加藤秀俊 著作データベース
メディア技術と放送文化
発行年月: 19940831
掲載 : 国際交流 ６４号
発行元 : 国際交流基金
メディア技術と世界文明
・・ 解題をかねて ・・
加藤 秀俊
一、衛星放送の衝撃
もしも他の天体の生物がこの地球という星を外がわからくわしく観察することができるとするならば、かれはいまこの星が数珠のようにつらなったちいさな物体でかこまれていることに気がつくにちがいない。いうまでもなくこれらのちいさな物体は、過去二五年ほどのあいだにさまざまな国や企業がうちあげた人工衛星である。
衛星の数がいくつあるのか、その実状はシロウトには見当がつかない。もちろん衛星は国際的とりきめによって管理されており、放送衛星、通信衛星など静止衛星の数はたとえば地球の円周を二度おきに分割して合計一八〇個まで可能だ、といわれる。そして国際協定によってうちあげられた「公式」の衛星のうち静止衛星は通常、地上三万六千キロメートルの高さにうちあげられているし、また千キロほどの高度の海洋観測衛星なども国際協定にもとづいている。しかし、これらの「公式」、あるいは「筋目ただしい」衛星のほかに、まったく登録されていない、そしてときには秘密裡にうちあげられた衛星もあるようだ。これら未登録の衛星は、三〇〇キロといった低空をうごいている。そしてそれらのうちのいくつか、たとえば旧ソビエトのうちあげた軍事衛星などはいったいどこでどうなっているのか、また衛星の破片などがどこに分散してしまっているのか、しかるべき機関が追跡しているのだろうが、われわれにはさっぱりわからない。
このようなもろもろの衛星は人類史のなかでかんがえてみれば、きわめてあたらしいものであり、そして同時におどろくべき影響をこの地球を生活の場とする人間たちの精神や行動にあたえるようになってきた。べつなことばでいえば、地球の住人であるわれわれはこの数珠玉によってもたらされた情報環境のなかで革命的な変化を経験しつつあるのである。
歴史的にふりかえってみると、通信衛星からおくられる信号を通常のマイクロ波のテレビとつなげる最初の実験は一九六七年の夏にヨーロッパ、北アメリカ、オーストラリア、日本などが協力し完全な同時中継でおこなわれ、世界各地が映像でむすばれた。
インテルサットを利用したこの実験放送は大成功をおさめたが、この記念すべき日、わたしはイギリスの農村で調査をしていた。森にかこまれたちいさな町でこんなふうに世界各地の情景がつぎつぎとうつしだされるというのは、まさしく驚異というしかいいようがなかった。雪のなかをはしるシドニーの市電の風景や志摩海岸の夜明けの光にぼんやりとうつしだされた日本の漁師の顔などは、いまもふかくわたしの記憶のなかにのこっている。かんがえてみれば、これは放送の歴史のなかで革命的ともいうべきできごとであった。それが現在では日常生活の一部にくみこまれ、だれもがふしぎにおもわなくなっている。いささか陳腐な事例だが、湾岸戦争にさいしては、戦場の情景が通信衛星を介して世界各地の数千万、あるいは数億の家庭の居間のテレビにうつしだされたのであった。
放送衛星も一九七〇年代からその活動を開始した。この衛星から送出される信号は直接家庭で受信できるから、これも放送の世界でおどろくべき威力を発揮しはじめた。とくにマイクロ波による通信インフラクトラクチャーが整備されていない国や山地、離島などをかかえた地域での放送衛星の効果は、はかりしれないものがある。もちろん衛星のうちあげには巨額の費用がかかるが、その有効性は徐々に認識されはじめ、おおくの国や地域が現在では衛星放送を利用するようになってきた。たとえば、ヨーロッパではスカイ・テレビ（以下、スカイと省略）がＥＣ諸国だけではなく、その域外にまでおよんでいるし、アジアでは香港に本社をもつスター・テレビ（以下、スターと省略）が西はトルコから東は日本まで、北は北極海に面したシベリアから南はインド亜大陸まで、ユーラシア大陸のほとんどをカバーして放送されている。じっさい、スターはアジア各地のどこへいってもみることができるし、数億人のひとびとがその視聴者になっているのだ。
ここでひとつ注意しておくことがある。それは、現代社会ではじつのところ「通信衛星」と「放送衛星」のあいだにどんなちがいがあるのかも判然としなくなってきているということだ。ついこのあいだまではこのふたつは出力のちがい、といった技術的な相違だ、ときいていた。しかし、通信衛星を媒介にしてマイクロ波やＣＡＴＶにながれてゆく「放送」もあるし、いっぽう直接受信を前提として設計された放送衛星がスクランブルをかけて通信衛星的に利用されている例もある。法規上でも「放送」と「通信」のあいだの境界はわかりにくくなっているようだから、「衛星放送」といってもさまざまなバリエーションがある。
