加藤秀俊 著作データベース
日米は何を改革すべきか
発行年月: 19940427
掲載 : 読売新聞
発行元 : 読売新聞社
文化改革の諸相 加藤 秀俊
アメリカの歴史は建国以来、「改革」の歴史であった。ふるくは独立戦争、南北戦争、そして２０世紀にはいってからはニュ−・デイ−ル、そして１９７０年代の公民権運動などもアメリカの「改革」の重大な節目であったとおもわれる。あえて極端な表現がゆるされるなら、アメリカにとって「改革」は異常なことではなく、むしろトックヴィル( Alex Tocqueville)からベラ−( Robert Bellah)にいたるまでのアメリカの思想家たちがキ−ワ−ドとして使用してきたことばを借用すれば改革精神こそが、恒常的な「心の習慣」（Habits of Herat)なのだ、といってもよいだろう。あるいは、「改革」はアメリカという国家のなかに内蔵された伝統的な自己運動の原理でありつづけているのである。
じっさい、アメリカでは合衆国政府の政策からひとりひとりの市民のライフ・スタイルにいたるまで、どの分野をみても、アメリカは停滞よりは変化を、ふるいものよりあたらしいものを、短所よりも長所を選択し、その選択の結果をきわめて迅速に実行に移すという特性をもっているようだ。そうした「自己革新」(Self-renewal)は現代のアメリカにも健在である。いったい、どの領域でこの「改革」の伝統がみられるのであろうか。
（１）まず第一にあげておかなければならないのは産業のなかでの情報分野への力点の移行である。それを象徴するのがゴア副大統領の提唱する情報ハイウエイ（Information super highway）構想であり、それは「情報産業基盤の改革」ということになるだろう。この政策によれば、今世紀末までにアメリカでは家庭の端末にいたるまで光ファイバ−を敷設し、その巨大な情報伝達容量によって電気通信の利用方法を大幅に変化させ、あらたな内需を拡大するとともに「情報化社会」のパイオニアとしての位置を世界的に確立するのがその目的である。これが予定どおりに完成すれば、情報産業の革命的変化がもたらされる可能性はきわめて高く、またすでに家庭の２５％まで普及しているコンピュ−タ−端末が加速度的に増加することになるだろう。（日本での普及率は１２％で、アジアではシンガポ−ルの２６％台湾の１８％などにくらべて低い）
これと平行してコンピュ−タ−技術のおどろくべき進歩は「マルチメデイア」の方向を確実にとりつつあり、また端末操作も簡単になってきた。当然のことながら、価格も急激な下降線をたどりつつあり、コンピュ−タ−端末を日常経験とするようになったあたらしい世代の登場はこのような傾向をさらに刺激することになるだろう。また、まだ初期段階だが、通信システムとしてアメリカが世界にむかって開放したインタ−ネット(Internet)は国境をこえての情報の地球規模での拡大を可能にしつつある。
その効果はいったいどのようなものになるのだろうか。まず、政策的に推進されている電気通信の規制緩和とこの政策とが合体することによって、各種情報へのアクセスはきわめて容易なものになる。すでにその兆候はアメリカのみならず、日本でもはじまっている。だが、そのことは情報社会の構築が集中型から分散型に移行することをも意味する。そして、「情報ハイウエイ」はギルダ−( George Gilder)がのべているように在来型のマス・メデイアを無力化し、あるいは消滅させる結果になるかもしれない。これはアメリカ社会にとって、重大な問題である。なぜなら、ル−ズベルト時代からアメリカ社会にとっての統合手段でありつづけてきた「放送」が旧メデイアとなり、たとえばテレビなどの全国ネットワ−クの力が弱くなるからである。じっさい、もともと「合衆国」として地方分散的に編成されてきたアメリカにとって「放送」というマス・メデイアは社会的統制( Social Control )の強力な手段であった。それが相対的に無力化するとしたら、どのようにして国民的合意を形成してゆくことができるのか。これはアメリカにとってのあらたな挑戦になるだろう。
（２）アメリカの「改革」のもうひとつの領域は教育改革である。多民族国家としてのアメリカの統合手段が教育にあることは自明のことだし、おおくの移民をうけいれながら、その同化( Acculturation)のために教育のはたしてきた役割は重要である。そして、現在すでにアメリカ国民の４５％は大学その他の高等教育機関に進学しているからアメリカが世界最高の高学歴社会になっていることはいうまでもない。しかし、アメリカ社会での「学歴ギャップ」がきわめて深刻であることも認識しておく必要がある。具体的にいうと、いっぽうには大学院の博士課程まで修了した高度の知的エリ−トの集団があるが、他方には義務教育段階をさえ脱落してしまった人口がある。新移民の増加による文盲率の高さは１９世紀末以来アメリカのかかえてきた恒常的課題だったが、中南米、東欧、アジアからの移民、難民がいちじるしく増加した現在の状況は１９５０年代にくらべれば、さらに深刻になっている。
