加藤秀俊 著作データベース
やわらかい組織をめざして
発行年月: 200201
掲載 : 刑政
発行元 :
やわらかい組織をめざして 加藤秀俊
一、「自由業」の不自由
電話をかけて「加藤です」と名のると、ほとんど例外なしに「どちらの加藤さんですか？」という質問がかえってくる。「加藤」などという苗字はありふれているから、あちらこちらに同姓のかたはたくさんおられるだろう。その複数の「加藤」のなかから、ひとりを特定するためには「どちらの」という区別をする必要があるのだろうというのも一理あるけれども、めったにない苗字であっても「どちらの？」という問われるだろう。そして、この「どちらの？」というのは暗黙のうちにその人間が所属している組織名のことを意味している。さいわい、わたしのばあい、七〇歳をすぎても、隠居しごととはいいながら、まだ職場と「所長」という「肩書き」があるから、それで通話相手は納得してくれるが、さて職場と肩書きがなくなったら、「どちらの？」という問いにたいして返答に窮するにちがいない。
じっさい、これまでのわたしの人生にはそういう時期が二、三回あった。もう、遠いむかしのことになるが、一九七〇年の大学紛争のとき、わたしは京都大学の助教授だったが、なんとなく大学に籍をおいていることにイヤ気がさし、教授会に辞表をだしてやめてしまった。そこまではよかったのだが、大学をはなれれば「無職」である。昨日までは「京大の加藤」で世の中は通用していたのに、所属がなくなると「どちらの？」に答えられなくなってしまった。まさか「無職の加藤」ではどうにもなるまい。結局のところ、「このあいだまで京大にいた加藤です」、とみずからの「前歴」で「どちらの？」という相手方からの質問にこたえるほかなかった記憶がある。
いや、そればかりではない。肩書きのない「自由業」というのも、一見したところ気ままでいいようにみえるが、所属先のない人生というのはまことに不自由だということもわかった。たとえば、無職になったとたんに社会保険や医療保険がなくなった。国民年金だって、これが基礎年金になったのは一九八五年のことだから、その当時はいったいどうしたらいいのかわからなかった。ちょうど、まだ小学校に通っていたこどもたちが、風邪をひいたりして近所のお医者さんに診察していただいたら、かなり高額の請求がきた。「所属」があったころには国家公務員共済があったので、医療費などタダ同然。いっこうに気にしなかったが、無職になってみるとこんなところでも問題にぶつかった。途方にくれていたら、ある友人が日本文芸家協会に入会したらいい、とおしえてくれた。この協会は文筆で生活している自由業者の組織で、もちろん会費は払わなければならないが、ちゃんと健康保険も保証されている。入会をゆるされて、わたしはこの協会の一員になった。つまり、わたしは京都大学という組織をはなれて、こんどは文芸家協会という組織に参加したのである。いや、そんなふうに、なんらかの組織に所属していないと現
代という時代を生きてゆくことはできないのだということを、わたしはじぶんの体験のなかで学んだのであった。
その後、縁あって、わたしはいくつかの大学や研究所を転々としたが、そのたびにあたらしい肩書きと身分証明書があたえられ、それよって「どちらの？」に答えてきた。とにかく、現代に生きるわれわれにとって、なんらかの「所属」がないとぐあいがわるいのである。当世ふうにいえば、所属する組織によってはじめて人間はその社会的アイデンテイテイを確保できるのだ、といってもよい。そのことは、組織に所属しない人間がみずからを証明する手段をほとんど持っていないことからもわかる。たとえば、いま日本の政府の各省庁や出先機関などはさまざまな理由から警戒が厳重で、庁舎への出入りにさいしては身分証明書の提示をもとめられる。その証明がなければ、手続きはやたらにめんどうになる。面会票に記入したり、ばあいによっては荷物の検査をされたりする。あんまり愉快な経験ではない。人生、「無職」ではにかとぐあいがわるいものなのだ。
われわれは、ふつう、「組織」ということばからは「不自由」を連想する。ほんとうはもっと自由でありたいのに、なまじ組織などというものがあるから人間は束縛される、というふうに「組織」は「自由」と矛盾対立するもののように思いがちだ。たしかにそうかもしれない。出勤時間がきまっているから朝寝坊もできない。組織というのは不自由だ。だが、事実はそうではないのである。組織を離脱した人間もまた、べつな意味での不自由のなかに生きているのだ。だから、組織というものをあんまり否定的にとらえてはいけない。身分証明書のない人間も現代社会では苦労がたえないのである。