くどいようだが、こうした電気通信技術の発達がおよぼす社会的影響はさまざまな意味でおどろくべきものがある。なによりも、これらのあらたな衛星によって国境という観念は情報に関するかぎり、まったくとりはらわれてしまった。通常のマイクロ波による放送の場合には、特定の放送局から放送される電波はその出力によってその到達距離に一定の限界をもっている。べつなことばでいえば、特定の放送局のサービスエリアには意図的にコントロールすることが可能なのだ。
ところが、それにたいして衛星から放出される電波は、たとえばナイアガラの滝のような「情報シャワー」を広域的にふりそそがせているのである。伝統的な放送の場合には、これまでしばしば情報の「スピルオーバー」（情報漏れ）が問題にされてきたし、このような「スピルオーバー」はしばしば国際間の緊張や摩擦を生む原因にもなっていたのである。しかし、人工衛星はもともとどれをとってみても、地球の表面のかなりの部分をカバーしてしまう。もちろん、国際間の協定によってどの範囲を受信対象にするか、は、衛星の設計段階から一応とりきめられてはるけれども、現実的には衛星のサービスエリアを国境線にそって限定することなどできるはずはない。したがって日本の衛星放送は朝鮮半島、中国、台湾などでもみられているし、巨大な口径の受信アンテナをとりつければ、理論的には東南アジアでも日本の衛星放送を受信することは不可能ではない。ふたたびわたしじしんの経験になるが、一九九三年三月、北京を訪問したとき、わたしはホテルの部屋のテレビでスターのすべてのチャンネルはもちろんのこと、日本の衛星放送のすべてをみることができたし、ほんらいデコーダーを必要とする日本衛星放送（ＷＯＷＷＯＷ）の番組までとびこんでいたのにはおどろいた。
もちろん、電波技術の発展をふりかえってみると、通常の地上波を利用した国際放送の歴史はふるい。ミクロネシアが日本の信託統治領であったころ、パラオ（現在のベラウ共和国）には当時の世界では最大の出力をもった中波のラジオ放送局が建設され、その電波はハワイにまで到達していたし、短波による国際放送は二〇世紀初期から開始された。その点については松田論文にくわしいが、わたしもむかし国際コミュニケーション研究の一環として短波を勉強していたころ、分厚い「世界ラジオ年鑑」を片手に周波数の目盛りをあわせながら世界各国の短波放送をきいて飛びかう電波をとらえることに熱中していたことがあった。いまでもこの一見したところ、ふるいメディアにみえる短波がそれだけ重要な役割をはたしているかはこの論文にみられるとおりである。
身近な例としてふたたびスターにはなしをもどそう。さきほどのべたように、これは広域的なサービスエリアをもったあたらしい放送局である。この事業をはじめたリー財閥はその初代がわかいころ、腕時計用のプラスティックのバンドを売る、といったような零細な商人から身をおこし、巨万の富をきずきあげた現代香港の立志伝中の人物であったといわれている。その資金を中心にしてこの会社はできあがった。
二、国境をこえて
さて現在、このスターは五チャンネルをもち、第一チャンネルは主としてＢＢＣの報道番組を中心としたニュース・サービス。第二チャンネルは中国の視聴者を対象とした中国語のチャンネル。ここでは北京語による経済番組や吹き替えずみの映画なども放送されている。第三チャンネルは音楽番組で、こちらほうはアメリカのテレビ会社との提携によって制作されている。視聴者がアジアのひとびとだから、ディスクジョッキーにはインド人を採用する、といったような工夫もおこなわれている。第四チャンネルは世界のひとびとが共通の関心をもつスポーツ放送番組のチャンネルだ。このチャンネルではテニス、ゴルフから、日本の相撲、サッカーなどがふくまれている。第五チャンネルは一般にスタープラスと名付られた娯楽番組専門チャンネルで、映画、メロドラマなどがその中心だ。
このスターを直接受信する家庭は一九九一年には三五〇万世帯だったのに、九三年はじめには千百六十万世帯に増加した。これを在来の地上局やケーブルに接続すれば、視聴者の数は巨大なものに成長する。じじつ、すでにスターはアジア全域の「国際的」というよりは「広域的」テレビ局として定着し、その視聴者については驚異的な数字が報告されている。たとえばインドの場合、ケーブル・テレビ局は二万以上に達し、スターの番組はケーブルをつうじて各家庭に配信されているのである。
