラムとカーターは、この三つのポイントについて、ここにあげた国ぜんぶの中位数をとり、ある国はその中位数より上だったら一点をあたえ、中位数を下まわるばあいには０点をあたえる、というやり方で各国を計測していく。したがって、この欄に3という数字が記入してあるばあいは、その国が右にあげた三つのポイントぜんぶについて平均（中位数）以上だ、ということであり、2と記入してあるときは、三つのポイントのうち、ふたつについては平均以上、ひとつは平均以下ということになる。
いいかえれば、点数が多いほど（といっても三点満点だが）、マス・コミュニケーションの受信設備はととのっているというわけだ。
点数のいれ方は以下の各欄についてもおなじである。だから、あとは考慮にいれられているポイントだけを列挙してゆこう。
二番目の欄は、マス・メディアの送信設備(propagation)のための尺度である。ここには五つのポイントがふくまれるので、この欄は五点満点だ。五つのポイントとは、（１）日刊新聞の数（別種）、（２）テレビジョン送信機の数、（３）年間映画製作本数、（４）映画館数、（５）ラジオ送信機数。
第三番目の欄は、経済発展の尺度である。それは、（１）非文盲率（読み書き能力は、経済的サープラス→教育制度と考えられる）、（２）年間個人所得、（３）都市人口に全人口に対する比率、（４）年間に生産される電力量。この四つについて、おなじく平均点以上は一点、以下は０点ととっていく。
つぎの欄は、メディアに対する政府のコントロール。この欄にかぎっては、平均以上、以下ではなく、つぎの五つの項目についての「あれか、これか」で、点がいれられる。
すなわち、（１）新聞の所有形態（私有０、国有または半国有１）、（２）過去二年間に政府からメディアに対しての経済圧力がかけられたことの有無（有１、無０。ＩＰＩ、国連、ユネスコの情報にのみもとづく）、（３）過去三年間の支持的検閲の有無（有１，無０。情報源は（２）におなじ）、（４）政府の政策に対する自由な批判の制限の有無（有１、無０）、（５）放送施設の所有形態（私有０、国有・半国有１）
つぎの「人口」、「人口密度」のふたつは、いわば補助資料だが、いずれも中位数以上をＨ、以下をＬとして記入してある。
これら合計六つの尺度を世界九十か国にあてはめて比較してみようというのが前ページの表だ。たとえば、エジプトは受信設備は平均以下、送信設備・経済発達は中ていど、政府のコントロールはきつく、人口は多いが密度は低い、というふうに読める。こうした比較の集大成としては、これまでも、たとえばユネスコ編『世界のコミュニケーション』(World Communication)などがあった。
しかし、尺度のとり方にいささか疑問がのこるとしても、こういう簡単な一覧表は、私の知るかぎりこれがはじめてだ。大まかなマスコミ世界地図としてたいへん便利な工夫だと思う。
シュラムとカーターは、この六本のモノサシ相互間の相関も計算している。だが、それは差し当たりの主題からかなり横道にそれることになるので、このへんで本題にもどる。いったい、日本のマス・コミュニケーション事情は、世界的に見てどのへんに位置しているのか。
表でわかるように、日本は受信設備について、は三つのポイントのうち二つ、送信設備については五つぜんぶ、経済発展についても四つぜんぶが平均以上であり、政治的コントロールについては五つのポイントのうち、ひとつがかぞえられているだけである。政治的コントロールはもっときついはずだ、という人もあるだろうし、私もそう思うが、国連やユネスコにはこう報告されているのだから仕方がない。
これにちかい得点分布を示す国をこの表から拾ってみるとどうなるか。２・５・４・１・Ｈ・Ｈという日本とまったくおなじ国はひとつもない。しかし、３・５・４・１・Ｈ・Ｈの西ドイツ、英国、２・４・４・１・Ｈ・Ｈのオランダなどが、それぞれ一点ちがいで、日本にちかいマス・コミュニケーション事情を示している。ことマス・コミュニケーションに関するかぎり、日本は“アジアの孤児”で、その親族はむしろヨーロッパにあるといってもいい。先進国、後進国、というわけ方でいけば、日本はたいへんな先進地帯なのである。
表（一）
| 国名 | 受信設備
(0~3) | 送信設備
(0~5) | 経済発展
(0~4) | 政府のコントロール
(0~5) | 人口 | 人口密度 |
|---|
| エジプト | 0 | 2 | 2 | 4 | H | L |
| エチオピア | 0 | 0 | 0 | 1 | H | L |
| リベリア | 0 | 0 | 0 | 4 | L | L |
| リビア | 0 | 0 | 0 | 1 | L | L |
| スーダン | 0 | 0 | 0 | 1 | H | L |