二、官僚主義というもの
とはいうものの、「組織人」の誕生はそんなにふるいものではない。じじつウイリアム・ホワイトが有名な「オーガニゼーション・マン」を著したのは一九五〇年代のことであって、このころからアメリカでは都市の新中産階級がうまれた。それは、それまでの社会の中核をになってきた農民でもなく、また工場労働者でもない、あたらしい種類の人間たちで構成される広義のサービス産業（公共部門をふくむ）の拡大と不可分の関係にある。かれらは、ブルー・カラー、すなわち工場労働者と対比してホワイト・カラーとよばれ、また日本ではサラリーマンとよばれる知識階級労働者である。第二次産業部門もまた巨大な組織だし、工場労働者も「組織人」であることにかわりないが、きっちりとした組織図のなかに組み込まれたサラリーマン階級こそが「組織人」の名にふさわしい。
そして、このサラリーマンのなかでもっとも組織に忠実なひとびと、そしてそもそも近代的組織を構築したひとびとは「官僚」である。ここであらためてマックス・ウエーバーの「官僚」論などをひきあいにだすにはおよぶまいが、洋の東西をとわず、官僚というのはおどろくべき精緻な組織を紡ぎあげた社会の名工なのである。いい意味でもわるい意味でも官僚は組織人の典型であり、模範であるといってよい。わたしじしん、つい数年まえまで官僚制のなかに身をおいていたから、このあたりのことはわたしなりに理解しているつもりだ。
では官僚制とはいったいどういうものなのか。わたしのみるところでは、官僚組織は「職掌」というものをこよなくだいじにする組織である。ひとりひとりの構成員にはきっちりした作業が割り当てられ、そのあたえられた作業にのみ官僚は忠実だ。中央省庁では局、部、課、係、にいたるまでピラミッド状に積み上げられた整然たる組織があって、どの係がなにを所掌するかがきまっている。おなじ建物のなかの、おなじ組織のなかにいてもちがう部局にゆくと、まるで外国にいったみたいだ。そして、どんな問題であれ、担当部局をまちがえるとたいへんなことになる。窓口の担当者から正当な手続きによって順々に「あげられ」てゆくなら、ひとつの「案件」は処理されてゆくが、いったん入り口と順序をまちがえると、それは官僚にとっては秩序の紊乱以外のなにものでもない。
役所しごとはしばしば「タテ割り」だといわれるし、それはそのとおりだが、同時にそれは「ヨコ割り」でもある。ひとつの課のなかには複数の係があり、それぞれがどのように職掌を分担しているのか、外部の人間にはよくわからないことがおおいが、明示的または黙示的に所掌事務は「ヨコ割り」されている。ある課の「第一係」と「第二係」はデスクをならべていても、たがいにしごとの内容は共有しているとはかぎらない。そしてその課は、所属する部に、部は局に「タテ割り」されているわけだから、官僚主義というのはタテ・ヨコが賽の目のごとくに分断されているのである。その結果、ほんらい国民のためのサービス機関であるはずの国や自治体は、しばしば機能不全におちいる。担当がちがう、といわれればどうにもならない。いわゆる「タライまわし」行政はこんなふうにしてはじまる。特定の問題について「担当者」がいなければ、どうにもならない。それぞれの「担当者」が責任のがれをしている、という印象をうける。
それでいて、ふしぎなことに、もろもろの担当者たちはつねに担当の権限を拡大することに熱心だ。責任のがれのためなら、できるだけ権限を縮小して、しごとをすくなくするほうが賢い選択であろう。ところが、それと裏腹に、各担当はつねにより多くのしごとを要求する。公的機関に勤務したことのある人間ならだれでも知っていることだが、毎年、予算編成期になると各部局から「あがって」くる翌年度予算は前年比を上回るのがふつうである。責任を最小限にとどめたいのだったら、もっとひっそりしていたらいいのに、とシロウトはかんがえるが、官僚の思考方法はちがう。いつも「新規事業」を思いつく。そして予算や人員の拡大をかんがえる。定員削減という大方針があっても、それと平行して増員要求をするから結果はおなじこと。とにかくカネとヒトはおおければおおいほどよい、という哲学が官僚のあいだでは常識になっている。おカネは要りません、ヒトも結構です、などという部局や課、係をわたしはいちどもみたことがない。労をいとわず会計担当者のところまででかけていって予算を「とって」くる課長はエライ、ということになる。