視聴者がこのような巨大なものであるということは、商業活動にもふかくかかわってくる。そのことは、たとえば日本のスポンサーが国内むけの広告費を削減してでも、スターをつうじてコマーシャルをながしはじめていることからもわかるだろう。ヨーロッパではスカイ、そしてアジアではスターを代表とする巨大な衛星放送網は、いつのまにか現実のものとなってしまったのだ。
そのことは、たとえばインドネシアをたずねてみれば、すぐわかる。いまジャカルタの市内にはいったとたん、目につくのはビルや家庭の屋上にとりつけられた巨大なディッシュ・アンテナである。インドネシアのわたしの友人によると、これらのアンテナはインドネシアのパラパ衛星を受信し、そのことによって国家としてのインドネシア統一をはかる、というのがその目的であったのだが、他の衛星からの信号も受信できる。じじつ、わたしなどもインドネシアのホテルの客室でスターやＣＮＮはもとよりのこと、アメリカのＨＢＯ（ホームボックス・オフィス）の映画までみることができるのにびっくりしたおぼえがある。
じっさい、アジア太平洋地域をかんがえてみると、この地域での衛星の数はきわめておおい。インドサットは一九九〇年代にはいってから活発なうごきをみせはじめたし、タイサットも一九九三年に操業を開始した。コリアサットは九五年の夏から放送衛星を使用した本格的衛星放送を開始することになっていて、その時期になれば、日本、とりわけ西日本では韓国の衛星放送の直接受信が可能になるし、トンガサットもちかいうちに作動するという。そして出力、送受信範囲、寿命などを登録した「衛星名簿」は国際的につくられており、これから推測するとすでに衛星回線は供給過剰で中継器（トランスポンダー）の使用料などはだんだん安くなってゆくらしい。
そのうえ、これらさいきんの衛星はその名のしめすとおり特定の国が打ちあげたものだが、トランスポンダーの利用者はかならずしも打ちあげ主体となった国にかぎられているわけではない。オーストラリアのＡＢＣ放送やＢＢＣがアジア太平洋地域むけに利用している衛星は、しばしばこれら他国の国名を冠した衛星を中継器としてつかい、またスターがつかっている衛星は米中のふしぎな合作による格安の衛星だという。衛星は国際間の貸借やときには売買までおこなわれるようになっているのが現状なのだ。規模はちいさいが、日本のある宗教団体が布教に利用しているのは旧ソ連の衛星で、賃貸料は想像を絶するほど安い、というはなしをきいたこともある。
さらに、衛星利用の放送局の経営主体もとっくに国境をこえてしまった。スターについていえば、現在の経営主体はオーストラリアのマードック資本だが、この会社は一九九三年夏にそれまでの経営者から買収された。べつなことばでいえば、発信者じたいも完全にボーダーレスになってしまっているのである。すでにみたように、衛星ははるかかなたの宇宙空間にあり、電波でむすぶことのできる範囲は自由に設計できるから衛星の利用権とその所有権、財産権は別個のものとかんがえてよろしかろう。じじつ、一九九七年に香港が中国に返還されたから以後、スターはどうするのか、といった疑問をおおくのひとがもっているが、最悪の事態が発生したら本社をバンコクあたりに移動すればそれで簡単に解決がつく。衛星放送は在来型の「放送局」のような巨大な地上設備を必要とするものではなく、送信用のアンテナを移動すればどこでも操業できるからである。国内法がきびしければ、送信施設をより規制のゆるやかな国に移動させればよい。それだけのことだ。つまり、われわれの眼前にあるのは世界規模での国境なき情報シャワーの時代であって、その発信地がどこの国にあるか、などは問題にすらならない。
それにくわえて、一般に伝統的メディアとして位置づけられている新聞もまた衛星利用を積極的に開始しはじめた。一九五〇年代のフランス映画「勝手にしやがれ」のなかのパリの街頭風景に「ヘラルド・トリビューン！」とくりかえしさけびながら、アメリカの新聞を売っている少女のすがたをわたしはいまでも記憶しているが、その当時ヨーロッパにいるアメリカ人むけにつくられた「ヘラルド・トリビューン」紙（ニューヨーク・タイムズとワシントン・ポストの共同編集）は、アメリカからテレックスで記事をとりよせ、それをパリで編集するという方式をとっていた。それがパリの風物だったのである。しかし現在では、この新聞はアメリカ東海岸で制版された紙面がそのまま衛星を媒介にしておくられ、それをそのまま現地で印刷すればよい、というしかけになっているらしい。ついでにいっておくと、この「ヘラルド・トリビューン」は現在ではパリのどこの新聞売り場にもならんでいて、ごくあたりまえのものになっているし、ヨーロッパの片田舎の町にいっても当日の日付の「トリビューン」はいつでも買うことができる。