| 南ア連邦 | 1 | 3 | 3 | 3 | H | L |
| | | | | | | |
| カナダ | 3 | 4 | 4 | 0 | H | L |
| コスタリカ | 3 | 1 | 2 | 1 | L | L |
| キューバ | 3 | 3 | 2 | 3 | L | H |
| ドミニカ共和国 | 1 | 2 | 1 | 2 | L | L |
| サルバドル | 0 | 1 | 2 | 1 | L | H |
| グアテマラ | 0 | 1 | 0 | 3 | L | L |
| ハイチ | 1 | 1 | 0 | … | L | H |
| ホンジュラス | 0 | 1 | 0 | 1 | L | L |
| メキシコ | 2 | 5 | 3 | 1 | H | L |
| ニカラグア | 0 | 1 | 0 | … | L | L |
| パナマ | 3 | 1 | 1 | … | L | L |
| プエルトリコ | 2 | 2 | 2 | 0 | L | H |
| アメリカ合衆国 | 3 | 5 | 4 | 0 | H | L |
| | | | | | | |
| アルゼンチン | 3 | 5 | 3 | 3 | H | L |
| ボリビア | 1 | 1 | 1 | 3 | L | L |
| ブラジル | 1 | 5 | 2 | 3 | H | L |
| チリ | 3 | 2 | 3 | 3 | L | L |
| コロンビア | 2 | 3 | 3 | 3 | H | L |
| エクアドル | 1 | 1 | 1 | 3 | L | L |
| パラグアイ | 1 | 1 | 0 | 1 | L | L |
| ペルー | 1 | 1 | 2 | 3 | H | L |
| スリナム | 1 | 0 | 0 | … | L | L |
| ウルグアイ | 3 | 2 | 2 | 0 | L | L |
| ベネズエラ | 2 | 3 | 3 | 3 | L | L |
| | | | | | | |
| アフガニスタン | 0 | 0 | 0 | 4 | H | L |
| ビルマ | 0 | 0 | 0 | 2 | H | L |
| カンボジア | 0 | 0 | 0 | 2 | L | L |
| セイロン | 0 | 1 | 1 | 1 | H | H |
| 中国 | 0 | 4 | 1 | 5 | H | H |
| 台湾 | 0 | 0 | 1 | 2 | H | H |
| インド | 0 | 4 | 1 | 3 | H | H |
| インドネシア | 0 | 4 | 1 | 4 | H | H |
| イラン | 0 | 1 | 0 | 4 | H | L |
| イラク | 0 | 0 | 1 | 4 | L | L |
| イスラエル | 3 | 1 | 3 | 1 | L | H |
| 日本 | 2 | 5 | 4 | 1 | H | H |
| ヨルダン | 0 | 0 | 1 | 3 | L | L |
| 韓国 | 1 | 1 | 1 | 3 | H | H |
| クエート | 0 | 0 | 0 | … | L | L |
| ラオス | 0 | 0 | 0 | 2 | L | L |
| レバノン | 2 | 0 | 2 | 3 | L | H |
| 蒙古共和国 | 0 | 0 | 0 | 5 | L | L |
| ネパール | 0 | 0 | 0 | … | L | H |
| パキスタン | 0 | 3 | 1 | 4 | H | H |
| フィリピン | 0 | 3 | 1 | 0 | H | H |
| サウジアラビア | 0 | 1 | 0 | 4 | L | L |
| シリア | 0 | 0 | 2 | 4 | L | L |
| タイ | 0 | 2 | 1 | 4 | H | H |
| トルコ | 1 | 5 | 2 | 3 | H | H |
| ベトナム | 0 | 1 | 1 | 3 | H | H |
| イエーメン | 0 | 0 | 0 | … | L | L |
| | | | | | | |
| アルバニア | 1 | 0 | 0 | 5 | L | H |
| アンドラ | 1 | 0 | 0 | … | L | L |
| オーストラリア | 3 | 3 | 4 | 1 | L | H |
| ベルギー | 3 | 2 | 3 | 1 | H | H |
| ブルガリア | 3 | 1 | 1 | 5 | H | H |
| チェコスロバキア | 3 | 4 | 3 | 5 | H | H |
| デンマーク | 3 | 5 | 4 | 1 | L | H |
