加藤秀俊 著作データベース

「ゆとり」ある住生活実現のために

発行年月: 19910401
掲載  : 住生活
発行元 : 住宅産業情報サービス


    ゆとりある住生活のために   加藤 秀俊

 わたしなどの世代の人間のこども時代をふりかえってみると、東京のような都市のなかでも、貸家、というものがたくさんあった。わたしが生まれそだったのは渋谷だったけれども、自宅の近所をあるいていると「貸家」という文字をしるした半紙を貼った家があちこちにあったのをこども心におぼえている。
 そして、おおくのサラリーマンにとって、家というものはおおむね借りるものであって所有するものではなかった。借家住まい、というのはごくあたりまえの生き方だったのである。もちろん、日本のなかでも地方によって、住居についての慣行はさまざまである。わたしのみるところでは、持ち家というのはどうやら土地所有が細分化された畿内先進地域におおく、借家というのは大地主制の強い東日本におおい、といった印象をうけるが、すくなくとも都市住宅にかんするかぎりは、借家のほうが合理的であるようにおもえる。
 それというのも、まず第一に、都市人口は移動がはげしい。とくに現代日本のようにサラリーマンが全就労人口の七〇パーセントをこえるような状況のなかでは、サラリ−マンは二、三年にいちどくらいの割合で転勤する。おなじ都市内ならともかく、たとえば東京から福岡へ、あるいは熊本から名古屋へ、といったふうに移動する。持ち家というのも結構だが、なまじじぶんの家をもっているおかげで、かえって家が人間の行動を拘束する。日本社会ではサラリ−マンの単身赴任というのがけっしてめずらしくはないけれども、なぜ単身赴任をしなければならないのか、という理由を調査した結果をみると、こどもの教育とならんで家の問題があることがあきらかになっているようだ。要するに、自宅を所有していると、その留守中どうしたらいいのか、深刻な問題に直面しなければならないのだ。もちろん、留守のあいだ、家を他人に貸しておく、という方法もあるけれども、あとでみるように、現在の借地借家法では借り手のほうの権利がつよい。その権利を主張されると、せっかくの我が家にもどれなくなってしまう。かりに善意の借家人であったとしても、他人に家をつかわれると、どうしても荒れてしまう。あまり気持ちのいいものではない。
 それにくわえて、およそ人間の生活というのはそれぞれのライフ・ステ−ジによって必要とする空間の規模がかわるものだ。たとえば、新婚所帯では、たったふたりの生活だし、家具や什器もかぎられている。家はせまくてよろしいのである。とりわけ、いまのように夫婦共稼ぎ、という家庭がふえてくると、すべては簡単であるにこしたことない。いわゆるワン・ル−ム・マンションだってかまわない。通勤に便利で、掃除などの家事労働を極小化できるような住環境がこうした若い所帯にとっての理想なのである。
 だが、そういう時期はながくはつづかない。何年かたつと、子供がうまれる。いまの日本での出産率はずいぶん低くなったが、それでも子供がいると生活空間はおおきくなる。というよりも、いささかひろい空間がないと子育てはむずかしい。子供がのびのびとうごきまわれるだけの室内空間もほしいし、ちかくに公園だの保育所、幼稚園だのがあるような環境もほしくなる。その段階では、都心のワン・ル−ムというわけにはゆかない。できることなら、多少通勤には不便でも、最低二寝室はほしい。郊外の団地などが居住の場所としてはふさわしいだろう。いうまでもなく、子供はあっというまに育つ。小学校から中学へ、そして高校、大学ということになると、もはや2LDKでは間にあわない。子供の活動範囲もひろがるし、友人があそびにきたりするようになると、家はおおきいほうがよい。サラリ−マンが「マイ・ホ−ム」について真剣にかんがえるようになるのはその時期である。この時期はかなりつらい。とくに首都圏のような人口の密集地で、それだけの空間を確保するのはたいへんだ。しかし、理想からいえば、このように家庭、ないし家族がいちばんふくれあがった時期には、かなりひろい住空間が必要なのである。しかし、子供と両親が同居する時期もながくはつづかない。一般的にいうと、二〇歳のなかばくらいで子供たちは独立してゆく。その時期になると、またこんどは夫婦ふたりの小家族になってしまうから、おおきな家をもてあます、ということになる。