日本の新聞もその「衛星版」をアメリカ、ヨーロッパ、そして東南アジアでも発行するようになった。わたしなどの世代の人間は一九五〇年代に船便でおくられてくるひと月おくれの新聞をアメリカの図書館で読み、それで日本の情勢をしる、という切ないおもいをした経験があるが、いまでは世界の主要ホテルの売店や空港のロビーにその日の日本の衛星版新聞がおいてある。
三、通信の変貌
さて、これまでみてきたのは衛星をつうじての「放送」というマス・メディアにかかわる現代世界の変貌をみてきたが、メディアというのは不特定多数を相手にしたマス・メディアにかぎられているわけではない。特定の個人あるいは集団の情報交換のためのメディアも進化した。あらたな電気通信技術がつぎつぎに開発され、おおくのひとびとがその恩恵をうけはじめている。たとえば国際電話をかんがえてみよう。一九六〇年代までの国際通話というのは、わたしじしんの経験からいってもたいへんなことであった。交換台をつうじて申込み、相手方に接続されるまで時間もかかったし、料金もおどろくほど高かった。そのうえ、「国際電話」といってもこうした接続が可能なのは欧米や日本といった特定の国にかぎられていた。
ところが、この二〇年ほどのあいだに様子はすっかりかわった。バンコクからでもメキシコからでも、ホテルの部屋の電話機から直接ダイヤルでどこの国とも即時通話ができる。料金も安い。とりわけ電話会社が世界的規模で「自由化」されたので会社どうしの競争も激烈である。アメリカの空港の国際電話のブースにはいると電話会社名がずらりとならんでいて、どの会社の回線をつかうかはその利用者がきめる。そして、会社をえらんでボタンを押すと「〇〇社をえらんでくださってありがとうございます」というテープ録音につづいてダイヤルの操作手順が液晶表示される。料金の支払いはクレジット・カード利用。あんまり簡単なのでおどろいたのは、たしか一九八〇年代の後半だっただろうか。
こうした通信の発展はきわめて重要だ。なぜなら、国際関係を実質的に変えるような情報交換はマス・メディアではなく個人メディアであることがしばしばだからである。たとえばアメリカの大統領は危機にさいして主要国の首脳と電話会談をおこなう。その内容はもちろん当事者以外にはわからない。政治だけではない。経済の領域でも為替相場や株式売買は通常の「通話」のほか電話回線を利用したデータ通信などでおこなわれている。しかも、ここでいう「回線」がどこを経由してどう接続されているのかはさっぱりわからない。在来の電話線かもしれないし、一部は衛星通信かもしれない。ロンドンから東京への通話が飛行機の路線にそってシベリアを経由している、などとかんがえるのはまちがいであって、大西洋、アメリカ大陸、太平洋を経由する回線がつかわれていることもしばしばなのである。地球上で状態がよく、空きのある回線をえらんで電話はつながるのだ。
ステープル論文はこうした国際通信の現状を「テレジオグラフィー」というあらたな手法で解析している。この地図をみると、従来われわれの頭のなかにあった「ふつうの」世界地図とはまったくかけはなれた地図がすでに存在していることに気がつく。さらに、いまのべたような電話回線の多様な使用法はいわゆる「パソコン通信」の世界をひろげた。このネットワークも世界的なひろがりを加速しつつある。浅野論文はこれが国際的な学術情報の交換やデータベース検索にどれだけの威力を発揮しつつあるかを展望している。
ところで、衛星は設計がそれぞれにちがい、さまざまな種類がある。そのなかで移動体通信用に開発された衛星は、船舶や航空機、そして自動車に信号をおくる。そのなかで、さいきん日本で流行しはじめたカーナビゲーション・システムも衛星利用の一例だ。日本人がつかっているこのシステムはもともとアメリカの軍事衛星だから、衛星技術がいったいどこまで進歩するか、さっぱり見当もつかないのである。
移動体通信はさらにとどまるところをしらない。わたしの経験の範囲内でふりかえってみても、一九八九年に船で太平洋をわたったとき、日本の新聞がそのままファックスでおくられてきたのに感動し、また驚愕したおぼえがある。そのような移動体通信用に日本の宇宙開発事業団が打ちあげたＥＴＳ−Ｖ衛星でいま国際実験につかわれている地上局はおどろくほどちいさく、携帯可能とはいえないにしても、電源のあるところなら小型トラックで容易に移動できる。わたしはその設置現場を日本、タイ、インドネシアでみる機会にめぐまれたが、あんなもので西太平洋のほぼ全域がむすばれているのだ。このような小型地上局を利用した国際交流の重要性と現状については近藤論文があきらかにしている。