| フィンランド | 3 | 3 | 2 | 1 | L | L |
| フランス | 3 | 5 | 3 | 2 | H | H |
| 東ドイツ | 2 | 4 | 3 | 5 | H | H |
| 西ドイツ | 3 | 5 | 4 | 1 | H | H |
| ギリシャ | 1 | 3 | 3 | 3 | H | H |
| ハンガリー | 3 | 3 | 2 | 5 | H | H |
| アイスランド | 3 | 0 | 4 | 1 | L | H |
| アイルランド | 3 | 1 | 4 | 1 | L | H |
| イタリア | 3 | 5 | 2 | 1 | H | H |
| リヒテンシュタイン | 2 | 0 | 1 | … | L | H |
| ルクセンブルグ | 3 | 1 | 3 | 0 | L | H |
| モナコ | 2 | 1 | 0 | … | L | H |
| オランダ | 2 | 4 | 4 | 1 | H | H |
| ノルウェー | 3 | 5 | 3 | 1 | L | L |
| ポーランド | 3 | 3 | 2 | 5 | H | H |
| ポルトガル | 1 | 3 | 2 | 3 | H | H |
| ルーマニア | 1 | 3 | 1 | 5 | H | H |
| スペイン | 4 | 5 | 2 | 3 | H | H |
| スエーデン | 4 | 5 | 4 | 1 | H | L |
| スイス | 4 | 4 | 4 | 1 | H | L |
| イギリス | 4 | 5 | 4 | 1 | H | H |
| ソビエト連邦 | 4 | 5 | 2 | 5 | H | L |
| バチカン | 1 | 0 | 1 | 2 | L | H |
| ユーゴスラビア | 1 | 4 | 2 | 5 | H | H |
| | | | | | | |
| オーストラリア | 3 | 3 | 4 | 1 | H | L |
| ニュージーランド | 3 | 2 | 4 | 1 | L | L |
二 公共コミュニケーション
マス・コミュニケーションについては、あっけないほど簡単に、日本が世界的に上位にランクされることがわかった。しかし、マスコミだけが―いうまでもないことだが―コミュニケーションではない。
私は、社会的コミュニケーションのうち、公共的なコミュニケーション機関、たとえば、電信・電話局、郵便局、などをつうじての情報交換を、公共コミュニケーション(public communication)として類別することにしているが、日本の公共コミュニケーションは、いったいどの程度の発展段階にあるのだろうか。
この公共コミュニケーションという用語は、私の造語である。ご批判を仰ぎたい。
郵便コミュニケーション
まずつぎの表を見ていただきたい。これは世界各国の郵便物取り扱い量を人口で割って、ひとりあたり、年間に何回手紙のやりとりをしているかをしらべたものである。この数字のなかには、たとえばデパート売り出しのダイレクト・メールなどもふくまれているし、また定期刊行物の郵送分もふくまれている。だから、ここにいう郵便物はかならずしも「私信」とはかぎらない。
しかし、マス・コミュニケーションに関しては、世界の一等国たる日本が、郵便コミュニケーションについては二等国であることに注意を向けよう。マスコミについての日本の親族はイギリス、西ドイツであったのだが、郵便物の取り扱い量では、この両国と親族関係はむすべない。イギリスは日本の三倍、西ドイツは二倍、ちょっとケタがちがうのである。
表（二）
国別郵便量（人当たり）
| アメリカ | ３２９通 |
| イギリス | １７７通 |
| 西ドイツ | １２４通 |
| フランス | １１７通 |
| イタリア | ８３通 |
| 日本 | ６６通 |
電話コミュニケーション
もうひとつの公共コミュニケーション通路たる電話について見よう。つぎの表は、世界主要国の電話普及率だが、ここでもまた、日本は文明国中の最低位にある。しかも、その電話使用のための設備に必要な使用者側の費用負担（分担金、債券）はきわめて高く、したがって、大多数の日本人にとっては、電話所有はゼイタク品の所有として映っている。
もちろん、ここ二、三年のあいだに大都市では、電話は必需品化してきたともいえるが、回線数の不足から、取りつけまでにはいちじるしく時間がかかる。もっとも近代的な住宅計画といわれる公団住宅でさえ、電話によるコミュニケーションを前提としていない。つまり数千戸、数万人の人口を予想するあたらしい住居群は、電話コミュニケーションを建設計画のなかにふくめないで設計されているのである。電話が日常生活の一部として存在し、機能している、たとえばアメリカでの電話コミュニケーションと、これは対照的だ。