それにくわえて、初等・中等教育の現状はけっして満足のゆくものではない。教員の社会的処遇は一般的にいって劣悪である。州によってことなるが、小中学校の教員の年収は３万ドルを下まわる。べつなことばでいえば、すぐれた教員の採用はむずかしい。大学教育では教育費の増加が問題をなげかける。州立大学でさえ、こどもを大学に進学させるばあい、両親の経済的負担は家計収入にくらべてあまりにもおおきいし、名門私立大学のばあいには、そこで必要とされる教育費の支出は平均的アメリカ人にとって不可能にちかい。奨学金などの救済措置があるにしても、高等教育はおおくの問題をかかえはじめた。他のおおくの国とちがってアメリカには連邦政府レベルでの「文部省」は存在していない。したがって、教育改革は各州の問題ということにならざるをえない。
そのこととアメリカ社会での犯罪の増加、とりわけ凶悪犯罪の増加は無関係ではあるまい。犯罪の発生因はたくさんあるが、そのひとつに教育をあげることはけっして不適切ではあるまい。１１歳の少年すらが同年輩のこどもを銃で射殺する、といった事件が発生していることをかんがえてみると、ドロップアウトや非行化問題は中学、高校だけではなく、小学校レベルでさえ顕在化しはじめているのである。このような事情から、「教育改革」はアメリカ社会にとって緊急の課題だが、さいしょにあげた情報基盤の改革が「産業」とかかわり、巨大なマ−ケットを約束しているのと比較すると、教育は重点的公共投資がないかぎり、可視的な経済効果をみることができないから私的セクタ−はこれに興味をしめさない。したがって、教育改革の緊急性はすべてのアメリカ人が認識しながら、その主体ならびに利益団体が明確ではない。そのゆくえはけっして楽観できるものではないのである。
（３）つぎにあげておかなければならないのは都市政策における改革である。アメリカのみならず、人口の大都市集中は世界共通の問題だが、いま教育問題とならんであげた犯罪も都市問題と連動している。都市社会学者の統計によれば、現在のアメリカでは大都市人口のなかに占める低学歴者の比率、失業者の相対的、絶対的な数は全米平均の７倍にのぼるという。都心部ではたらくホワイトカラ−のおおくは郊外に「脱出」して通勤するようになったから、都心部は完全に夜間人口が減少した。この図式はすでに４０年代からシカゴ大学の「都市生態学」以来、指摘され、また予測されてきたところだが、ニュ−ヨ−クやロスアンゼルスのような都市は荒廃しつつある。「ホ−ムレス」とよばれるひとびとのすがたも７０年代まではほとんど目にふれることがなかったが、現在では日常の風景になってしまった。率直にいって、現在のアメリカの大都市とインドや東南アジアの大都市とのあいだには相違点よりは共通点のほうがおおい。
アメリカが自由の国である以上、都市への流入制限をすることはできないし、また現在の財政事情では荒廃から都市を再生させることも困難である。この問題の改革がどのようなかたちでおこなわれるのか、これもまた改革を必要とされる未解決の課題というべきであろう。
（４）もうひとつの改革の領域は国際協力における改革である。歴史的に反省してみると、１９５０年代から７０年代にかけてのアメリカは世界における「救世主」であった。マ−シャルプランによるヨ−ロッパへの援助、そしてケネデイ−政権のもとに発足した「平和部隊」など、アメリカは世界各国に援助の手をさしのべ、それらは高く評価されてきた。しかし、現在のアメリカ、正確にいえばヴェトナム戦争以後のアメリカはしばしば被援助国から懐疑のまなざしでみられることがすくなくない。その理由は援助の代償として「人権」問題と関連させる習慣ができてしまったからである。じじつ、「平和部隊」は世界文化の多様性をアメリカの若者に体験させ、アメリカ的価値だけが唯一絶対のものではないことを認識させることをその目的のひとつにしていた。だが、現在ではアメリカ的「人権」、およびそれに付随するアメリカ的価値体系の受容が対外援助の顕在的、非顕在的「条件」になってしまったかのようにみえる。
これはまことに歴史の皮肉としかいいようがない。なぜなら、５０年代のアメリカは世界最強の国であり、アメリカの主導権が通用した時代であるにもかかわらず、飢えと貧困になやんでいる相手国に無条件の援助をおしまなかったからである。冷戦が集結し、世界のなかですでに完全な主導権をうしなった時期になって援助に条件が付される、というのは被援助国からみればけっして愉快な経験ではないどころか、かえって反米感情をそだてるものになりかねない。平和外交が必要とされる現在、対外援助における思想の「改革」もまた、アメリカにとってきわめて重要な課題であるというべきであろう。
以上、４点にわたって文化領域におけるアメリカの改革とその意義、ならびに予想される将来を列挙してみた。このほかにもアメリカの改革分野はかぞえきれないほどある。このセッションではおおくの問題が提起されることを期待するが、あえてこの４点をあげたのは、これらがいずれも日米共通の問題であるからだ。この機会にこれら共通の話題が討論できればさいわいである。
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