加藤秀俊 著作データベース
余暇と現代
発行年月: 19600201
掲載 : 都市問題
発行元 : 東京市政調査会
余暇と現代 （「都市問題」１９６０・２・１）
１．問題の背景
「余暇」の問題は、ながいあいだ「階級」の問題であつた。すなわち「余暇」は特定
「階級」の独占物であつて、その特定の階級にぞくさない大部分の人口にとつては「余暇」はまつたく無縁の存在であつたのである。この特定の階級は「有閑階級」と呼ばれ、それは、ブルジョア社会では、社会的生産手段の所有者とほぼかさなり合う。みずから直接労働に従事せず、利潤や利子収入で、個人的生活の再生産をはかることが可能なとき、それが「有閑階級」を成り立たせる必要かつ十分な条件だ。もちろん、有閑階級はブルジョア社会独自の現象ではない。古代や中世の皇帝や貴族もまた、それぞれの社会構成のなかでの有閑階級であつたといえる。いずれのばあいにも、富は、その特定の階級に集中した。そして、その階級から外れた人口 ―それが数量的にも大多数であつたのだが―は、「余暇」のまつたくない生活をくりかえしてきた。
しかし、現代の文化の最大の特色は、余暇の問題がすでに階級の問題ではなくなつてきている、という事実だ。ある社会学者のことばをそのまま借用すれば、余暇は、「階級の問題ではなく、すでに大衆の問題」なのである。つまり、かつては「余暇」を少しも持つことのできなかつたぼう大な数の民衆が、いまや余暇をもち、それを使うという事態が生れてきたのだ。たとえばプロ野球の盛況、観光旅行、スキー旅行などの大衆化などはそのあらわれとしてとらえることができるだろうし、いちばん手軽な余暇の形態としてのマス・メディアへの接触も、見のがすことのできないほど拡大してきている。こんにちの余暇は、「大衆的余暇」(mass leisure)である。いまから70年まえにＴ・ペプレンは「有閑階級の論議」を書き、余暇社会学の先駆的観察をのこしたが、こんにちでは「有閑大衆」について考えることが必要になつてきたのだ。イギリス労働党が、労働者の余暇について対策を検討しはじめているようだし、日本でも昨年の「国民文化会議」集会が、余暇をどのように考えるか、を問題のひとつとしてとりあげているが、これらの動きは、あきらかに余暇が大衆のものとして意識されはじめたことを物語る。
それでは、この大衆的余暇は、どのようにして成立しつつあるのか、その理由のいくつかをまず考えてみよう。
余暇の拡大の第１の理由は、おそらく生産技術の飛躍的発展ということであろう。近代の生産技術は、産業革命を出発点として、いちじるしい進歩を見せてきたが、20世紀にはいつてからは、物質的生産の方式はかつてのそれと質的にことなるほどの相貌を呈してきた。流れ作業、そしてオートメイション。単位労働量あたりの生産性は手工業時代の数十倍、あるいは数百倍に達するであろう。つまり、おなじものを生産するのに必要な人間の直接的労働量は減る一方なのである。必要な直接的労働量が減るから、労働時間は短くなる。アメリカのばあいについてみると、1862年には労働者の一週あたり平均労働時間は64時間、つまり休日なしで働きづめとしても１日あたり9時間という重労働であつたのが、1930年には42時間になつた。1950年にはこれが40時間（土・日全体で8時間制5日）に減り、さらに社会科学者たちの予想では1960年代には、土・日に加えて水曜日を全休にし、8時間で4日間、一周32時間になるだろうという。いいかえれば100年間のあいだに労働時間はほぼ半分に減りそうだ、ということである。そしてその減つたぶんが、そのまま余暇になるのだ。
大衆的余暇を成り立たせる第２の理由は、消費単位内部での技術の発達である。家庭電化という消費技術の革新、また罐詰・冷凍食品・紙タオルのような消費物資じたいの取扱い簡便化、これが消費者としての大衆が生活の再生産のために必要とする、私的労働をいちぢるしく軽減する。社会的労働時間が減つて、私的時間がふえるだけでなく、その私的時間のなかでの私的労働も減る。要するに直接的生産だけでなく直接的消費の面でも人間的労働は極少化の方向にむかいつつあるのだ。
第３に、政治学者が大衆民主主義と呼ぶあたらしい社会的状況の出現。まえにのべた労働時間の短縮は、「技術必然」的にそういう傾向が出てきたのではなく、労働運動のひとつの成果としても理解されねばならない。12時間制労働、10時間制労働という初期資本主義の労働条件が、8時間制になつたことのかげには、労働条件改善のための労働運動があつたわけだし、また、消費面での技術革新を可能にしたのも、生活水準引き上げのための要求があり、運動があつたからだと見てよいであろう。労働立法、そしてもつと大きな政治のレベルでは、普通選挙制、ひとことでいえば、大衆の政治的権利は過去200年のあいだにいちじるしく拡大したのだ。18世紀から19世紀にかけての、労働者の諸要求の多くはすでにこんにちではみたされている、といつていいかもしれない。「福祉国家」といつたような観念の基盤もそこに用意されている。