すでにのべたように、衛星は地上三万六千キロの地点に静止し、それをつうじて電気信号がやりとりされる。しかし地上系の電気通信もおどろくべき進歩をとげた。その一例がＩＳＤＮ（Integrated Service Digital Network）である。これは通常の電話回線や衛星回線、さらには光ファイバーを併用し、あるいは地上回線だけでおこなわれる通信手段だが、画像をおくることもできる。そのＩＳＤＮによるテレビ会議をわたしじしん、これまで数回経験した。ロンドンから、アメリカのインディアナ州から、シンガポールから、そしてフィンランドから、相互に顔をみながら必要な図表やビデオをみせながら気楽に対話をしたり、会議に参加したりすることが可能だ。衛星利用の場合にくらべると画質はややおとるけれども、回線使用料は信じられないほど安い。アメリカと日本をむすんで二時間にわたってじっくりと学術討論をしても、その回線使用料は合計一〇万円にもならない。やがて高速光ファイバーが世界規模で敷設されるならば、地上系の国際通信も飛躍的な進歩をとげるだろう。そしてこうしたすべてのことを考慮にいれるならば、まさしくわたしたちは人類文明史のあらたな時代に突入した、と断定してさしつかえあるまい。
四、統合と摩擦
すでにのべたように、衛星通信は放送衛星、通信衛星にかかわらず、地球上のすべてのひとびとにあたらしい時代を予告し、そしてあたらしい生活様式をつくりあげる役割をはたすようになってきた。ヨーロッパではマーストリヒト条約の成立後、ＥＣ加盟諸国間の統合手段としての電気通信に熱心にとりくみはじめた。この号でブレンデ論文がくわしく紹介しているように、ＥＣ加盟諸国の高等教育機関や産業界をむすんだデルタ計画も着実に進行中だし、さきほど紹介したスカイもヨーロッパ全土をおおっている。こんにち西ヨーロッパをたずねてみれば、ポルトガルであろうと、デンマークであろうと、すくなくとも二つや三つのヨーロッパ広域放送を受信できるようになっていることにおどろく。パリのホテルでテレビのチャネルをつぎつぎと切りかえてゆくと、ときには英語の番組もはいるし、ときにはドイツ語放送もみえる。スペイン語のチャネルがあるとおもえば、おどろいたことに特定の時間をかぎって日本のＮＨＫニュースや「遠山の金さん」までとびこんでくるのである。
「遠山の金さん」はともかく、ＥＣ統合は経済統合を機軸にしているが、それと歩調をあわせて文化統合とはいわないまでも、相互の文化史的浸透が不可欠なのだ。このような相互浸透や情報の共有については、いくつかの問題がある。最大のものは、おそらく言語、文化、そして歴史が加盟国それぞれによってちがうということだろう。たとえば、ＥＣ諸国間のコミュニケーションに英語がかなりの優位性をもっていることにたいして、フランス人はそれをあまりこころよくおもっていない。だが、マーストリヒト条約以降、徐々にヨーロッパのひとびとは相互学習をつよめ、いわゆる「ヨーロッパ城塞」（Fortress Europe)の実現にむけての努力をつづけてゆくことになるだろう。
ここでわすれてならないのは、一九九一年のベルリンの壁の崩壊と、それにともなう東西ドイツの統合である。ここにいたる経緯については、かつての共産圏ブロックの弱体化、そしてもろもろの政治的、外交的問題が基本にあったことはいうまでもないが、民衆の精神生活に関してみるかぎり、衛星放送がはたした役割はけっして無視できない。なぜなら国境や社会体制をこえて流入してくる衛星経由のテレビ番組をみていれば、かつての東ドイツの市民たちが西ドイツをはじめとする西がわ諸国の生活に刺激され、かれらじしんのおかれている現状に疑問をもつようになったことはうたがう余地もないからである。じじつ、一九七〇年代のおわりにわたしは香港大学でおしえていたが、そのときの香港の放送は意図的に広州をはじめとする中国南部の視聴者を想定して編成されている、ということを耳にしたことがある。香港からながれてくるさまざまなコマーシャルを本土のひとが視聴して、香港在住の親戚や友人にその品物をおくってもらう、というわけだ。