表（三）
電話普及率
（人口100人あたりの電話数）
| アメリカ | ３７．９７ |
| イギリス | １４．５３ |
| 西ドイツ | ９．３０ |
| フランス | ８．２９ |
| 日本 | ４．６９ |
注 34年1月1日現在。日本のみ3月31日現在、なお、35年度は5.2台となっている。
公共コミュニケーションをささえる市民社会の原理
さて、こうした公共コミュニケーションの劣位は、いったいどのような理由にもとづくのか。それはマス・コミュニケーションとどうかかわり合うのか。
私の仮定では、公共コミュニケーションとは、市民社会の原理を反映するコミュニケーションである。なぜなら手紙、電話、それらは、多元的な自由人を情報源とし、また受信人とするコミュニケーションであって、その背景には《多元的な価値をになった情報が全社会的に交錯することによって社会秩序が維持されるのだ》という市民社会の哲学があると思われるからだ。ヨーロッパでの“手紙文学”が市民社会の成立期とほぼかさなり合っていることなども、この点で示唆に富むといえよう。
公共コミュニケーションは、そのことばの示すとおり“公衆”が使用するコミュニケーションである。このコミュニケーションには、だれでもが発信人として、また受信人として参加することが可能であり、また、おおむねこの種のコミュニケーションは、一対一のシンボル的人間関係を想定しているから、フィード・バック装置も理論的には整備されている。公共コミュニケーションによる市民間の自由な情報交換という思想、それは商品の自由な交換を原則とする市民社会の経済秩序を反映し、かつささえるものなのではなかったか。
さらに言うならば、コミュニケーションという考え方そのもののなかにある《合意》への楽天主義さえも、おそらくコミュニケーションの原型としての公共コミュニケーション、その主体としての市民を前提としたからこそ成立したものと考えていいであろう。
もし、市民社会→大衆社会という、資本主義体制の局面の歴史的変化を考えることができるなら、コミュニケーション史のうえでは、公共コミュニケーション→マス・コミュニケーションという進化が、それに対応するのではないか、と私は思う。だとすれば、公共コミュニケーション網がマス・コミュニケーション網にくらべて、はるかに不活発なところに大衆社会的状況がかぶさってきた、という、ある意味では言い古された図式の反映と考えてよいであろう。
だが、たんに言い古されたことを証明するだけではない。以上の考察は、さらに深いところでの日本人のコミュニケーション生活への反省をみちびく。
三 村落的コミュニケーション
公共コミュニケーションは、人間同士の“会話”コミュニケーションの延長だ、なま身の人間同士が顔と顔をつき合わせて《話し》をするという、人間コミュニケーションのいちばん基本的なかたち、それの《間接化》が手紙であり電話である。私は、この間接化された face-to-face communication を公共コミュニケーションと呼び、それが日本社会でいちじるしく不活発であること、少なくともマス・コミュニケーションの発達指標とくらべると公共コミュニケーションが、やや片ちんば状態であること、を指摘した。
だが、不活発なのは果たして公共コミュニケーションだけだろうか。その原型であるなま身の人間同士の直接コミュニケーションたる会話もまた不活発なのではないだろうか。 いま、手元に正確な資料がないので、はっきりした数字で示すことはできないが、七、八年まえに国立国語研究所が、福島県の農村でのコミュニケーション生活を調査したことがあった。
日常生活のなかで、どの程度まで人間同士の会話が行われるか、というのがその主眼点である。この調査があきらかにしたことは、この農村でのコミュニケーションが事情に不活発だということだ。いちばん不活発なのは主婦で、一日のうち何回話しをするかといえば、発言回数はおどろくなかれ、わずか数回にすぎない。要するに、ひとつの家、つまりかなり恒久的な、人間の物理的な集合の内部で、その人間たちが交わす会話は、少なくとも量的には、おそろしく貧弱なのである。
もちろん、コミュニケーションの貧弱ということは、社会生活上の機能障害ということと、かならずしも同義ではない。柳田国男氏のさまざまな著作は、共同体内部でのコミュニケーション極少化の方向を示唆している。つまり、気ごころの知れた人間が、ほとんど固定的に顔をつき合わせて、言わず語らずのうちに気持ちや意思は通じ合うものなので、コミュニケーションが貧弱なのは、貧弱でもやっていけるからなのである。わざわざあらたまって“会話”をこころみなくても、お互いに相手の状態を理解し合えるからなのである。逆にいえば、コミュニケーションが活発にならざるをえないのは、共同体がくずれて、ヨソ者との交渉が必要になってからあとのことなのだ。