もちろん、右にあげた3つのほかにもいくつかの理由が考えられる。しかし、大衆的余暇を生み出したのは過去100年にわたつての技術的・社会的変化であつた。げんじつの生活のなかではたしかにわれわれの実感として「余暇」はあまり潤沢ではないし客観的に見ても、たとえばアメリカにくらべて日本の大衆的余暇は零細である。だが、こんご50年という時間の巾を設定して考えれば、余暇の増加というのはうごかすことのできない傾向線であつて、それを阻む要因は、ほとんど想像できない。よしんば、リリイが「オートメイションと社会の発展」のなかに書いたような未来図が楽天的でありすぎるとしても、より少ない直接労働、より多い余暇、それが全人類の将来直面する問題のひとつであることは疑うことができないのである。
２．余暇産業
さて、「余暇」の大衆化にともなつて出現するのは余暇産業(Leisure industry)である。私的な時間、労働から解放された時間、それが余暇なのだが、その余暇をすごすための道具として、さまざまの行動様式が発明された。ゲーム・スポーツ・演劇・旅行などがそのほんの一例である。「余暇産業」とは、これらの道具の製作・販売を専業とする新種産業だ。
かつて、大正12年に、権田保之助は「娯楽業者の群」を書いて、大衆の余暇活動のための職業を調査したが、そこでとりあげられているのは「水商売・客商売の女」「芸人」（俳優・落語家・活辨など）「遊芸の師匠」「大道芸人」であつて、ある意味で、それは室町期に発生した放下僧などからつづく娯楽業者であるにすぎない。娯楽業者の量は増え種類も増えたが、それがあくまでも「業者」であるかぎりにおいて、室町時代から大正までは１本の系列である。飛躍的進化は、そこには見あたらないのだ。
ところが、こんにちの娯楽業、ないし余暇産業は、「業者」という手工業的段階をはるかにこえた「企業」である。たとえば、映画企業、旅行案内業、放送企業、これらは大企業とはいえないまでも、中企業の上位にぞくしているし、スポーツ産業（たとえば球場・球団・ゴルフ場）や趣味産業（写真機・園芸など）も、中小企業とはいえ営業状態は堅い。まさに、余暇産業は文字どおりの新種「産業」なので、バートランド＝ラッセルのいうように、ふつうの人間にとつてのアソビのために立派な企業と労働が生れる、という事態に立ちいたつているのだ。
あまりにも、余暇産業が完成しているものだから、われわれは、場合によつては余暇を余暇として意識していない。テレビを見る、プロ野球を見にゆく、魚釣りに行く、小説を読む、温泉旅行にゆく、これらはすべて、われわれが余暇をもつていることからこそ可能なのだが、必ずしもそれは余暇として意識されていない。もしも、われわれがこれらの行為を冷静に反省してみるなら、いかに多くの余暇時間を自分たちがもつているかにおどろくはずなのだが、右にあげたような行為は、すでにわれわれの生活の一部になつてしまつているから、あらためてそれを「余暇」として認識することをわれわれは、あまりしない。すくなくとも「暇をもてあます」「無聊に悩む」といつた経験は現代人にはほとんどないのである。暇を暇として意識することができないほどまでに、余暇産業の諸製品は生活のなかに滲透してきているのだ。
さて、これらの余暇産業については、ふたつほどの特徴が考えられてよい。そのいずれもが、現代における余暇の形態をとらえるうえで重要なポイントになるからである。
第１の特徴は、余暇産業の製品がおおむね大量生産の原則によつてできあがつたものであるということ。この適例は、ラジオ、テレビ、週刊誌などのマス・メディアをつうじておくられる情報や娯楽だ。ひとつのマイクロホンのまえに立つて歌う歌手の声は、そのままのかたちで数百万台のラジオ受信機から再生され、同時に数百万人のひとびとの耳にとどく。（一昨年のラジオの最高人気番組はＮＨＫの放送ドラマ「お父さんはお人好し」であつて、これの全国平均聴取率は43％、いまラジオのない家庭は皆無にひとしいから、全国で10,000,000世帯40,000,000人、という人口がこの番組にダイヤルを合わせていたと考えてよい）
おなじように、一台のカメラのまえに立つた俳優の映像は、数百万の映画観客のまえに再生され、一台の輪転機から滝のように流れ出す印刷物は、まつたくおなじ体裁、内容の週刊誌になつて、数百万人の読者の手もとに届く。そもそも、マス＝メディアというのは、こういう性質から名づけられたことばでもあるのだ。マス＝メディアの生産物は、少なくとも外見的には、まつたくおなじ姿で何百万という人間の余暇にしのびこんでゆく。