つまり、官僚はいっぽうではみずからの権限がきわめて限定されていることを自覚し、「所掌」事務以外のことには手をだしてはいけない、ということを知っていながら、他方ではつねに自己肥大のための本能のごときものをもっているのだ。そこには係から局にいたるすべての組織単位でのはげしい競争がある。はやいはなし、机をならべてしごとをしている一係と二係はそれぞれに所掌事務がちがう、とはいうものの、その担当する事務の性質や量、そして配分される予算や人員についてはつねに競争関係にある、とみてよい。さきほどのべたように、おなじ建物のなかにいても、課がちがえば外国なのである。そんなふうに所掌の範囲が分断されていて、しかも一個の有機体としてしぶとい生命力をもっている。これが官僚制というものなのだ。
というと、わたしがあまりにも行政官僚に意地悪なことばかりをのべているようにおもわれるかもしれないがそうではない。なぜなら、わたしが経験してきた教育、研究の領域でもまったくおなじことがあてはまるからだ。論より証拠、これまでのべてきた部局ということばに相当するものをかりに「学部」、課、係を「講座」ということばにそれぞれ置きかえてみるなら、大学の組織も完全におなじなのである。ひとつの大学のなかでも各学部、講座はそれぞれに「職掌」がちがう。学者たちは「職掌」を「専門」ということばで呼んでいるだけのちがいだ。医学部は法学部に干渉しないし、おなじ法学部でも民法の講座は商法の講座とはちがう世界を構築している。タテ、ヨコの境界線によって大学もまた分断されているのである。行政官と学者のあいだにちがいがあるとすれば、それは行政官が三年ていどで他の部局に転任するのにたいして大学教授は異動がほとんどない、いや異動不可能なほどに「専門」が分化してしまっているということであろう。大学もまた組織なのである。そして、それは不可避的に官僚的にならざるをえない、とわたしはおもっている。とりわけ、国立大学はそのように運命づけられている、というの
がわたしの実感だ。
三、役所と会社
ところで、、わたしがこれまでの経験のなかで知ったことのひとつは、公的部門と私的部門とではおなじ「組織人」でありながらずいぶん思考方法や行動がちがう、ということだ。結論から先にいうと「会社」によって代表される私的部門の組織は、一般に「お役所」という名でよばれる公的部門の組織にくらべると「やわらかい」のである。これまでみてきたように、国、自治体を問わず、官僚制というものは個々人の職掌を明確にしてみごとに構築されているが、まさしくそのゆえにこの組織は硬直化することがおおい。職務に忠実である、というのは美徳だけれども、常識で判断できるようなことがらについても、いちいち手続きだの決裁だのというめんどうなことがつきまとう。
いまは改善されたかもしれないが、たとえば、わたしのような人間が調査旅行にでかける、といったばあい、まず旅行計画を提出し、必要な消耗品などはあらかじめ業者から見積書、納品書、請求書をとりよせ、その物品が納品されてからでかけなければならない。若いころ、ある村の調査にでかけ、フィルムが不足したので出先で一〇本ほどを購入してその領収書を会計課にもっていったら、必要なものは出発前に現品で支給するから、領収書での支払いはできない、といわれたことがある。海外調査のときなど、現地で不時の現地協力者に謝金を払う必要があっても、そんな費目がない、といわれれば自費で負担する以外に方法がない、ということもそのころに学んだ。それに、こうしたすべてのことについてはきっちりした手続きがあり、その手続きには時間もかかるし決裁がおりるまでにはハンコの行列を通過しなければならない。それに天候がわるくなって、調査の日程を数日延長する、というような変更はまずゆるされない。ばあいによっては始末書を提出しなければならなくなったりする。ましてや、そのような不規則行動がかさなれば、会計の担当者からにらまれることは必至だ。手堅いというのは結構だし、まちがい
がないというのも立派なことだが、これでは急場に対応することができない。
お役所しごとというのがおおむねこのようなものであるのと対照的に、民間の会社組織は柔軟である。会社だって、部局があり「担当」はきまっているが、その場その場の必要におうじていろんな対応ができる。たとえばコンピューターの会社で、技術担当の社員が出先で商品の購入をしたいのだが、と相談をうけたばあい、じぶんは技術担当だから、そういうことは営業にきいてくれ、と答えたりはしない。たしかに「担当」はちがうが、商品が売れるということは会社ぜんたいの売り上げと利益にかかわることだから、タテ、ヨコばかり気にしていたら商売にならない。技術者が臨機応変にセールスマンになったり、あるいは営業担当が技術相談に応じたりというのは民間会社ではあたりまえなのである。会社だけではない。大学だってそうだ。いま紹介したように、わたしは国立大学の会計規則でむかしずいぶん苦労したが、いくつかの私立大学に勤務したときには、大学にもよるがかなりその組織は「やわらかい」ものだった。たとえば、国立時代には古本屋で珍しい書物に出会っても、その店の主人に頼みこんで見積り、請求という書類をつくってもらうのが慣例だったが、私立大学では領収書で問題はなかった。
