加藤秀俊 著作データベース
日本の中央と地方
発行年月: 199208
掲載 : 「自治フォーラム」VOL.395
発行元 : 自治大学／地方自治研究資料センター
日本の中央と地方 加藤 秀俊
これまで何年かのあいだ、東南アジア諸国をしばしば訪れる機会にめぐまれてきた。それぞれに問題をかかえながらも、これらの国々で工業化にむかっておどろくべき努力がかたむけられ、訪問するたびに国民生活が向上していることにわたしは感動する。そういうなかで、とりわけわたしがおもしろい、とおもっているのはマレ－シアだ。なぜなら、この国は合計一三の州にわかれ、各州が独自の活動を展開しているからである。もちろん、クアラ・ルンプ－ルはマレ－シアの首都であり、ここに政治、経済の中心はある。しかし、他のアセアン諸国、とくにタイのバンコックのような過度の人口集中はクアラ・ルンプ－ルにはない。一三の州それぞれが、いわば一個の独立国のごとくであり、州ごとに独自性を発揮しながら競争しあっているからだ。国土のなかでの人口の分散がみごとにできあがっているのである。
なぜ、このような地方分散が可能であったのか。それはこの国がいっぽうで植民地支配を脱して近代国家となりながら、他方でむかしからあったサルタン制をのこしているからである。サルタンというのは、いうまでもなく小規模とはいえ領土と人民をもつ小国家の国王のことである。どの州にいってもサルタンは健在でり、広大な宮殿がある。このごろでは、そういうサルタンの宮殿の一部は観光客にも見学を許すようになっているけれども、宮殿の周辺にはライフル銃をもった私兵が警備にあたっており、まさしくそれは独立王国だ、という感じがする。いうなれば、マレ－シアという国はこうした小王国の連合体なのである。あるいは、一種の封建制を残存させているのである。それは、伝統的な制度があまりにも強力でありつづけているためにそれを精算できないからだ、というふうにみることもできるが、同時に見かたをかえていえばそうした地方分権制を活用して、発展途上国にありがちな人口の一極集中を未然に回避しよう、という行政の知恵がここにはあるのかもしれない。そのあたりの事情は部外者であるわたしなどにはうかがい知れないものがあるが、こんなふうにマレ－シアの各地を旅しながら、わたしは、ひ�
蛯ﾁとして明治維新直前まで日本も、こんなものであったのではないか、とおもうことがしばしばなのだ。
いうまでもなく、明治以前の日本は封建の社会であり、時期によってことなるが、平均的にいうと、およそ二六〇の藩にわかれていた。藩のおおきさには大小がある。百万石の大藩もあるし、数万石の小藩もある。しかし、それぞれがかなりの自治権をもった政治的、経済的な独立体であり、それを統治するのは藩主であった。名君がいれば藩は栄え、暗愚な藩主をいただいていると領民の生活は困窮する。徳川家はたしかにそれら領主たち、つまり大名たちのうえに君臨していたが、戦国時代からの歴史をみればわかるように、徳川家はかならずしも絶対権力をもってはいなかった。とくに外様大名とよばれる封建領主にたいしては、利害調整役のような役割を果たしていたにすぎない。その藩主たちは、たがいに競争する。そのことで日本の地方自治はみごとにできあがっていたのだ。わたしの愛読書のなかには司馬 太郎さんの一連の小説があるが、そこに登場する幕末の領主や藩の武士たち、たとえば山内容堂だの河合継之助だのは、じつに自由に発想し、行動していた。それぞれの藩をどのようにしたらよいのか、は藩それじしんでかんがえ、責任をもっていたのである。それが、明治以前の日本の活力であり、またその活�
ﾍあればこそ近代日本ができあがったのだ、といってもよい。
じっさい、幕藩体制以前をふりかえってみても、日本の社会構成はおおむね地方分散型であった。ふるくは律令国家の時代に、すでに国分寺と国府が各地域に配置され、中央政府から国司が派遣されて地方自治にあたった。大友家持は越中へ、紀貫之は土佐へ、といったふうに。なにしろ、こんなに国土が屈曲し、山地や河川がおおいのだから、このすべてを行政的に中央で一括することなどできた相談ではなかったのである。したがって、日本の社会構造は基本的に分散的であり、あるいは分権的であったのだ。それが、ゴリ押しの中央集権体制に変貌したのは明治政府の成立のときであった、とわたしなどはかんがえている。それは、ひとつの近代国家として日本が世界の列強のあいだに伍するための絶対必要条件であった、といってもよかろう。こんな時代に藩といったような小社会ではとうてい急速な近代化、工業化などできたはずがないのである。その「近代遺制」としての中央集権制度はこんにちにも綿々とつらなり、とりわけ第二次世界大戦のあと、廃墟からの再建を強力におこなうためにはつよい中央政府が必要となったことから、中央集権と、それにともなう「中央意識」のようなものがうまれたとしてもふしぎで�
ﾍない。それが連続して、いまもわれわれの国土意識や文化意識を形成している。
しかし、そうした意識だの認識だのの底流には、地方分権意識が健在であることをみとめなければなるまい。たとえば、われわれの日常の会話や交際のなかで、いかにおおくの地方意識が顔をのぞかせることか。具体的にいうと、たとえばしごと上のことで会った初対面のひとがたまたま同郷人であったりすると話がはずむ。ときには、初対面の人間どうしが「お国はどちらですか？」といった質問をしたりもする。ここにいう「お国」とはけっして国籍を問うているのではない。それはその人物の出身県、ときには旧藩領を意味する。名字や発音のアクセントからある人物の出身地の見当がつくこともある。明治の大変革からすでに１世紀以上が経過したこんにちでも、われわれのおおくにとって「くに」とはかならずしも日本という国家のことではなく、それぞれの人間の出身地であり、あるいは郷土のことなのだ。
そのことは、いささか突飛なようだが、日本の墓制とかかわっているのかもしれない。近代日本は、死者を葬るにあたって、その墓を個人墓とすることなく、おおくのばあい「先祖代々之墓」として合祀することにした。どこで教育をうけ、どこで職業生活をおくっていようと、死後はそれぞれの「くに」に帰るのである。年に二回、盆、暮れの休日に数千万の日本人が鉄道や飛行機で大移動する風景はわれわれにとっておなじみだが、それはわれわれのおおくが祖先の眠る「くに」に、そしてやがてはじぶんも帰ってゆくであろう「くに」に旅する、ということにほかならないのである。ここ一〇年ほどのあいだに「地方の時代」ということばが定着し、また地方自治体も、明治以来、あまりにも冷遇されてきた「地方」の復権に力をいれはじめたが、生きている人間はさておき、死者にかんするかぎり、日本の人口はじつにみごとに地方分散しているのである。墓制などという、いささか奇妙な例をひきあいにだしてしまったが、そのことからもわかるように日本は潜在的に地方分散型の社会なのである。現時点での政策としての「分散」とはべつな意味で、日本文化の原型としての地方分散はあきらかに底流として健在なのであ�
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それにくわえて、首都圏のような大都市への人口や資本の集中はすでにその限度に達してしまった。都市としての東京、とりわけその都心部は昼間人口が極限的状況にまで達し、しかも土地価格は世界的にみて想像を絶するものになっている。こうした過度の「中央」への集中現象は当然おおくの社会問題を派生させる。住宅問題、通勤問題、環境問題、そしてなによりも「中央」と「地方」の格差問題。その他もろもろの社会問題については、ここでいうまでもなかろう。「中央」への一極集中は飽和点をすでにこえてしまっているのである。そうしたこともあって、事実上はすでに集中から分散へというおおきな転換がはじまっている。中央省庁の一部の地方移転なども政策的にすでにはじまっているが、民間部門ではすでに昭和四〇年代からその企業活動をかなり分散させてきた。たとえば、金融、保険などの分野では電算機部門を都心からはなれた地域に建設することがはじまっているし、物流にかかわる産業では倉庫はもとよりのこと、配送拠点などを都心部から物理的に隔離するようになった。それにくわえて、本社機能を周辺の副都心に移動させる例も顕著になってきている。工場にいたっては、たんに国内の各「地方�
vに分散させるだけでなく、国外にまで生産拠点を分散・展開しはじめたのが日本の現状というものなのだ。べつなことばでいえば、日本社会が歴史的、潜在的にもちつづけてきた地方分散はわれわれの気がつかないうちに現実のものとなってきているのであった。