ところで、このようなメディアの技術進歩と社会的影響をかんがえるにつけてわたしの頭のなかを去来するのは、はたして「太平洋共同体」とでもいうべきものが情報面で形成されうるか、という問題だ。たしかにネパールの山奥から外モンゴルの遊牧民、さらにミクロネシアのひとびとまでが同時におなじ情報を入手できる、というのは一見したところ、すばらしいことのようにみえるし、そういう情報交換が蓄積されてゆけば相互の連帯と理解がふかまるだろし、その結果、「アジア・太平洋意識」とでもいうべきものがうまれることになるかもしれない。何回もひきあいにだすようだが、スターはこの地域での数億のひとびとを視聴者としてひきつけるようになった。そしてとりわけインドなどでスターは熱狂的な歓迎をうけている、というはなしもきいた。したがってヨーロッパのスカイとアジアのスターはおなじような役割をはたしている、という見方もありうるだろう。
しかし、スターだけではなく、国境をこえた電気通信にたいして危惧の念をしめし、あるいはそれに反対するグループもけっしてすくなくはない。過去数年間アジア太平洋地域でのコミュニケーション関係の学会にわたしはなんべんも出席したが、そこでの講演や研究発表のなかには、例外なくスターをアングロサクソン民族によるアジアへの「文化的帝国主義」へのあらわれだ、と力説する学者や政治家がいる。かれらによると、スターやＢＢＣ、国際放送はイギリスが過去の植民地を文化的に制圧しつづけようとする陰謀であり、またアメリカ製番組はアメリカ的生活様式や価値体系を普遍的価値としてアジア諸国にうえつけよう、というプロパガンダ以外のなにものでもない、というのである。とりわけ、発展途上国は現在、それぞれの国づくりに全力をあげている。言語も母国語を復活し、それによって国民的連帯をつくりあげなくてはならない重要な時期にさしかかっている。そんな時期にハリウッド映画のようなアメリカ的な価値体系の押し売りをされたら、せっかくの努力も無駄になってしまうのではないか、というわけだ。
そんな事情からアジアのいくつかの国では、政府の政策としてスターをもふくめて国際放送の受信を禁止する、という措置がとられた。中国はこれまでスターにたいしてかなり寛容だったが、一九九三年一一月に個人が所有する衛星受信用のディッシュ・アンテナをことごとく没収した。また、歴史をふりかえってみると、ミクロネシアのトラック島ではテレビ局をおくことじたいを禁止した。その理由は、アメリカ製番組を中心としたテレビは島のひとびとの伝統文化を破壊する、ということであった。フィージーでラツ・マラ首相がテレビ局を設置しない方針を決定したのも、おなじような理由による。韓国では日本からの衛星放送はもとより、とりわけ南部で受信できる通常の地上波による日本からの放送の受信も禁止している。シンガポールは最新の電気通信やコンピューター技術の導入に関してもっとも熱心なアジアの先端技術国だが、この国ではたとえばＣＮＮの受信は禁止されている。これもまた、リー・カンユー大統領のコミュニケーション政策のひとつのあらわれなのであろう。それぞれの国にはそれぞれの方針があるのだからそれをとやかくいう筋合いではないが、こうしたコミュニケーション政策はおおむね不毛であった。いったんはアンテナを没収した中国でも認可利の受信は許可することになった、というし、フィージーはテレビのかわりにビデオ・テープの輸入がさかんになり、その結果、かえって国内の民族問題が複雑になった、というはなしもきいた。いまや降りそそぐ情報のシャワーを防ぐだけの大きな傘はないのだから、およそ受信禁止などということは技術的にはナンセンスなのである。
だが、いまのべたような事情から、アジア太平洋地域では、ボーダーレスの電気通信はしばしば統合的な力をもつメディア、というよりは、むしろあらたな文化侵略としてうけとられることがすくなくないのである。たしかに「情報が自由な流れ」という哲学からすれば、あらゆるひとびとは国境をこえた情報に自由にアクセスする権利がある、ということになろうが、国家的な自立、そして国益の立場からみれば、一定の制限はやむをえないもの、とかんがえるべきであろう。
このような「文化侵略」論はけっしてあたらしいものではない。ユネスコをはじめとする国際機関が「情報新秩序」の問題をとりあげたのは、すでに一九七〇年代のことだったが、それに先だってＡＢＵ（アジア放送連合）は一九六〇年代に結成され、アジア一〇ヶ国以上をふくむアジア・ビジョンは隣接諸国からのニュースを衛星経由で相互に交換することを一九八〇年代後半から開始した。ＮＨＫの衛星放送は中国から韓国からのニュースを定時放送のなかにくみいれているし、また日本のニュースはタイでもマレーシアでも受信することができるようになっている。これらの措置は政府間協定によってつくられたものだから、このような動きはさらに活発化されなければならないだろう。