大学はともかくとして、民間組織が「やわらかい」のはなぜか。それは公的機関とちがってこまかい規則、規定にしばられていないから、という理由もあるが、なににもまして民間の会社というのが利益共同体である、ということと関係している。業種がどのようなものであろうと、とにかく売り上げをのばし利益をあげるというのが会社組織の「目的」だ。日常のすべての業務はその目標達成のための手段なのである。そして、この目標が達成されなければ最悪のばあい会社は倒産し、社員は失業する。そのかわり、売り上げがよければボーナスも破格によくなる。だから職掌だの手続きだのといっためんどうなことはいわずにしごとをする。
これにたいして、公的部門の組織には「目的」感覚というものがない。いうまでもなく、国家公務員、地方公務員にはそれぞれ法律でさだめられた崇高で重大な使命がある。しかし、その「目的」はあまりにも抽象的でよくわからない。日常の業務はその目的達成のための手段なのだろうけれども、しばしばその手段じたいが目的化されている。それに、民間とちがって、公務員はよほどの不祥事でもないかぎりその身分は保障されている。世の中、不景気で何十万人という失業者がいるのに、それはすべて民間部門で発生しているものであって、公務員の失業はない。また、いくらはたらいても給与はよくなるわけではない。わるくもならない。とすれば、ややこしいことは避けて、もっぱら大過なくすごす、というのが公的部門での「組織人」の人生哲学になるのもしかたないだろう。
「やわらかな心」「かたい心」という二分法をおしえてくれたのはウイリアム・ジェームズであった。べつだんジェームズ説をここで引用するにはおよぶまいが、ひとことで「組織」といっても、おそらくいまみたようにわれわれの周辺には「やわらかい組織」と「かたい組織」とがあるのではなかろうか。おなじサラリーマンにはちがいないが、その職業観や組織についての見方はかなりちがう。日本だけではない。およそ古今東西をとわず、組織というものにはたぶん「硬度」のちがいがあったはずである。「やわらかい組織」の極端には、たとえばボランテア組織のように規則、規定もなくおおらかに機能しているものがあるだろうし、反対に「かたい組織」の極端には軍隊のようなものを想定できるかもしれぬ。そして、そのどちらがいいとかわるいとかいった議論にはあまり意味がない。
だが、だいじなことは硬軟ふたつの組織をしっかりとみたうえで、それぞれの長所を生かし、短所を捨てることによって理想の組織を模索することであろう。ここ三〇年ほどのあいだに日本では第三セクターというのが流行したし、いま行政改革という名のもとにおこなわれようとしていることも、結局は「官」と「民」の融合によって新しい組織をつくってゆこう、といううごきだろう、とわたしはひそかにおもっている。
だが、率直にいって「官」と「民」の協同によってできあがった第三セクターというものをいくつかわたしじしんみてきたが、あまりうまくいっていない事例のほうがおおい。「会社」と「役所」の長所どころか、逆に短所だけが相互乗り入れして身動きがとれなくなっているところがすくなくない。第三セクターといわれる組織はおおむね「官」の出資によってできあがっているから、そういう組織は「所管官庁」にたいして卑屈である。独立心がたりない。そのことは第三セクターでの管理規則が「官」よりもきびしいということからもわかる。ハンコの行列はきわめて煩雑になる。どうして？ときくと「所管官庁」がヤカマシイからだという。これではせっかく第三セクターをつくった意味がないではないか。それにくわえて、「所管官庁」がめんどうをみてくれるだろう、という甘えがあるから自助努力がたりなくなる。これでは第三セクターとはいうものの、「準役所」ではないか。
これからの日本にとってだいじなのは、「やわらかい組織」である。官僚制だって、もうすこし、いやもっと思い切った「柔軟化」が可能なはずだ。げんに、わたしの住んでいる自治体では区役所にゆくと窓口では市民のことを「お客さま」とよんでくれる。行政改革は「民営化」だけではない。既存の「役所」だってその精神は「民」になることができるはずなのである。
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 2270