それに、「中央」と「地方」の「格差」をおおくのひとがいまだに口にしているが、じっさいにはそういう「格差」などありはしない。まず、物流網がおどろくべき整備をととのえた結果、日本全国どこにいっても同一商品が同一価格で入手できる。大手ス－パ－によって代表されるようなチェ－ン店舗などはそのいい例だろうし、おなじくチェ－ン組織によってうごく外食産業などもその例外ではない。一物一価の法則は全国くまなくゆきわたったのである。以前には、大都市でなければ手にはいらなかったような消費者商品が、いまではどこでも販売されている。そればかりではない。物流網の合理化と国際化によって、かっての日本では想像もつかなかったようなふしぎな事態もうまれてきた。たとえば水産物の世界をかんがえてみよう。そこではおどろくべき変化が発生している。たしかに水産物というのは海の産物であり、日本海岸、瀬戸内などの小漁村では沿岸漁業がおこなわれている。それらの海産物がそのまま市場に搬入されていることにまちがいはない。しかし、カツオ、マグロのような遠洋漁業のばあいはどうなのであろうか。これら遠洋漁場でとれた魚は大型漁船内の急速冷凍庫にいれられ、それらはたとえば�
C仙沼といった漁港に水揚げされる。そのあとはトラック輸送だ。したがって、岩手県の山村のほうが、東京などよりはやく、しかも安い価格でマグロを入手できる、といったふしぎな現象がみられるようになった。それほどに、日本の物流の世界は変貌してしまったのである。
人間の移動だってそうだ。飛行機の国内便、新幹線、といったような高速交通手段は、どれをとってみてもつねに満員だし、そのおかげで日本列島はせまくなった。すくなくとも各県の県庁所在地間は飛行機をつかえばおおむね一時間ていどの時間距離の範囲内にある。事実上、もはや日本には「中央」も「地方」もありはしないのだ。それにくわえて、さらに重要なのは情報流がおどろくべき進歩をとげたことである。たとえば、電話回線は山間僻地にまで完全に敷設されており、いうまでもなく全国任意の地点から他の地点までの通話はダイアル即時通話である。一九六〇年代まで、市外通話が交換手経由で何時間もかかっていたことをふりかえってみるなら、これはたいへんな変化といわなければなるまい。そのうえ、むかしはそもそも電話をもっている、ということじたいが社会的特権を意味した。だが、いまでは日本のすべての家庭に電話端末が普及している。話をするだけだったら、どこからどこへでも自由に通話できるし、通信の自由化によって通話料金も安くなった。将来はさらに電話をふくめた電気通信はひろがりをみせ、料金体系もさらに低廉化の方向にむかうであろう。電話だけではなく、電気通信のすべての�
ﾌ域でもはや物理的距離は消滅したといってよい。
それにくわえてラジオ・テレビなどの放送がある。マイクロ波や衛星を利用すればたいていのニュ－スは取材できるし、またそのようにして取材されたニュ－スは即時に全国すみずみまで搬送される。ついこのあいだまで、情報というものは特定の地域内部だけで流通することがおおく、どうしても情報は「中央」に集中しがちであった。いささか余談にわたるが、明治時代の日本の新聞の歴史をしらべてみると、政治や経済のうごきについての情報を迅速に入手するためにはどうしても「中央」省庁のあつまっている東京で取材をしなければならず、そのためには「地方」新聞は東京に記者をおき、そこからの電報を待つ必要があった。しかも、その電報料金がかなり高価なものになったため、小部数の発行では経営がなりたたない。したがって、東京の新聞と地方紙のあいだにはおおきな落差があった。東京の人間がきょう読んだ記事が「地方」では３日ほどおくれるのだから、中央が情報的にいかに有利であり、逆に地方がいかに不利であったかがわかるだろう。そこで、元来、大阪ではじまった新聞、たとえば朝日新聞や毎日新聞はやがて本社機能そのものを東京に移転させることになった。だが、現在の状況はまったくちが�
､。情報はどこにいても手にはいる。北は北海道から南は沖縄まで、まったくおなじニュ－スやスポ－ツ番組をみたり、きいたりすることが可能になったのだ。そこにはかって日本にあったような情報落差はまったく存在していないのである。