しかしながら、「情報新秩序」はアジア地域にかんするかぎり、まだ実現されてはいないし、将来にわたってもかなりおおくの困難をともなっている。まず第一にアジアとひとくちにいっても、そこにはじつにさまざまな言語が存在する。実際、いま紹介したアジア・ビジョンについてもそこでつかわれている「媒介語」（「共通語」ではない）として英語を使用している。それはそれで当面やむをえない方法なのだろうが、一般民衆にとって英語という言語はそれぞれの母国語ではない。したがって、英語を媒介とするアジア・ビジョンは、それぞれの国の大衆にとってはほとんど無縁のものであり、その視聴者はそれぞれの国のインテリ層や上流階級にかぎられているのである。そしてなによりも、アジア地域には依然として情報不均衡の問題があり、この問題は改善されるどころか、むしろ悪化の方向をたどっているようにわたしにはみえる。
こうした問題をとりあげたのが小林論文である。そこで論じられているのはおもに番組交流であり、パッケージになったビデオ・テープを海外におくるという方法の有効性だ。衛星放送はたしかに広域的でしかも同時的だ。しかしビデオでをパッケージでうけとれば、言語の吹きかえに正確を期することもできるし、それぞれの国の政策によっては番組の一部を削除したりすることも可能だ。もちろん、そこには技術的にも経済効率からいっても、ここにはいくつもの困難がともなう。しかし、その困難を克服しないかぎりメディアの国際交流がほんとうに民衆レベルで実現されることはむずかしい。
だが、それでも問題はのこる。なぜなら、それが衛星放送であれ、在来型のマイクロテレビ放送であれ、アジア地域のひとびとが家庭でみる番組はかならずしもその国でつくられたものであるとはかぎらないからだ。限度のある予算とマンパワーを考慮にいれれば、アジア諸国の放送事業者はみずからの番組を制作するよりも、海外でつくられた番組を購入し、それを放送することのほうが安あがりで効率的だということを発見した。その結果、アセアン諸国、中国、香港、どこにいっても日本製のアニメーションや娯楽番組、そしてアメリカ映画がおおく放送され、しかも人気をえている。高橋論文がくわしくのべているように「おしん」はアジア諸国で圧倒的な歓迎をうけた。それは日本の番組が普遍的な人間的価値をしめすことができたという点では評価できるが、そのことによろこんでいるだけではいけない。だいじなのは、たとえばインドネシアでつくられた番組をわれわれが享受できるような体制をつくることにあるのではないのか。
いかに「おしん」の内容がよくても、それをうけいれてくれた国からの番組をわれわれもまたうけいれるようにならなくては真の互恵的な関係は確立できないのではないか。日本人が他のアジア諸国についてしっているのが香港製のブルース・リー主演のクンフー映画だけだというのでは、こまる。健全でバランスのとれた国際コミュニケーションは互恵的なものでなければならず、その点からみると世界全体のアンバランスはけっして是正されてはいないし、アジア太平洋地域もその例にもれない。日本では、たとえばアジア映画祭などがおこなわれてきたが、その観客動員数はすくないし、ふりそそいでくる衛星からの情報におおくのひとびとがさらされている現在、われわれはメディアの送信者としても、また受信者としてもあらたな心がまえを必要とする時代にむかいつつあるのではないのか。「文化的帝国主義」という用語がはたして適切であるか、はここではあえて問わないが、互恵的な原則のうえにたった情報秩序がアジア太平洋地域で未成熟である、という事実はみとめなければならないだろう。
五、のこされた課題
衛星通信が統合的な役割をはたしている例として、すでに西ヨーロッパにおけるスカイの事例などはこれまでに紹介したとおりだ。そうした西ヨーロッパの状況にくらべると、アジアの状況はかなり複雑である。いまから数年以内に予想されるメディアの展開を視野にいれるなら、われわれはＢＢＣ、ＡＢＣ、そしてさらにはドイツのドイッチェベラなどがおこなうアジア向け広域衛星放送を受信することになるだろう。ことがらをあまり誇張して表現したくはないが、一九世紀的な西欧優位型の電波地図がアジア全域をおおう可能性もすくなくない。じじつ、いくたびも引用してきたスカイにしてみても、その放送番組内容はおおむね西ヨーロッパやアメリカをそのもともとの発信地としているのである。