だとすれば、ヨソ者の集合体として建国されたアメリカ社会で、人間同士のコミュニケーションが非常に活発なのは当然のことといえる。気ごころの知れた相手がひとりもいない以上、人間関係を組み立てるためには、どうしても“会話”が必要になってくるからである。
さて、もし、共同体のコミュニケーションが「言わないでもわかる」という原則のうえで成立していたものだとすれば、公共コミュニケーションは「言わなければわからない」時代の産物だ。つまり、気ごころの知れた共同体がくずれたときのコミュニケーション的必要が、公共コミュニケーションを生んだのである。
私は、公共コミュニケーション→マス・コミュニケーションの進化を、市民社会→大衆社会の進化に対応するものとして考えたが、それに先行する形態として、中世的な共同体のコミュニケーションをつけ加える必要を感じる。「言わないでもわかる」哲学、そしてその変形として「言わないほうがいい」哲学、それらは村落コミュニケーションの哲学なのだが、それが依然として、日本人のコミュニケーション生活の一部になっているからである。
福島県の農村だけではない。都市の家庭、近隣集団、職場集団、そういう集団のなかでも、日本人はあまり話しをしない。本当は「話さなければわからない」時代がとっくにきているのに「話したら損だ」という共同体哲学の変型だけが依然として残っているものだから、ひとは、もっぱら沈黙を原則とし、公共コミュニケーションを利用することもあまりしないのである。
日本人のコミュニケーション観、ないしコミュニケーション哲学の歴史的形成過程については、私はひとつの考えをもっているが、それはこの主題とはずれるので、いずれ稿をあらためて発表したいと思っている。
四 “一九八四年的”コミュニケーション
さて、このような共同体的コミュニケーション原則が生命をもちつづけているところに、公共的コミュニケーションの制度が、明治のはじめに輸入される。そして、郵便や電信電話によって、日本人のコミュニケーション生活のなかには、たしかに市民社会的な原理もはいってきた。しかし、まえに見たように現代人の公共コミュニケーション利用率は、世界各国にくらべたらぐんと低い。要するに、人間同士の、多元的な情報交換の習慣は未成熟なのである。
そこにマス・コミュニケーションの異常な発達がかぶさると、どういうことになるか。そこに生まれるのは、相互のコミュニケーションを欠いた巨大な人間群が、マス・メディアだけを相手に原始論的なコミュニケーションを取りむすぶという事態である。別なことばでいえば、大衆社会的コミュニケーションの理想版である。
私の個人的な経験に照らしてこの事情を説明しよう。アメリカで汽車旅行をするとき、おどろくのはアメリカ人の“話し好き”である。汽車だけではない。街頭でも、食堂でも、アメリカ人は行きずりの人とすぐ会話をはじめ、友人になる。未知の人と、彼らはすぐにコミュニケーション関係をとりむすび、情報を交換するのである。ところが、日本の汽車旅行では、隣席にすわった人と話をすることはきわめて少ない。少なくともアメリカの汽車での会話よりずっと少ない。みんながチンとすわって、よそよそしく構えているだけなのである。そして、ひとと話すかわりに、日本の乗客たちは、新聞を読み、週刊誌を読むのである。要するにマスコミに接触するのである。
東海道の特急列車にはラジオがつき、京阪電車にはテレビがついているが、こうした発明は世界的な珍現象かもしれない。未知のひとと、数時間同席して話しをすれば、ずいぶん勉強にもなるし、たのしいのだけれど、日本人はせっかくのこのチャンスを、しかつめらしい顔をしてラジオのイヤホンを耳につっこんですごすのである。
ジョージ・オーウエルは『一九八四年』の中で、マスコミの絶対的支配を描いてみせた。オーウエルの念頭にあったのは、おそらくイギリス社会だろう。と思われるが、『一九八四年』的コミュニケーションが成立する可能性は、イギリスよりもむしろ日本にある。市民的コミュニケーションを着実に自分のものにしたうえで、マス・コミュニケーションを持った国と、それを駆け足で通過した国とでは、マス・コミュニケーションの機能はまったくちがう。
はじめに紹介したマスコミ世界地図で、日本とイギリスの親近性を発見して、よろこんではいけない。テレビ局の増設よりも、さまざまな公共コミュニケーションの整備、さらに人間の物理的移動を容易にする道路網の整備、それこそが、こんごの日本人のコミュニケーションを豊かにする技術的なキメ手なのである。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2289