しかし、大量生産方式は、マス＝メディアだけについてあるのではない。たとえば、旅行についても、そこには、いわゆる「パッケージ旅行」の傾向がある。「パッケージ旅行」すなわち「詰め合わせ旅行」とは、往復の乗物から、宿泊の場所、見物の場所、すべて標準化され、指定された旅行方式だ。つまり旅行計画が既製品なのである。「パッケージ旅行」は、交通とサービスの大量生産的使用である。毎日きまつた時間にきまつた数の旅行者がきまつた旅館で宿泊する、というのは交通企業や旅館にとつてもつとも確実で能率のいい方式である。したがつて、旅行者ひとりあたりの単価は安くなるから、旅行者もこの方式をえらぶようになる。たいていの観光地の観光バスが、Ａコース、Ｂコース、といつたシステムで運行しているのも、小型パッケージ旅行といつてよい。
こうした余暇産業の大量生産方式は、社会的にも影響をおよぼすことになる。というのは、あまりにも余暇活動が標準化される結果、そこに余暇における同調行動がうまれるからだ。同調行動(conformity behavior)とは、大衆順応主義といつてもいい、要するにじぶんの行動の原理をじぶんの自発性におくのでなく、じぶんをとりまく大勢におくという行動様式である。ひとがやつている。みんながやつている。それだけの理由でじぶんの行動をそれに合わせる行動様式である。
この同調行動は、文化のあらゆる領域に共通のものだ。ものや観念の「流行」というのも、おおむねひとがこうしているから自分もこうしよう、という心理から生れているし、さまざまの社会的行為のなかで、個人が自律性を失い、もつぱら「ひとの意見によつて自分の意見をつくる」ことはむしろ日常的経験になつてしまつている。余暇活動もその例外ではない。みんながスキーに行くからじぶんもスキーに行く。みんなが見ている番組だから自分も見る。およそ人気番組、評判の高い映画、ベスト＝セラー、といつたような文化現象は余暇における同調行動とみてよい。何十万という人が見たりきいたりの経験をしているのに、自分がその経験をしていないと、自分だけがとりのこされている、自分だけが時代おくれだ、という不安が生れ、いわば大多数の余暇経験が個人に「強制」されてくるのである。余暇の標準化は、この同調行動とたがいに因となり果となつてますます強化されつつあるようだ。
大量生産方式にのる余暇産業が社会的におよぼす影響の第２は、「余暇の偶像」の成立である。ロウエンサールの有名な歴史的分析が示すように、社会における理想的人間像は、「生産の偶像」すなわち実業家・政治家などから「消費の偶像」ないし「余暇の偶像」、つまり芸能人・スポーツ選手などに急速に移行してしまつた。日本のばあいについて考えてみても、いまから35年まえの大衆雑誌の口絵写真にのる名士は、財界・政界の著名人であつたのに、今日の雑誌のおなじページには、映画俳優や野球選手の写真がかざられている。余暇産業における花形こそ、こんにちの社会・文化的英雄であり、偶像である。「労働」の局面での活動より、「余暇」の局面での活動へ、「生産」の面より「消費」の面へ、大衆の関心は移動する。これらのあたらしい偶像は、マス＝メディアのなかで大量に再生産されるから、ますます神格化される。余暇産業の拡大は、このような文化的価値の逆転をもたらしつつあるのだ。
３．仕事と余暇
ところで、上にのべてきたように、余暇産業という新種産業があらわれはじめたのは日本独自の現象ではない。工業化のすすんだ世界の多くの国で、おなじような傾向が生れつつあるし、そもそも、この「余暇」というあらたな大衆的経験が、その対局にある「仕事」とどのような関係に立つているか、ということになると、そこには、いわば仕事と余暇の日本的形態を見出さざるをえないのである。
まえに私は、「余暇」を、仕事からはなれた私的な時間のことだと書いた。仕事が社会的ないし公的な行為であるのにたいして、余暇はあくまでも私的であるのが原則だし、それが余暇の本質でもある。ところが日本文化のなかでは、余暇と仕事とが、社会的行為と私的行為とが、それぞれ明確に分離されていないというのが特徴であるように思えるのだ。以下、仕事と余暇がどんなかたちで関係し合つているかを少し考えてみたい。
第１に、「仕事における余暇」という考え方をしてみよう。われわれ日本人は、職場という仕事の場で、執務中に私的行為を持ちこむことをあまり不思議と思つていない。本来、仕事をしているべき時間に私的な雑談をする、私的な訪問客にたいして公的な時間を少なからず割く、また極端なばあいには、執務時間中に外出して、野球のテレビ放送を見る。もちろん、これらのことは、それぞれの職場での内規や服務規律には反している。しかし、それにもかかわらず、本来、「余暇」の私的時間にするべきことを、仕事という社会的労働時間に持ちこむことは、かなりの程度まで黙認されているのだ。ことによると、実質的には8時間労働が6時間労働くらいとして見つもらなければならないようなケースも実在するかもしれない。