しかしながら、このような状況はべつな視点から解釈することもできる。ここであらためて確認しておかなければならないのは、「情報新秩序」問題が南北間のコミュニケーション問題としてとりあげられてきている、ということだ。べつなことばでいえば、南半球の発展途上国が北半球の先進諸国からの一方的な情報のながれにたいして疑問と抗議をなげかけたのが、そもそもこの問題のはじまりだったのである。ＥＣ諸国が現在おこなっている衛星ネットワークはその加盟国である先進諸国の統合にむかっての情報秩序であって、それはかならずしも南半球、すなわち西ヨーロッパにそくしていえばアフリカをふくんだものではない。はたしてヨーロッパがあらたな通信技術を利用してその南半球のパートナーであるアフリカ諸国とのあいだの対話を押しすすめてゆく興味、ないしは意識があるのかどうか、わたしの観察の範囲ではすくなからぬ疑問がおこる。おなじことは北アメリカについてもいえる。アメリカ合衆国やカナダはその情報を中南米諸国と衛星をつうじて交流しよう、という動きをみせているとはわたしにはおもえない。
こうした意味で、現在アジア地域へわれわれが経験しつつあるところのものは、世界の他の地域におけるそれとかなり様子がちがっている。なぜなら、これまでわたしが論じてきた諸問題は東アジア、東南アジア、南アジアをふくむ広域的な問題であって、その地理的なサイズとそこに居住する住民の数は世界人口のおよそ三分の二をしめる。比喩的にいうなら、アジアにおける衛星ネットワークの展開は西ヨーロッパ、東ヨーロッパ、アフリカをもふくめたユーラシア大陸西部全体についてのメディア計画を論じるのと似ている。最近ＮＡＦＴの条約締結により、アメリカ大陸のうち北アメリカとメキシコはひとつの経済ブロックへの道を歩みはじめた。この努力はつづくだろうが、それがチリ、アルゼンチン、コロンビアなどをもふくめた広域的なブロックに展開してゆくには、まだかなりの時間が必要だろうし、それだけの壮大な計画を理想としてかかげているひとの数はきわめてすくない。
もしも地球を南北軸で三分割し、アジア太平洋地域、ヨーロッパ・アフリカ地域、北米、南米をふくむアメリカ大陸、というふうにイメージしてみるならば、アジアが現在挑戦し、かつ現実に経験しているのは、この南北をむすぶブロック形成なのである。そこには当然南北問題は存在するが、現代のアジアでとくに注目しなければならないのは過去二〇年間にわたるアセアン諸国のめざましい発展だ。比喩的にかたることがゆるされるならば、アセアンは東ヨーロッパやアフリカと対応する地域だが、そのおかれている社会経済的状況はユーラシア西部のそれをはるかに上まわっている。南北コミュニケーションはアジア、とりわけ西太平洋地域でひとつのモデル的展開をしめしているとみてもさしつかえあるまい。
アジアがひとつという表現はあまりにも単純素朴である。この地域はきわめてひろく、またそれを統合するには多様でありすぎる。しかし、人的交流がふかまり、経済的相互依存がここまで展開してきた現在、最新のメディアによる情報交流の機はすでに熟している。さらに光ファイバー網の敷設についていえば、アジアの主要都市ではその敷設が着々と進行しており、イスラマバードやカラチでもＩＳＤＮが利用できるようになった。二一世紀の前半にはアジア全域をむすんだ国際規模の「情報スーパー・ハイウェイ」が完成することになるだろう。
これからの世界はメディアの世界だ、という説がある。そして「メディアを制するものは世界を制する」といったような勇ましい発言をするひともいる。しかし、メディアは「制する」ものではなく、「わかちあう」性質のものでなければなるまい。メディアをわかちあう知恵をもった人間たちだけが地球市民の資格をもつのだろう、とわたしは信じている。残念ながら、まだわれわれはその段階に達してはいない。
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後記 この文章はわたしがサンディエゴ大学の国際コミュニケーション・センター（International Center for Communication）主催の研究集会（開催地シンガポール・一九九四年四月一四日）に提出したポジション・ペーパー（原題 Toward Global Interdependence）を翻訳し、それに加筆訂正したものである。また、スター・テレビについては一九九三年一一月二二日同社副社長 Douglas Gantier氏を訪問して直接におしえられた情報をふくんでいる。
（文部省放送教育開発センター所長）
加藤秀俊著作データベース
文書管理番号: 1343