 そうしたライフ・ステ−ジの変化というのは、だれでもが経験する宿命である。人間、いつまでも若いわけではないし、こどもだって、あっというまに成長してゆく。人生のある段階で理想の住居とかんがえられる住宅も、こんなわけで五年もたてば不便になる。とするならば、さいしょから各ステ−ジに対応できるような家を設計しておけばよい、ということになるのだが、現実問題としてそういう住宅設計は不可能だ。それに、家というのはそれだけが単独に存在しているわけではなく、近隣だの環境だのといった問題ときりはなすことはできない。若いころにはこどもの学校への通学が便利で安全、というのがだいじな条件であろうが、年をとってくると、病院がちかうにあるとか、買い物が近所でまにあう、といった条件が優先的になってくる。二〇代から四〇代にかけては、二階三階の家でも苦労はないけれども、六〇をすぎると階段のあがりおりがつらくなってくるし、階段でつまづいて骨折する、といった事故もふえてくる。そうなれば、平屋、あるいは一フロアの集合住宅のほうがよろしい。一生、不満なく住める家、などというものはしょせん夢なのである。建築家のなかには、構造壁や柱を使用せずに、もっぱら可動式の間仕切りでそれぞのライフ・ステ−ジに対応できるような設計をかんがえているひとたちがいる。それはそれで合理的なことだ。わたしも個人的にはそういう設計思想に賛成する。しかしそのかわりに可動式の壁というのはよほど材料をえらばないと、断熱だの遮音だのに問題がおきる。いろんなかんがえかたがあるが、とにかく二〇代から八〇歳になるまで快適に住みつづけることのできる住宅などあるはずがないのである。
 それではどうしたらよいのか。わたしじしんは、そぞれの段階におうじてもっとも適切な住宅をつぎつぎに住みかえるのがいい、とおもう。べつなことばでいえば、何回も引っ越しをするのがよろしいのである。およその目安としては、五年ないし一〇年にいちど引っ越しをする、という勘定になろうか。そんなふうに、住みかえをしたらよいのである。といったようなことをいうと、とうていそんなことはできない、という反論があるだろう。しかし、はじめにのべたように、むかしの日本にはたくさんの貸家があった。自己所有の土地にうえに、マイ・ホ−ムをもつ、などということはむしろ例外であったのだ。じっさい、大宅壮一さんの自伝などを読んでみると、本がふえて置き場がなくなったり、家族構成がかわったりするたびにすぐに引っ越しをした、と書かれている。大宅さんは、引っ越し魔というあだ名もあったらしく、ある日、ふと思いついて、なんとなく住み飽きたから引っ越しをしよう、などと決意されたこともあったらしい。それほどに、日本の貸家マ−ケットは余裕があったのだ。そして賃貸による住宅に住む、というのが、とりわけ都市のサラリ−マンにとっての常識だったのである。いまでも、事情はおなじであって、都市住宅整備公団などが用意してくれる賃貸住宅にはたいへんな競争率で入居希望者が殺到しているではないか。何千万円、ときには億単位の資金を調達したり、長期にわたってロ−ンを返済しつづけたり、というバカげた苦労をするよりは、家賃をはらって借家に住むほうがどれだけ賢明かわからない。
 これは、住宅についての世界的常識であり、また慣行でもある。欧米諸国でも、アジア近隣諸国でも、なんとおおくのひとびとが公的・私的をとわず、賃貸住宅に住んでいることか。シンガポ−ルなどは、あの整然とした住宅団地のことごとくが政府所有の賃貸住宅なのである。わたしじしんも、これまで一〇年ちかくを外国ですごしたけれど、そのたびに家やアパ−トを借りてくらしてきた。物件はいつでもたくさんあったし、所有者とのあいだの契約もさわやかで、いちどもトラブルはおきなかった。一年なら一年、二年なら二年、そしてみじかいときは一月、といったふうに契約書をかわし、サインをすればそれですぐに入居ができる。もとより、この契約書には貸借人相互の権利と義務が明記されており、短期の契約のばあいには家具・什器つきだから、その品目一切の目録まで資料としてついている。そうした契約書はおおむね定型文だが、ときには付則がついていることもある。わたしがイギリスで借りた田舎の家では、所有者がオ−ストラリアに出張中の一年かぎり、そしてその間、裏庭のバラの手入れを怠らないこと、という付帯事項がついていた。さいわい、わたしの家内は植物が好きで、バラの剪定などはお得意だから、この付帯事項は忠実にまもった。