これと反対に、「余暇のなかの仕事」という形態もある。たとえば、執務終了後の、いわゆる「つき合い」。執務終了後はいうまでもなく余暇である。つまり、私的自由に処分しうる時間である。だから、そこで私的なつき合いが行われることは当然である。しかし、この「つき合い」は私的なように見えて公的であることが少なくないのだ。職場のことは職場で、これが近代的人間関係の根本原理であるのだが、なかなかこの原理は貫徹されない。いわゆる「つき合い」のなかで、飲食をともにし、私的交際という余暇活動の形態を表向きはとりながら、そのなかでじつは公的な実務が進行してゆく例が日本ではきわめて多い。政界の取引、官僚の取引、そして実業家の取引、問題が大きければ大きいほど、取引は職場で事務的に処理されずに、職場外の余暇時間に、私的なよそおいのうちに処理される。
もちろん、これは厳密にいつて日本だけの特殊現象ではないので、アメリカあたりでもニューヨークのマディスン＝アベニューの近辺には「社用」族のためのレストランがいくつかあるらしい。しかし、たとえばデモ規制法といつたような立案をするばあいに、禁止地域のなかにこれら私的な「つき合い」の場である料亭街をくみいれる、といつた発想はあくまで日本的なものだ。要するに、仕事のなかに余暇を持ちこむことが許されると同時に、余暇のなかでも仕事を継続しなければならない、というのが、日本での仕事と余暇の基本的関係なのである。
べつなことばでいえば、日本社会では、仕事と余暇とが一種の化合状態にあるのだ。本来の考え方からすれば、仕事と余暇は水と油のようなもので、そのあいだにはつきりした分離の一線があり、そのふたつは、まじり合わないことを原則としているのに、日本のばあいには、ふたつが完全に化合してしまつているのである。仕事のなかに余暇があり、余暇のなかに仕事があるというこの状態、それは公私混同、とふつう呼ばれる状態の母胎でもあるのだが、同時にこの化合状態のゆえに、まえにのべた同調行動がべつな意味で重要になつてくる。
まえに、余暇における同調行動を論じたときには、自分だけがとりのこされる不安という心理的な問題として取扱ったが、余暇が仕事のなかにとけこんでいる以上、同調行動は社会的行動のうえで道具的に有効になつてくる、という面を少なからずはらんでいる。すなわち、ある個人が余暇活動として何をえらぶかは、その個人の公的な場面での活動や利害とむすびつくことが多い。上役が、取引先がゴルフをやつている。だから自分も、という同調行動は、必らずしも「とりのこされる」心理的不安とは関係していない。それは、むしろ余暇における同調行動によつて、しごとの場での立場や地位を有利にしたい、という社会的計算と関係している。
日本文化を論ずる多くの論者は、日本人の体制順応主義をうんぬんするが、それは、日本における仕事と余暇の形態とも多少はむすびついているかもしれないのである。
４．「私」の解放
以上、やや散漫ではあつたが、こんにちの社会での余暇の背景とその問題点、とくに日本における形態を考えてみた。いうまでもなく「余暇」のもたらすさまざまの社会問題はけつしてこれにつきるものではなく、こんごもくりかえし検討されなければならない。
しかし、以上にのべたことから私が言いたいのは、余暇において「私」が解放されなければならない、ということである。なんべんもくりかえしたように、余暇の本質は、それが「仕事」から自由な、「私」の時間であるということだ。それが、何ものからも妨げをうけずに、自由に使えるということだ。「仕事」の世界が、社会的な機能主義のうえに立脚しているのに対して、「余暇」の世界は、あくまでも自由な個人の自由な行動に立脚したものでなければならない。
ところで、この自由な個人の自由な時間であるべきはずの余暇は、現実にはけつして自律的に使われていない。いつぽうでは、余暇産業が大量に提供する余暇消費法が一種の強制となり、余暇産業の花形が文化を「指導」する。他方では、「公」の場と、「私」の場が混合した結果、余暇のなかに仕事がしのびこんで行動の自由を束縛する。余暇は、余暇としてはつきり意識されず、あいまいな形態のままに日本社会に存在している。
われわれにとつて、いまいちばん大切なのは、こうしたかたちで存在している余暇を、はつきり「私」のものとして確認し、分離し、それを「私」の意志においてもつとも有効に使う工夫をすることだ。このこころみによつてはじめて、余暇の生産的使用のメドもつくだろうし、「個人」の意識もはじめて確立する。日本では、「余暇」は、まだ、あつてなきがごとき存在形態をしかもつていないのである。
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