加藤秀俊 著作データベース

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企業と文化   序文

 文化人類学の立場からいえば、あらゆる人間の集団はそれぞれの「文化」をもっている。ここにいう「文化」とは「ひとびとの生活様式」ということであって、物質文化の面では、たとえば衣食住のことごとくが「文化項目」であり、非物質文化、すなわち精神文化の領域では、通常の意味での思考様式や信条、そして言語などがふくまれる。われわれは日本というかなりおおきな集団の一員であって、そこでは歴史的に形成されてきた生活様式をわれわれは共有している。たとえば、しばしば話題になる「コメばなれ」にもかかわらず、われわれはかなりの量のコメを食品として消費しているし、入浴のしかたも西洋のそれとはちがう。宗教意識も神仏混合、そして日本語という言語を使用している。これらの指標でみるかぎり、われわれは「日本文化」のなかで生活し、またそのことによって「日本文化」を補強し、連続性を設計しているのだ、といってもよい。
 しかし、その「日本文化」を微分的に考察してみると、そこには無数の「下位文化」(サブ・カルチャ−)とよばれるものが存在していることにも気がつく。たとえば若い世代のひとびとがつくっている「若者文化」などもそのひとつだし、日本各地の地域特性によってつくられている「地域文化」もその例外ではない。べつなことばでいえば、日本社会のなかにあるもろもろの集団はそれぞれ独自の「文化」を形成しているのである。日本の近代に登場したさまざまな「企業集団」もその「文化」をもっている。たとえば、企業社会のなかでは、その従業員はおおむね背広を着てネクタイをしめている。背広の色もいわゆるダ−ク・ス−ツというやつで、できるだけ地味で目だたないことが不文律になっている。お客と応対したり電話をかけたりするときの言語生活もかなりマニュアル化されているし、忘年会だの社員旅行だのといった「企業文化」の年中行事も定型化しているようだ。そのような「企業文化」のなかに順化した結果として、一見しただけでサラリ−マンはサラリ−マンとして識別できるようになるのである。
 そればかりではない。企業といったも、そこにはさまざまな業種の多様な会社がある。ながい歴史を誇る会社もあるし、あたらしい企業家精神によってできあがった気鋭の会社もある。規律のただしい会社があるかとおもえば、自由闊達な会社もある。そのような会社の気風、ないしは雰囲気がかもしだすものをわれわれは一般に「社風」ということばでよぶ。ちょうどそれぞれの学校に「校風」があり、スク−ル・カラ−があるのとおなじように、会社には会社の「風」がある。たとえば、三井風、住友風、松下風、トヨタ風、といったように、それぞれの会社は独自の気風をいつのまにかつくってきたのである。いや、つくってきた、という表現はかならずしもただしくない。集団のあるところ、かならずそこには「文化」ができあがるのである。べつだん、それは意図的、意識的な行為ではない。われわれがここでいう意味での文化とは、いわば自生的な性質のものななのである。 したがって、わたしは、まず個別企業、そして企業社会というものをひとつの文化集団としてとらえることがだいじだとおもう。そのような企業の文化的特性が母体になって、そこでじめて企業の社会的還元、文化的還元を問題にすべきなのでな 「のか。資本主義社会での企業の存在目的は利潤追求にある、と教科書はおしえる。企業人もまた、みずからをそのようなものとしてとらえている。利益をあげ、株主の期待にこたえ、従業員に安定した地位や収入を保証すること、それはあらゆる企業経営者にとっての至上命令でる。しかし、その目的達成のために不正行為をおこなったり、社会的にのぞましくない環境汚染に目をつぶったりしていたら、その企業の文化的貢献などは偽善というべきであろう。
 具体的にそのことを例示しよう。たとえばここにひとつの会社がある。その会社はいくつもの不正手段で膨大な利益をあげた。その利益金でコンサ−トを後援し、留学生のための奨学金を用意した。しかし、このような「文化的貢献」は経営者の気まぐれか、あるいは「文化的貢献」を会社のPR手段としてしか認識していないからなのではあるまいか。心ある人間はそのような企業行動を尊敬するどころか軽蔑する。それに、そのような思いつきの「文化的貢献」はながくつづくものではない。
 それに、歴史をふりかえってみれば、日本にはすばらしい企業家の文化的貢献の実績がある。文化問題についての企業の社会的還元、あるいはフィランソロフィ−というものが西洋起源のさいきんの輸入品だ、などとかんがえる立場にわたしは同意できない。だから、この巻の編集にあたって、わたしはおおくの友人たちの協力のもとに、この問題領域をできるだけ多角的に考察し、日本の社会とそのなかでの企業の役割や任務をかんがえてみることにした。ヨ−ロッパには中世以来のパトロンの伝統があり、またアメリカには企業財団の伝統がある。そういうなかで日本だけがおくれをとっていた、というような観念はあきらかにまちがいなのである。日本にはあえて「日本型」などとはいわないにしても、実業と文化のあいだにはみごとな関係がつくられてきていたのである。外国の事例だけに着目して日本もそうあらねばならない、といった発想にわたしは反対であり、まさしくそのゆえにこのような執筆者によるこのような目次編成をおこなった。
 さいごに、それぞれにご多忙のなか、編集者の意図にご理解をいただき、こころよく執筆していただいた同僚、友人各位に心からの感謝をささげる。

1992.10.25
                            加藤秀俊        


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