 そして、そのもろもろの借り手、貸し手の希望や都合をきいて、それを調整してくれるのが不動産あっせん業というプロの職業人。日本のように、物件をあっせんして、手数料をいただき、あとは知らん顔、という無責任な人間たちとはちがうのである。もしも、契約が守られなったり、トラブルがおきたりしたときにはあっせん業者が徹底的に責任をもつ。アメリカで借りていたときに備品として置いてあった掃除機がこわれた。もともと調子のよくない古い掃除機だったのが、いよいようごかなくなってしまったのである。こういうときにはどうするのか。担当のあっせん業者に電話をかける。業者はさっそくとんできて、その責任がいずれにあるかを判定する。このときには、耐用年数をはるかにこえた掃除機を備品としていた貸し手のほうに責任がある、という判定がくだり、翌日には新品の掃除機がとどけられた。もしも、このようなちいさなできごとでも、それが紛争になればあっせん業者は裁判所での証人にもなってくれる。住宅の賃貸だってビジネスなのだから、それは当然というべきだろう。ゴネ得、などという論理はそこでは通用しないのである。最終的には法律という公正な手段で問題は解決されるし、裁判もおどろくほどはやい。それが常識なのである。
 わたしは、すくなくとも住宅の貸借にかんするかぎり、このような外国での方法をうらやましくもおもうし、それがただしいとおもう。期限や条件を明確にしめして相互に契約を守る。あたりまえのことではないか。職業生活のなかできっちりとた契約関係を遵守しているビジネスマンが、ことじぶんの住宅については契約というものをだいじにしない、というのはおかしい。それにくわえて、というよりは、基本的には現在の借地借家法という法律が借り手に圧倒的に有利にできがっている。いくら契約書をかわしても、それはしばしば守られないし、地主ないし所有者はおおむね弱者の立場におかれる。固定資産税があがったから、地代を値上げする、といった交渉にも借り手は応じてくれない。だから、借地や借家は日本社会から消滅してしまった。転勤だの海外駐在だので、三年間、家をあけなけれなない、ついてはしかるべき借り手がいないものか、とかんがえているひと、あるいはかんがえたことのあるひとはおおいだろう。わたしもそのひとりであった。しかし、いったん他人に貸したらもどってこない、と弁護士の友人におしえられた。だから、留守中わが家は空き家同然で、ときどきひとにみてもらう、というまことにムダなことをしたのである。一回だけは、外国人に貸した。英語でちゃんと契約書をかいた。その外国人はオーストラリアのひとであった。契約書どおり、かれは賃貸契約の終了と同時にでていってくれた。これは日本国内でのはなしである。契約というものの当然の履行を外国人は守ってくれるのに、それが日本人相互のあいだでおこなわれない、というのはいったいどういうわけか。
 いささかわき道にそれてしまったが、わたしが強調したいのは、そもそも住宅というものは「使用」できればよいのであって、それを「所有」することの必然性などまったくない、ということなのだ。それにもかかわらず、日本の現代は、みながじぶんで不動産を「所有」しなければいけないような風潮に支配されている。ふつうのサラリーマンがその生涯賃金の半分ほどを住宅の取得に苦労し、そのうえに固定資産税だの、ローンだの、はては相続税だので頭を悩ませている、というのは世界的にみて滑稽なことだ。すくなくとも、首都圏や近畿圏のような大都市での快適かつ合理的な住居のありかたではないのか。「持ち家」というのを住居の究極的目標にしていたのでは、とうていゆとりのある住生活などできるはずがない。これは住宅についての法律や慣行の問題ともつながるが、このへんでわれわれは住哲学、住意識の革命をせまられているのである。
 さいごにひとことつけくわえておく。それは「日本の地価は高い」という説があり、われわれのおおくはそうおもっているが、そのような見解はまったくまちがっている、ということである。わたしは日本のあちこちの村や町に足をはこんでいるが、日本の国土面積の九割ていどの地域では土地や住宅の価格は世界的にみてそんなに高くはない。ふつうのサラリーマンがふつうにはたらいて借りたり、買ったりすることのできる範囲内で物件はたくさんある。住宅事情が劣悪でひとびとが困窮しているのは首都圏、近畿圏、そしていくつかの大都市だけなのだ。例の「ウサギ小屋」論は東京ではあてはまるかもしれないが、「日本」の住宅はおおむねのびやかなのである。べつなことばでいえば、東京は日本ではないのだ。どうしてもひろい庭があって、空気が清浄で、騒音もなく、ゆったりとした人生をおくりたいのだったら、東京からはなれて「日本」に移住したらよい。そこには、ちゃんとゆとりのある住居がいくらでもある。この文章を読んでいただいたかたがたのなかには「東京人」ではなく、「日本人」がたくさんおられるはずである。住宅事情を改善しなければどうにもならない、とつぶやいている「東京人」を「日本人」の立場からあわれんでいただきたいとおもう。

                   (文部省放送教育開発センター所長)


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