とくにさいきんになってから、地上ではマイクロ回線が整備され、さらに宇宙では通信衛星の利用がはじまった。とくに衛星利用のばあいには、地上のあらゆる障害物、たとえば山脈や建造物などにいっさい妨害されることなく自由な受信ができる。じっさいわたしがはじめて放送衛星による放送をみたのは飛騨の高山の農家の座敷においてであった。そういう山間の村であるからこそ衛星放送の必要が切実であったのだろう。関東平野のような電波受信状態のいいところでは通常の空中波で不自由はない。かえって、地方であればこそいわゆるニュ－メディアの普及がはやかったのである。またこれら通信衛星は赤道上空はるか三万六千キロメ－トルのところに静止しているからべつだん日本という国籍にかかわらず、どこの国の衛星でも口径のおおきなアンテナさえ準備しておけばあらゆる放送や通信の受信ができる。それが現代というものなのだ。人間の移動もはやくなり、物流も便利、そして情報にいたっては国境さえほとんど消滅しているのだから、むかしのような「地方」格差などありえないのである。
ところが、皮肉なことに、こうした情報の発信拠点が東京に集中してしまったおかげでふしぎな現象が発生してしまった。というのは放送局や新聞の本社が東京に偏在しているがゆえに、ものごとすべて発想が「中央」に依存するようになったからである。そのいい例が住宅問題だ。テレビのニュ－スをみていると、日本の住宅事情はきわめて劣悪だという。しかし、ただしくいうならば、住宅事情がわるいのは東京という名の「地方」特有の現象であって、日本ぜんたいでいえばそんなに住宅はわるくないのである。わたしはこれまでしばしば北陸三県の事情を他のところでのべてきた。もしも砺波平野をおとずれてみるならば、そこには壮大な家屋が立ちならんでいることにだれでも気がつく。平均の住宅面積は二〇〇平米。堂々たる住宅である。しかも、それらは防風林にかこまれているから、住宅というよりはむしろ城郭といったほうがよろしい。住宅事情がきびしく「ウサギ小屋」などという汚名をうけているのは日本の「中央」とされている東京「地方」だけなのだ。物価にしてもおなじこと。トマト一個が一五〇円などというのは日本の現実なのではなく、「中央」だけでみられる独特の事象なのである。東京「地方」�
ﾈ外のたいていの「地方」ではトマト一個は五〇円あるいはそれ以下の価格で買えるのだ。ところが、東京在住のジャ－ナリストたちはじぶんたちの経験を一般化してあたかもそれが日本ぜんたいに普遍的であるかのごとくに錯覚する。その結果として東京とその他の地方とのあいだのちがいが不鮮明になった。
これまでのべてきたことからわかるように、現代の日本にはいささかふしぎな二面性がみられるようにおもう。すなわち、いっぽうではあらゆる地方「格差」は消滅した。だが、他方ではここでみたように、実質的な地方差が厳然と存在している。わたしの意見ではこの二面性こそが現代日本の特質なのだ。だが、二面性ということはけっして矛盾なのではない。物流や情報流が全国にゆきわたったということは日本が国家として成熟したことを意味する。もしも、むかしのように地方「格差」があるとしたら、それは国民的な不幸である。「格差」の消滅はよろこぶべきことなのである。だが、そのことによって「東京地方」をもふくめてそれぞれの地方が、言語だの、慣習だの、伝統だのをうしなってしまったとしたら、それは不幸といわなければならない。北海道には北海道の、そして沖縄には沖縄の文化的特性がある。それらの特性はそれぞれの地域がうしなってはならないものだし、現実にうしなわれてはいない。「格差」ということと「地域特性」ということとはちがうのである。
べつなことばでいえば、日本はその「文明」において普遍性をもち、「文化」において多様なのである。すべての家庭が電化製品をもち電話端末をもっている、ということはすばらしいことである。それは「文明」というものだ。しかし、日本の各地方にはそれぞれ特有の「文化」が確実に根づいている。そのことは現代とこれからの日本をかんがえるにあたってきわめて重要なことだ、とわたしはおもっている。それはべつだん「中央」政府が意図的に設計するべきものではない。それぞれの「地方」で生活しているひとびとは、それぞれに誇りをもち、伝統をだいじにしている。国体や国民文化祭は毎年、各県持ち回りで開催されているが、そういう場面ではかならずお国自慢がでる。それがいいのである。文明社会として最低共通のものをもちながら、地域文化を自然なかたちで保持してゆくことができる、というのは国家としての日本がみごとに編成されている、ということを意味する。それをわすれてはならない。
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文書管理番号: 1175